アーカイブ: *事件

世界保健機関(WHO)は、グローバルワクチンパスポートを含む「デジタルヘルスパートナーシップ」を開始することを発表 / EUクロアチア代表のミスラフ・コラクシッチ氏「COVIDパンデミックの時、WHOは嘘しか言ってきませんでした。WHOはテロ組織として認定されるべきです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界保健機関(WHO)は、グローバルワクチンパスポートを含む「デジタルヘルスパートナーシップ」を開始することを発表しました。
 ShortShort Newsさんの動画でテロドスは、“欧州連合のワクチンパスポート制度は、EU加盟国27カ国全てとその他50カ国以上で利用された。欧州連合のシステムの成功に基づき、WHOは本日、誇りを持って、世界的なデジタル健康認証ネットワークを立ち上げる。…近い将来、国際ワクチン接種証明書や定期接種証明書、国際間での患者サマリーなど、様々な用途に対応できるように、このインフラを拡張していく計画である”といっています。
 添付されているYouさんの動画では、サウジアラビア保健省の予防保健担当副大臣補佐官であるアブドラ・アシリ氏が、「世界ではパンデミック条約のような今までとは別次元の法的な強制力が求められている。これからパンデミックが発生するかもしれない。いや、パンデミックは発生するのだが、そんなパンデミックを乗り切るためには、個人の自由を制限する(ロックダウンのような)措置を優先し、情報、知識、資源を共有することだ。そして最も重要なことは、全てのパンデミック対策に必要な資金を確保することだ。」と言っています。
 アーロン大塚氏は、「WHOがデジタルパポート強要する予定とか言ったら陰謀論と言う工作員が多かったよね。また陰謀論が真実となった。陰謀論者は預言者なのかな?」とツイートしています。
 「陰謀論者」と呼んで揶揄される人々は、これまでの経緯を理解して世界情勢の「流れ」を正確に予測しているに過ぎません。主要メディアのプロパガンダに騙されなければ、誰が正しいことを言っているのかは分かるようになります。
 EUクロアチア代表のミスラフ・コラクシッチ氏は、「COVIDパンデミックの時、WHOは嘘しか言ってきませんでした。WHOはテロ組織として認定されるべきです。」と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
WHOが欧州と提携し、グローバルワクチンパスポートを作成
保健機構は「国際予防接種証明書のデジタル化」の開発を目指す
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

世界保健機関(WHO)は月曜日、欧州委員会との間で、グローバルワクチンパスポートを含む「デジタルヘルスパートナーシップ」を開始することを発表しました。
(中略)
WHOは、COVID-19のパンデミック時に多くの西側諸国が使用したような、グローバルワクチンパスポートを含む可能性が高いことを明らかにした:

「このパートナーシップは、段階的なアプローチでWHOシステムを技術的に発展させ、例えば、国際予防接種証明書のデジタル化を含む追加のユースケースをカバーするために働く。このようなデジタルソリューションを拡大することは、世界中の市民により良い健康を提供するために不可欠です。」
(中略)
世界保健機関(WHO)のパンデミック・流行情報ハブへのロックフェラー氏の500万ドルの投資は、「気温の上昇と異常気象によって悪化する」病原体や病気を検出するための「世界的なネットワークを育成」することになる。
(中略)
気候変動のパンデミックを「検出」するために使用されるツールの 1 つは、ロックフェラーとマスターカードによって設立され、マイクロソフト、英国政府、その他数十のパートナーによって資金提供されているイニシアチブである data.org です。
(中略)
2032年までに、この組織はいくつかの分野にまたがる工作員からなる100万人の軍隊を作りたいと考えています。これらの工作員は、その地位を利用して、気候変動によるパンデミックのシナリオを推進する。
(以下略)

» 続きはこちらから

国際政治学者の川上高司氏「ウクライナで戦った戦争は台湾でも同じように戦われるのではないか…日本が、ウクライナに対する支援をしているポーランドという風な状況になるのか、もしくは日本自体がウクライナになるのか…アメリカは軍事力は使わずに、その他のドメインで入るわけです」 ~中国人民解放軍と戦うのは徴兵された日本人になる

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際政治学者の川上高司氏は「集団的自衛権の行使を容認し、日本国憲法の改正を必要と主張している」ということですが、冒頭の動画で、“あり体に言いますと、今ですね、台湾危機を前にして、我々はちょうど戦時の前のですね、体制に多分軍事状況では入ってるのかと。…これはウクライナ型戦争とわれわれ呼んでるんですが、つまり米軍は軍事的に直接は介入しないけれども、違う領域、ドメインですね、戦い方が行われてると。こういう新たな戦争の時代に入っております…非共産主義圏VS民主主義同盟というような戦いになってきてますので…アメリカの目的はプーチン政権の弱体化にあり…統合抑止戦略を展開してるという風なところでございますが、もしそうであるならば、ウクライナで戦った戦争は台湾でも同じように戦われるのではないか…日本が、ウクライナに対する支援をしているポーランドという風な状況になるのか、もしくは日本自体がウクライナになるのか…アメリカは軍事力は使わずに、その他のドメインで入るわけですから、実際に向かい合うのはおそらく自衛隊と中国人民解放軍、この可能性も否定できない”と言っています。
 動画の14分で、“私の友人のマイケル・グリーンと、それからかなりアーミテージと何年も岡崎大使の下で話し合ってきたんですが…”と言っているように、完全にあちら側の人です。
 「国会における、この口述の目的」を、“開戦切迫との印象付けにより憲法改正、戦争抑止力強化との理由付けによる、核共有”と推察しているツイートがありましたが、同感です。
 貼りつけたツイートをご覧になると、「ウクライナからの自称難民」を日本がわざわざ受け入れていること、「マイナンバーと銀行口座紐付け+憲法改正」は戦争を目的としたものである可能性が高いことが見て取れます。 
 日本自体がウクライナになるなら、「実際に向かい合うのはおそらく自衛隊と中国人民解放軍」ではなく、中国人民解放軍と戦うのは徴兵された日本人になるでしょう。そして戦後、ハイパーインフレを意図的に引き起こして、国民から資産を全て奪い取り、現金は廃止され、新通貨は中央銀行デジタル通貨(CBDC)となり、全国民がデジタルで管理されるという未来が待っていることになります。
 現状において、憲法改正はしてはいけないのです。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)




» 続きはこちらから

すでに4,200万回の再生回数を獲得したタッカー・カールソンのTwitter配信第一弾「何者かがウクライナ南部のカホフカダムを爆破したようです。…問題は誰がやったのかということだ。…ダムを爆破することは、ウクライナにとって悪いことかもしれないが、ロシアにとってはもっと痛いことである。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、ウクライナ南部ヘルソン州のドニプロ川にあるカホフカ水力発電所のダムが決壊して大規模な洪水が発生したことをお伝えしました。
 タッカー・カールソンのTwitter配信第一弾は、この事件を取り上げています。簡単に言うと「ダム破壊したのはノルドストリームと同じく、ウクライナ側って考えるのが普通やろ」という内容なのですが、タッカー・カールソンは、“何者かがウクライナ南部のカホフカダムを爆破したようです。…問題は誰がやったのかということだ。…ダムの貯水池はクリミアに水を供給しており、クリミアは過去240年間、ロシアの黒海艦隊の本拠地であった。ダムを爆破することは、ウクライナにとって悪いことかもしれないが、ロシアにとってはもっと痛いことである。12月、ワシントン・ポスト紙は、ウクライナの将軍の言葉を引用し、部下がテスト攻撃としてダムの水門にアメリカ製のロケット弾を発射したことを明らかにした。…アメリカのメディアは今朝、ロシアが自国のインフラを破壊していると、時間をおかずに非難したのです。…このような事件を取材するために給料をもらっている人たちは、ウクライナ人がやったかもしれないという可能性さえも考慮しないようです”といっています。
 12月のワシントン・ポスト紙の記事を見つけたので貼り付けました。ウクライナ軍のアンドリー・コヴァルチュク少将は、「川の氾濫を考えた。ウクライナ側は、ノヴァ・カホフカ・ダムの水門のひとつに HIMARS ランチャーで試射を行い…テストは成功したが、この措置は最後の手段である」と言っています。
 今回、その最後の手段をウクライナ側は実行に移したわけです。“ウクライナ側”と言っているのは、こうした作戦をウクライナがアメリカの許可なしに出来るはずがないからです。
 常識があれば、誰もがウクライナの犯行だと見る事件を、主要メディアは例によってロシアの仕業にしています。「ロシアがダムを破壊して、露系民族が多く住む地域を浸水させ、同時にクリミアへの水供給を断つ行為」を、なぜロシアが行うのか?
 タッカー・カールソンは、「プーチンは悪であり、悪人は悪であることの暗い喜びのために純粋に悪事を働く…プーチンは自分自身を攻撃した。…そのような邪悪な男には完璧にふさわしいことである。それが彼ら(アメリカのメディア)の説明だった」と言っています。
 このタッカー・カールソンの第一弾は、「すでに4,200万回の再生回数を獲得しています」ということです。ウクライナにとっては非常に都合が悪い。
 “ウクライナはイーロン・マスクに対し、タッカー・カールソンのツイッターアカウントを削除するよう72時間を与えた。ゼレンスキー氏の事務所は声明で「この要件が満たされない場合、ソーシャルネットワークのツイッター自体にとっても、マスク氏個人にとっても最も深刻な結果となるだろう」と述べた”とのことです。
 「悪人は誰か?」の答え合わせは、既に完了していますね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
プーチンに衝撃を与え、戦争を再構築したウクライナの反攻作戦の内幕
引用元)
(前略)
ヘルソン反撃の指揮を任されたアンドリー・コヴァルチュク少将は(中略)…ドニエプル川西側のロシア占領地域を分断し、ロシア軍を罠にはめる作戦に出た。
(中略)

出典: 戦争研究研究所、AEI の重大脅威プロジェクト
ラリス・カーリス/ワシントン・ポスト
(中略)
ヘルソンのその地域にいた25,000人のロシア軍は、広い川によって補給物資から隔てられ、非常に危険な位置に置かれていた。
(中略)
ロシアは、アントノフスキー橋、アントノフスキー鉄道橋、そしてその上に道路が通っている水力発電施設の一部であるノヴァ・カホフカ・ダムの3つの交差点を経由して軍隊に武器を与え、食料を供給する必要があった。

この2つの橋は、米国から供与されたM142高機動砲ロケットシステム(HIMARSランチャー、射程距離50マイル)の標的となり、すぐに通行不能になった。
(中略)
コヴァルチュク少将は、川の氾濫を考えた。ウクライナ側は、ノヴァ・カホフカ・ダムの水門のひとつにHIMARSランチャーで試射を行い、金属に3つの穴を開けて、ドニエプル川の水位を十分に上げて、ロシアの横断を妨げつつ、近くの村を浸水させないかどうかを確かめたという。

テストは成功したが、この措置は最後の手段であることに変わりはなかったとコヴァルチュク少将は言う。
(以下略)

» 続きはこちらから

NHKなどメディアやSNSが加盟する「TNI」とは 〜 2019年から「反ワクチン」を狙った大規模な大衆心理を操作するプログラムを構築していた

 NHKが堂々と嘘を垂れ流していることが知られてきましたが、それにしてもなぜ? なぜ国民を騙すのかと思います。ロバート・マローン博士が大規模な大衆心理の操作について語った長いツイートをAlzhackerさんが紹介されていました。この中に「遺伝子ワクチンは完全に安全かつ有効であるという『公認ストーリー』を熱心に信じる人々の形成と催眠を含む大規模心理プロセスが明らかに存在する。」とあり、その方法の一つがTNI(Trusted News Initiative)だと教えておられました。
 さらにhiroshiさんのツイートでは「米国でワクチン接種が始まった2020年12月、世界報道自由会議で、世界の主要メディアが参加するTrusted News Initiative(TNI)が、世界的なワク普及を目指すためワク有害情報を防ぐことで合意。 これが、接種に否定的な意見が陰謀論やデマと呼ばれるようになった始まり」とありました。世界が同時に情報統制をしようと取り決めたのです。メンバーはBBC、AFP、CBCなど世界的なメディアやMeta、Google、Microsoft、Twitterなどのビッグテックで、NHKも加わっています。NHKは自ら「有害な偽情報・誤情報に関する知見や対策方法を共有する国際的なネットワークのこと。」と誇らしげに書いています。
 マローン博士が紹介するTNIについての動画では、連中は2019年からすでに「反ワクチン主義者」をターゲットに攻撃、無力化をする「非常に賢いコンピュータープログラム」に取り組んでいました。「ワクチンを受けていない人を悪者にして分断を生み、一般の人がワクチンを遵守するように仕向けます。」「ファクトチェッカーに金を払い、公式見解に反した科学者やジャーナリストに対して虚偽のファクトチェックやヒットアイテムを提供しています。」「あえて公式見解に反する発言をした医療従事者、科学者、研究者が何百人も消えました。」「COVIDワクチンが安全で効果的であるという誤ったシナリオを促進するために、COVIDワクチンによって負傷した何万人もの人々の話を無視しています。」これらは全て実際に起こったことでした。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)



————————————————————————
グローバルな情報統制_TNI(Trusted News Initiative)とは?
配信元)


ウクライナ南部にあるカホフカ水力発電所のダムが決壊して大規模な洪水が発生!ロシア、ウクライナの双方が相手側による破壊工作だと主張し、非難の応酬が続く ~ロシアが爆破してダムを決壊させる理由はなく、ウクライナにはダムを破壊する動機が十分にある

竹下雅敏氏からの情報です。
 6月6日、ウクライナ南部ヘルソン州のドニプロ川にあるカホフカ水力発電所のダムが決壊して大規模な洪水が発生しました。
 ロシア、ウクライナの双方が相手側による破壊工作だと主張し、非難の応酬が続いていますが、不思議なのはダムが決壊したおよその時刻すらハッキリとしないことです。RTの記事『カホフカダムの破壊: 知っておくべきこと』には、“火曜日の朝、ダムに近いノバヤ・カホフカ市のウラジミール・レオンティエフ市長は、多連装ロケットシステムを使用したとされるウクライナの攻撃により、施設の一部が破壊されたと発表した”と書かれていることから、6日の朝には決壊していたように見えます。
 J Sato氏のツイートにある報道ステーションの動画では、“長さ3.2㎞、高さは30mに及びます。流れ出た水の量は1800万トン、東京ドームを15回満杯にできる量です。映像から2カ所が決壊しているのがわかります。…CNNは「爆発は水力発電所の内部で起きている」と報じています。事実であれば、発電所を支配下に置くロシアの犯行という可能性が高まります”と報じており、「巨大ダム決壊 ロシアが爆破か」のテロップを出し続けて、「ロシアが爆破したと印象操作」をしています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。冒頭の動画は去年のものです。2022年11月6日の記事に、“タス通信によると、米国製の高機動ロケット砲システム「ハイマース」(HIMARS)から発射されたロケット弾がダムの水門に命中し、破損”という記述があるので、動画はこの時のものかも知れません。
 “ロシアが少ない戦力でウクライナ軍の侵攻を防げていたのは、橋の無い長大なドニエプル川の存在があったから。…これらが地続きとなった場合、ロシア軍は多くの戦力を防衛に割かなければならなくなる”のです。
 先の報道ステーションでは、“長期的に見ると、さらに大きな危険性もはらんでいます。一つ目は、このダムの水が120キロ北にあるザボリージャ原発の冷却に使われていること。そして二つ目が、ロシアが一方的に併合したクリミア半島の水源でもある点です”と報じていました。
 また、カホフカ水力発電所の上流にあるウクライナのダムは、貯めていた水を一気に放流して、被害を拡大させているのはウクライナ側です。ロシアが爆破してダムを決壊させる理由はなく、ウクライナにはダムを破壊する動機が十分にあるわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
へルソン・カホフカ水力発電所の破壊 現時点での状況
転載元)
ヘルソン州にあるカホフカ水力発電所がウクライナ軍の砲撃を受け破壊されたものの、貯水池のダム自体は崩壊していない。現地ノーヴァヤ・カホフカ市のウラジーミル・レオンティエフ市長が、スプートニクに明らかにした。

レオンティエフ氏によると、水門扉が設置されている発電所の上部が破壊されるなど、現場では深刻な被害が発生したという。


現時点で判明していること

・水力発電所が位置するノーヴァヤ・カホフカの市長は、「ウクライナ軍からの攻撃でカホフカ水力発電所の上部が破壊された」と発表

・ノーヴァヤ・カホフカでは最大10メートル、周辺のドネプリャヌィでは最大8メートル、コルスンカでも最大5.3メートル、水位が上昇する恐れがある。水位の上昇は約72時間続くとみられる

・へルソン州行政トップは「22000人が住む周辺14地区が浸水する恐れがある」と警告している

・ウクライナ側の統制下にある8地域でも浸水被害が起こっており、へルソン市からの避難列車が現地時間6日正午(日本時間同日午後6時)に出発する

・露原子力企業「ロスアトム」は、「現時点でザポロジエ(ザポリージャ)原発の安全性への影響はなく、職員が状況をコントロールしている」と発表している

・国際原子力機関(IAEA)は状況を注意深く監視しているが、現時点では原子力の安全に対する直接的な脅威は存在しないとしている

・ウクライナ首相は、80地区に浸水の恐れがあり、住民の避難を進めるとしている


また、ロシア大統領府のドミトリー・ペスコフ報道官は次のようにコメントしている。

「カホフカ水力発電所の破壊に関して、ロシアは自国に向けられた非難を断固として否定する。これはウクライナによる故意の破壊工作であり、全ての責任はウクライナ政権にある

一方、ショイグ露国防相も水力発電所の破壊に言及し、ウクライナ側の攻撃をテロ行為だと強く批判した。

「前線地域でのロシア軍の前進を食い止めるため、ウクライナ側が破壊工作、事実上のテロ行為を行い、広大な土地の浸水を招いた。これは長きにわたって環境に深刻な影響を与えるものである」

© Sputnik
(以下略)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから