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アーカイブ: ＊事件

画像の出典: 南出賢一泉大津市長 Author:内閣府地方創生推進室 [CC BY] & photo-ac

7月31日の予防接種健康被害救済審議で新たに38人の死亡例が認定、新型コロナワクチンによる史上最大の薬害を大手メディアは伝えず、ネット上で心ある人々が分析・検証を発信

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　7月31日の予防接種健康被害救済審議で新型コロナワクチンによる新たな38人の死亡例が認定されたとネット上で伝わってきました。藤江成光氏、南出健一氏らが発信され、また「こんなに重大なことをなぜメディアは報道しない！」と訴えておられました。サンテレビは7月31日の認定を受け、これまでの新型コロナワクチン健康被害の認定件数が3,586件で過去45年間の全てのワクチンの認定件数の累計を上回っただけでなく、未だに審議すらされていない申請件数が4,176件あることを報じました。この4,176件は厚労省に受理された件数で、各県に提出された件数はもっと多いと考えられます。
　藤江成光氏は、今回新たに救済認定された38人の死亡について、さらに深く検証されていました。「彼らはいつ死亡した方々なのか？」（5:05〜）これは公表された資料からは分からないのですが、厚労省の副反応疑い報告にある2,076人の死亡事例と照らし合わせる作業をされ、該当者を特定されていました。すると新たな認定者の中には副反応疑い報告に掲載が無いケースもたくさんあったそうです（9:13〜）。厚労省が新型コロナワクチンの副反応と認める「急性心筋炎」の典型事例であっても副反応疑いに入っていない人が多いということは、副反応の実態はもっと多い可能性が高いです。藤江氏は新型コロナワクチンに限った死亡認定数の推移もグラフにされていますが（12:04〜）、審査が開始された2021年8月から2022年6月までは０件で推移していた認定数が、2022年7月以降一桁台の認定が見られるようになりました。それが今年に入って審査ごとに10件以上認定されるようになり、2023年6月は一気に31人認定され、7月は38人の認定となっています。もはや抑えようがないほどの被害が届き、ひとたび認定の前例ができれば一気に同様の認定が進むのではと思われます。
南出賢一泉大津市長の訴えです。
「理解できない。
なぜ立ち止まろうともしないのか。
なぜ国会議員は止めようとしないのか？
（中略）
ぼくが事あるごとに事実を伝え続けるのは、知らないで流されていると、気づいて立ち止まって考えないと、命と健康を脅かしかねないから。
被害が拡大し続けるから。体調を崩してからでは遅いから。

直感力や情報リテラシーがないと、
健康が脅かされる時代。
搾取される時代。

一人一人がリテラシーを高め、判断力を養っていくためにも、ぼく自身が学び続けてあらゆる情報を伝える努力はやり続けます。

目覚めてくださる方が増えますよう。」
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナワクチン健康被害　過去45年間全てのワクチン被害認定件数を超える/兵庫県
引用元）
YAHOO!JAPANニュース 23/8/1 サンテレビ
新型コロナワクチンによる健康被害救済制度の認定件数が、過去およそ45年間の全てのワクチンの被害認定件数の累計を超えたことが分かりました。
（中略）
健康被害救済制度では、1977年2月から2021年末までのおよそ45年間の累計でMMRやBCG、日本脳炎ワクチンなど、新型コロナワクチンを除いて3522件の健康被害が認定されています。

新型コロナワクチンの健康被害の認定件数は、2023年7月31日時点で3586件で、およそ45年間の全てのワクチンの認定件数の累計を新型コロナワクチンだけで上回っているほか、現在、4176件が審議すらされていない状態です。

一方兵庫県は、県内の健康被害の申請件数や認定件数を公表していません。
（以下略）
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【昨日公表】これがなぜ報道されない？この異常事態をグラフで伝えます。【予防接種健康被害救済制度】
配信元）
YouTube 23/8/1


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画像の出典: pixabay 1 & 2 & 3

進展しそうにない、グローバリストの銀行家たちが目指す究極の権力掌握システム「CBDC計画」〜 上手く稼働していない、その前段階の連邦準備制度の即時決済システム「FedNow」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　5月28日の記事で、ナイジェリアでは中央銀行デジタル通貨（CBDC）を国民に強制する実験で、“国民の0.5％しかCBDCを使わなかったため、古い紙幣をすべて無効にして新しい紙幣を発行し、1週間に44ドルしか引き出せないようにした”ということでした。
　今日の記事によると、「ナイジェリアの場合…国民は拒否しており、同じステップを踏もうとしている政府への警告になっている。」とあります。
　国際銀行カルテルの「CBDC計画」は、グローバリストの銀行家たちが長い間夢見てきた究極の権力掌握であるが、「CBDCは中央銀行家の間では人気があるかもしれないが、結局のところ、貨幣は人々のための道具である。リスクが利点を上回る限り、アフリカやその他の地域でCBDCが支持されることはないだろう。」というのが、著者の見解です。
　私も「CBDC計画」はうまくいかないと見ています。「CBDC計画」の前段階である連邦準備制度の「FedNow」は、2023年7月に開始される予定だったのですが、あまりうまく行っている様には見えません。
　キンバリー・ゴーグエンさんはFedNowに関して、「それは決して実現しません」と言っていました。ロイターの7月20日の記事『FRB、即時決済システム稼働　消費者や小規模企業に恩恵』には、“米連邦準備理事会（FRB）は20日、即時決済システム「FedNow（フェドナウ）」を導入したと発表した”とありますが、『キム・レポート2023.7.24』によると、“連銀は週末ずっとFedNowシステムを導入しようとしましたが、うまくいきませんでした”と書かれています。
　果たして、米連邦準備理事会（FRB）が言うように「FedNow」が導入され、上手く稼働するようになるのか、それともキンバリーさんの主張が正しいのかは時間が経つと分かるでしょう。
　私たちは、「ただし、何事も慎重であるべきだ。自身の純資産の100％を一つの資産に投資してはいけない。15%は非常時の備え（食料、浄水器、銃、懐中電灯など）、20%は不動産かセカンドパスポート、20%は金、銀、銅などの実物資産、20%は高級時計、骨董品、熟成したワインや酒、収集品など、そして最後の20%は外国株、特に政治的に安定した環境にある外国株や金や銀の採掘会社に投資する。これはあくまでも私の個人的な意見である。」という記事のアドバイスを参考にするのが良いでしょう。
　もっとも、ウチの場合は「非常時の備え」と、ここには書かれていませんが「現金を手元に持っておく」ということくらいしかできませんが…。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中央銀行デジタル通貨（CBDC）は失敗する運命にあるのか？
転載元）
Global Research 23/07/30　ティモシー・アレクサンダー・グズマン
ビットコイン（BTC）は、基軸通貨として何の裏付けもない衰退している米ドルを持つ現在の中央銀行システムに代わるものとして世界に導入されたものであるが、現在、いくつかの政府が独自の中央銀行デジタル通貨（CBDC）の導入を進める計画がある。

ナイジェリア政府は、グローバリストのCBDC構想において金融の実験台になることを決定したが、それは現時点では失敗しており、それは良いニュースである。悪いニュースは、一部の政府が依然として政府発行のデジタル通貨を導入する考えを進めているということだ。coindesk.comに掲載された著者のニコラス・アンソニー氏の記事「ナイジェリア人のCBDC拒否は他国への警告」によると、ナイジェリアの場合、キャッシュレス社会を実現するために現金を制限してCBDCを発行するという政府の計画を国民は拒否しており、同じステップを踏もうとしている政府への警告になっている。：

ナイジェリアでは、市民が街頭で現金不足に抗議し、政府が中央銀行デジタル通貨（CBDC）を導入することに反対している。現金不足は、同国を100％キャッシュレス経済に移行させることを目的とした現金制限によって引き起こされた。しかし、ナイジェリアの抗議者たちはCBDCの採用ではなく、紙幣を復活させることを要求している。

この国の経験から、一般市民にはCBDCが金融の自由に対して重大なリスクをもたらすが、特別のメリットをもたらないことが強く示唆されている。

ナイジェリア国民はCBDCを拒否しただけでなく、金融の自由が著しく制限されることがすぐに分かったため、紙幣の復活を要求した。

懸念事項は、金銭的なプライバシーのリスクから、政府機関による金銭的な弾圧の可能性まで多岐にわたった。アンソニー氏は、「ナイジェリア政府は普及を促進するためにさまざまな策をめぐらせたが、どれも効果を上げられなかった」と述べた。彼はさらに、ナイジェリア政府が控えめな手法を使って市民にCBDCを利用させようとした点に対して一定の評価を与えているが、それでも失敗に終わったと述べている。：

評価すべき点として、ナイジェリア政府は当初、控えめな措置で利用を促そうとした。2022年8月、CBDCの利用に銀行口座が不要になるよう、アクセス制限を撤廃した。さらに10月には、CBDCをタクシー料金の支払いに利用すると割引が受けられるようにした。しかし、どちらの取り込みも成果が上げられなかった。簡単に言えば、ナイジェリア人は現金を好むのだ。

しかし、ナイジェリア政府は現金への攻撃を続けた。：

残念ながら、ナイジェリア政府は現金そのものを制限することで、より抜本的な対策に踏み切った。ナイジェリア中央銀行は12月、現金の引き出しを個人は週10万ナイラ（225米ドル）、企業は50万ナイラ（1,123米ドル）に制限し始めた。

さらに悪いことに、ナイジェリア政府はこの間、「流通通貨に対するナイジェリア中央銀行（CBN）の管理を回復すること」と「（キャッシュレス経済への）推進をさらに深める」ために、通貨のデザインを変更することを選択した（CBNのプレスリリースによる）。

ナイジェリアの人々は、政府が自分たちの稼いだ現金を制限していることになかなか適応できず、ツイッターやTikTokなどのソーシャルメディアに自分たちの懸念を投稿し、何が間違っているのかを世界に知らせた。それ後、ナイジェリア中央銀行による現金不足を理由として、街中で大規模な抗議デモが発生した。：

（中略）
アンソニー氏は、CBDCの構想はあまり進展しないだろうと結論づけた。

「CBDCは中央銀行家の間では人気があるかもしれないが、結局のところ、貨幣は人々のための道具である。リスクが利点を上回る限り、アフリカやその他の地域でCBDCが支持されることはないだろう。」

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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（日本 平成編） ― 第14話 ― 3.11の背景

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　地上世界で起きた様々な大事件などのほとんどにシオニズムが関与していました。最近まで地上世界の支配者のごとく暴れまわっていた米国戦争屋グループ・ネオコン＝ナチスの連中は、シオニスト（親イスラエル）、つまりシオニズム実行の者たちでした。ただし、このシオニズムとはハルマゲドン計画の一端としての動きでした。つまりハルマゲドン計画を把握していないと、起こされた大事件の深部が理解できないことになります。事件そのものの実体さえつかめないものもあります。その典型が実は東日本大震災の3.11テロ攻撃です。
　3.11テロは難解です。なぜ難解かというと、その主犯格は複数いるからですが、その主犯たちの全員がハルマゲドン計画の信奉者でもあるからです。この当時、米国では戦争屋グループに代わってオバマ -（ジェイ）ロックフェラー陣営が台頭していましたが、その3.11主犯格のオバマ大統領は、自分がハルマゲドン計画における「救世主」だと思い込んでいたはずです。更に3.11を難解にさせているのが、裏天皇グループが3.11主犯の一角にいることです。彼らも彼らなりのハルマゲドン計画を持っていたのです。ここを押さえないと3.11が全く掴めません。
　ハルマゲドン計画は『ヨハネの黙示録』に原型があり、種々の亜種があります。改めて「ハルマゲドン（救世主降臨）計画　其の十」で示したキリスト教原理主義が主張するハルマゲドン計画を以下に示します。
【１】ユダヤ王国再建（1948年）。竜（サタン）の代理者の獣（666）と偽預言者が地上世界を支配。これでハルマゲドンが近づき、
【２】「携挙（ラプチャー）」の開始。選ばれた者は惑星秘密基地に避難。
【３】ハルマゲドン開始。ごく一部の権力に従順な者は核シェルターに避難。
【４】キリスト再臨。地上世界が核の炎に覆われる。
【５】マイトレーヤが統治の「千年王国」開始。
【６】最後の審判が挙行、反抗的な者は地球とともに爆発消失。選ばれた者は新エルサレムの他天体の天国に移住。
【７】サナット・クマラへの絶対完全服従の神の国が完成。
上の計画は【１】までは進みましたが、「天界の改革」によって幸い【２】以降は完全に頓挫しました。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（日本 平成編） ― 第14話 ― 3.11の背景

3.11までの前段


Wikimedia Commons [Public Domain]

2011年（平成23年）3月11日の東日本大震災もまた人工地震であった。このことはすでに時事ブログで幾度も指摘されているとおりです。私自身も発災直後に米国戦争屋グループによる人工地震か？と思った次第でした。そしてこう思ったことは一概に間違いでもなかったのですが、現実はかなり複雑だったようです。

以前にも記しましたが、この当時の私は、日本の支配層として裏天皇グループがいて、彼らが日本中心のNWOの野望を持って動いていたことなどは全く認識していなかったのです。現在もこの人工地震の実体を正確に把握できている自信はないのですが、だからこそ分かる範囲内では整理しておきたいと思います。

東日本大震災が人工地震、つまり日本への攻撃であった以上は、最低限はその実行について次の２点を把握していく必要があるでしょう。
① 誰が？
② 何を目的に？
この疑問の前に予め認識しておくべきは、岸信介元首相などの満州人脈を従える裏天皇グループは、日本の自主独立というべきか日本中心のNWOの野望遂行のためにも、戦前・戦中・戦後も一貫して核兵器の所持を切望していたということです。

この上で、上の疑問の解答に繋がる非常に重要な情報が提供されているのが、2018/07/17の竹下さんの記事となります。詳細については、実際にこの記事を精読されるの最良ですが、およそ次のような情報が提供されています。
  • ☆ 裏天皇グループの一員である安倍晋三氏は、父親の安倍晋太郎からの人脈を引き継ぎ、核兵器入手のためロシアルートとの関係強化をしていた。（ロシアルートを担当していたのがオウム真理教。）
  • ☆ 2006年9月～2007年9月の第1次安倍内閣時に大きな動きがあり、イスラエルと米国が深く関与。その時のイスラエル首相はオルメルト、アメリカ大統領はブッシュ・ジュニア。

    オルメルト首相とブッシュ大統領（2006年）
    Wikimedia Commons [Public Domain]

  • ☆ 彼らは安倍政権がロシアに接近しないように、秘密裏に日本の核武装を認めた。ブッシュ・ジュニア、ディック・チェイニー、オルメルト首相は、日本の核武装容認派。
  • ☆ ブッシュ政権で核弾頭が盗み出され、イスラエルを経由して日本はそれを受け取る手はずだった。
  • ☆ しかし、イスラエルは盗み出された核弾頭を自分のものにして、日本には古いものを渡した。日本はイスラエルに激しく抗議したが、イスラエルは取り合わなかった。
  • ☆ 古い弾頭は再処理が必要で、そのためには莫大な電力が要るため、福島第一原発4号機で、実際にこれを行っていた。
ここまでが、日本が東日本大震災という人工地震の3.11テロ攻撃を受けるまでの前段となります。

また、3.11までの前段として忘れてはならないのは、
  • 日本の全ての原発の建設工事と整備工事の全てを仕切った企業が、配管施工企業ドレッサー・ジャパンであること。
  • このドレッサー社の米国本店はブッシュ家の企業であり、ドレッサー・ジャパンの所有者がジョージ・パーディであること。
  • ジョージ・パーディは裏天皇グループに属すると同時にイスラエルの要人。
  • また、日本の原発全ての保守管理をイスラエルのマグナBSP社が行っていた。
以上となるでしょう。



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ロバート・Ｆ・ケネディJr「COVID-19は民族的標的であるという議論がある。COVID-19は特定の人種を不釣り合いに攻撃する。」 ～オーストラリアの科学者がRFK Jrの主張を支持

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竹下雅敏氏からの情報です。
　7月15日のニューヨークポストの記事『RFK Jr.says COVID may have been ‘ethnically targeted’ to space Jews』は、ロバート・Ｆ・ケネディJrが支持者との食事会の中で、「COVID-19は民族的標的であるという議論がある。COVID-19は特定の人種を不釣り合いに攻撃する。」「COVID-19は白人と黒人を標的にしている。最も免疫があるのはアシュケナージ・ユダヤ人と中国人です。」「意図的に狙われたかどうかはわかりませんが、人種や民族による差や影響を示す論文はあります」と発言したことを取り上げ、発言の意図を曲解し、ロバート・Ｆ・ケネディJrを「反ユダヤ主義」だと非難しています。
　及川幸久氏は動画の9分5秒以降で、このニューヨークポストの記事を取り上げ、ロバート・Ｆ・ケネディJrの主張は科学的根拠を持つもので、アメリカ国立衛生研究所（NIH）のライブラリーの論文『異なる集団におけるACE2変異体とSARS-Cov-2結合親和性への潜在的影響』を示しています。
　また、動画の17分10秒のところで、オーストラリアの科学者がRFK Jrの主張を支持したと話しています。「オーストラリアの科学者達は、コロナが遺伝学に基づいて異なるグループを攻撃する事を確認」というニュースは、こちらのツイートを参照してください。
　“続きはこちらから”のツイートをご覧ください。CBS12ニュースは、“ブレバード郡共和党は驚くべき結論に至った情報源を挙げている。…政府機関、メディア、ハイテク企業、その他の企業は、新型コロナワクチンが安全で効果的であると主張することにより、重大な詐欺行為を行っている。最近、新型コロナウイルスとワクチンが生物兵器であり、技術兵器であるという強力で信憑性の高い証拠が明らかになった”と報じ、ブレバード郡共和党執行委員会（BREC）は、mRNAコロナワクチンとウイルスを「生物学的・技術的兵器」とみなし、これを禁止する決議を圧倒的多数で可決したということです。
　委員会の書簡は、COVIDワクチンとCOVID-19ワクチンに対する衝撃的な事実のリストを提示し、それらは「生物学的・技術的兵器」であり、「ヒトのDNAを変化させる」という「強力で信頼できる証拠」があると主張している、とあります。
（竹下雅敏）
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2023.7.30【米国】なぜ米メディアはロバート・ケネディJr.を恐れるのか？【及川幸久−BREAKING−】
配信元）
YouTube 23/7/30
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ロバート・マローン博士「今、私たちは、一連の文書を所持しています。1973年のヘンリー・キッシンジャーとの会談にさかのぼるアメリカ政府の公式政策の証拠です。この文書には、人口抑制によって世界の人口増加を80億人に抑えることがアメリカの公式政策であり、長い間そうであったことが明確に記されています。」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　2021年1月28日の記事で、“新型コロナウイルスが「生物兵器」である可能性は高く、ワクチンと合わせてカバールの人口削減計画が着々と進行している”とコメントし、トーマス・マキナニー中将は「まだ主流メディアを信じている人のために言いますが､そういう人はワクチンを摂取してください。世界から愚かな人間が一人少なくなります」と言っていたことを紹介しました。
　時事ブログでは、当初から新型コロナウイルスもコロナワクチンも「生物兵器」と見ていました。時間の経過によって、今ではこうした考えを支持する人たちが増えてきました。
　ロバート・マローン博士は、“コロナ危機の間の根本的なアジェンダ（意図）の一つは、密かな人口コントロールでした…今、私たちは、一連の文書を所持しています。これらは1973年のヘンリー・キッシンジャーとの会談にさかのぼるアメリカ政府の公式政策の証拠です。この文書には、人口抑制によって世界の人口増加を80億人に抑えることがアメリカの公式政策であり、長い間そうであったことが明確に記されています。…「避妊」「中絶の推進」「人口削減のための技術開発」「農法の転換」など、一連の行動が提案され、それもまた論理的に表現されています”と言っています。
　デビッド・マーティン博士は、“コロナウイルス、COVID-19の全ては計画通りだった。これは計画的な殺人で、一国から世界中へと繰り広げられるテロ行為だ。…もっと複雑な説明があるようなふりをやめよう。…アメリカ、イギリス、そして世界中の研究者たちが共謀して、コロナウイルスを利用して、この世代がまだ目にしたことのないほどの過酷な独裁的な社会改革を推進する陰謀を練っている”と言っています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。櫻井ジャーナルは、“2009年5月、マンハッタンで富豪たちが密かに会合を開いている。…参加者は「過剰な人口」が優先課題であることに同意した”とあり、元記事には、“イギリスの人類学者、フランシス・ゴルトンは「遺伝的価値の高い者を増やし、遺伝的価値の低い者を減らす」ことで社会を改善できると主張していた”と書かれています。
　なるほど。遺伝的価値の低い「悪魔崇拝者」を減らし、遺伝的価値の高い「一般人」を増やすことで、社会に平和がもたらされるわけですね。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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