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国際法で禁止されているクラスター爆弾搭載トーチカ・ミサイルをドネツク住宅地に向けて発射、また戦車で病院を攻撃しているウクライナ軍 〜 ロシア側の報道を一方的に封じ、本当のことを報道しないメディアとは

竹下雅敏氏からの情報です。
 駐日ロシア連邦大使館のツイートによれば、“3月14日、ウクライナ側は国際法で禁止されているクラスター爆弾搭載の戦術ミサイル「トーチカU」をドネツクの住宅地に向けて発射。ミサイルは防空システムによって撃墜され、大惨事を免れました。しかし落下したミサイルの破片により、20人以上の一般市民が亡くなった”とのことです。
 これはロシア側のフェイクニュースではなく、こちらの記事によれば、“国連事務総長のアントニオ・グテーレスは、ドネツクでウクライナ軍(APU)が発射したトーチカ・ミサイルの落下と民間人の砲撃に遺憾の意を表明した。「私はこの事件についてのニュースを見ました。そして、私たちの立場は明確であると言わなければなりません。民間人や民間インフラへの攻撃は、偶然に起こった場合は遺憾であり、故意に行われた場合は非難されます」とグテーレス氏は述べています。(Google機械翻訳)”とあります。
 “続きはこちらから”は、ウクライナの医師の証言です。ウクライナ軍は、戦車で病院を攻撃したと言っています。「私達は普通に彼らとコミュニケーションもしてました。少し高血圧の治療などもしました。…私達の女性達は彼らにご飯やボルシチを作ってたのに、夜中の2時に戦車の発砲をただ私達にむけるとは…」と言っています。
 こうした事柄はメディアでは流れません。ロシア側の報道を一方的に封じるメディアとは、いったい何なのかを考えてください。
 コロナと同じく、ロスチャイルドに支配されたメディアが、本当のことを報道するはずがありません。ウクライナではプーチン大統領のロシアとロスチャイルドの傀儡であるウクライナ政権との戦いが起きています。メディアがいくら騒ごうが、ロシアの圧倒的勝利に終わります。
(竹下雅敏)
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配信元)



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元ソ連外交官アレキサンドル・イワノフ氏の講演を振り返る 〜 時事ブログの過去記事で指摘していた「ハザール系ユダヤ人」の歴史

読者の方からの情報です。
 ワクチン接種拒否を言うだけで孤立しているのに加え、ロシア・プーチンを擁護する段階に至っては、世間との埋めがたい隔絶感を感じておられる当ブログ読者は相当数に及んでいるかと推測されます。この機会に、ユニティ・デザイン時代から集めていたロシア・ウクライナ関連の当ブログ掲載記事を読み返してみました。
 その結果、自分の認識が整理されて明確になり、櫻井ジャーナルや竹下氏のコメントの鋭さ・適確性を改めて実感することになりました。
 そこで、読み返した当ブログ掲載記事をできるだけ凝縮し、短時間で読めるようにしました。構成は二つに分け、パート1が外交官「アレキサンドル・イワノフ氏の講演内容の概要」、パート2が「イワノフ氏の講演(1993年)以降」です。ロシアの最新兵器、金本位制を含む金融も並行して取り上げています。時間のある方はじっくりと、時間のない方はさらりと読むことによって認識を新たにし、理論武装していただけたら幸いです。人と議論する場合でも、「ハザール系ユダヤ人=アシュケナジー・ユダヤ人」と「非ハザール系ユダヤ人=スファラディ・ユダヤ人」の区別を最初に確認することが大切です。そうでないと「単なる陰謀論者」にされてしまいます。
(小谷けん)
 小谷様が過去の時事ブログの重要記事を取り上げて下さいました。本来、編集長がやるべき仕事だろ!と自分にツッコミながらも、昔から時事ブログは本当に貴重な情報を上げていたのだなあと振り返りました。かなり大胆に要約されていますが、それでも長編ですので分割して公開します。
 またこれを機に、ぜひseiryuu氏の「ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 第7話 ― ソビエト連邦 大惨事の社会実験」のシリーズ記事もご覧ください。今のウクライナ侵攻への理解を助けてくれるはずです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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元ソ連外交官が語る「ロシア-ユダヤ闘争史」の全貌
[パート1] アレキサンドル・イワノフ氏の講演内容の概要

今、世界で最も信頼できる国はロシアだと思います。ロシアが強いのは、ロシア国民が一致団結しているからです。私が思うに、彼らは誰と戦っているのかを知っているのです。おそらく、シリアの国民も知っていると思います。彼らが知っている敵とは、下の記事にある“ハザール系ユダヤ人"です。(竹下雅敏)2016/10/6


──元ソ連外交官が語る「ロシア-ユダヤ闘争史」の全貌──



第1章:ハザール王国 vs ロシア帝国

 強力な民族であるハザール民族が6世紀から8世紀に、カスピ海の北方から黒海にかけてハザール王国を形成し、キエフなどに定着していたロシア人とたびたび衝突。ハザール人はロシア人を支配下におき、奴隷にして安価で売買していた。
  
 8世紀にビザンチン・キリスト教とイスラムの圧迫を受けたハザール民族は、9世紀初めにユダヤ教に改宗し、世界史上、類を見ないユダヤ人以外のユダヤ教国家となって、ユダヤ人と名乗り始める。現在、世界のユダヤ人の大半を占めるアシュケナジー・ユダヤ人は、このハザール人の子孫である。(以降、アシュケナジー・ユダヤ人を「ハザール人」と総称)
  
 数回にわたる戦争後の965年、ついにロシア人がハザール王国を占領し、首都イティルを壊滅させると、ハザール国家は弱体化。13世紀にはタタール(モンゴル)がハザール王国を完全に滅亡させ、ハザール人の多くがロシア領内に逃げ込んでいる。すでに12世紀に陰謀を画策し始めていたロシア領内のハザール人たちは、1174年にロシアの最も有名な皇帝、アンドレイ・ボゴリュプスキー皇帝を暗殺。多くの国々の集合体だったロシアでは、それぞれの国の皇帝が集まって会議が行なわれ、ロシア領内のハザール人の弾圧を決定し、多数のハザール人が殺された。
  
 ロシアから追放されたハザール人のほとんどがポーランドに逃げ込むが、15世紀の終わりから16世紀にかけて、ポーランドのハザール人は、自分たちの政府、国会、教会などをつくり、ポーランド人よりも強大な力を持つ
  
 一方、そのほとんどすべてが聖書でいう本当のユダヤ人、すなわちスファラディ・ユダヤ人は15世紀まではスペイン領内にいたが、1492年にスペイン政府がスファラディ・ユダヤ人を国外に追放したことによって、スペインの中のユダヤ国家は消滅し、スファラディ・ユダヤ人は北アフリカ、オランダ、イギリスなどへ逃げ込む
  
 1772年から3回にわたって分割が行なわれていたポーランドは3つに分けられ、当時強国になっていたロシア帝国はポーランド領の一部を自らの領土内に組み込んだ。ところがそのポーランドにハザール人が「国家内国家」を形成していた。領土とともにユダヤ人政府も取り込み、きわめて危険な毒を飲み込むことになってしまった。こうして18世紀からロシア国家の内部には、再びユダヤ問題が生じるようになった。

アシュケナジー・ユダヤ人(ハザール人)とスファラディ・ユダヤ人の移動地図
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

 ロシア対ハザールの確執を含んでいるため、昔からロシアのユダヤ人問題は最も難しい民族問題だった。当時、ロシアに入ったハザール人は300万人ぐらいで、ほとんどがロシアの西側、すなわちウクライナ、西白ロシア、あるいは旧ポーランド領に住んでいた者たち。19世紀末頃からハザール人が革命運動を画策し、国内情勢が深刻化する。ロシア人は本来戦闘的、革命的な要素を持たない民族だが、ハザール王国を崩壊させたロシアに対する復讐の思いがあり、ロシアで革命を起こし、国家を転覆させることは、ハザール人にとって最も重要な課題だった
  
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第43話 ― 東京裁判をめぐって3

 奴隷どころか民衆をロボットとして完全管理支配するのに著しく邪魔なのでしょう。「緊急事態条項」を組み入れて、日本国憲法をなし崩しにかかっている輩たちが急いでいます。「改憲、自主憲法制定は、 自民党が結党した時からの念願、党是だった。」などの訳のわからない妄言を吐きながら…。
 日本国憲法、特に「戦争放棄」の第9条は「GHQの日本に対する押しつけとして制定された憲法だ」というのが、日本国憲法なし崩しを急ぐ連中の常套句になっています。しかし憲法9条は、GHQによる押しつけではなく、幣原喜重郎首相がGHQ側に提案した結果成立した。そして、そこには昭和天皇の強い意志が働いていたことは、時事ブロク2016年2月28日記事2016年8月13日記事によって既に明確にされています。
 帝国憲法で戦前・戦中における天皇は現人神であり、絶対的な位置づけにありました。その天皇の下で日本の大戦争は行われて多くの悲劇が繰り広げられました。この構図において、昭和天皇の戦争責任を回避するには無理があるのは否めないでしょう。
 しかし、物事は表に出ている一部だけ切り取って解釈すると大きな誤りを生み出しもします。戦争の責任を問うのならば、そこにまで至った過程を勘案する必要があります。幾度も示したことですが、日本の場合は、少なくとも幕末には英領になっていた事実から歴史を洗い直すことが必要な作業となるでしょう。
 立場はともかく、少なくとも昭和天皇は生身の人間としては戦争を嫌悪し、平和を希求していた、このこと自体は間違いのないところだったと思っています。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第43話 ― 東京裁判をめぐって3

昭和天皇免訴の実態


東京裁判における大きな争点の一つは、言うまでもなく昭和天皇の戦争責任ついてです。昭和天皇が東京裁判において起訴されるかどうかは、戦後の日本のその後において甚大な影響があります。

結果はご存知のように、東京裁判において昭和天皇の戦争責任が問われることはありませんでした。米国の主席検察官はジョセフ・キーナンですが、彼は昭和天皇の戦争責任を問うことはなく免訴としました。このことは、彼の1945年12月6日の来日時以前の時点で決定していた模様です。

昭和天皇とマッカーサーとの会見
Wikimedia Commons [Public Domain]

前回に見た「731部隊めぐる日本と米国の密約、ジャーナリストの近藤昭二氏語る」記事の続き部分で、近藤氏は以下のように発言しています。近藤氏が接触した米国の検察官の上司がジョセフ・キーナンだったのでしょう。そして、ジョセフ・キーナン自身も来日前からアメリカ側の支配者たちの意向として、昭和天皇の免訴を命じられていたと思われます。そして、それをマッカーサー元帥と確認したようです。

「以前、極東国際軍事裁判に関わった米国の検察官と接触する機会があった。その検察官は、『東京に来る前に、上司から天皇の責任を追及することはないと告げられた。米国は初めから天皇制を維持することを決めていた』と言っていた」と近藤氏。

昭和天皇の戦争責任は、その立場上から免れることはできないものだったと私は思います。しかしその責任の重大さにについては、個人的には本当は重大ではなかったとも思っています。なぜならば、昭和天皇は個人としては明らかに戦争を嫌悪して、平和を希求していたと思えるからです。この昭和天皇の思いの裏側には、戦争とアジア支配を推進してきた裏天皇に対する嫌悪があったのでは?とも思えます。

ただし、昭和天皇が免訴となった理由は、米国の検察官の調査で昭和天皇の真意が理解されたからというわけではなく、「米国は初めから天皇制を維持することを決めていた」ことがその理由と見て間違いないでしょう。「天皇制の維持」、これは表の天皇が“隠れ蓑”になる体制の維持、裏天皇による支配体制の維持を意味します。

戦後日本の早々から、裏天皇グループとアメリカ側との協力関係・業務提携の姿を前回にも取り上げました。もともと第2次世界大戦は、裏天皇を含む支配者たちの合意のもとに起こされたものであり、裏天皇グループの支配体制の維持は、NWOを進捗させていく上で必要で重要とアメリカ側からも判断されていたのでしょう。“隠れ蓑”の昭和天皇を法廷の場に置いてしまったならば“隠れ蓑”は外されてしまい、過去から現在、そして今後の裏天皇の姿が表に出てしまうことになるでしょう。これは支配体制の崩壊を意味します。

裏天皇グループの支配体制を維持し、業務提携して利用していく、このアメリカ側の姿勢は裏天皇の直接的な部下たちの取り扱い方法にも表れています。


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ウクライナのミコラ・アザロフ元首相の告発「第三次世界大戦と核兵器を使用したロシアへの攻撃を防ぐため、ロシア政府はこの状況を止め、ウクライナの秩序を回復することを決定した」 ~プーチンはウクライナ東部の数十万の命を救った

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は必見です。ウクライナのミコラ・アザロフ元首相は、「第三次世界大戦と核兵器を使用したロシアへの攻撃を防ぐため、ロシア政府はこの状況を止め、ウクライナの秩序を回復することを決定した」というメッセージをFacebookで公開しました。また、“ロシアのプーチン大統領は、ウクライナでの特別軍事作戦を命令することで、ドネツクとルハンスク(ドンバス地域の総称)の数十万人の命を救った”と発言しています。
 9分以降では、ウクライナ国内の米国生物兵器研究所についての話です。アザロフ元首相によれば、ウクライナ国内の米国生物兵器研究所の話を進めたのは、ユシチェンコ(親米)大統領時代(2005年1月~2010年2月)のティモシェンコ元首相だということです。
 アザロフ元首相は、“2005年以来、米国は生物兵器施設をオデッサ、ヴィーンヌィツャ、リヴィウ、ヘルソン、テルノピリに建てた。強調したいのは、米軍の研究所だという事実だ。(10分45秒)”と言っているようです。
 2010年にユシチェンコ(親米)政権は崩壊、親露派のヤヌコビッチ政権が誕生、アザロフ氏が首相に就任。2013年に米政府(オバマ政権)に施設閉鎖を書簡で通告。その後、2014年にクーデターが起こり、オバマ政権によって組織的に親米派に置き換えられたとのことです。
 全体の流れが非常に良く分かります。
(竹下雅敏)
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2022.3.12【ウクライナ】ウクライナ元首相の告発❗ プーチンはウクライナ東部の数十万の命を救った‼ 【及川幸久−BREAKING−】
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コロナ報道、ウクライナ報道、現代はすでに「認知戦」に入っている 〜 世界中のメディアを抑えるビル&メリンダ・ゲイツ財団 / 事実を伝えるオリバー・ストーン監督「ウクライナ・オン・ファイヤー」が次々削除

 「認知戦」という言葉をよく目にするようになりました。フェイクだろうとなんだろうと自陣の都合の良い情報を浴びせ「人々の脳を統制する」戦略で、現在、世界はすでにその段階にあるというものです。これはナチスの十八番でもありました。InDeepさんは「基本、プロパガンダ」で真実を求める議論が封殺されたコロナワクチンの2年間を説明されています。そしてここでも出てきたビル&メリンダ・ゲイツ財団が世界中のメディア、ジャーナリスト機関へ多額の援助を行っていたことを示すデータベースを紹介されていました。CNN、NBC、ルモンド、シュピーゲル、BBC、アルジャジーラなどなど、、日本の報道がないのは当然でお金を出さなくてもシッポを振ってCNNやBBCのコピーをするので大丈夫。今の異常なロシア叩きのソースがCNNであれば、まず置いておくのが賢明ですね。
 「ウクライナ・オン・ファイヤー」というオリバー・ストーン監督の映画が徹底的にネット削除の対象になっているようです。Googleなどひどい検索エンジンではわざと「ウインター・オン・ファイヤー」というプロパガンダ動画に誘導されるようです。「2016年製作のドキュメンタリー。ウクライナを巡る矛盾や歴史的経緯について掘り下げた作品。ウクライナ情勢が急展開を見せるなか、プロパガンダ渦巻く世界を捉えるうえで必見。」と長周新聞が紹介する通り西側にとって明かされては都合の悪い真相に切り込んでいます。それがYouTubeはもとよりニコ動も次々削除され、怒ったストーン監督が著作権放棄をしてRumbleで自由に視聴できるようにされました。さらに長周新聞では日本語字幕のついたodysee動画も紹介されていました。これまで時事ブログやseiryuu氏の「ユダヤ問題のポイント」シリーズでロシア・ウクライナ情勢はある程度知っていたつもりでしたが、観始めるなり凄まじい内容に圧倒されました。ウクライナが東西の狭間で利用され利用してきたナチズムの激しい歴史は1940年に遡るものでした。今の単純な「ロシアに侵攻されたウクライナ観」を突き崩し、仕掛けられた認知戦をかわすためにもお勧めです。
 Facebookはロシアへのヘイトを容認し、YouTubeもTwitterもGoogleもなりふり構わぬ検閲の激しさを増す中、Cargo氏のツイートが興味深いものでした。どんどん消される「ウクライナ情勢に関する情報は「『Way Back Machine』に保存登録することをお勧めする。『SAVE(保存)』しておけば記事内容が消されても復元できるようになる。」とアドバイスされていました。お金で支配できない、欧米に都合の悪い事実を伝える情報機関は遮断し尽くす認知戦です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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真実を報じ続ける世界中のメディアへのゲイツ財団からの贈り物
転載元)
認知戦3年目

まあ、この2年間というのは、「プロパガンダ、ということを実生活で確認できる日々」だったという貴重な時間を過ごしたとは言えそうで、特に過去1年ほどのコロナワクチンについての、さまざまなメディアの報道が、

「基本、プロパガンダ」


であることは、それ以前から mRNA ワクチンのことを調べていれば、すぐにわかるわけで、

「問答無用に国民に接種を進める」

「議論をさしはさむ予知を作らない」


という態度は、普通に考えれば異常であり、現実に大多数の国民の人体に使用される薬に対しての「議論」があるのが当然だと思われます。しかし、専門家たちもメディアも「議論は論外」としてきました

私自身としては、ワクチン展開の以前までに見たさまざまな論文や研究から、このワクチンは「明らかに危険だ」ということ以外の判断がつかなかったのですが、あるいは、そのような意見を述べられる専門家の方々も数多くいらっしゃいましたが、そういう議論はすべて封殺されていました。

プロパガンダというより、認知戦の渦中にいる感じでしょうか

メディアに「何かが起きている」らしいことはわかるのですけれど、昨年末くらいに明らかになった資料により、世界中のメディアとジャーナリスト機関が、「多額の金銭的な援助を受けていた」ことがわかっています

以下は、昨年 11月27日のアメリカのザ・ディフェンダー(ロバート.F.ケネディ・ジュニア氏が主催するサイト)の記事の一部です。

オリジナルの記事では、ビル&メリンダゲイツ財団の「公約助成金データベース」というページの企業の個別ページにリンクしていますが、ここでは大変ですので、していません。それに関しては、すべての国、組織は以下のゲイツ財団のページ下にある検索から探すことができます。
Bill & Melinda Gates Foundation / Committed Grants Database

(中略)
ビル・ゲイツ氏は主要なメディアに 3億1900万ドル (約360億円)を授与していたことが文書で明らかに

Conflict of Interest? Bill Gates Gave $319 Million to Major Media Outlets, Documents Reveal
childrenshealthdefense. org 2021/11/17

メディア Mint Press は、ビル&メリンダゲイツ財団が、30,000を超える個別の助成金を整理した後、メディアに資金を提供するために 3億ドル以上の寄付を行ったことを明らかにした。

この現金の受取人には、CNN、NBC、NPR、PBS、The Atlantic など、アメリカで最も重要な報道機関の多くが含まれる

ゲイツ氏はまた、英国のBBC、ガーディアン、フィナンシャル・タイムズ、デイリーテレグラフなどの報道機関にも寄付をしている。そして、Le Monde(フランス)、Der Spiegel(ドイツ)、ElPaís(スペイン)などの著名なヨーロッパの新聞など、無数の影響力のある外国の組織を後援している

アルジャジーラのような世界的な大手放送局も同様だ
(以下略)


(中略)
コロナのパンデミックからワクチンキャンペーン、あるいは現在の「ロシア」についてまでのすべての報道の正体はこれが要因のようです
(以下略)

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