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クリス・シューメーカー医師「通常、心筋炎に罹患する比率は、100万人に1人がいるかいないか程度であった。実際のところ、米軍とタイで行われた研究では、各集団における心筋炎の発生率は17~24%である…50%の心筋炎患者は、僅か5年しか生きられない。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 カナダの総合内科医、クリス・シューメーカー医師は「通常、心筋炎に罹患する比率は、100万人に1人がいるかいないか程度であった。実際のところ、米軍とタイで行われた研究では、各集団における心筋炎の発生率は17~24%である…50%の心筋炎患者は、僅か5年しか生きられない。」「ただ、一つだけ説明を付け加える。この心筋炎罹患者の中で、一部の患者は無症状であるのだ。しかし、彼らは研究の正確さのために検査を受けてくれた。…これは、心臓の損傷を検出する検査である。…これらの人々の体に目に見えない心筋傷害マーカーが発見されたのだ。」と言っています。
 エポックタイムズの動画では「スイスの新たな査読済み研究によると…モデルナの追加接種を受けた35人毎に1人がワクチン由来の心臓のダメージを受けている。」と言っています。
 ワクチンを接種すると心筋炎の危険があることは、かなり早い段階で分かっていました。2021年7月22日の記事で紹介したイスラエルの市民団体「IPC(Israeli People's Committee)」の調査によると、“2021年7月10日の時点で426名の死亡を確認、2,892件の有害事象には、大量膣出血、月経異常、流産、死産、神経障害、心血管障害、心筋炎などが含まれていた”ということでした。
 また、2021年10月27日の記事では「ウイルス性心筋炎は、2年後には10人に2人、5年後には10人に5人が死亡する。これは軽度ではない。心筋が死んでしまうのだ。」というアンソニー・ヒントン博士のツイートを紹介しています。
 実際に「心臓発作での入院数」は増えていることが、最後のShortShort Newsさんのツイートを見ると分かります。
(竹下雅敏)
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23/8/14 フルフォード情報英語版:白龍会の地球計画

 前回同様、前半はフルフォード氏の事前レポート、後半はウィンドランダー氏の最新情報になります。
 フルフォード氏と関係が深いと思われる白龍会、その「白龍会の地球計画」における提案事項を取り上げています。その提案事項というのは以下の通りになります。
  • 一人一人から盗まれた200万ドルかそこらを返す
  • すべての人に現在住んでいる場所の所有権が与えられ、公私を問わずすべての借金が帳消しになる
  • 資金を生み出し分配するプロセスのコントロールを、選挙で選ばれた国民の代表に戻す
  • 世界銀行、国連、世界経済フォーラム、BIS【国際決済銀行】、IMF【国際通貨基金】などを新しい機関に置き換える

 白龍会と他のグループとの裏交渉の結果として、「イギリス連邦、国防総省、ロシアなどが、破綻したIMF【国際通貨基金】、BIS【国際決済銀行】、世界銀行などのシステムに代わる、さまざまな補完的国際未来計画組織の設立を支持している。」とのことです。

 ウィンドランダー氏の最新情報では、ハワイのマウイ島山火事で使用されたとみられる「指向性エネルギー兵器(DEW)」の保有を国防総省(ペンタゴン)が認めていることに触れていました。関連情報として時事ブログの記事も合わせてご参照ください。
 また、今現在45万人ものアメリカ人が「赤身肉アレルギーを抱えている」ようで、その「赤身肉に対するアレルギー反応を誘発するダニ媒介性疾患であるアルファ・ガル症候群(AGS)の患者が急増」している中、「2023年6月、オキシテック社がマダニの実験で高い効果があったと報告した後、ゲイツ財団は480万ドルの追加資金を提供した」ということです。

PS. 夏の北海道、道東が一番涼しく過ごせました。とある日の別海町の気温が最高19℃最低16℃で、寒くて目を覚ましました。居場所の最後のヒントです。「僕の名前」をあれこれ調べてくださいな。
(ぺりどと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:白龍会の地球計画
転載元)

一人一人から盗まれたお金


The White Dragon Society plan for the planet.
By
Benjamin Fulford
August 14, 2023
16 Comments
The ancient ruling bloodlines of the planet are trying to negotiate a surrender with the White Dragon Society and their white hat allies. The main obstacle to replacing the current dystopian regime ruling the West is now the question of what alternative is going to replace it.
地球の古代支配者の血統は、白龍会とそのホワイトハットの同盟者と降伏の交渉をしようとしている。西側を支配している現在のディストピア*政権に取って代わるための主な障害は、現在、どのような代替案がそれに取って代わるかという問題である。

For this reason, the WDS is presenting a set of proposals. These are not meant to be a definitive conclusion but rather a starting point for constructive debate about how we as a species are to navigate into the future. このため、白龍会はいくつかの提案を提示している。これらは最終的な結論ではなく、我々人類がどのような未来へ進むべきかについて、建設的な議論を行うための出発点となるものである。

Before we do this, though, let us confirm the current system is going to collapse. Thomas Jefferson was prophetic when he said: しかしその前に、現在のシステムが崩壊しようとしていることを確認しておこう。トーマス・ジェファーソンの言葉は予言的であった。:

If the American people ever allow private banks to control the issue of their currency, first by inflation, then by deflation, the banks and corporations that will grow up around them will deprive the people of all property until their children wake up homeless on the continent their Fathers conquered…. I believe that banking institutions are more dangerous to our liberties than standing armies…. The issuing power should be taken from the banks and restored to the people, to whom it properly belongs.
もしアメリカ国民が民間銀行に通貨発行を管理させるようなことがあれば、まずインフレになり、次にデフレになり、銀行と企業がその周囲で成長し、彼らの子供たちは自分たちの父祖が征服した大陸でホームレスとして目覚めるまで、国民からすべての財産を奪うだろう...。私は、銀行機関は常備軍*よりも自由にとって危険だと考えている。発行権を銀行から取り上げ、本来それが属するべき人民の手に取り戻すべきである。

トーマス・ジェファーソン大統領
Wikimedia_Commons[Public Domain]
画像はシャンティ・フーラが挿入

He was right. If a privately owned central bank creates $1 trillion out of thin air and then distributes it to its cronies, it will be in effect stealing that trillion from the American people. By one calculation “$450 trillion in income was siphoned away from US workers between 1975 and 2018: Due largely to the effects of inflation, a massive and invisible decline in real wages was experienced by US workers in the form of forgone income that went unnoticed by most US families.” 彼は正しかった。民間が所有する中央銀行が、何もないところから1兆ドルを作り出し、それを取り巻きに配れば、事実上その1兆ドルをアメリカ国民から盗むことになる。ある計算によれば、『1975年から2018年の間に、450兆ドルの所得がアメリカの労働者から吸い上げられた。それは主にインフレの影響によるもので、実質賃金の目に見えない大幅な下落が米国の労働者によって経験されており、多くのアメリカの家庭には気づかれない形で収入が失われたのだ。』
https://global.chinadaily.com.cn/a/202212/23/WS63a4ff78a31057c47eba5ceb.html
This works out to $1.46 million stolen from every man, woman and child in the United States. If you start with 1972, when the US dollar was taken off the gold standard, update that to 2023 and use real inflation data it works out to more than $2 million per person. これは、米国のすべての男性、女性、子どもから一人あたり146万ドル盗まれた計算になる。米ドルが金本位制から外れた1972年から始めて、2023年の実際のインフレデータを使って計算すると、一人あたり200万ドル以上になる。

Now though, the banksters have killed the goose that laid the golden egg. They cannot steal anymore from the American People. しかし今、銀行家は金の卵を産んだガチョウを殺してしまった。これ以上アメリカ国民から盗むことはできない。

Here is the math: The US median income is $31,000 while the median home price is $437,000 so, at the current mortgage interest rate of 7.12% the monthly mortgage payment would be $2,942. That means the annual payment would be $35,304. In other words, if the average American did not pay for food, utilities or anything else, they still could not afford to buy a home. This means the system is broken beyond repair. ここで計算してみよう。:アメリカの所得中央値は31,000ドル、住宅価格中央値は437,000ドルなので、現在の住宅ローン金利7.12%で計算すると、月々の住宅ローン支払額は2,942ドルとなる。つまり、年間支払額は35,304ドルになる。言い換えれば、平均的なアメリカ人が食費や光熱費、その他の支払いをしなかったとしても、住宅を購入する余裕はないということだ。つまり、この制度は修復不可能なほど崩壊しているということだ。

The FRB criminals use various statistical lies to try to cover this up. For example, they will say per capita GDP is $70,000. However, that number hides income inequality by dividing total income by total population. For example, if Bill Gates walks into a cafeteria and starts buying everything, the per capita income of the people there shoots up even though they will not be able to buy any food. The median income is the level at which half the people are above and half below and so reflects reality. FRB【連邦準備銀行】の犯罪者たちは、これをごまかすために様々な統計上の嘘をつく。例えば、一人あたりGDPは70,000ドルだと言うだろう。しかしこの数字は、総所得を総人口で割ることで所得格差を隠している。例えば、ビル・ゲイツがカフェテリアに入り、あらゆるものを買い占め始めたとしたら、そこにいる人々の一人当たりの所得は、食べ物が買えなくなるにも関わらず、急上昇する。収入の中央値とは、半分の人が上回り、半分の人が下回る水準であり、現実を反映している。

画像はシャンティ・フーラが挿入

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「ウクライナ戦争を始めたのはアメリカ・NATO・欧州諸国」と認識しているドイツ人、フランス人 / 裕福な西部と貧しい東部に引き裂かれるウクライナ

 ロシア在住の映画監督の方が「地球上でまるで日本だけが情報を閉ざされた国のようなこういう報道。世界はジワジワと論調を変えつつあるというのに、日本のテレビやYoutubeでロシア憎しと戦況不利を声高に叫ぶ自称専門家の方々、今後どうするつもりなのかな。」と、ツイートされていました。海外から見ると、日本は未だに大本営発表を信じています。テレビが、特にNHKが堂々と嘘をつくなど多くの人々は信じられないのでしょう。
 しかしウクライナの番組でさえ、渋々と現実を受け入れているようです。「ドイツ人もフランス人も、戦争を始めた責任は米国とNATOにあると考える人が多数派になったという調査」の結果を放映していました。調査を行ったのは反プーチンの立場のThe Anti-Corruption Foundation(反汚職財団)だそうです。ウクライナ戦争を始めた責任は誰か?という問いに対して、ドイツ人は「アメリカ・NATO、欧州諸国」と答えた人が53%、プーチン・ロシアと答えた人は29%、フランス人は複数回答で、アメリカ・NATO・欧州諸国と答えたのは98%、プーチン・ロシアと答えた人は46%でした。ドイツ、フランスでも偏向報道がされているはずですが、国民が経済的ダメージを受け、ウクライナ人を受け入れた経験から見える矛盾があるのでしょう。
 日本人にとっては「ロシアに侵攻され破壊され、気の毒なウクライナ」なのかもしれません。しかし現実のキエフでは、戦争と汚職で焼け太りの裕福なウクライナ人が夜な夜なパーティーに明け暮れ、高級車は空前の売れ行きです。逆にウクライナ東部の貧しい人々は戦争に駆り出され「代理戦争で命を落とした若者たちを讃える通夜を行っています。」と目を背けたくなる対比があります。
 戦闘地域で放置されているウクライナ兵の遺体を丁寧に回収して故郷に送り届けるのはロシア兵でした。自分達に銃口を向けた者であっても「こんな姿で放置できない。獣に貪られるままにしてはおけない。」ウクライナ軍はそれを見越して遺体に地雷まで仕掛けているらしい。ロシア兵にはウクライナ兵が引き裂かれた同胞という意識があるのかもしれません。
(まのじ)
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京都大学の宮沢孝幸准教授の共著論文「オミクロン株BA.1、BA.1.1、BA.2の一部が形成されたのは、変異の蓄積や相同組換えといった自然界で一般的に観察されるようなゲノム進化の産物ではないと結論」

竹下雅敏氏からの情報です。
 京都大学の宮沢孝幸准教授が共著で、『SARS-CoV-2変異株の進化過程における不自然性と意図的な自然淘汰の可能性』という論文を出しています。
 「本研究では、SARS-CoV-2分離株のうち、スパイクタンパク質に多くのアミノ酸変異を持つオミクロン変異体に注目し、SARS-CoV-2オミクロン変異体の形成に至る進化過程を明らかにすることを目的とした。…その結果、オミクロン株BA.1、BA.1.1、BA.2の一部が形成されたのは、変異の蓄積や相同組換えといった自然界で一般的に観察されるようなゲノム進化の産物ではないと結論した。…SARS-CoV-2変種がどのように形成されたかを知ることは、SARS-CoV-2パンデミックの再考を促すものである。」と書かれています。
 Youさんの動画では、2年前のニコライ・ペトロフスキー博士の発言を取り上げています。博士は、「最初から新型コロナウイルスが完全に人間に適応している。もちろん、我々はこの適応性がどのように獲得できたのか問わなければならない。最も合理的な可能性としては、どこかの研究所でこの適応性を実現できたという説明であろう。」と言っています。動画ではこの後、“彼は2021年にこの発言をしたのだ。ウイルスが人為的に干渉されたように見えると指摘した。…彼は高く評価されている科学者だ。公にこのような発言をしたにもかかわらず、報道されるまで、これほどの時間がかかったのだ”と言っています。
 ロシアのイーゴリ・キリロフ中将は、“我々は役人なので、全てを言えるわけではありませんが、生物兵器に関して、コロナによる被害を評価すれば…世界中で2年以上にわたって発生している。…第二次世界大戦の被害とは比較になりません。何十倍も大きいんです。しかし、大手製薬会社のような利益を上げる人々は…主にアメリカにある製薬会社の利益は莫大です。…アメリカには世界的な生物学的管理政策があります。生物学的性質を持つ人為的な危機を作り出すことで、世界を支配することができるということです”と語っており、新型コロナウイルスが「生物兵器」であることは前提の上で話しています。
 郭文貴氏は、“他にも3つの極秘文書を持っていましたが、記者会見の前にトイレで燃やしました。なぜか? 家族にとって危険すぎると思ったからです。…私が燃やした文書は、CCP(中国共産党)では「13579」という極秘文書です。CCPには生物・化学兵器を作るプロジェクトがあります。この文書には、彼らがP3とP4の研究所を使って、どのように生物化学兵器を作っていたかが書かれていました。バノンさん、これが3年前に私は、米国と西側諸国に対して、CCPの黒い雲がやってくるから、準備はできていますか、と警告できた理由です”と言っています。
 「13579」の数字の意味は、動画の1分48秒以降で説明されています。この部分を見ると、コロナは2025年までは続きそうだということが分かります。
(竹下雅敏)
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ハワイのマウイ島での大規模な火災に関するフェイク動画 ~過去の別の山火事の動画をマウイ島ラハイナのものとして掲載している動画が結構出回っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 ハワイのマウイ島で8月8日に起こった大規模な火災に関する様々な情報をお伝えしましたが、今後はキンバリー・ゴーグエンさんの情報に注意しておきたいと思います。
 キンバリーさんの8月11日に配信された情報の中で、“キム氏は午前中ずっとGIA(グローバル・インテリジェンス・エージェンシー)の人たちと連絡を取り合っており、その地域の計画があるそうです。彼女は、財務省にはお金が意図された受取人に確実に受け取られるよう、喜んで協力する専門家がたくさんいるので、送金できることを望んでいます”と言っていました。
 キンバリーさんが望んだとおりに送金できるか否かは、今後の金融システムの混乱の際にどうなるかということを予感させるものなので、この件は他人事ではないのです。
 さて、今回の記事は蛇足の感がありますが、「Global Researchの記事」にどう考えてもフェイクだと思えるものが掲載されていて驚いたので、一応注意喚起の意味で取り上げることにしました。
 「ラハイナ山火事の空撮映像をご覧ください。」と記した上で掲載されている動画は、どう見てもマウイ島のラハイナのものではありません。
 “続きはこちらから”のShortShort Newsさんの動画に「大規模火災後のマウイ島の映像」があるので比べてみてください。木の形に注目して廃墟となった町の様子を観察してください。
 「Global Researchの記事」の動画の14秒のところの画像が、Jack氏のツイートの画像に一致します。これはカリフォルニア州の山火事のビデオなのです。Jack氏の2つ目のツイートの動画は、 「Global Researchの記事」の動画と同じものです。
 この例のように、過去の別の山火事の動画をマウイ島ラハイナのものとして掲載している動画が結構出回っています。単なる勘違いなのか、悪意があるのかはハッキリしません。
 最後の動画はオマケです。「マウイ島で見られたこのレーザーの正体は?」というテロップがありますが、どう見てもマウイ島の街並みには見えません。画像もCG加工されたフェイクではないかと思います。フェイク動画には、この動画に見られるように、画質が非常に悪いという特徴があります。
(竹下雅敏)
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ビデオ 指向性エネルギー兵器(DEW)がラハイナの火災に使われた?
転載元)
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ラハイナ山火事の空撮映像をご覧ください。

被害を受けていない木々の間に全焼した家屋があるなんてあり得るのだろうか?

(以下略)
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