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[イランラジオほか]長崎原爆投下から70周年、決して正当化できない戦争犯罪を振り返る

竹下雅敏氏からの情報です。
 私も、“アメリカの原爆投下は…決して正当化できない”と思います。国民は歴史を正しく教えられていません。原爆投下の責任に昭和天皇も含まれるのか否か、一説によると、昭和天皇は原爆投下の場所を指定したとも言われています。もしもこれが事実ならとんでもないことで、戦争に至る経緯も含めて、検証し直さなければならなくなります。
 下の記事にある通り、戦争終結に原爆が不要だったことは明らかで、それを人体実験として敢えて実行した者たちの戦争犯罪は、厳しく問われるべきです。
 アメリカは、この件にしてもそうですが、その後のベトナム戦争、アフガニスタン空爆、イラク戦争など、一度も自分たちの過ちを謝罪しません。こういう国は亡びるより他にないと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本の世論調査、原爆投下の謝罪要求60%以上
転載元より抜粋)
a10 日本で行われた最新の世論調査で、日本の人々は、広島と長崎への原爆投下について、アメリカの正式な謝罪を求めています。

ロシアの国際メディア、スプートニクの依頼により、日本で実施されたオンラインでの世論調査によりますと、日本人の60%以上が、アメリカは、1945年の広島と長崎への原爆投下について、日本の人々に謝罪すべきだと考えていることが分かりました。

また、回答者の71%は、アメリカの原爆投下は、その犠牲者の数が想像を絶するものであるため、決して正当化できないとしています。

1945年8月6日、アメリカのトルーマン大統領の指示により、わずか3日のうちに広島と長崎の2つの都市に原子爆弾が投下されました。

これにより、およそ22万人が命を落としました。

広島と長崎への原爆投下は、世界で唯一、戦争で核兵器が使用された例となっています。
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ドイツとロシアがアメリカの原爆投下を非難
転載元より抜粋)
a20 ドイツとロシアが、アメリカの原爆投下を非難しました。

イルナー通信がドイツ・ベルリンから伝えたところによりますと、ドイツのシュタインマイヤー外務大臣は7日金曜、原爆投下から70年に際して、「原爆投下は、人類の歴史における最も暗い章のひとつだ」と語りました。

また、ロシア・インターファクス通信の報告によりますと、ロシアのペスコフ大統領報道官も7日、「70年前の日本に対する原爆の使用は、人道の原則に反した行為だった。このアメリカの行為には論理的な正当性はまったく存在しない」と述べました。

ペスコフ報道官はまた、この原爆投下は人類の歴史の中で核兵器が使用された唯一の例で、このような兵器が人類に使用されるのは、これで最後となるよう希望しているとしました。

当時のアメリカのトルーマン大統領の指示により、原爆は1945年8月6日に広島に投下され、9日に長崎に投下されました。

およそ22万人がこの原爆投下で命を落としました。そのほとんどは、民間人でした。
広島と長崎の原爆投下は、核兵器が使用された世界で唯一の例です。
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長崎原爆投下70周年 : 教会と国家にとって歓迎されざる真実
転載元より抜粋)
Dr. Gary G. Kohls
Global Research
2015年8月4日

70年前、(1945年8月9日) 全員キリスト教徒の爆撃機乗組員が、“ファットマン”、プルトニウム原爆を、日本の長崎に投下し、何万人もの無辜の一般市民を瞬時に殲滅させたが、彼等の中でも不釣り合いなほど多数が日本人キリスト教徒だった。

午前11:02に、浦上天主堂上空で原爆が爆発するまで、長崎は、日本最大のキリスト教都市だった。浦上天主堂は、東アジア最大のキリスト教大聖堂だった。

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長崎への原子爆弾投下後、浦上天主堂の残骸中に横たわる放射線を浴びた十字架


戦争の歴史において、あの極悪非道の大量破壊兵器使用は、後にニュールンベルク裁判で、国際的な戦争犯罪、人類に対する犯罪として定義された。

それは、原爆が広島を滅ぼした8月6日から、わずか3日後のことだった。両国の軍と民間人指導部は、もう何カ月も、日本が戦争に負けたことを知っていた。

降伏に対する唯一の障害は、連合国諸国が、日本人が神と見なしていた天皇裕仁が、日本における名目上の長の立場から排除され、恐らく、戦争犯罪裁判にかけられる可能性を意味する、無条件降伏を主張していたことだった。この要求は、天皇を神と見なしている日本人にとって、耐えがたいものだった。

ソ連は、その一日前、8月8日に、40年前の(ロシアにとって)屈辱的な日露戦争で、日本に奪われた領土を奪還することを狙って、日本に対し、戦争を宣言し、スターリンの軍隊は、満州を前進していた。ロシア参戦は、ロシアより、アメリカに降伏するほうがずっとましだと考えている日本にとって、戦争を早急に終わらせる為の強い動機となった。そして、もちろん、アメリカは、いかなる戦利品も、ロシアと分け合いたくはなく、ロシアに対して、アメリカが、この世界における新超大国だという初期の冷戦メッセージを送りたがっていた。

ロシア参戦は、 7月16日、ニュー・メキシコ州での原子爆弾実験成功を知る前に、トルーマン大統領が奨励したものだった。

だが今や、トルーマンと彼のブレイン達は、スターリンの助けなしに、原子爆弾で日本を降伏させられるのを理解した。それで、ソ連と戦利品を分け合う意図は皆無だったアメリカは、アメリカが地球上の新たな超大国だという初期の冷戦メッセージをロシアに送りたかったので、天気が良く、原爆が利用可能になり次第(実際は、四発目の原子爆弾を製造する為に使える核分裂物質はもはや無かったが)原子爆弾使用の方向で進めるようトルーマンは、爆撃機司令部に命じたのだ。

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[櫻井ジャーナル]サウジとシリアの話し合いを仲介した後、ロシア政府はシリアをISで攻撃し続けるトルコに警告

竹下雅敏氏からの情報です。
 どうやら、トルコのエルドアン大統領の命運が尽きたようです。プーチン大統領は、モスクワ駐在トルコ大使を呼び、“ISのテロリストと地獄へ落ちろ”と言い、“シリアをスターリングラードにすると警告した”とのこと。下の記事を見ると、“エルドアンは…ロシアとの戦いを強いられる状況になって来た”とあり、エルドアンに勝ち目があるとは思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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サウジとシリアの話し合いを仲介した後、ロシア政府はシリアをISで攻撃し続けるトルコに警告
転載元)
サウジアラビアとシリアを話し合いの席につかせたロシアは次にトルコのレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領に対し、IS(イラクとレバントのイスラム首長国。ISIS、ISIL、IEIL、ダーイシュとも表記)との関係を断つように圧力を加え始めたようだ。

伝えられているところによると、ウラジミル・プーチン露大統領はモスクワ駐在トルコ大使を呼び、約2時間にわたって話し合っている。かなり激しい遣り取りがあったようで、シリアでISを支援するのを止めなければ外交関係を断つとプーチン大統領は通告しただけでなく、ISのテロリストと地獄へ落ちろと言い放ち、シリアをスターリングラードにすると警告したともいう。勿論、スターリングラードの戦いでドイツ軍は壊滅、アドルフ・ヒトラーの体制は終わった。

天然ガスを輸送するトルコ・ストリームの建設でロシアとトルコは合意、これでトルコとしてはロシアはシリアへの肩入れを弱めると踏んだのかもしれないが、そういう展開にはならなかったようだ。トルコとEUを結ぶパイプラインの建設ルートと見られていたギリシャがアメリカの脅しに屈したこともロシアの態度に影響を及ぼしているかもしれない。もっとも、ロシアはすでに中国との関係を強化、どうしてもEUへ天然ガスを売らなければならないという状況ではない。むしろEUにとって深刻な事態だ。

アメリカはトルコに対し、ロシアとの取り引きを取り消すように圧力がかかっているようだが、トルコにとってロシアとの取り引きは経済的に大きな意味があり、ロシアとの関係悪化は痛いだろう。国内で批判が強まっているエルドアン政権は窮地に陥った。

しかも、ロシアの空挺部隊の司令官はシリアで「テロリスト」と戦う準備はできていると語ったと伝えられている。
トルコとアメリカはシリアでの空爆を開始、飛行禁止空域の設定も話題になっているが、こうした空域がシリアとの戦争を意味していることは本ブログでも書いた通り。アメリカがシリアの現体制を倒すために自らが出て来たなら、ロシアが応戦すると釘を刺しているようにも聞こえる。

現在、「イスラム武装集団」はウクライナやアフガニスタンへ移動、アフガニスタンからは中国やイランへ向かうとも言われているが、サウジアラビアが資金の提供を中止した場合、誰が新たなスポンサーになるかは大きな問題。戦闘の継続は難しくなるかもしれない。

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窮地のトルコ大統領は「国際イスラム旅団」を編成することでウクライナや反露派タタール人と合意
転載元より抜粋)
 ウクライナの外相、トルコの副首相、そしてタタール人の反ロシア派代表が8月1日にトルコのアンカラで会い、タタール人、チェチェン人、ジョージア(グルジア)人などで「国際イスラム旅団」を編成してクリミアの近くに拠点を作ることで合意したという。反ロシア戦争を始めるつもりのようだが、その戦争を支援することをトルコのレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領は表明したとも伝えられている。

 今年6月の総選挙で与党の公正発展党(AKP)は第1党を維持したものの、獲得したのは550議席のうち258議席にとどまり、エルドアン大統領は足下がぐらつき、憲法改正を問う国民投票を行うために必要な330議席(全体の5分の3)どころか過半数の276議席にも届かなかった。そこで、アメリカと手を組んでクルド人に対する空爆を本格化させている。

 トルコはアメリカのネオコン/シオニスト、イスラエル、サウジアラビアと共同してISを支援、シリアの体制転覆を目指してきたが、ここにきてサウジアラビアが消極的になってきたようで、それをトルコがカバーすることになるのだろう。

 トルコの場合、ISと最も関係が強いのは大統領の周辺。ISが密輸している石油はエルドアン大統領の息子が所有するBMZ社が扱い、ISの負傷兵はMITが治療に協力、秘密裏に治療が行われている病院はエルドアン大統領の娘が監督しているようだ。負傷兵の治療はイスラエルも行っている。

 エルドアンは自らの利益、権力のためにシリアを攻撃しはじめたのだろうが、ロシアとの戦いを強いられる状況になってきた。一度始めた戦争を止めることは難しい。

[フルフォード氏]8月8日に起こる予定の中国人が先導する大量逮捕 / 英王室に対する大規模情報投下 と エドワード・ヒース前首相の小児性愛疑惑

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月8日の中国人が先導する大量逮捕には、あまり期待しないでおきましょう。もっとも習近平政権は何かするかも知れませんが…。
 911実行犯の大量逮捕は、金融システムのシャットダウンが起きなければ実現しないように思えます。
 悪人どもの後ろ盾であった、(偽の)銀河連邦、光の銀河連邦、そしてレプティリアン達は、すでに滅びて存在しません。従って彼らは実質的な力を何も持っていないのです。彼らは頭が悪く自分で考えることが出来ません。古い計画を実行に移すことしか出来ないのです。
 いつでも処刑出来る状態ですが、後のことは人間が法に基づいて行なう必要があるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[健康法.jp]安倍総理平和記念式典あいさつ:「帰れ」「憲法守れ」などの野次も / ロシア議員 日本への原爆投下を人類に対する犯罪と同列に置くことを提案

竹下雅敏氏からの情報です。
 平和記念式典での安倍首相のあいさつでヤジが飛んだとのこと。かなりめずらしいことだと思います。いくらサイコパスでも、自分が嫌われていることぐらいはわかるでしょうから、こういう場面でのヤジはどんどんやるべきでしょう。
 読むだけ無意味な安倍首相のあいさつの全文は、元記事に出ています。「安保法制上核の運搬は可能」と言い、「核保有できる」とまで国会で言っておきながら、この式典のあいさつの中では"「核兵器のない世界」の実現に向けて、一層の努力を積み重ねていく決意です。"とのたまわってます。完全にサイコパスだ…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【動画】広島安倍総理あいさつ:2015年8月6日平和記念式典:「帰れ」「憲法守れ」などの野次も
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

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ロシア議員 日本への原爆投下を人類に対する犯罪と同列に置くことを提案
転載元)
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ロシア議会下院最大会派「統一ロシア」の副代表で国防委員会委員のフランツ・クリン ツェヴィチ氏は、国連を介して、1945年の日本への原爆投下を人類に対する犯罪と同列に置くことを提案している。

クリン ツェヴィチ氏は5日、原爆投下から70年を前に記者団に対し、「1945年8月6日と9日に広島と長崎へ原爆を投下する軍事的必要性は一切なかった。米国は原爆投下を見せしめのために利用した。そしてそれは日本ではく、まずはソ連に対するものだった」と語った。

またクリン ツェヴィチ氏は、「これは野蛮行為であり、その本質において無意味であり、人類に対する最大の真の犯罪であり、国連を含めた全ての国際機関が参加する方法で判定するべきであると考えている」と指摘した。

クリン ツェヴィチ氏は、このような種類の犯罪に時効はないと述べ、「そのため70年が経過した今も、この行為を人類に対する犯罪として公式に確定するのは遅くない。これと同じことを繰り返そうと思う人が1人も現れないためにも、これは必ず実行されなければならない」と締めくくった。

[日本や世界や宇宙の動向 他]9月25日の国連総会で法王が“世界統一政府の樹立”を宣言するそうです。 〜国連が推進しているアジェンダ21=“地球ハイジャック計画案”〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 リンゼイ・ウィリアムズ氏からの情報で、フランシスコ法王が9月25日の国連総会で、“世界統一政府の樹立を宣言する予定”とのこと。その演説に合わせて、全世界の司教が必ず従わなければならない回勅を公布するとのこと。記事では、国連が推進しているアジェンダ21について触れています。
 そのアジェンダ21ですが、デーヴィッド・アイク氏の2011年6月の記事で、詳しく説明されています。“「アジェンダ21」とは、実は人工削減が目標…全ての人民を、農奴、奴隷化し、ファシスト体制を強要”、すなわち、“地球ハイジャック計画案”だとのこと。
アジェンダ21を“悪魔の2人組、ジョージ・ブッシュ(シニア)とビル・クリントンは…支持した”となると、デーヴィッド・アイク氏の指摘は、その通りだろうと思います。“目標は…国連の査定報告書によれば、世界人口を85%減らすこと”だそうです。これを世界規模で国連が中心になって行い、その後の地球を完全管理するという目標らしい。ちょっと考えただけで、あり得ないとわかります。
 現実問題として宣言をしても、報道では別の形で報じられ、彼らの野望が実現することはないでしょう。人口は確かに様々な要因で少しは減るでしょうが、その消えて行く連中の中に、法王とその仲間たちが入っているに違いありません。ペンタゴンのメッセンジャーであるドレイク氏も、アジェンダ21には不快感を示しているようです。
 宣言は好きなようにすれば良いですが、記事の文末にあるジョージア・ガイアストーンと共に、関係者は遠からず崩壊していくものと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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9月25日の国連総会で法王がNWOを宣言するそうです。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2015/08/lindsey-williams-new-world-order-announced-on-sept-25th-3194750.html
(概要)
8月4日付け:

私はリンゼィ・ウィリアムズ牧師から、彼のEメールリストに載っている人々に緊急速報を流すようにとの要請を受けました。

ウィリアムズ牧師は、今回の情報はこれまで提供した中で最も重要な情報であると言っています。エリート層がずっとやりたかったことが全て成就するときがきたのだそうです。
それは、世界中の人々に影響を与えることになります。彼らは、ある期間にわたって、それを実行していきます。その開始日が決定されました。

ローマ・カトリック教会のフランシスコ法王は、9月25日の国連総会で演説をするときに合わせて、回勅(法王が全世界の司教に送付する文書)を公布すると発表しました。

世界中の司教は回勅の内容(いかなる内容であっても)に従うことになります。
世界中に12億人のカトリック教徒がいます。彼らは法王の命令に必ず従います。

なぜなら、彼らの意識レベルはまだ子供であり、何も知らず何も理解できていないからです。彼らは成人しても、自分で物事を決めることができず、誰かの言いなりに行動する事を好みます。彼らはそれを心地よいと感じるのです。

世界中のカトリック教徒は、エリート層(イルミナティ)の一員である、邪悪なサイコパスの法王の言葉を信じ、いかなる命令にも従い、エリート層のためにニューワールドオーダーを世界にもたらそうとしています。
このことが最もショッキングなことなのです。

法王は、9月25日の国連総会にて、世界中の政治リーダーの前で、ニューワールドオーダー(アジェンダ21)、つまり世界統一政府の樹立を宣言する予定です。その直後に全世界の司教が絶対に従わなければならない回勅(2015年以降の維持可能な発展アジェンダ)が公布されます。たとえそれが獣の刻印であろうとも司教はそれを受け入れなければなりません。

(ウィリアムズ牧師は法王が訪米した時に、バチカンと国連(世界政府)との関係や維持可能な発展アジェンダ(アジェンダ21)について語ってくれました。)

法王は現在、カトリック教徒が非常に多い南米諸国を訪問中です。そこでニューワールドオーダーの思想を人々に吹き込んでいます。法王は気象変動についても南米や世界中の人々に嘘をついています。法王は地球の環境破壊について、企業体やエリートらの責任は一切追及せずに、一般の人々(個人)に全ての責任を押し付け、負担させ、我々に罪悪感を感じさせています。

国連が主導するアジェンダ21は何十年も前から実行されてきました。
国連のウェブサイトにアジェンダ21の内容が掲載されています。

アメリカの市民は脳タリンばかりです。彼らは何が起きているのか、全く分かっていません。世界中の人々も何もわかっていません。彼らは自分達の(政治や宗教)リーダーの言葉を信じるのみです。

ウィリアムズ牧師によると。。。9月にニューワールドオーダーが実行に移されます。10月に新しい世界通貨が導入されます。世界金融崩壊が差し迫っています。 

このことについては、金融専門家のグレッグ・マナリノ氏(Youtubeで情報を発信中)も警告しています。

数日前にニューヨーク証券取引所が一時的に取引ができなくなったときがありますが、その理由は、機器の誤作動ではなく、株が大量に売られ暴株価が落したからでしょう。中国も大株主に対して6ヶ月間株を売ることを禁止しました。中国でも株価が暴落しています。ギリシャでも株式市場が崩壊しました。現在、世界中で経済が崩壊中です。


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