【訳者注】今度の人工ハリケーン「ハ―ヴィ」は格別被害が大きかったようである。(中略)…明らかに、気候を武器にした、人民に対する「気候戦争」である。(中略)…「気象操作」は全世界に及んでいると言われるから、わが国の異常気象も間違いなく、その影響を受けているであろう。
Cosmic Convergence Research Group (SOTN) September 2, 2017
(中略)
地球的気象変化と「パリ気象協定」
ドナルド・トランプ大統領は、NWOグローバリスト陰謀団をいらいらさせる、多くの言動をやってのけた。
今年、トランプが行ったすべての大統領決定の中で、パリ協定からアメリカを離脱させたことは、何といっても最も重要だった。(中略)…
(中略)
キーポイント:“地球的気象変化”と今呼ばれている、この惑星的こけおどしは、グローバリストによって何十年もかけて、まったく意図的に計画されたものである。地球的気象変化には、確かに人間の活動の要素が加わっている。しかし注意してほしいが、それは人間の出す CO2 ではない。地球温暖化の最近の広がり大部分の、主要な人為的要素は、疑いの余地なく、世界的な気象操作(geoengineering)である。「気象操作が地球的気象変化の第一の原因であって、CO2ではない」
http://stateofthenation2012.com/?p=27876
前のリンクの言っている意味は、
化学的気象操作とHAARPの技術の両方の広範囲な利用と、地球的気象変化の間には、明らかに、直接の因果関係があるということだ。
地球的気象変化がほとんど人為的なものだというだけでなく、それは、
コントロール機構(すなわち一世界政府)に統合された一部として、組織的につくり出されているのである――惑星文明全体にはめ込むように。
「一世界政府はもともと、地球的 CO2 管理体制として出現した」
http://stateofthenation2012.com/?p=15986
一世界政府
これが、国家主義的なアメリカ大統領の困り果てるところである。
パリ協定を正式に退くアメリカの意向を提出することで、トランプは本質的にNWOアジェンダ、特に一世界政府プロジェクトを、吹き飛ばしてしまった。もちろん愛国者運動は、この決定を、本当に国家とその市民を愛するものして絶対的に支持した。
地球的な、全権力と支配力をもつ全体主義的な超国家を創造する、
グローバリスト計画の要石になるのは、一世界政府の樹立である。そして、支配者陰謀団がこの新しい独裁制を世界の国家共同体に押し付けようとして考え出したのが、この地球規模気象変化というペテンだった。(中略)…
(中略)
(中略)…それはアメリカ政府の十分な支持がなければ完成しない。アメリカは事実上、世界の警察だから、この全面的世界支配の計画は、トランプ政権の全面協力なしには進行しないだろう。だからこそ、「アメリカは New World Order の軍事部門である」と言われる。
http://cosmicconvergence.org/?p=1167
ハ―ヴィとアーマ:「地球的気象変化」二人組ペテン師
トランプが、地球的気象変化では鼻持ちならない奴になったので、支配者陰謀団は、彼を役職から降ろすか、パレードに土砂雨を降らすか、何でもやれることをやろうとしている。権力者どもは、まさにそれを「ハ―ヴィ」でやったのである。どうやらこれを、
「アーマ」でもう一度やろうとしているようだ。
(中略)
一連の大型ストームが大都市や主要な州を襲うことほど、“ショックと脅し”作戦として有効なものはない。何も知らない民衆は、ハ―ヴィのような大災害の後では、喜んで権限を放棄し、厳しい法律に従うだろう。
こういうところでこそ、グローバリストは合意を作り出す能力を発揮する。彼らは、二つか三つの激震的スーパーストームがあれば、アメリカ人を怖がらせて従わせるのに十分で、民衆は、羊のように一斉に檻の中に追い込まれるだろうと知っている。
(中略)
天候戦争と環境テロリズムによる集団 PTSD
ひとたびハ―ヴィが、テキサス海岸とその周囲の環境を、完全にテロ状態にするというミッションを終えると、それはこの国の残りを、モンスター・ストーム恐怖症状にしてしまった。海岸地方に住んでいない人たちでも、今、気象技術者の作るフランケンシュタイン・ストームの用意をしなければならなくなった。
(中略)…
(中略)

重要なポイントは、これが気象戦争であり、全米人民が日常的にテロにさらされているということである。
(中略)…このようにして政府は容易く、大量の、集団的な、政府への需要をつくり出させることができる。
(中略)…彼らが究極的にアーマをどうするか、興味のあるところだ。たとえそれが不発に終わったとしても、陰謀団は、脅迫だけで彼らの目的を果たすだろう。集団PTSDは非常に強力な現象でありうる。
(中略)
そしてどうなるか?
米本土を、このような高度に破壊的で恐ろしい怪物ストームで襲うことによって、権力エリートは大統領に、大声ではっきりしたメッセージを送っている――アメリカはパリ協定に入り直せ、さもないと!
(中略)
しかし、
もう一つ別のメッセージがある――トランプ大統領はアメリカの制空権をもっていない。それなのに彼は米空軍の総司令官なのだ。このような苦しい立場が存在するにはわけがある。――ますます多くの人々がこの異常に気付き始めたということは、よい方法に向かう一歩である。
市民は、なぜ大統領が陸や空の統制権をもっていないのか、あるいはカリフォルニア全土に見られるように、給水権をもっていないのか知りたがっている。どうか、
この馬鹿げた状況がきっかけとなって、トランプが、アメリカ共和国の主権を奪い返さざるをえなくなる事態に、発展してほしいものである。
(以下略)
レポートでは、新金融システムの始動と、現在の石油ドル体制の崩壊の兆候が示されています。以前、時事ブログで取り上げた原田武夫氏の予測は、“2018年の声を聞くや否や風雲急を告げる状況となり、場合によってはそこで「リーマン・ショックを超える金融崩壊」が発生するのである”というものでした。このタイミングなのか、それともさらに後ろにずれ込むのかは定かではありません。
ただ、レポートを見ると、不思議なことが起こっているようです。どうやら、大量の金塊が放出されて、金塊に裏付けられたお金が生み出されたようです。レポートには、“金塊が現金化され、金融システムに侵入してきた”とあり、ドイツが米国に求めていた金塊の返却が完了したというのです。
“インドネシアの金塊保管所が開かれて、金塊は運びだされた”と書かれているので、これは、ドラゴン・ファミリーの合意の上で、金塊が運び出されたと考えてよいのではないでしょうか。インドネシアのグラスベルグ鉱山の支配権を、インドネシア政府が51%所有しているというのは象徴的です。
7月26日の記事のコメントで、“ドラゴン・ファミリーとゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)は、上層部で重要な交渉をしている…おそらく、和解の方向で進んでおり、最終的にドラゴン・ファミリーの金塊の所有権は50%に落ち着くのではないか”と予測しました。
予測はほぼ正しく、鉱山の支配権のパーセンテージは、実際にはドラゴン・ファミリーの金塊の所有権が、51%に落ち着いたことを示すものではないでしょうか。
新金融システムの始動に対して、アメリカもヨーロッパも、必要な金塊を手に入れたということになると思います。日本は金融システムの崩壊によって一旦ハイパーインフレになるかも知れませんが、その後の新金融システムの始動で、もう一度ゼロからやり直すことが出来るだけの金塊は、十分にありそうです。