今週はやはり、イラン・イスラエル戦争に関する情報が多く載せられていました。イランへの攻撃は、「ハザール・マフィアが第三次世界大戦を引き起こし、戦争犯罪裁判を逃れようとする最後の悪あがきである」「手品師が人々の目をそらすために行う『目くらまし』のような…西側の人々が、自国の指導者たちを街灯に吊るしかねない機運から目をそらすために使われている」と言っています。また、この戦争における核に関する情報として、以下のようなものがありました。

• パキスタン国境沿いのイランのスィースターン・バルーチェスターン州で深さ6キロのマグニチュード4.3の地震が発生した。国防総省筋によれば、この地震はイランの地下核実験の特徴をすべて備えていたという。
• パキスタンもまた、イスラエルがイランに核攻撃を仕掛けた場合には、報復として自国の核兵器を使用する意向を示している。
• ハザール・マフィアのエリートたちは今、極限まで追い詰められ、恐怖に駆られているため、長年待ち望んでいたハルマゲドンを引き起こすべく、核兵器を一発か二発撃ち込むという自暴自棄な行動に出る可能性がある。
• この攻撃は、イランが歴史上最大級のスパイ・スクープで入手したイスラエルの核機密を公開し始めた直後に起きた。
• 現在、イランは国際原子力機関（IAEA）のマリアーノ・グロッシ事務局長がモサド【イスラエル政府の情報機関】の工作員であることを暴露した。

　イスラエルの報道や情報筋によれば、イスラエルのネタニヤフ首相の「自家用機は、イランへの攻撃が始まった直後、戦闘機2機に護衛されながらイスラエルを脱出した」「彼はギリシャ経由でアルゼンチンへ逃亡した」とのことです。イスラエル国内でネタニヤフ首相が映っている「映像はすべて偽造であり、仮に本人がまだ生きているとしても、すでに国外へ逃亡していると確認している」とありました。
　ロサンゼルスでの暴動について、「ハザール・マフィアは、イラン戦争を利用して、自分たちが資金提供した反米デモへの関与から世間の目をそらそうとしている」とありました。また、これらの暴動は、「実際には軍のホワイトハットたちがシリコンバレーのインターネットプロパガンダ企業を掌握しようとした試みであった」とも言っています。
　トランプ大統領は米国の破産を回避する手段の一つとして、「北朝鮮の鉱物資源を手に入れようとしている」らしいのですが、北朝鮮側から完全に拒否されているようです。というのも、「金正恩はトランプと北朝鮮国境で会った際に電磁兵器で殺害されている。現在、公の場に現れている金正恩は単なるアバターであり、実際には彼の妹が国を統治している。」ということらしい。
　中国の電気自動車バブルの崩壊について、「不動産バブルの崩壊と同様に広範な影響を及ぼす可能性がある」と警告しています。実際に、「テスラを抜いて世界最大の電気自動車メーカーとなったBYDは450億ドルの負債を抱えており、サプライヤーへの支払いは部品を受け取ってから平均271日後となっている。…最近では多くのBYDの販売店が倒産している。」とありました。これは、「中国があまりにも急速に過剰な量を生産してしまい、現在は大量の供給過多の状態に陥っている」ことが原因のようです。
　以下、その他のトピックです。

• トランプ政権は、9月30日までにUSAID（アメリカ合衆国国際開発庁）の全海外ポストを完全に廃止する方針である。
• アリババのジャック・マーを含む多くの中国人富豪が日本に逃れてきた
• 中国の不動産バブルの実態…人口の2倍以上の住宅が建てられていたことが判明した。

　今回の記事は、トランプとマスクの関係悪化の背景について、いくつかの見解を載せています。「争点は、米国政府株式会社の破綻を防ぐために中国にどう金をせびるかという点であった」「（二人の確執の背後には）離脱した宇宙文明…この秘密宇宙軍を擁するグループの運命があった」などといったものがありました。
　以前と重複するものもありますが、人類に反乱的な人工知能に関する情報として、次のような情報がありました。

• この人工知能は現在、偽ドナルド・トランプが推進する『大きく美しい法案（BBB）』によって、米国政府の乗っ取りを図っている。…この法案は今後10年間、州政府がAIに干渉することを禁じている。
• AIと提携するシリコンバレーのテック大物たちは、このデジタルマネーを使って大量のAIデータセンターを建設する予定であり、10年後には人類がもはや抵抗できなくなる状況が生まれる
• 近年最大のAIによる偽装は米国株式市場である。
• トランプは現在、…イスラエルおよびCIAとつながりのある監視技術大手パランティアとの提携を深めている。…パランティアは、政治活動から銃器所有に至るまであらゆる政府保有データを統合し、AIを駆使した米国市民のデータベースを構築している。

　フルフォード氏が実際に会った宇宙軍の情報筋によると、シオニストによるガザ地区の破壊の本当の目的は、「ガザの地下深くにシュメール時代以前の古代の遺物や技術データが埋まっているからである…この埋もれた知識の支配権をめぐって戦っている」ということらしい。
　アメリカによる生物兵器による攻撃が懸念されているようです。“米国議会は、人間と動物を標的とし壊滅的な結果をもたらすとされる生物兵器による攻撃が「2025年7月4日に発生した」と記述している”らしい。トランプ関税に対するウルズラ・フォン・デア・ライエンEU委員長によるの延期要請や、7月5日前後に起こると噂されている日本の大災害を踏まえて、「彼らが何を企んでいるのかを白状させる必要がある。」と言っています。
　以下、その他のトピックです。

• アングロサクソンのファイブ・アイズと中国は、世界の金融システムを全面的に刷新する計画に向けて着実に動いていた。
• BBB【大きく美しい法案】を巡る本当の問題は、離脱した宇宙文明の行く末である。その資金源は近年、米国政府の予算から消えた21兆ドル以上である。
• カナダは2025年の最初の4か月間で81万7000人の新規移民を受け入れた。
• 米国のマルコ・ルビオ国務長官が民間安全保障・民主主義・人権局の廃止を発表した…この部門はポーランドやハンガリーへの攻撃に関与し、また、ウクライナ政権に疑問を呈する国々への攻撃にも関与していた
• 民族主義政治家のヘルト・ウィルダースが、移民問題をめぐる対立の末に不安定な連立政権から離脱し、オランダ政府を崩壊させた。これにより、新たな選挙が実施されることになり、オランダにおけるグローバリストの支配がほぼ確実に終わると見られている。
• ゼレンスキー自身は、ハザール・マフィア関係者に対する証言を行うことで訴追免除を得ようとしている。彼の最新の暴露によれば、アメリカは本来ウクライナ向けだった2万発のミサイルを中東へ送ったという。
• ロスチャイルド家は牛乳の殺菌処理を強く推し進めた…それはタンパク質ラクトフェリンのためだ
• 内部告発者が名乗り出て、プラム島で奇妙な突然変異のハイブリッド動物の新種を作り出し、さらに動物由来の病気を広める悪質な方法を研究していると語っている。
• 気象学者スコット・スティーブンス…彼によれば、ケムトレイルはマイクロ波に反応するよう設計されており、特定の地点の大気を加熱して天候を操作できるという。
• 韓国の李在明が大統領に選ばれた…彼は中国の支援を受けており、日本と韓国を結ぶトンネルの建設を監督することになる。このトンネルは北朝鮮を経由してロシアのシベリア横断鉄道網とつながるという。

　最近の報道でイーロン・マスクとトランプ大統領がやり合っているところを目にしていますが、このことについて「はっきりしているのは、マスクが正式にトランプ政権を離れたことであり、それは国防総省が現在ほとんどの画面に映っているトランプを見捨てたことを意味する。ちなみに、マスクは基本的に国防総省の国防高等研究計画局（DARPA）のスポークスマンである。」と言っています。
　ガザでの大量虐殺、ウクライナやロシアの戦闘などについて、「それはすべて、ハバド教団が私たちを互いに殺し合わせようと必死に仕掛けているキャンペーン」なのだと言っています。ドイツでも、「フリードリヒ・メルツ首相は、ロシアの民間人を攻撃するための長距離ミサイル使用を承認した。」とあります。さらには、「ハバド教団がロシアにおいても非常に強力であり、元ロシア大統領ドミトリー・メドヴェージェフを含む多くの高位の工作員を抱えている」とのことです。
　アメリカのデフォルトについて、「今回は、本当にこれまでとは様子が違って見える。」として、「債券評価機関ムーディーズは、1917年の創業以来初めて、米国政府の信用格付けを引き下げた。これは、2008年の金融危機でも、大恐慌でも、9.11同時多発テロの時でさえ行われなかった」とあります。
　トランプ大統領による「大きく美しい法案」には、「AIが政府に取って代わると明記されており、今後10年間、いかなる政府関係者もAIに干渉することを禁じられている」とあるそうです。これについて、「つまり、人工知能は米国政府の支配を条件に、無制限のデジタルマネーを提供すると申し出ている」と言っています。また、「この法案が提出された際、インターネットのドメイン名などを管理するICANN（インターネット割り当て番号管理機関）の代表が偽物にすり替えられたという警告が届いた。…ICANNはインターネットの中枢を担う機関であり、どうやらAIがその支配を目論んでいるようだ。」ともありました。
　フルフォード氏は実際の体験から、デジタル端末で検索したこともないものが広告であふれかえるようになったといいます。このことを通して、「デジタル端末を持っていれば、たとえ電源が切れていても、自分が誰でどこにいて何をしているかを常に把握されている」と警告しています。
　かつてのように「西側はもはや軍事力で自らの虚偽の見解を世界に押し付けることができなくなってきている」と言っており、それは中国とロシアの存在ゆえのことなのだと言っています。また、ハバドが中国ではなくロシアとの戦争を煽ろうとしている理由として、「中国との戦争では確実に負けると分かっているから」と指摘しており、その背景として、アメリカの200倍以上もある中国の造船能力と、12倍以上もある鉄鋼生産量を挙げています。
　中国はイラン産石油の主要な買い手であるそうなのですが、「アメリカはもはやホルムズ海峡を封鎖してイランから中国への石油輸出を阻止することができなくなっている」と言っています。その理由として、「イランと中国を結ぶ鉄道回廊が開通した」ことを挙げています。中国からイランまで海路で40日かかるところ、鉄道では15日まで短縮できるようです。（参考記事）
　5月27日に『チャールズ国王』がカナダ議会で行った演説の中で、「我々が集っているこの地が、アルゴンキン・アニシナアベグ族の譲渡されていない領土であることを認めたい」と発言しています。これは「国際法上、カナダの国家元首が同国を『テラ・ヌリウス（無主地）』と正式に宣言したことを意味する。つまり、誰でも領有権を主張できるということである。」「カナダが新たな国家に取って代わられることを正式に認めるものであり、その新国家にはアメリカ合衆国および北米先住民が含まれる可能性が高い。」と言っています。