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アーカイブ: ＊陰謀

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「生物兵器（新型コロナウイルス）を意図的にばら撒いた」ことは今や事実である可能性が極めて高い ～武漢研究所の研究員（副所長）であるChao(单超)氏「2019年2月に最も感染力の強いものを選択するために4つのコロナ株を与えられました。それらは人工的で、実験室で操作され、生物兵器でした」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　1月26日の記事で、CIAは新型コロナウイルスの起源が中国の武漢研究所からの漏洩に由来する可能性が高いと評価したことをお伝えしました。
　キャロライン・レビット報道官は、“トランプ大統領は、新型コロナは武漢研究所から発生した可能性が高いと示唆したが、この部屋にいた多くの人々は陰謀論者だと彼を嘲笑った。しかし、今では確かな事実だと分かった。明らかになるまで何年もかかった。トランプ大統領は正しかったのだ。”と言っています。
　アーロン大塚氏のツイートが衝撃的です。武漢研究所の研究員（副所長）であるChao(单超)氏は、インタビューで「2019年2月に最も感染力の強いものを選択するために4つのコロナ株を与えられました。それらは人工的で、実験室で操作され、生物兵器でした」と告白したというのです。
　時事ブログでは2020年2月15日の記事で、「生物兵器（新型コロナウイルス）を意図的にばら撒いた」という見解であることを示しました。この時点では陰謀論でしかなかったわけですが、今や事実である可能性が極めて高くなりました。
　そして、米国国際開発庁（USAID）から武漢ウイルス研究所、武漢大学に資金が流れていたようです。
　2023年7月10日のFOXニュースでロバート・F・ケネディ・Jrは、“私は、我々が武漢ウイルス研究所を調査しない理由は米国政府にあると考えている。米国国立衛生研究所（NIH）だけでなく、中央情報局（CIA）と米国国際開発局（USAID）も事実上武漢ウイルス研究所を援助してきた。生物兵器技術においても、我々が武漢ウイルス研究所に非常に大規模な技術移管を行っていた。これらの生物兵器技術は、もともとNIHの予算で開発されたものだ。CIAもこの研究開発に参加していると思う。彼らは、米国国際開発局（USAID）を通じ、資金を提供した。”と話しています。
　新型コロナウイルスのｍRNAワクチンも「生物兵器」であることは明らかだと思うのですが、トランプ新政権はこの問題を扱うのでしょうか？
（竹下雅敏）
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「安倍元総理銃殺事件」から3年、未だに山上徹也被告の公判が始まらない / [ゆるねとにゅーす]「事件の状況などを詳しく分析するほどに、山上被告は犯人ではない可能性が高まる」

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　2023年4月に発生した「岸田前総理襲撃事件」の木村隆二被告の裁判員裁判が2月4日から始まったと報じられています。するとネット上では、むしろ2022年7月に発生した「安倍元総理銃殺事件」の裁判がなぜ未だに開かれないのかという疑問の声が多く上がりました。
　「安倍元総理銃殺事件」は、数々の不可解なことが指摘されながら全く解明されていません。ゆるねとにゅーす管理人さんの「事件の状況などを詳しく分析するほどに、山上被告は犯人ではない可能性が高まる一方だし、そもそも、安倍元総理本人が本当に死んだのかどうかすら怪しいからね。」というコメントの通り、国民は茶番を見せられているようなモヤモヤが晴れません。現在は公判が開始される前の、争点や証拠の整理の段階ですが、山上被告の弁護士によれば「たくさんの罪で起訴され、争点にすべきところがたくさんあるので時間がかかる」との説明です。しかし同時に「あの手製銃というのはかなり特殊な銃で一般的に想定されているものじゃないことは明らかなので、具体的にどの構成要件に当たるのかなどがかなり難しい問題」と言っていて、罪に問えないことをうかがわせています。奈良県警は、山上被告の手製銃が「拳銃等」に当たると判断していますが、専門家によると「機能や構造などから『その他装薬銃砲』にしか当てはまらず、発射容疑の適用は難しい可能性がある」そうです。つまり殺人罪の立証は不可能です。ネット上に「公判が始まると不利益を生じる個人、組織がある(暗殺の裏に組織がある〉？」「組織に加担した政府関係者からの圧力」など、頷ける投稿がありました。
　統一教会の瓦解とともに、水面下の事情が明らかになることを期待します。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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25/1/27 フルフォード情報英語版：トランプ、革命進行中に西ヨーロッパの支配権をロシアに譲渡

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　今回の記事は、全体に渡ってトランプに関する情報が多くありました。冒頭では、「トランプがロシアにNATOと西ヨーロッパの掌握を容認した」とする情報、およびその関連情報を載せています。以下は、その他のトランプ情報です。
  • トランプは、石油価格を引き下げ、石油生産を増加させることで、彼らの『脱炭素化』計画を完全に打破するつもりだと語った。その後、トランプはOPECとサウジアラビアに石油価格を引き下げるよう求め、結果として石油価格は急落した。
  • トランプはすでに、ウクライナに武器や生物兵器を供給していた国防総省の関係者をすべて解任し、ウクライナへの資金提供も完全に停止している。
  • 1960年代に起きたジョン・F・ケネディ大統領とその弟ボビー・ケネディ【ロバート・ケネディ】の暗殺、そして公民権運動指導者マーティン・ルーサー・キング・ジュニアの暗殺に関する機密文書を公開する大統領令に署名した。（関連情報あり）
  • 4日間で8万人もの子供たちを発見した。それらの子供たちはロサンゼルスの地下にあるトンネルにいた可能性が高い。
  • 彼は、コロンビアが追放された不法移民の受け入れを拒否しようとしたとき、コロンビアに圧力をかけて支配権を示した。
  • メキシコの麻薬カルテルをテロ組織に指定したことで、コカイン輸入機関とも称されるCIAの一部に対して宣戦布告した
　次はイーロン・マスクの失脚についてです。その裏付けとして、次の情報を伝えています。
  • オラクル社のラリー・エリソンが、彼に代わって軍産複合体の法定通貨マネーロンダリングの最高責任者となったようだ。
  • トランプが電気自動車への補助金をすべて打ち切り、マスクのテスラ・ビジネスモデルが事実上崩壞した
  • 現在、マスクが米国デジタルサービスの責任者に任命されたことが明らかになったが、これは予算削減とはほとんど関係がない。
また、失脚の理由については、「別の元小児性奴隷の内部告発者が、彼が悪魔崇拝者であることを新たに明らかにしたことによって引き起こされた」と言っています。
　続いて、そのマスクの後釜となる予定のラリー・エリソンについての情報です。フルフォード氏自身、エリソンから情報をもらっていたことがあるそうです。
  • （TikTokの一連の騒動は）エリソンを介してトランプの支配下にあるFacebookやInstagramと統合する計画の一環だった
  • エリソンの会社オラクルの最初の顧客はCIAであり、現在も政府契約に依存している。…オラクルのデータベースは、あらゆるものを記録・管理するために使用されている
  • AIを使って癌を検出し、mRNAワクチンをカスタマイズして48時間以内に治療するという不安を呼び起こすような『スターゲート』発表を行った。
　ハザール・マフィアの支配を終わらせるために、白龍会、アジアの秘密結社、日本の裏社会、日本の軍関係者が会合を持ち、「日本銀行を国有化する必要があるということで合意がなされた」とのことです。日本銀行の国有化によって、バチカン銀行やブラックロックなどが日本の金融システムおよび上場企業の支配権を失うことになると言っています。また、「世界中で印刷されるドルの大部分が日本で印刷され、日本によって裏付けされるため、連邦準備制度理事会（FRB）のシステムは終りを迎えるだろう。」とも伝えています。
　以下、その他のトピックです。
  • ハザール・マフィアは、ほぼ間違いなく気象兵器を使ってフロリダを襲った。フロリダでは、カナダの主要都市や北部の都市をも上回るような規模の1日の降雪が観測された。
  • ハザール・マフィアは数億人にのぼる中国の新年旅行者を利用して、有毒な鳥インフルエンザのパンデミックを広める計画を立てている
  • ジョンソン・エンド・ジョンソンは子会社を設立し、それを破産させることで、自社製品が原因で癌を発症した人々からの責任や訴訟を回避しようとしている。
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：トランプ、革命進行中に西ヨーロッパの支配権をロシアに譲渡
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 25/1/27
投稿者：ベンジャミン フルフォード

トランプがロシアにNATOと西ヨーロッパの掌握を容認したとする情報


Trump to hand control of Western Europe to Russia as revolution continues
By
Benjamin Fulford
January 27, 2025
4 Comments
The revolution that swept US President Donald Trump into power is unfolding at a blistering rate. Since a lot of it is all over the news and readers have probably already seen it, we will concentrate this week on things they may have missed. ドナルド・トランプ米大統領を権力の座に押し上げた革命は、驚異的な速さで進行している。その多くはすでにニュースで広く報じられ、多くの読者が目にしているだろう。そこで今週は、見過ごされているかもしれない事柄に焦点を当てたい。

The biggest move still not in the news is that Trump has given Russia the green light to take over NATO and Western Europe, according to Russian FSB and MI6 sources. “Trump told us he does not mind if Russia takes over the EU ‘because they are Nazis,’” the FSB sources say. MI6 confirms the denazification of Europe will mean the removal of the governments of most Western European governments. Partial confirmation of this can be found in various news items such as this one saying he has ordered the withdrawal of 20,000 troops from Western Europe. まだニュースで取り上げられていない最大の動きとして、トランプがロシアにNATOと西ヨーロッパの掌握を容認したとする情報が、ロシア連邦保安庁（FSB）とMI6【《英》軍事情報活動第6部】から伝えられている。FSBの情報筋は、「トランプは『EUはナチスだから、ロシアが支配しても構わない』と話していた。」と証言している。MI6もまた、ヨーロッパの脱ナチ化が西ヨーロッパ諸国の多くの政府の排除につながると確認している。この動きを裏付ける情報として、トランプが西ヨーロッパから2万人の軍を撤退させるよう命じたとの情報がある。
https://x.com/defense_civil25/status/1883281354395439141?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1883281354395439141%7Ctwgr%5E0166d5230cdbef902a6bfe521fe9cfcbf7fce63a%7Ctwcon%5Es1_&ref_url=https%3A%2F%2Fwww.rumormillnews.com%2Fcgi-bin%2Fforum.cgi%3Fread%3D250720

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大阪万博に入場するためには個人情報を丸ごと差し出す「万博ID」が必要、利用規約の同意チェックに要注意 / 「社会信用システムに誘導」される危険

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　計画段階から欠点・汚点・疑惑・不祥事がてんこ盛りで、未だに完成の目処が立たない大阪万博ですが、この上まだ驚きの情報がありました。「万博は万博IDを作らなければ入場できません。しかし、そのためには個人情報保護方針への同意が必要で、同意すれば外国政府、協賛企業や出展者等に個人情報が提供される場合があります」というものです。
ホントかな、とEXPO2025のサイトを見ると。
「・ユーザーの基本情報（氏名、ニックネーム、性別、生年月日、住所（郵便番号、都道府県名、市町村）、電話番号、メールアドレス、パスポート番号、国籍又は居住国に関する情報等）
・支払い及び決済に関する情報（クレジットカード番号等）
・位置情報
・生体情報（顔画像、音声、指紋等）
・所属先に関する情報（企業名、団体名、部署名、役職等）
・医療に関する情報（障がい者認定の有無等）
・SNSに関する情報（LINE、X、Facebook、Instagram又はGoogle等のアカウントやプロフィール、パスワードに関する情報等）
・入力情報（言語設定、メール配信設定、既婚・未婚の別、子どもの有無、趣味嗜好その他当協会の入力フォーム等の当協会が定める方法を通じてユーザーが入力又は送信する情報等（上記に含まれる情報を除く。））
・ユーザーの端末等から取得する情報（端末の種類、OS、端末識別子、IPアドレス、ブラウザ種別その他のブラウザ情報、リファラー情報、Cookie ID、Cookie及びCookie類似技術を利用して取得する閲覧履歴・購入履歴等に関する情報、IDFAやGoogle Play広告ID等の広告識別子等）」
　万博に入場するのに信用情報、位置情報、生体情報、医療情報が必要か？　万博を利用してデジタルIDを取得し、外国政府や企業に開示することを同意させているのです。「社会信用システムに誘導してるよ」というコメントは、その通りだと思いました。
　もっとも「万博に行かない」と決めている人は約90％らしいので、残りの10％の方、個人情報保護の同意に気をつけてくださいねー！
（まのじ）
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ぴょんぴょんの「新たなグルジア？」 ～NATOはルーマニアにヨーロッパ最大の基地を建設中

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　2024年11月24日、ルーマニアで行われた大統領選挙で、ウクライナへの武器支援の停止を訴えるカリン・ジョルジェスク氏が、得票率でトップに立ちました。大あわてしたのが、EU・NATO・アメリカ。彼らが働きかけたのでしょう、12月8日に予定されていた、1位と2位の決選投票は、その2日前に憲法裁判所からストップがかかり、選挙自体が無かったことにされてしまいました。理由は、ロシアの介入があったというのです。
　読者の方から頂いた資料を参考に、ルーマニアの事情を調べてみました。
（ぴょんぴょん）
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ぴょんぴょんの「新たなグルジア？」 ～NATOはルーマニアにヨーロッパ最大の基地を建設中

第1回投票後、衝撃に包まれたルーマニア


〈新たなグルジア？ 西側諸国は、ルーマニアで対ロシア第二戦線を開こうとしている。 ルーマニアの大統領候補ジョルジェスク氏は、ルーマニアはウクライナでの第三次世界大戦の「入り口」で、EUはNATOを「掌握」しようとしていると述べた。〉

2024年11月24日の大統領選挙の第1回投票後、東欧の国ルーマニアは衝撃に包まれた。

何があったの？

すべての世論調査で本命とされていた、左派グローバリストでユーロ狂信者である（現職）首相が3位になって、選挙戦から脱落したこと。もっと衝撃的だったのは、国連を「悪魔的」と呼んだEU懐疑主義者であるカリン・ジョルジェスク（Călin Georgescu）氏が大勝したことだった。（GATEWAY PUNDIT）

わーお！ 嵐の予感だ〜！！

本来ならこの後の12月8日、1位、2位の最終決戦投票が行われるはずだった。ところが2日前の12月6日、ルーマニアの憲法裁判所が、投票結果を無効とし、大統領選は、一からやり直すことになったんだ。

ええ〜？！！不正選挙だったとか？

あの、例のヤツ、ロシアの介入があったとかいう。

はあ〜、またか〜。グルジアとおんなじ〜！

ジョルジェスクの選挙運動ではブロガーへの報酬、テレグラムを通じたTikTokの管理に、ロシアの資金が使われていたと言う。ここらへんの事情は、ニキータ氏の動画がわかりやすい。

【時事ネタ】目立たないように仕込まれたトランプ氏への負の遺産〜1/15水曜版です🫡‼️

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