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22/05/02 フルフォード情報英語版:FRB【連邦準備制度理事会】が柵で囲まれ、ドイツ銀行が強制捜索され、ハザール・マフィアの資金調達を絞る動き

 5月2日フルフォード・レポート(英語版)です。イーロン・マスクのことが沢山書かれています。主にそこをまとめてみました。イーロン・マスクの父(ナチスのロケット科学者)の死際の告白が、popoちゃん的に一番インパクトありました。今一度、イーロン・マスクとはどんな人物なのか竹下先生のコメントをリンクしていますのでご確認くださいませ。今回初めて、多くの情報源はマスクを信用していないとフルフォード氏は書かれていますが、マスクは公然とホワイトハットを支持するようになったとも書いています。後半は、人工的に食糧危機が作られているかもと思わせる情報満載です。現在、「グレート・リセット」のニューフェイスはシュワブの娘さん【動画あり】だとか。また“西側諸国政府は世界的な「真実の省」を設立するために結託”とありますが情報源の波動のご確認を♪最後は相変わらずUFO動画い〜ぱい😆

1⃣ハザール・マフィア:無からのお金作り能力喪失
FRBはフェンスで囲まれ、ドイツ銀行に強制捜査が入ったため、ハザール・マフィアは、資金洗浄する機能が断たれ、無からお金を作り出す能力喪失。👏👏👏

2⃣同盟の真の目的:性奴隷とアドレナクロム採取なくすこと
しかし、これで我々は満足してはいけないというフルフォード氏。戦いの目的は性奴隷、アドレノクロム採取をなくすこと。マリウポリの製鉄所はアドレナクロムの採取施設。フロリダのディズニーランドの地下トンネルなども世界各地に同様の児童拷問施設あり。

3⃣カマラ・ハリス:逮捕
コロナ予防接種を4回しているカマラ・ハリスは「コロナ陽性」(つまり逮捕され)になり、偽バイデン政権の終わりが一歩前進。ほか上院議院も2名「コロナ陽性」。ウクライナの秘密訪問をしたアメリカの政治家らはアバターというモサドの情報筋。

4⃣欧州、中国:アメリカ離れ
中国外務省は、米国は国際法に違反するならず者国家であると公言。ヨーロッパ諸国(ポーランド、イタリア、フランス、ドイツ、ブルガリアなど)はアメリカから距離を置き、ロシアのガス代をルーブルで支払う。

5⃣イーロン・マスクの父:ナチスのロケット科学者
日本の諜報機関が発表し、アメリカの宇宙軍関係者が確認したところによると、イーロン・マスクはナチスのロケット科学者の息子。【父の写真あり】だが、マスクは公然とホワイトハットを支持するようになった。⚠️
4月27日の竹下先生のコメント「このようにフルフォード氏の言う『ホワイトハット同盟』とは『地球同盟(アース・アライアンス)』とは別の組織であり、私の考えとは相いれません。」

6⃣イーロン・マスクの父:死際の告白
イーロンの父、フォン・ブラウンは死際に以下を告白。”彼は、アメリカは宇宙兵器を作ることによって世界を支配しようとするだろうと言った。そして、その巨額の出費を、偽の敵を作り上げることで正当化するのだ。まずロシア人、次にテロリスト、第三世界の狂人、そして小惑星、最後に「最も面白いのは宇宙人、地球外生命体、これが最後のカードになるだろう、そしてそれはすべて嘘だ。」と彼は言った。”

7⃣イーロン・マスク:公生涯の物語は大嘘、ナチスのハイテクを商業化するためのフロントマン
CIAの情報筋によると、イーロン・マスクの公生涯の物語は大嘘で、彼は最初からナチスのハイテクを商業化するためのフロントマンとして仕組まれたもの。電気自動車は100年以上前からあった。【動画、写真あり】

「2月25日の記事のコメントで、“SSPアライアンスの情報ではイーロン・マスクは『悪玉』ですが、フルフォード情報では「善玉」です。私の直観では、SSPアライアンスの情報が正確です”と記したように、米宇宙軍・トランプ(替え玉)・イーロン・マスク(替え玉)の線は、エレナ・ダナーンが接触している『世界の銀河連邦』と繋がっており、私は信用していません。彼らはトランスヒューマニズム推進者です。」(4月27日の竹下先生のコメントより)

(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:FRB【連邦準備制度理事会】が柵で囲まれ、ドイツ銀行が強制捜索され、ハザール・マフィアの資金調達を絞る動き
投稿者:ベンジャミン フルフォード 

ハザール・マフィア:不換紙幣を資金洗浄する機能が断たれた


FRB fenced off and Deutsche Bank raided in move to strangle KM funding The global alliance against the Satanic Khazarian mafia scored major victories last week on multiple fronts. Most importantly, the Federal Reserve Board building in Washington DC has been fenced off 悪魔のハザール・マフィアに対抗する世界的な同盟は、先週、複数の面で大きな勝利を収めた。最も重要なことは、ドイツ銀行がドイツ警察の手入れを受ける中、ワシントンDCの連邦準備制度理事会ビルが、フェンスで囲われたことだ。【写真下】

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

while Deutsche Bank was raided by German police. This has cut off the KM’s ability to launder fiat funny money into the real economy via the stock and bond markets, MI6 sources say. That is why Apple, Alphabet (Google), Microsoft, Tesla and Amazon share prices are down respectively 11, 22, 16, 29 and 30% from their peaks. これにより、ハザール・マフィアが不換紙幣を株式・債券市場を通じて実体経済にロンダリング【資金洗浄】する機能が断たれたと、MI6【《英》軍事情報活動第6部】の情報筋は言う。アップル、アルファベット(グーグル)、マイクロソフト、テスラ、アマゾンの株価がピークからそれぞれ11、22、16、29、30%下がっているのはそのためだ。

If the Khazarian mafia loses the ability to create money out of nothing in order to finance their plan to enslave humanity, then it really is game over for them. Without money, they cannot pay for their goons, “celebrities” and actors pretending to be politicians. もしハザール・マフィアが、人類を奴隷にする計画の資金を調達するために、無からお金を作り出す能力を失ったら、それは彼らにとって本当にゲームオーバーになるのだ。お金がなければ、チンピラや「有名人」、政治家のふりをした役者にお金を払うことができない。

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「パンデミック予防と制御に関する国際条約」が締結されれば、WHOは各国政府に対してこれまでのように勧告を行うのではなく、法律とみなされる決定を下すことが可能になり、全加盟国194カ国を拘束することになる

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、「パンデミック予防と制御に関する国際条約」が締結されれば、“WHOは各国政府に対してこれまでのように勧告を行うのではなく、法律とみなされる決定を下すことが可能になり、全加盟国194カ国を拘束することになる。”と言っています。
 この条約の問題点は、WHOが民間のスポンサーや財団の利益を代弁することになり、“グローバルな緊急事態に際して、民主的な正統性を持たないWHOが一種の世界政府として機能することが可能”になることです。
 ビル・ゲイツの新刊「次のパンデミックを防ぐ方法」には、“10億ドルの資金で「世界緊急対応チーム」を創設。3000人の医師、疫学者、政策やコミュニケーションの専門家、外交官で構成され、WHOの指揮のもとで活動する”という提案がなされているらしい。
 “続きはこちらから”のグローバルリサーチの記事で、WHOに20年間勤務してきたスイスの科学者、アストリッド・シュトゥッケルベルガー博士は、“国民投票もなしに一国の保健大臣の署名で何百万人もの人々の運命を決めることは受け入れられない。すべての国がWHOに抗議の公開書簡を送るべきだ。”と警告していますが、“今のところ、ロシアだけがそのような抗議文を送っている”という状況らしい。
 こちらの記事によれば、“2022年3月1日までに第1回目の会合を開催して共同議長の選出や業務方法・スケジュールを決め、同年8月1日までに第2回目の会合を開催して、この取決めをWHO憲章のどの条項に基づくものにするのかを決定する。また、中間報告を2023年5月頃に開催される第76回世界保健総会で行い、成果文書を2024年5月頃に開催される第77回世界保健総会で行うこととなっている。”と書かれています。
 ところが、タマホイさんのツイートにリンクされている記事には、“5月22日、世界保健機関(WHO)は、米国を含む194カ国の主権を剥奪するかどうかについて投票する。…WHO世界保健総会は、5月22日から28日までこの問題に関する投票を行います。…世界保健総会加盟国の194カ国の単純過半数によって承認されれば、これらの修正案はわずか6ヶ月後(2022年11月)に国際法として発効する。”とあり、この記事の情報が正しいのかどうかを確認できません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国際パンデミック条約 - 世界政府への道を歩むWHO
配信元)

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配信元)
 
 
 

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オリバー・ストーン氏「米国が原因不明の小さな核爆発を演出し、ドンバス地域のどこかで何千人ものウクライナ人を殺すのではないか…当然それが起きた場合…世界中のすべての目が条件反射でロシアを責めるように訓練されています」

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”で、「オリバー・ストーンのウクライナ紛争の目的と展開予想 (2022年5月2日)」を邦訳したツイートを貼りつけましたので、こちらを先にご覧ください。
 オリバー・ストーン氏は、“ビクトリア・ヌーランドが再び突然現れ…ロシアがもし何らかの核兵器を使用した場合、地獄になると警告した”ことに恐怖を感じたと言っています。
 “米国が原因不明の小さな核爆発を演出し、ドンバス地域のどこかで何千人ものウクライナ人を殺すのではないか…当然それが起きた場合…世界中のすべての目が条件反射でロシアを責めるように訓練されています。…ロシアは悪魔、魔王ということになり…もはや真実は重要でない…こうすることで…もう1人のエリツィンを求めることに一歩近づく…ロシアが倒れた場合、中国が次のターゲットになる…これが政府内のネオコン無政府主義者が望んでいる…夢のシナリオだ”と予想しています。
 昨日の記事で紹介したスイスの元軍事情報将校ジャック・ボー氏も、“現在の雰囲気では、欧米が何らかの形でウクライナ紛争への関与を強めるような事件――「偽旗」事件 ―― が起こるための条件がすべて揃っている”と警告しています。 
 ビクトリア・ヌーランドの議会での公聴会で、共和党のマルコ・ルビオ上院議員は「ウクライナで生物・化学兵器による事件や攻撃があった場合、100%の確率でロシアが犯人だと考えて間違いないのでしょうか?」という質問に対し、ビクトリア・ヌーランドは「間違いない」と答えたのですが、ジャック・ボー氏はこのやり取りを、「控えめに言っても奇妙なものであった。」と言っています。
 この奇妙なやり取りは、ネオコンが生物・化学兵器、あるいは核兵器による「偽旗」事件を起こす計画があることを示していると見て良いでしょう。
 ポール・クレイグ・ロバーツ博士は、「遅かれ早かれ、クレムリンは、ロシアの敵がアメリカの新保守派であり、新保守派への圧力点がイスラエルであることを理解する」と言っていますが、ロシアは分かったうえで「第3次世界大戦」に繋がりかねないこの状況に、冷静に対処しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ネオコンは核戦争のために世界を設定していますか?
(前略)
Facebookのオリバーストーンは、猛烈な反ロシアのプロパガンダが、世界がロシアの行動として解釈するように訓練されているウクライナでの偽旗作戦の低収量核爆発の舞台を設定したと書いています。ワシントンの認識戦争の成功とロシアの非難によるCNN/フォックス電波の飽和は、偽旗作戦の核事件がプーチン政権を崩壊させるという希望につながる可能性があります。新たに設置されたエリツィンは、ロシアをワシントンの支配下に戻し、次の標的として中国だけを残すだろう。そのようなイベントは空想ではありません。これは、ワシントンの覇権に対する新保守派のコミットメントに対するストーンの理解の表れです。 バイデン当局者は、ロシアを弱体化させ、プーチンを処分することを目的として、ウクライナを代理人として使用して、ロシアと戦争をしていることを明らかにした。
 
偽旗作戦は核戦争への唯一の道ではありません。 NATOのフィンランドとスウェーデンへの拡大もまた別です。ワシントンは、NATO加盟を申請するよう政府に圧力をかけているだけでなく、スウェーデンとフィンランドの政府当局者に賄賂を贈っています。
 
このNATOの拡大について少し考えてみてください。ロシアがウクライナに介入した理由の1つは、ロシアの安全保障上の懸念を真剣に受け止めることをワシントンとNATOが全面的に拒否したことです。ウクライナのNATO加盟はロシアにとって全く受け入れられないのに、なぜそれが推進されたのか? ウクライナへの西側の介入が紛争を制御不能にする恐れがあるのに、なぜスウェーデンとフィンランドをNATOに持ち込むことによってガソリンを火に注ぐのか? 現在、スカンジナビアとバルト諸国は非核地帯です。フィンランドのNATOへの加盟は、ロシアの国境により多くのNATOをもたらすだろう。これは、クレムリンが容認できないと宣言した展開である。より多くの挑発を積み重ねることによって、ワシントンとNATOは意図的に引き起こされた紛争を意図的に拡大しています。
 
明らかに、フィンランドとスウェーデンがNATOに加盟することによって状況をさらに不安定にすることは無責任です。ドミトリー・メドヴェージェフは、NATO加盟が非核バルト海の終焉を意味することを明らかにしました。ロシアとの国境でのNATOの増加は、極超音速核ミサイルの配備でロシアが是正しなければならない不均衡を生み出します。フィンランドとスウェーデンの政府が、NATO加盟国を核兵器の標的にする結果として、安全性の向上と見なすことができるでしょうか。フィンランドとスウェーデンは、NATOに加盟しない限り、ロシアに攻撃される危険はありません。フィンランドとスウェーデンのNATO加盟国を、無謀な不安定化行為以外の何物でもないと考える人は誰もいないでしょう。スイスと同様に、フィンランドとスウェーデンは中立国の恩恵を受けています。彼らが自分たちを核の標的に変えることは無意味です。

誰もが、新保守主義者の覇権のイデオロギーは膨張主義のイデオロギーであることを理解する必要があります。ロシアが西側に拡大しているのではなく、ロシアに向かって拡大しているのはアメリカ帝国です。反ロシアのプロパガンダが真実とは正反対であることは本当に驚くべきことです。遅かれ早かれ、クレムリンは、ロシアの敵がアメリカの新保守派であり、新保守派への圧力点がイスラエルであることを理解するでしょう。
 
私の聴衆が知っているように、私は何年もの間、挑発に対するロシアの控えめな反応がますます危険な挑発を引き起こし、最終的にはアルマゲドンを私たちにもたらすのではないかと心配してきました。私は最近、中国のスポークスマンが中国がワシントンからの挑発を受け入れることができないと言ったとき、中国政府が同様に考えているのを見ました。その結果、挑発はますます悪化するでしょう。
 
理由、交渉、善意に頼るというクレムリンの方針は、西側からは返礼されていません。ウクライナでのクレムリンの限られた軍事作戦は、西側に挑発の方針を放棄するよう説得するのに十分な凶暴性ではありませんでした。ワシントンは、致命的な境界線を越えるまで挑発を続けるようです。
 
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝58 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 ブロンフマン2

 小泉政権、安倍政権、つまり清和会の政権下の日本において、不可解な死を遂げた多くの人々が報道されました。表向きは自殺とされるが、ドアノブにネクタイをかけての首吊りとか“ありえない自殺”が多数でした。こういった不可解な死を遂げた方々にマスコミ関係者が多数いました。「政権に都合の悪い報道をしたので消されたな」と思えました。もっとも日本のこの10年は、メディアの情報統制も酷くなり、不可解な死を遂げた人々の報道自体も少なくなっていますが、いずれにしても「メディアには暴力装置が隣り合わせで監視を受けている」のは事実でしょう。
 日本のメディア支配を辿ると、当然ながら電通と裏天皇グループとなりますが、ブロンフマンにも行き着きます。ブロンフマンはギャング団の代表格ながら、エドガー・ブロンフマンなどは兵器製造企業を経営しながらADLの名誉副会長、世界ユダヤ人会議の議長を長年勤めた名士でもあり、イスラエルの顔とも言えることを前回に見ました。
 しかし、最近はブロンフマン一族の威光にも陰りが出てもいます。エドガーの孫娘で遺産相続人のクレア・ブロンフマンは、ハリウッドに深く浸透したネズミ講兼小児性愛犯罪セックスカルトのNXIVMのメンバーとして逮捕され、6年以上の禁固刑を言い渡されたことが報道に出ているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝57 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 ブロンフマン2

メディア業界の実態


メディア業界は、業務としては通信社の情報提供、経営としては広告収入によって成立しています。広告収入なしにはメディアは運営不能であり、日本のメディアを全面完全支配しているのは「日本の広告業界のガリバー」とも称された「電通」である、これはごく常識的な話です。電通は「共同通信社」「時事通信社」とは一体と表現しても良い関係でもあります。


電通は裏天皇グループの、具体的には五龍会の黒龍会に所属する企業です。つまり、日本メディアを支配する電通は八咫烏の意図の元に動いており、電通は日本のメディア支配の他には国政選挙を取り仕切っていることもよく知られている事柄です。

この電通は、外部からは「カナダに本拠地がある世界最大手の広告会社」のオムニコム(OMC)を通じてブロンフマン一族の支配下にもあることを、『黄金の金玉を知らないか?』の2016.05.19記事にわかりやすく説明され、記事の最後は次のようにくくられています。

メディア業界というのは上はヤクザでその上はマフィアなのです。
これは裏を知ってる人の常識です。

残虐、凶悪の殺人集団がニュースや芸能界をプロモートしている。
まぁ、前から皆様も何となく気づいていた通りの話です。

一般民衆はメディアによって「情報支配(洗脳)」を受けており、そのメディアを一般民衆は上品で常識・良識的なインテリ集団のように思い込んでいるフシがありますが、実際には、メディアとは暴力装置からのプロモートを受けているのです。金融支配と情報支配と暴力支配はいわば三位一体のような関係にありますが、特に情報支配と暴力支配は渾然一体の関係なのです。

メディアを制するものは、大衆を制す。

日本メディアを支配する電通がブロンフマン一族の支配下にもあるというのは、メディアを巡る構造上から自然的にそうなるのですが、それ以外でも電通とブロンフマン一族が強い繋がりがあるのは間違いのないところです。

メディアを巡る構造について、ブロンフマン一族はランベール一族、そしてロスチャイルド家の親族になっており、『オルタナティブ通信』からの情報として、ランベール一族は「世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営」とのことですし、そもそもロスチャイルド家は、19世紀には3大通信社「アヴァス、ヴォルフ、ロイター」の三社をその傘下に置いていたのです。

ロスチャイルド=ランベール一族が西側世界のメディアを傘下に置き、そのメディアのプロモートを暴力の実行部隊のブロンフマン一族に託していた、こういう構図になっていたでしょう。この構図から電通もブロンフマン一族の支配下にあることになります。

ただし、ブロンフマン一族はロスチャイルド=ランベールからのメディア支配の構図を除いても、それ以前の時点から電通と背後の裏天皇グループとは密接な関係にあったはずなのです。


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22/04/25 フルフォード情報英語版:弾圧を強めても数学的に絶望的なハザール・マフィアにコントロールされたG7政権

 4月25日フルフォード・レポート(英語版)です。気になったところを掻い摘みまとめてみました。ルペンの賄賂とパキスタンとアフガニスタンがアヘン戦争に突入したという情報が、一番popoちゃん的にインパクトありました!

1️⃣G7:破産?
G20の財務相が先週の会合後、初めて声明を出さなかった。もし、彼らが正直であれば、破産を宣言したことだろう。スーパーインフレの原因は、FRBが2020年3月以降、不換紙幣の「特別引出し権」を209%増加させたから。歴史からスーパーインフレは必ず政権交代につながる。

2️⃣カナダ:政府は狂っている
カナダ人は国会議員に電話し、犯罪の証拠を突きつけよとウィンドランダー氏は呼びかける。例として不正選挙の証拠写真を挙げる。カナダでは2022年4月14日、児童保護を口実に、子供を政府の所有物にする法案を可決。😱カナダの国民が首相に罵る動画、首相の処分は時間の問題、支配層への増悪は欧米のあちこちで起こっている。

3️⃣フランス大統領選挙:ルペンは賄賂をもらった
マリーヌ・ルペン3億ドルで「負ける」ことに同意。今、彼女にはギロチンの刑が避けられない。マクロンは偽物というMI6。こちらの竹下先生の記事「明らかに影武者です。本物は既に死亡していると思われます。」を是非、ご一読を♪)

4️⃣ウクライナ:ゼレンスキー薬漬け、もうすぐ消える?!
ゼレンスキーはバイデン同様、薬漬けのアバター。彼の机の上にコカインと思われるものが動画に。明らかにハイのご様子。ウクライナ軍とナチス軍のほとんどは、1日に3錠の「戦争化学物質」で半永久的にハイになり痛みに鈍感になっている。ゼレンスキーのお役目ほぼ終了。なので、もうすぐ事故に遭うだろうと言うモサド。

5️⃣パキスタンとアフガニスタン:アヘン戦争に突入
タリバン政府が、中国とパキスタンと連携して、ケシの生産を止めると発表すると、ハザール・マフィアのヘロイン押し売り部門は戦火に突入した。国連によれば、アフガニスタンは年間9000トン以上のアヘンを生産。これは2700億ドルのディープ・ステイト産業。これがアヘン生産に反対するパキスタン大統領イムラン・カーンのような指導者を転覆させた理由。ビル・ゲイツはパキスタンの政治家に賄賂を渡したらしい。

 このほかに、中国の習近平は3期目目指す、それに関連する上海のロックダウンの2つの側面。アメリカ西海岸港ではトラック積載契約量7週連続減少の情報も。そして最後に宇宙人や宇宙に関する動画盛り沢山!
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:弾圧を強めても数学的に絶望的なハザール・マフィアにコントロールされたG7政権
投稿者:ウィンドランダー 

G7破産?!


KM controlled G7 regimes are mathematically doomed despite increased repression Despite resorting to extreme fascist repression, the Khazarian mafia slave regimes of the G7 are mathematically doomed. The reason is financial. They made the fundamental mistake of thinking that numbers on financial institution computers were real and not imaginary. This is why, for the first time in my memory, the G20 finance ministers did not issue a statement after meeting last week. If they had been honest, they would have declared bankruptcy. 極端なファシスト的抑圧に頼ってはいるが、G7のハザール・マフィアの奴隷政権は数学的に絶望的である。その理由は、金融にある。彼らは、金融機関のコンピューター上の数字が架空のものではなく、実在すると考えるという根本的な間違いを犯したのだ。このため、私の記憶では、G20の財務相が先週の会合後、初めて声明を出さなかった。もし、彼らが正直であれば、破産を宣言したことだろう。

IMF Director Kristalina Georgieva came close to making such an admission at the meeting when she said “We printed too much money and didn’t think of unintended consequences…We are acting like 8-year-olds playing soccer chasing the ball.” IMF 【国際通貨基金】のクリスタリナ・ゲオルギエヴァ理事は、会議でそのような告白をするところだった。「我々はお金を刷りすぎ、意図しない結果を考えなかった...我々はボールを追いかけてサッカーをしている8歳の子供のように行動している 。」と述べたのだ。

As the Zero Hedge Article linked below notes: 下記リンク先のZero Hedgeの記事にもあるように。
Since the Lehman failure in 2008, the combined balance sheets of some of the major central banks have increased from just under $7 trillion to $31 trillion (Fed + ECB + BOJ + PBOC, according to Yardini Research). The steepest part of the rise was from March 2020, when assets for the Fed and ECB soared…if the global conflict is financial, the West has lost it already. The geopolitical consequences are another story for a later day.
2008年のリーマンショック以降、一部の主要中央銀行のバランスシート【貸借対照表】の合計は7兆ドル弱から31兆ドル(FRB【連邦準備銀行】+欧州中央銀行+日本銀行+中国人民銀行 Yardini Research調べ)に増加した。上昇の最も急な部分は2020年3月からで、FRB【連邦準備銀行】と欧州中央銀行の資産が急増している...世界の対立が金融であれば、欧米はすでに敗北している。地政学的な帰結はまた別の機会に話す。
https://www.zerohedge.com/markets/era-financialized-fiat-dollar-standard-ending https://www.zerohedge.com/markets/era-financialized-fiat-dollar-standard-ending

The Fed has increased fiat “special drawing rights” by 209% since March of 2020. Because GDP has not increased by 209% since then, all of this money is fueling hyper-inflation. History shows hyper-inflation always leads to regime change. FRB【連邦準備銀行】は2020年3月以降、不換紙幣の「特別引出権」を209%増加させた。GDPはその後209%増加していないため、この資金がすべてハイパーインフレを煽っているのだ。歴史を見ると、ハイパーインフレは必ず政権交代につながる。

The Fed – U.S. Reserve Assets, March 2022 (federalreserve.gov) FRB【連邦準備銀行】 - 米国の準備資産、2022年3月 (federalreserve.gov)

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