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20/09/14 フルフォード情報英語版： ハザール・マフィアは米選挙と洗脳した売国奴候補を中心に据えて防戦態勢

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　果たしてトランプ大統領は、善人側の味方なのでしょうか、それとも悪人側の操り人形なのでしょうか。フルフォード氏に情報を提供している人たちの間でも、相変わらず意見が割れているようです。
　とはいえ耄碌したセクハラ親父のバイデンで代役が務まるとも思えないので、このままだとアメリカ大統領選挙は2000年の「ブッシュ対ゴア事件」のように、訴訟問題となるのかもしれません。それでどの程度、時間稼ぎ出来るのかは不明ですが……。
　そしてロシアでは、プーチンだけでなくキリル総主教までもが偽者だそうで。中国もどう出てくるか不明だそうで。
　世界中が混迷を極めています。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハザール・マフィアは米選挙と洗脳した売国奴候補を中心に据えて防戦態勢
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 20/9/14
投稿者：フルフォード

カバールの最後の頼みの綱は大統領選挙


ハザール・マフィアはアメリカ合衆憲法共和国を破壊するべく、ありとあらゆる手段を駆使しており、暴力と放火が更なる混沌へと引き摺り込んでいる、とNSA・MI6・ペンタゴンの情報源が口を揃えた。紐解かれつつある【ハザール側の】筋書きとは、【教祖様が差し出す毒入り】クールエイドを【大人しく】飲む、最も深く洗脳されたシープルの目にすら明らかな茶番劇となる【大統領】選挙だ。

我々は今や略奪と焼き討ちの最終段階に突入した。なのでジョー・バイデンやナンシー・ペロシなどといった民主党の政治家の大量逮捕は期待できない。

大統領は訴追免除される【という特権】こそ、そもそもバイデンが【大統領選の】候補者になった主な動機である。また、ウラニウム・ワンやウクライナの資金をDNC【＝民主党全国委員会】へ流した上院と下院の左派や右派【に所属する】カバールの子分や諜報機関【に所属する】ディープ・ステートの工作員連中にとっても、起訴を回避する最善の方法なのだ。ということでドブネズミどもは皆、どんな手段を使ってでも不正選挙をしようと躍起になっている。

予想される結末は、様々な情報源に言わせると、トランプ支持派がこぞって詰めかけ、歴史的な大勝利となりそうな投票所はアンティファやBLM【※ブラック・ライヴズ・マター運動】に襲撃されていき、選挙【全体】が取り消されるというものだ。

愛国者たちが【トランプを】支持しているのは、国中の大規模な選挙集会や【応援】パレードで明白。一方、寝惚けたジョー【とトランプに揶揄されたバイデンの元】に【集まったの】は大手メディアお抱えの御用記者が一握りほど、【おまけに】その面前で、テレプロンプター【に用意しておいた】回答をもっと見やすくしてくれと求める始末。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入
ジョー・バイデン

より実現可能性の高そうなシナリオは、郵便投票を巡って訴訟と混乱が起こり、それが数週間あるいは数箇月続くというものだ。どちらのシナリオでも、トランプが【名目上は】“権力を握ったまま”になるだろう。

【※“”になっているのは、本当にトランプが権力を掌握しているのか不明なためです。ディープ・ステートに操られているのかもしれませんし、軍の良識派がしっかりと統制しているのかもしれません。】

バイデンと彼の息子は、ウクライナや中国との明らかに犯罪に該当する取引に関与し、選挙に勝つのは望み薄だ。少しでも議論になれば、救いようのないほどボケており、【大統領になるには】不適任だとバレてしまう。

このあまりにも【見事な】敗者【っぷり】から、ある情報源に至っては、【バイデンは出馬するよう】ハメられたのだと考えているほどだ。トランプを支持している面々が同時に、選挙で勝てそうもないバイデンをわざと対抗馬に据えたのでは、との疑いを禁じ得ないのだとか。

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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

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　これは『旧約聖書』の言葉ですが、100年余の長らくに渡って米国政府はまさしくこの状態にあったと言えるでしょう。
　1913年末に私有中央銀行のFRB（連邦準備制度）が創設され、ドルの発行権が私的に握られてしまい、米国政府はFRBの所有者に、借金することでしかドルを流通できなくなったのです。
　米国はディープステートによって支配操作されてきたと噂されますが、この噂は事実であり、当然でもあったのです。ディープステート＝FRBの所有者と捉えれば分かりやすいでしょう。
　米国政府は、FRBの所有者から借金、つまり「金融支配」を受け、おまけに「情報支配」される中に置かれ続けたので、「奴隷になる」のは必然だったのです。それではFRBの所有者とは？ 　FRBを実質支配してきたのはニューヨーク連邦準備銀行です。そのニューヨーク連銀の株主として同じ情報がネットのあちらこちらに出ています（情報元はユースタス・マリンズでしょう）。それを見れば、簡単に言えば、FRBの所有者とはロスチャイルド、そしてロックフェラーだったと見て取れるのです。
　しかし、最近は状況が一変しています。何とも言い切れませんが、ベンジャミン・フルフォード氏のレポートにある通り、既に免許期間が切れたFRBは、もしかして本当に国有化されたのか？という気にもなります。
　ディープステート側の激しい抵抗が相変わらずあるのは勿論なのですが、FRBの内情が大きく変化しているのは確かです。米国、それ自体が大きく変化してきているのです。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

米国の闇の金融戦闘史 〜ロスチャイルドと大統領の闘争


1913年のADL創設によって、米国での情報支配は完全になったと前回指摘しました。そして1913年に「情報支配」だけでなく「金融支配」による米国の「乗っ取り」支配も完成したといえるでしょう。

1913年末、実質の米国中央銀行であるFRB（連邦準備制度）が創設されたのです。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのです。

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植民地アメリカは長期に渡り、豊かに活況の様相を見せていました。その秘訣は独自通貨コロニアル・スクリプ（植民券）の発行にありました。しかし、そのコロニアル・スクリプ（植民券）の発行権をイギリス東インド会社の所有者たちに奪われ、植民地アメリカは大不況に陥ってしまったのです。

ここでポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソンたちが独立の決意を表しました。通貨発行権を奪われたのが米国独立革命戦争の主因だったのです。

ただし、独立国米国の成立も通貨発行権をめぐる闇の戦闘史の一通過点に過ぎませんでした。米国の通貨発行権の独占を目論み、侵略攻撃に取り掛かった主力が初代ロスチャイルドを始めとするロスチャイルド一族です。この侵略攻撃に敢然と立ち向かったのがアメリカン・フリーメーソンの米国歴代大統領たちでした。

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この金融戦争、米国初代大統領ジョージ・ワシントンの就任式が行われた1789年の僅か2年後の1791年には、工作員アレグサンダー・ハミルトンなどを通じ、米国中央銀行「第一合衆国銀行」が、初代ロスチャイルドの目論見通りに創設されました。

しかしこの米国中央銀行は、主にトーマス・ジェファーソン大統領によって廃止されました。…と言っても「第一合衆国銀行」廃止も金融闘争史の一頁に過ぎません。

この後ネイサン・ロスチャイルドは、勃発させた米英戦争を利用して 「第二合衆国銀行」を1816年に成立させます。これに対し米国大統領も反撃します。

アンドリュー・ジャクソン大統領は暗殺攻撃を跳ね返し、1836年にこの中央銀行を米国から締め出すのに成功したのでした。


このように米国では、ロスチャイルドと米国大統領の激しい金融戦争が闇で繰り広げられたのです。この闘争の流れの帰趨がほぼついたのがアブラハム・リンカーン大統領時でしょう。

南北戦争でアブラハム・リンカーン大統領は、画期的な政府通貨グリーン・バックスを発行します。グリーン・バックス、これは銀行家の息の根を止めることのできる超絶ツールです。

しかし反面、グリーン・バックス発行のため、リンカーンは致命的な譲歩を銀行家にせざるを得なくもありました。1863年の「国立銀行法」の制定がそれで、これによって アメリカの貨幣発行と政府債はセットになり、借金でしかドルは発行できなくなったのです。

更にこの「国立銀行法」を廃止しようとしていたはずのリンカーンは、1865年に暗殺されてしまったのです。これで金融戦争の流れはロスチャイルドの勝利でほぼ決まりました。

編集者訳：
☑アメリカ南北戦争（内戦）は、銀行エリート・ロスチャイルドによって仕組まれたものだった。
（中略）
☑エイブラハム・リンカーンは、国際銀行家に対するその防御資金を調達するために「グリーンバック」を発行することによって、アメリカのこの破壊に立ち向かった。
☑無利子で後に金（きん）に償還可能に。政府印刷。
☑銀行家たちはこれに我慢できなかった。 南軍降伏の5日後の1865年4月14日、リンカーンはゴールデン・サークル騎士団の一員であるジョン・ウィルクス・ブースに暗殺された。
☑註：「奴隷制」は戦争の背後にある原動力ではなかった。主な問題は、すべての戦争と同様に、誰が銀行と貨幣供給をコントロールしたかということだった。

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何故か新型コロナウイルスが発見される前から、ワクチン開発に乗り出していた中国 ～中国が「秘密の生物武器計画」を有し、実行に移した可能性

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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭の動画の１分５０秒～２分１７秒で、“世界初のワクチンは３月１６日に武漢で投与され、５００人以上が…接種された…ワクチン開発に合わせて逆算すると、３月中旬に使用する場合は、少なくとも前年の１０月には研究を始めなければなりません。またワクチンを開発している中国企業のカンシノ社も前年の１０月に香港で上場しました”と言っています。
　このワクチンはカンシノ社と軍事科学院の関係部門が共同で開発している（２分４３秒）と言うことなので、中国は何故か新型コロナウイルスが発見される前から、ワクチン開発に乗り出していたことが分かります。
　記事では、「中国軍の軍人はこのほど欧州に亡命した後、中国の秘密の生物武器計画に関する情報を欧米の情報当局に提供した」と言うことです。また、中国から米国へ亡命したウイルス学者の閻麗夢博士は、新型コロナウイルスが武漢の研究所で人為的に作られたという主張を裏付ける科学的根拠を盛り込んだ論文を発表したとのことです。
　これらの情報から、中国が「秘密の生物武器計画」を有していて、これを実行に移した可能性が十分に考えられるのです。時事ブログでは、当初から新型コロナウイルスは「生物兵器」であるとの立場で、“いかに正しく怖がるか、そしていかに対処すべきか”を考えて来たのですが、メディアは新型コロナウイルスが「生物兵器」であると困るようです。通常なら、軍事評論家がゲストで「生物兵器」の可能性ぐらい論じそうなものですが、完全に沈黙しています。
　欧州に亡命した中国軍の軍人は「中国当局のスパイはすでに米政府内部に浸透した」と言っていますから、日本にも「浸透した」と考えて良いでしょう。政治家はもちろん、メディアも含めて、中国からお金をもらっている人がいっぱい居ると考えた方が良いのでしょう。女もかな…。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国、コロナワクチン開発はパンデミック発生前から？/中共のワクチン副作用頻発|なるほどTHE NEWS
配信元）
YouTube 20/9/19
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中国から2人目の亡命者、生物兵器情報を提供＝米メディア
引用元）
大紀元/EPOCH TIMES 20/9/18
中国軍の軍人はこのほど欧州に亡命した後、中国の秘密の生物武器計画に関する情報を欧米の情報当局に提供したことがわかった。米紙ワシントン・タイムズが9月16日伝えた。
（中略）
現在、欧州連合（EU）の国家安全当局の保護を受けている。同紙は、同軍人は米国に亡命した香港大学の女性ウイルス研究者、閆麗夢博士に続き「2人目の亡命者」だとした。
 
また、同報道によると、同亡命者は「中国当局のスパイはすでに米政府内部に浸透した。CIA（米中央情報局）や他の西側各国の情報当局への協力は慎重にならざるを得ない」と述べた。しかし、亡命者はすでに米政府に対して、中国側の生物武器計画に関する一部の情報を知らせた。
（中略）
一方、閆麗夢博士はこのほど、亡命後初めての中共ウイルス（新型コロナウイルス）に関する論文を公開した。論文は、中国当局が意図的に中共ウイルスを作成して放出したと主張した。
（以下略）

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画像の出典: pixabay

非致死性兵器を使って精神的な苦痛を与えるエレクトロニック・ハラスメントとは 〜 トランプ大統領が一掃しようとしている「小児性愛」サークル内の連中によって行われている電磁波攻撃！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　エレクトロニック・ハラスメントとは、“電磁波攻撃、マイクロ波聴覚効果、聴覚を介さないボイス・トゥ・スカル（V2K、脳内音声）技術など”の非致死性兵器を使って精神的な苦痛を与えることです。
　被害者は世界中に居て実情を訴えていますが、エレクトロニック・ハラスメントは実証するのが難しく、こうした被害を疑問視する人も多いのではないかと思います。
　その意味で、汪海榜さんの陳情に、“19年、公安部（省）陳情窓口担当者は…全国の県レベルの警察機関であれば、人間の脳を観察し、その思考を盗聴する設備を配置でき、マイクロ波を対象者に照射して脳内音声を送信できると返答した”と言うのは決定的なことではないでしょうか。
　引用元には、“公安部陳情窓口の担当者もまた警察当局による電磁波攻撃やV2K送信が存在すると認めている”とあります。また、“王さんは頭の中の「声」と対話したことがあり、中国軍の情報機関である総参謀部第二部と第三部が関与している”とのことです。
　エレクトロニック・ハラスメントは、中国軍の情報機関や県レベルの警察機関によって行われているわけですが、これは果たして中国だけのことでしょうか。
　“続きはこちらから”をご覧ください。NSA内部告発者ウィリアム・ビニー氏は、動画の３分２５秒の所で、“特定の周波数のマイクロ波で火傷させることができる…壁を通過するのです”と語り、国民全員を対象とした大量監視社会とターゲットにされた人物へのエレクトロニック・ハラスメントについて警告しています。
　下の動画では、エレクトロニック・ハラスメントに市警察の巡査長、副法務官、弁護士、工作員が関わっている（３８秒あたり）と言っています。彼らは子供への虐待を行う強姦魔たち（１分４３秒）だと言っています。また証言をした２人目の女性も被害にあったのは、“アメリカ政府の小児性愛者たちの問題に警鐘を鳴らそうとした時からです（６分５秒）”と言っています。
　どうやら、この問題の本質も「小児性愛」のようです。日本も同様でしょう。エレクトロニック・ハラスメントは、トランプ大統領が一掃しようとしている「小児性愛」のサークル内の連中によって行われているのです。その大部分が政府関係者とカルト宗教の幹部でしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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脳が制御される！恐怖の迫害「エレクトロニック・ハラスメント」
配信元）
YouTube 20/9/11

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「24時間、人の声が聞こえる」中国当局によるエレクトロニック・ハラスメントの恐怖
引用元）
大紀元 20/9/11
（前略）

エレクトロニック・ハラスメントとは、電磁波や超音波などを使い、対象者に内部障害、精神疾患と同様の症状を発病させる非致死性兵器の一種とされる。

（中略）

中国江西省に住む汪海榜さんは、08年以降、毎日24時間マイクロ波聴覚効果技術による脳内音声送信に悩まされている。汪さんは15年から北京市の中央政府に陳情活動を行った。19年、公安部（省）陳情窓口担当者は汪さんに対して、全国の県レベルの警察機関であれば、人間の脳を観察し、その思考を盗聴する設備を配置でき、マイクロ波を対象者に照射して脳内音声を送信できると返答した。

（中略）

「今、中国当局のV2Kシステムは移動通信網のようなネットワークになっており、遠隔操作ができる。このため、私は北京に行っても、上海に行っても、飛行機、あるいは地下鉄に乗っている時も、常にマイクロ波に照射されて脳内音声を送られるのだ」

（以下略）

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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝52 ― 乗っ取られた米国 〜 情報支配

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　「反知性」と称された安倍政権、その政権の長年の拡声器と成り果てていたNHKニュースを始めとした日本のマスコミ、今でもその相変わらずの日本の売女マスコミぶりには日々ウンザリとさせられます。
　そのような中、「おや！？」というタイトルが目に飛び込んできました。9月6日、朝のYahoo!ニュースのトピックスに次の文字が踊っていました。「陰謀論『Qアノン』急拡大　トランプ氏と共鳴　米大統領選」。
　ニュースの中身は「“米国支配層（エリート層）が児童買春や悪魔崇拝の結社を組織している”との馬鹿げた主張をする極右陰謀論集団のQアノンなる集団が、急拡張してトランプ氏と共闘の様相を見せている」というものです。
　米国支配層に「小児性愛と悪魔崇拝」が広く浸透していることは、陰謀論でも何でも無く、全くの事実で証拠も豊富です。その事実を主張しているQアノンを馬鹿げた極右の陰謀論集団と決めつけ、それと連帯するトランプ大統領を狂人扱いするところに、売女マスコミの面目躍如の感はあります。
　しかし反面、このようなニュースを報道せざるを得ない状況になっていることに、隠しきれないQアノンの急拡大ぶり、つまり米国民衆の目覚めが急拡大していることが窺えます。
　アメリカでは、その建国以前からアメリカ侵略を目論む者たちとの戦闘が続いていました。アメリカ独立革命戦争以降も「情報支配」「金融支配」の侵略者、「目に見えない敵」との戦闘が続いていたのです。
　その米国が「目に見えない敵」（サバタイ-フランキスト）の侵略に耐えきれず、「乗っ取られ」完全支配の体制が敷かれてしまったのが1913年でしょう。それから100年余、情報面では米国民衆は情報操作による洗脳をされ続けてきました。
　ところが近年、漸く状況が変化しました。トランプ氏が大統領選に出馬し、米国民衆の「気づき」が広がっていったのです。「『Qアノン』急拡大　トランプ氏と共鳴」のニュースは、長年に渡る米国民衆の洗脳からの解除が始まっていること、つまり米国を乗っ取った悪魔崇拝主義者の牙城が崩れかけていることを示しているでしょう。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝52 ― 乗っ取られた米国 〜 情報支配


「知性をひさぐ娼婦」〜制圧された米国報道機関


マイヤー・アムシェル・
ロスチャイルド
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サバタイ派７代目首長
モーゼス・メンデルスゾーン
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ヤコブ・フランク
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ハルマゲドン計画の地上での実働部隊となったのが、初代ロスチャイルドを始めとしたサバタイ-フランキストでした。彼らは「成りすまし」「内部乗っ取り」を常套手段とする集団であり、地上世界で世界支配を目指し、世界革命＝ヴァイシャ革命を展開していきました。

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ヴァイシャ革命：ヴァイシャ（商人）による「王政（クシャトリア）」と、主に「カソリック教会（ヴィプラ）」への破壊攻撃

1773年フランクフルト秘密会合の世界革命計画25箇条がその活動の原点となっており、世界革命運動の本質は「情報支配」と「金融支配」にありました。

世界支配を目指す彼らのその侵略の矛先には、当然ながら米国がありました。そして米国の「乗っ取り」支配が完成したのが1913年といえるでしょう。日本では明治が終わり大正が始まった頃となります。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのですが、先に米国での「情報支配」を見ます。

アメリカ独立革命戦争、フランス革命、ナポレオン戦争を通じて、ロスチャイルドは急激にその勢力を伸展させました。しかしそのロスチャイルドも、自分たちの姿を新聞や週刊誌などで報道されることには手を焼いた時期があったのです。それでロスチャイルドたちは現在にいたるまで、念入りに絶えず弛むこと無く、情報支配に手をかけてきたのです。

そのロスチャイルドですが、1880年までにはほぼ全ての報道機関を制圧し、支配下に置いていたと見受けられます。時期としては現在から140年前であり、その翌年1881年にはロシアでアレクサンドル2世を暗殺しポグラムの嵐を吹かせ、その後大量のアシュケナジー・ユダヤ人を米国に移住させた時期となります。

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ロスチャイルドたちが米国の報道機関を占拠した様子、随分以前になりますが「プラウト（進歩的活用理論）」記事で取り上げた勇気ある告発をご覧ください。
1880年のニューヨーク・タイムズ紙のジョン・スウィントン記者が、ニューヨーク・プレスクラブのパーティにおいて「報道の自由」に乾杯がなされたことに対して行ったスピーチ内容です。

世界史上、今日のアメリカに報道の自由などというものはありません。それはあなた方も私も知っていることです。（中略）...記者の仕事とは、真実を壊し、公然と嘘をつき、真実を歪曲し、人を中傷し、富の邪神にへつらい、国と同胞を売って、日々の糧を得るものであります。あなた方も私も、それを承知している。

とすれば、報道の自由に乾杯するとは、なんとばかげたことでありましょうか？

我々は、舞台の陰にひそむ金持ち連中の道具であり召使いなのです。我々は操り人形であり、彼らが糸を引けば、それに合わせて踊るだけです。才能も可能性も人生も、すべては他人の手の内にあります。我々は、知性をひさぐ娼婦なのです。

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