厚労省が、この秋から65歳以上の新型コロナワクチンを定期接種にすると決めました。その判断の根拠となったのは長崎大学のVERSUS研究です。鹿先生がこのVERSUS研究が「はなはだ、いかがわしい」と忖度なしの批判と解説をされていました。
　接種者と非接種者を比較する目的の研究対象とされたのは「2023年10月1日から2024年3月31日に全国12ヶ所の医療機関で急性呼吸器感染症や肺炎で入院した16歳以上の患者1,794名」とありますが、この12カ所は長崎大学の関連医療施設ばかりで、ランダムに選んだ病院ではないようです。
また、この対象者から「ワクチン接種歴不明」として592名を除外しています。厚労省は以前「接種した人の接種日が不明なものを未接種として除外した」前科がありました。今回その可能性が否定できるでしょうか。
また、対象年齢を16歳から59歳の85名を除外し「60歳以上の1,110名」にしています。なぜ64歳までを除外して「65歳以上」としないのか。鹿先生は「対象年齢を下げれば、非接種者が増えるからではないか？」「非接種のコロナ感染者の数を水増しして有意差を出すためではないか？」とにらんでいます。
さらにこの1,110名のうち、新型コロナワクチンの接種歴は確認できたが、オミクロン対応１価ワクチンの接種の有無がわからない者425名を、またまた除外しています。
「合計で1,000人以上除けています。除けすぎですよ。恣意的に除けている可能性を否定できない。」
　このワクチンの重症化予防効果の研究結果を、鹿先生が分かりやすいグラフにされています。
コロナ陽性肺炎で入院した128名のうちワクチン非接種は71％、コロナ以外の肺炎で入院した545名のうちワクチン非接種は60％、この11％の差からワクチンの有効性を導き出したようです。
しかしワクチン非接種の71％は、60歳まで対象年齢を下げることで水増しされた可能性があります。また、コロナ以外の肺炎で入院した人の40％はワクチン接種者で、鹿先生はむしろこの原因を突き止めるべきだと指摘されていました。ワクチンが他の免疫性肺炎を増やしている可能性は十分に有り、相対的に非接種者の割合が減ったとも考えられます。「有意差を出すためのことを適当にやっているんじゃないか？」
　そしてもっと、いかがわしいこととして「長崎大学熱帯医学研究所呼吸器ワクチン疫学分野は、ファイザー社より本研究に関連のない研究助成金を受けている。」「森本浩之輔教授はモデルナ社よりコンサルタント料を受けている。」おまけにワクチン推進者の「国立感染症研究所感染症疫学センター鈴木基」氏の名前が研究協力に記されています。「ワクチン会社と結託して、打たせるための人間にデータ整理の協力を得てやってる研究なんですよ。いかがわしい研究って分かったでしょう！」
よく分かりました。長崎大学は以前に、ＨＰＶワクチンを女子学生対象に集団接種させるという報道もありました。