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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝87 ― 911テロの全体像

 私達日本国民は、自分たちが日本政府の主人であるのを忘れているように感じます。政府の国民に対する態度に慣れさせられ、国家は国民をれきってしまったようです。国民主権、平和主義、基本的人権の尊重が、日本での最高法規である憲法の3大原則です。ここから日本政府は国民に対して、あまりにも傍若無人の振る舞いをどんどん現在までエスカレートさせているのが分かるでしょう。日本国民は「教育」「勤労」「納税」の3大義務がありますが、日本国家は国民の生命、財産を守る義務があります。日本国家はその義務を守っていますか? 国民を意図的に奴隷労働の状態にもっていきながら、納税では絞り上げています。その上で日本国民の健康と財産を、そして生命まで削りとっています。その最たる振る舞いが「コロナワクチン」の接種です。「コロナワクチン」の目的は人口削減とチップ埋め込みによるロボット奴隷支配であり、マイナカードがそれを後押しします。これはパワー・エリートたちが長年目論んでいたことです。
 日本政府が日本国民にこのような振る舞いを現在でも増長の要因の一つが、911テロ当時の小泉首相の選択態度です。911テロ直後「我々の側につくか、テロリストの側につくか」のブッシュJr. の脅迫選択に「いの一番」に「我々の側に」ついていきますと表明したのが小泉首相でした。ブッシュJr. や背後のパワー・エリートたちが実現しようとしていたNWOは、究極的な共産世界でもあります。ここでは個々人の自由も財産も認めれません。不要とみなされた個人は抹消され、残ったものもロボット奴隷の「ゴイム」です。その目論見に沿っての扱いを日本国民は受けているのです。
 こういった911テロからの全体像や意味を知るのに最適なのが、アーロン・ルッソ監督インタビュ−動画です。映画監督であったアーロン・ルッソは、911テロ前から「我々の側」への勧誘を受けますが蹴ります。あえて「テロリスト側」の人間であることを選択したのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝87 ― 911テロの全体像

ロックフェラーの発言


重要なアーロン・ルッソ監督インタビュ−動画は、2007年1月29日の アレックス・ジョーンズによる映画監督アーロン・ルッソへのインタビュー動画です。このインタビューでアーロン・ルッソは、911テロの11ヶ月前のニック・ロックフェラーとの会話の内容を暴露するのです。その後アーロン・ルッソは、残念ながら同年2007年8月4日死亡。死因は不明。



いいですか、この対テロ戦争というのは詐欺です、茶番なんですよ。これを声に出して言うのは容易なことじゃない。なぜって、みんな怖気づくんです。言うと奴らにキチガイ扱いされる。でも真実は、真実は暴露されなければいけない。だから私はこのインタビューを受けてるんです。

アーロン・ルッソがこう語るインタビュー、ニック・ロックフェラーは世界人口を減らす必要があるとして、「これから、それで終わりのない対テロ戦争が始まる。」と語ったとされ、その対テロ戦争の過程で起きる具体的な事柄や意味が以下のように暴露されています。
  • a.アフガニスタンを侵略してカスピ海から(石油の)パイプラインを引く。
  • b.イラクを侵略して油田を確保。
  • c.中東に(米軍)基地を構築してニュー・ワールド・オーダー(新世界秩序)に取り込む。
  • d.ベネズエラのチャベスをやっつける。
  • e. (で)米兵がアフガニスタンやパキスタンの洞窟を探しまわるが、「対テロ戦争」の敵なんかいない。全部が巨大なでっち上げ。政府がアメリカの人々を支配するための手段。彼らがやりたい放題出来るようにするため。
  • f.最終目的は人々にチップを埋め込んで社会全体を支配。

この他としてニック・ロックフェラーが語ったのは、ウーマンリブ運動は我々が資金提供し進めた。その目的は女性からの徴税、それと家庭を壊し学校を子どもたちの家庭にすること」だと明かしています。

上のa. 〜 d. は「対テロ戦争」の始まりの911テロ前からの計画であり、インタビュ−動画の2007年1月29日の時点では、d. は失敗しましたが、これ以外は全て実現していました。

☑ a. は911テロ発生からわずか一ヶ月足らずの2001年10月7日に、米国はアフガニスタンへ空爆し侵攻を開始。この侵略目的はニック・ロックフェラーが語るように「カスピ海から(石油の)パイプラインを引く。」もありますが、麻薬利権の復活・確保・拡大が大でもあったでしょう。

基地近くのケシ畑で働く地元の子どもたちに挨拶するアメリカ海兵隊員
Wikimedia Commons [Public Domain]

アフガニスタンはヘロインの原料のケシの一大産地です。ところが、アフガンのタリバン政権指導者ムラー・オマルは、2000年にケシの栽培を禁止。そこでタリバン政権が標的になったのです。

この結果はNHK、BSの2007年2月21日初回放映「追跡 ヘロイン・コネクション」に出ています。この番組の出だしは「現在、世界に流通しているヘロインの90%を生産するアフガニスタン」でした。侵略でアフガンは完全なヘロイン王国にさせられたのです。

アフガニスタンのアヘンの生産量
Wikimedia Commons [Public Domain]


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カナダの先住民寄宿学校の跡地から、3歳児を含む未成年215人の遺体が発見された問題などの問題の本質は、イエズス会が行ってきた「生贄儀式」の犯罪であり、第九サークル(バチカンの世界的なオカルト組織)によって運営されていると言われている「児童売買ネットワーク」である

竹下雅敏氏からの情報です。
 2021年6月のBBCニュースで、“同年5月27日にカナダ西部ブリティッシュコロンビア州カムループスの先住民寄宿学校の跡地から、3歳児を含む未成年215人の遺体が発見された問題で、先住民同化政策の寄宿学校を数多く運営していたキリスト教カトリック教会は、直接の謝罪をしていない”と報じていました。
 カナダのジャスティン・トルドー首相は、「もちろん我々は、寄宿学校が大規模な植民制度のごく一部だったと知っています。これらの間違いを正す作業は、今も昔もまったく終わっていません。…私はカトリック教徒として、カトリック教会が今も昔も取っている立場に失望しています。」と言っていました。
 この報道の翌年、2022年7月25日にローマ教皇フランシスコは、訪問先のカナダで先住民との集会を開き、寄宿学校での先住民の子どもたちへの虐待を謝罪しました。教皇は、先住民の子どもに対する政策は「取り返しのつかない過ちだった」「キリスト教徒による悪行について、謙虚に許しを請う」とまで語りました。
 冒頭の動画は、2022年7月27日の記事で取り上げたものですが、現在は非公開となっているので再掲しました。
 しかし、問題の本質は2014年4月1日の記事で取り上げたように、イエズス会が行ってきた「生贄儀式」の犯罪であり、第九サークル(バチカンの世界的なオカルト組織)によって運営されていると言われている「児童売買ネットワーク」なのです。
 2014年7月23日の記事では、“フランシスコ法王は、バチカン関係者が提出したバチカンの公文書の記録から、アルゼンチンでカトリック司祭を務めていたときにも、子供の生贄儀式に参加していた”ことをお伝えしています。
 「フランシスコ・ローマ法王、イエズス会総長のアドルフォ・ニコラスそして英国教会カンタベリー大主教のジャスティン・ウェブリーは、強姦、拷問、殺人そして児童の人身売買の罪で有罪判決が下されました。…裁判所は48人による目撃証言を得ました。…第9サークルの悪魔生贄儀式カルトメンバーは、欧州王族を含むグローバル・エリートのために、アメリカ、カナダ、フランス、オランダにある個人所有の森林地帯で人間狩りのパーティを行っていました。…主任検察官は、カトリック教会は、世界中のマフィア、政府、警察、裁判所と結託した世界最大の犯罪組織であると述べました。」ということでした。
 こうした文脈で、“チャールズ国王は…英連邦12カ国の先住民指導者たちから、英国の「大量虐殺と植民地化」について謝罪するよう求められている”ということを理解する必要があります。
(竹下雅敏)
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【完全版】遺体は“1000人以上” 暴行、レイプ…先住民の子どもを大規模虐待~カナダ寄宿学校の闇〜 | TBS NEWS DIG
配信元)
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配信元)


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23/5/1 フルフォード情報英語版:米金融崩壊が加速し、バイデン船を見捨てるネズミたち

 冒頭より「ジョー・バイデン偽政権の崩壊が最大の話題」とはじまり、「ヒラリー・クリントン・ロックフェラーが、ハザール・マフィアのプロパガンダ紙であるニューヨークタイムズに、金融システムの崩壊が差し迫っているとの警告を書かざるを得ないところまで来ている。」とのことです。その最も顕著な兆候として「ファースト・リパブリック銀行の事実上の倒産」を挙げており、「3月だけで1000億ドル、預金の60%以上を預金者が引き出したため、先週末にFDIC【米国連邦預金保険公社】の管理下に置かれたのだ。」と言っています。このことは、「すべての銀行を破産させるのに十分な資金(少なくとも1.5兆ドル)をこの1ヶ月で引き出した、犯罪的かつ詐欺的な銀行システムに対するアメリカ国民の一般的な反乱の一部」だとみなしています。また、“FDICはすでに軍資金を使い果たしたので、JPモルガンのような銀行による「救済」や購入の発表は、嘘と詐欺である”としています。ファースト・リパブリック銀行については、時事ブログでも取り上げています。
 米ドルに対抗する動きが活発化しており、その動きを主導しているのはインドだとして、「18ヶ国以上がルピーで直接インドと取引するようになった。現在、アルゼンチンやインドネシアもこの中国/米ドル離れの動きに加わっている。」ことを伝えています。
 米国株式会社が倒産すると思われる6月中旬以前に、ハザール・マフィアは「デジタルユーロ」を押し付けたいと必死になっているらしいのですが、世界金融システムの崩壊は、「NATO、WHO【世界保健機関】、国際刑事裁判所を含む土台のすべての機関の崩壊につながる。」とみています。
 バイデン一族の犯罪が明らかになりつつあり、そのせいで“バイデンの「Aチーム」の47%以上が辞任”しているようです。その犯罪というのはやはり、「性的奴隷として売られ、拷問されることを目的とした子供の人身売買」でした。4月29日の時事ブログもぜひご覧ください。
 メディア内部でも反乱が起きているということで、タッカー・カールソンの解雇の例を挙げており、フルフォード氏の見解では、“彼らが彼に巨額の賄賂を渡して「秘密保持契約」にサインさせようとしている”としています。
 トルコのエルドアン大統領とメキシコのロペス・オブラドール大統領は、“ともに、米国政権を批判した後、「COVID-19の陽性反応」が出たとして、先週突然、公の場から姿を消した。”として、「彼らはエネルギー兵器で殺された」という見解のようです。
 各国の情報トピックとして次のようなものがありました。
 ・「日本の軍部がこれから、岸田文雄首相の奴隷政権に対して、本格的な反乱を起こす」「日本の軍部と指導部の間では、ワクチンを推進する岸田氏とその政府全体が排除される」
 ・北朝鮮は、現在100以上の「小型から超大型まで」の核兵器を保有しており、「核兵器でニューヨーク、シリコンバレー、ジュネーブを狙い、朝鮮半島の統一を強行するつもりだ」
 ・カナダのトルドー政権は支配力維持のため、「政府によるインターネット検閲法を可決した」が、「役に立たない」という
 ・イギリスのリシ・スナク首相に汚職捜査が迫っているとして、“英国国家の「緊急」警報システムに数百万ポンドの税金を使い、富士通と契約し、富士通はその下請けとしてINFOsys社(リシ・スナクの義父N・R・ナラヤナ・ムルティが起業し、現在はスナクの大富豪夫人が経営)に発注したことが判明した”
 また、スーダンの聖戦士たちの活躍として、“彼らは、ファウチ、ビル・ゲイツ、米国防総省、CDC【アメリカ疾病予防管理センター】から資金提供された危険なウイルスを含むバイオラボをそこで押収した”ことと、“スーダンの聖戦士たちが、ロスチャイルドが所有・管理するスーダン中央銀行を閉鎖し、人身売買の主要な出口を閉ざした”ことを取り上げています。
 ロスチャイルド家は状況を打開しようとして、習近平とゼレンスキーの会談を設けて、“ウクライナ戦争に見せかけた大量虐殺を止め、代わりに「ウクライナ復興」という餌付けを始めることが決定された”らしい。
 ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が「西側少数派が全人類を代弁することを許した者は一人もいない。」と語ったように、今やすべてが変わろうとしているようです。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:米金融崩壊が加速し、バイデン船を見捨てるネズミたち
転載元)
Rats abandon Biden ship as US financial implosion accelerates
By
Windlander
May 1, 2023
15 Comments
First, before we start, we would like to warn readers about a pirate site on Telegram that steals our material. They are also pretending to be me in order to sell fraudulent crypto-currency. We appreciate that telegram has been a source of freedom of information in this age of heavy internet censorship. However, there is a difference between freedom of the press and identity theft and fraud. This is not limited to me but is widespread. So, we are telling Pavel and Nikolai Durov, the people behind Telegram, to CEASE AND DESIST IMMEDIATELY. This is the only warning you will get. Next time it will be special forces kicking down your door in the middle of the night.
まず、始める前に、我々の資料を盗むテレグラムの海賊版サイトについて読者に警告しておく。彼らは詐欺的な暗号通貨を販売するために、私になりすましているのだ。インターネット検閲が激しいこの時代に、テレグラムが情報の自由の源となっていることは評価している。しかし、報道の自由となりすましや詐欺は別物だ。これは私に限ったことではなく、広範囲に及んでいる問題である。そこで、我々はテレグラムの背後にいるパヴェルとニコライ・ドゥロフに、直ちに中止するように伝えている。これが唯一の警告だ。次は、夜中に特殊部隊があなたの家のドアを蹴破ることになるだろう。


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カーボン・ニュートラル政策の費用と効果についての質問に、まともに答えようとしない米国エネルギー省副長官デビッド・ターク氏 / 「地球温暖化」というフェイクを利用して、彼らが目指す「グレートリセット」を実現しようとしているチャールズ国王とグローバリストたち

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョン・ニーリー・ケネディ上院議員(共和党)が、米国エネルギー省副長官デビッド・ターク氏にカーボン・ニュートラル政策の費用と効果について質問しますが、デビッド・ターク氏は答えようとしません。非常に面白いやりとりで、あべぴょん時代の国会質疑を思い出しました。
 ジョン・ケネディ上院議員は、“カーボン・ニュートラルを実現するには、どのくらいの費用がかかりますか?…あなたは私たちがカーボン・ニュートラルになることを主張していますが、それにいくらかかるかわからないということですか?…では、それを行なった場合のコストとそれを行なわなかった場合のコストを教えてください。…あなたはそのための費用を知らないのですか?…あなたの同僚が証言したように、2050年までにカーボン・ニュートラルになるには50兆ドルかかるとすれば…50兆ドルで、世界の気温をどれだけ下げますか、または世界の気温の上昇をどれだけ減らしますか?…わからないということですね? 副長官さん。…あなたはエネルギー省の副長官であり、カーボン・ニュートラルのために何兆ドルも費やすことを提唱しています。そのお金はあなたや私のお金ではありません。納税者のお金です。それなのに、世界の気温がどれだけ下がるかはわからないということですか? それとも、知っているのに、教えてくれないということですか?”と質問しています。
 デビッド・ターク氏が質問に対して、まともに答えようとしないのは、「地球温暖化」の話が詐欺であり、人口削減と金儲けの手段でしかないことが分っているからだと思います。
 タマホイさんのツイートにリンクされている記事『「地球温暖化」のウソに騙されるな』の中で、キヤノングローバル戦略研究所の杉山大志氏は、“「温暖化の原因は化石燃料を燃やすことで出るCO2だから、これを大幅に削減することが必要だ」というふうに思っているでしょう。しかし、これは事実ではないのです。…誤解を恐れずに言えば、温暖化の悪影響という話はほとんどフェイクニュースです。…結局、温暖化はゆっくりとしか進んでいないし、その影響で災害が増加しているわけでもない。温暖化の理由の一部はCO2ですが、それ以外の要因も大きく、CO2の大幅排出削減は「待ったなし」ではない。これが温暖化の科学的知見だと言えるでしょう”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。チャールズ国王とグローバリストたちは、「地球温暖化」というフェイクを利用して、彼らが目指す「グレートリセット」を実現しようとしているのです。
 私達はスマートシティに押し込まれ、虫や人工肉を与えられ、AI(人工知能)にすべての行動や思考までも監視されるのです。あらゆる病気に対してmRNAワクチンが用意され、DNAが書き換えられることで、彼らは「皮膚の下の監視」を実現しようとしているように見えます。
 「ハラリー 鼻から牛乳」のユヴァル・ノア・ハラリ氏は動画「ホモサピエンス最後世代になる皆さんへ」の中で、“私たちはおそらくホモサピエンス最後の世代になります。1~2世紀以内に地球は支配されるでしょう。私達とはもっと違う者によって…なぜなら、次の世代では設計する方法を学ぶでしょう。体と脳そして心をです。…地球の将来のマスターはどんな感じになるでしょうか? これは、データを所有する人々によって決定されるでしょう。データをコントロールする人々が未来をコントロールし、人類だけでなく命ある生き物全体の未来をコントロールするでしょう”と言っています。
 未熟で自分自身をコントロールできない人は、他人をコントロールしようとします。内面を見つめ、自己を解放した賢者は、自分も他人もコントロールしようとはしません。
 他人をコントロールしようとする欲求は、実のところ自己嫌悪から来ています。このタイプの人たちは、内面ではなく外見をことさら気にします。“人類だけでなく命ある生き物全体の未来をコントロール”しようとするグローバリストたちは、真の自己を激しく嫌悪しています。なぜなら、それは神の似姿だからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」 / 「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という合法とは思えない強引な農場閉鎖計画を立てるオランダ政府

竹下雅敏氏からの情報です。
 ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告を、「日本や世界や宇宙の動向」さんが翻訳してくれていましたので、引用させて頂きました。
 イェードン博士は、「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」と話していますが、この3年間の異常な出来事を客観的に見れば、イェードン博士の見解に同意せざるを得ないでしょう。
 グローバルエリートが大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動(大量移民)、さらに経済崩壊を引き起こそうとしていることは、点と点を結び付けることさえ出来れば、かなり明白だと言えるでしょう。
 “続きはこちらから”をご覧ください。オランダ政府はEUの気候目標を遵守するために、最初に3000農場閉鎖、2030年までに11200農場を閉鎖する計画を立てています。「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という、とても合法とは思えない強引な計画なのですが、“ブリュッセルの欧州委員会は、この計画は欧州グリーンディールの幅広い目標に合致しており「必要かつ適切」であると述べ、計画を支持した”とのことです。
 日本も将来の食糧危機に備えて、新たなタンパク源としてコオロギを推奨しながら、牛を1頭減らせば15万円の補助金を出すという支離メチャメチャ(支離滅裂より酷い様子)な政策を取っています。
 感染症で死ぬ人の数は知れていますが、世界的な食糧危機ではかなりの人が死ぬはずです。サプライチェーンと経済の崩壊で大飢饉となり、世界規模の大量移民が出現します。そしてそれを演出するために戦争が利用されることは、ウクライナを見ていればよく分かります。
 こうしたことが「人口削減」のために意図的に行われているということは、新型コロナが人工ウイルスであり、ワクチンが医薬品ではなく兵器であることを理解していれば分かるはずです。
 こうした考え方は「陰謀論」と呼ばれます。しかし、タマホイさんのツイートにあるように、グローバリストの世界経済フォーラム(WEF)の著名なメンバーでローマクラブの名誉会員であるデニス・メドウズは、“人間の人口の86%の削減を求め、生存者が「自由」と「高い生活水準」を持つことができるように、世界の人口のほとんどを一掃しなければならない”と主張しているのです。これは人類への宣戦布告ととらえるべきでしょう。
 デニス・メドウズは、ローマクラブへの報告「成長の限界」のプロジェクトリーダーを務めた人物ですが、最後のツイート動画でクラウス・シュワブは気候変動への取り組みについて、“私は1973年から取り組んでますよ。「ローマクラブ」に最初の大きなプラットフォームを与えたのは私です、それだけはお伝えしておきます。このような問題は、地球規模の構造と地球規模のシステムの修復によってのみ解決できると考えています”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
速報: ファイザーの元副社長であるマイク イェードン博士は、数十億人ではないにしても、数百万人を殺す計画があると述べています。
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5/6-その1 イェードン博士が同意を撤回しないと人類はとんでもないことになると警告!
引用元)
(前略)
マイク・イェードン博士が次のように警告しています。

我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。これがいつまで続くのかはわかりません。しかしこれは人類史上最大の犯罪です。そしてこれは世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。彼らが目指しているのは数十億人とはいわないまでも、今後さらに何百万人を殺害するつもりであると個人的にみています。
(中略)
現在、原材料や仕上げ材量の世界的なサプライチェーンが(意図的)に放置されています。船舶の位置を特定すればわかります。食品生産や肥料も同様に必要なところに届いていません。彼らはこれらを破壊しており、食品産業は世界人口を生存させ続けるのに十分な食品を生産することができなくなっています。これによって我々が辿り着くところは、大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動(大量移民)です。我々がこのまま何もしないことを選択したなら、これらが必ず起きます。さらに経済崩壊も世界中で進行中です。

巨額な負債で金利が上昇し多くの銀行が破綻します。そして不況が起きます。またお金に対する信用もなくなり、預金も消滅するでしょう。預金していたお金の価値がなくなります。このまま何もしなければ手遅れになります。しかし我々は人類史上最悪の犯罪から逃れることができます。それは我々は同意していたものを撤回するのです。いかなる理由があっても絶対にデジタルIDを受け入れないでください。そして常に勇敢に抵抗してください。

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