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アイスランドの地熱発電を紹介するテルマさん 〜 アイスランドは主力の水力発電と合わせて99.99%が自然エネルギーによる発電

 日曜日なので、なにか楽しい話題を取り上げたいなと思いました。アイスランド出身のテルマさんが母国の地熱発電について語っておられて、その語りがとてもチャーミングでしたのでイタダキ!
 アイスランドは、日本の北海道と四国を合わせたくらいの面積の島国で、多くの活火山があり、温泉はもちろん、豊富な地熱を発電に利用している国だそうです。小さいけれども豊かな国というイメージを裏付けるようなお話でした。
 アイスランドはその昔、石炭を使った暖房だったそうです。石炭は輸入する必要があったので「アイスランドは結構貧乏な国だったのよ。」けれどもある時、温泉の蒸気を自宅にひいて暖房にするアイデアが生まれ、1930年には首都レイキャビックは地熱暖房が普及したそうです。湧き上がる強烈な温泉の蒸気でエンジンタービンを回し、熱エネルギーを電力に変換する。水蒸気はお湯に戻り、各家庭や駐車場などの暖房に利用され、それどころか冬場の屋外プールまでも温めてくれるそうです。そうして水になって自然のサイクルに戻っていきます。エンジンタービンの95%は日本製だそうな。地熱発電はアイスランドの電力の総供給量の約30%で、主要な水力発電の69%と合わせて99.99%が自然の力で発電していることになります。「超natureな国だね!!」
 地熱発電を利用した「ブルーラグーン」という人気の人工温泉や「フリーズヘイマル農園」というオーガニックな温室農園も作って自給自足に役立っているようです。テルマさん曰く「地熱バイナリー発電方式」というのを使えば、天然の温泉を痛めることなく発電に利用できるそうですよ。日本の原子力発電にも言及されていました。「World Nuclear industry Status Report 2020」によると原子力発電のコストは他の発電方法に比べて最も高いそうです。アイスランドでは地熱発電を取り入れたことで、電気代も水道代も安くなり、食料自給率は向上するなど多くのメリットがあったと話されています。政府が賢明だと小さな島国も豊かになります。
(まのじ)
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🇮🇸 アイスランドの地熱発電について!| Geothermal Energy in Iceland
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インボイス制度は単なる法人税の拡大・増税、「ボイコット大作戦」でギリギリまで登録申請を行わず、親会社も個人事業主も協力してインボイス廃止を

 消費税は、消費者が支払う税金のように思わせて、実は単なる第二法人税でした。第二法人税である消費税を導入する時に「可哀想だから見逃されていた」課税売上3000万円以下の免税事業者がいつの間にか1000万円に下げられ、ついに全ての事業者に網をかけようとするのが、今問題になっているインボイス制度です。ささやかな個人事業主も廃業か増税かを迫られています。国会でも消費税の嘘が追求され、インボイス制度が「単なる弱いものいじめの増税」だと暴かれていました。
 しかし庶民が財務省に対抗するには、どうすれば良いのか。「安藤裕チャンネル」で「インボイス制度ボイコット大作戦」というアイデアが紹介されていました。もしもインボイス制度が導入されるならば令和5年10月1日からです。3月31日までに登録番号を得る申請が必要ですが、ボイコット大作戦として「3月31日ギリギリまで登録申請しない」。ボイコット大作戦は、もうすでに登録してしまって後悔している人は「登録取下げの手続をする」、そしてボイコット大作戦は、3月31日を過ぎ「9月30日ギリギリまで登録申請しない」これは3月末までに申請できなかった「困難な事情」を添えて申請する方法です。つまりあらゆる時点で登録者を増やさずにインボイス制度そのものを不可能にする意思表示の大作戦です。「チキンレース、我慢くらべですよ。ビビった方が負け!」「事業者はビビって登録したら負け!財務省は焦って導入したら負け!」というわけです。
 ところが財務省も必死です。事業者にいろんな圧力をかけて登録者を増やそうとしています。2つ目の動画で紹介されている例では、保険会社が全国の代理店に3月末までの登録申請をさせ、代わりに20万円を提供するというものでした。保険会社はインボイス制度での増税を回避するため代理店に登録させたい。しかし代理店は登録すると増税になる。これでは税負担の押し付け合いです。どちらにとっても単なる増税に過ぎないインボイス制度を拒否するために、親会社も個人事業主もみんなが協力をするのが得策なのです。「インボイスに登録するということは増税に賛成するということ」です。9月30日までがんばってボイコットをしてインボイス廃止に持ち込みましょう。
(まのじ)
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シーモア・ハーシュ氏の記事「米国はいかにしてノルドストリーム・パイプラインを破壊したのか?」の全文翻訳 ~ウクライナ紛争で一方的なウクライナ支持を貫き、フェイクニュースを垂れ流してきた主要メディア

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの調査ジャーナリスト、シーモア・ハーシュ(Seymour Hersh)氏の記事「米国はいかにしてノルドストリーム・パイプラインを破壊したのか?」の全文翻訳がありました。
 冒頭のツイートのRTの記事で、シーモア・ハーシュ氏はノルドストリームの暴露に関して「見つけるのが難しい話ではない」と主張し、“特に2022年2月にジョー・バイデン大統領を含むアメリカ高官が、モスクワがウクライナへの軍隊派遣を選択すれば、ロシアとドイツのプロジェクトを「一方的に」停止させるという明確な脅迫を発した後、NATO諸国の一部が関与したことは明らかだ”と述べたとあります。また、“NYT、WP、CNN、MSNなどの多くの報道機関がホワイトハウスとバイデン政権のフロントになっていることを嘆いた”ということです。
 ジョンズ・ホプキンズ大学の経済学教授、スティーブ・ハンケ氏は2月13日に「伝説のジャーナリスト、シーモア・ハーシュが、パイプラインNord Stream 2を爆破した犯人はアメリカであることを明らかにした。これ以上言うことはないだろう。」とツイートしました。
 さらに2月14日に「私の友人であるロン・ポールは、リバティ・レポートの中で、シーモア・ハーシュ爆弾について報じている報道機関がほとんどないことについて論じています。ロンは正しいです。典型的な米国メディアの隠蔽工作だ」とツイートしています。
 ウクライナ紛争で主要メディアは一方的なウクライナ支持を貫いており、フェイクニュースを垂れ流してきたことは明らかです。ウクライナ側の情報は「48時間以内にウソだとばれる」というのは、今や法則だと言っても良いほどです。悪の一部と言える主要メディアが、本当のことを伝えることはないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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調査報道家シーモア・ハーシュによる記事「米国はいかにしてノルドストリーム・パイプラインを破壊したのか?」全文和訳 Full Japanese Translation of Seymour Hersh's bombshell article "How America Took Out The Nord Stream Pipeline"
転載元)
See original text: https://seymourhersh.substack.com/p/how-america-took-out-the-nord-stream

ベトナム戦争やイラク戦争時の米国による戦争犯罪や違法行為の報道で、数々のジャーナリスト賞を受賞した経歴を持つ、米国を代表する調査報道家、シーモア・ハーシュ氏がまた大仕事を成し遂げた。昨年9月26日に起こった、米国をはじめ西側の関与が疑われながらも真相究明がされていなかった「ノルドストリーム爆破事件」について、ハーシュ氏は「サブスタック」というプラットフォームで記事「米国はいかにしてノルドストリーム・パイプラインを破壊したのか?」を2月8日に発表し、米国がノルウェーの協力を得てパイプライン爆破作戦を行った過程を事細かに報じ、大変な話題になっている。ホワイトハウスは「嘘だ」と一蹴してるようだが、自らの違法行為を進んで認める政府などあるはずがない。ハーシュ氏が報じてきたベトナム戦争での「ミ・ライ虐殺」や「ウォーターゲート事件」、イラク戦争下のアブグレイブ刑務所での拷問など、今となっては事実として確立していることばかりだ。西側政府やメディアも、これだけの実績があるハーシュ氏の報道を簡単に嘘と片付けることはできないはずだ。日本の主要メディアはいまのところあまりハーシュ記事について報じていないように見えるが、日本語では、ロイター通信の報道がニューズウィーク誌日本語版朝日新聞のネット版などで報じられている。原文を日本語で用意することは意義あることと思い、著者ハーシュ氏の許可を得て、レイチェル・クラーク氏の翻訳により、ここに全文掲載する。
 
ウクライナ戦争については、米国が最初から攻撃的な当事者であり、米国がNATOを動員し、ウクライナを利用しロシアを突き崩すための代理戦争(proxy war)であるという事実を語るだけで、「ロシアの味方についている」という評判を流したがる人が多いが、このような「敵味方心理」こそが戦争延長を助長しているということを知ってもらいたいと思っている。事実から目を逸らさず、和平を妨害する者たちを特定していくことこそが戦争停止につながるものと信じる。ハーシュ氏の報道が西側の好戦的な論調に冷静さをもたらす一つの材料になってくれればと願っている。
 
注:翻訳はアップ後に修正する可能性があります。拡散歓迎ですが、この投稿のリンク
 
https://peacephilosophy.blogspot.com/2023/02/full-japanese-translation-of-seymour.html
 
を使って行ってください。無断全文転載はお断りします。冒頭のみの転載で「全文はこちら」とリンクを張るのは許可します。お問い合わせは peacephilosophycentrepeacephilosophycentre_@_gmail.com(_@_を半角にしてください) にお願いします。
(以下略)

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[Twitter] 子どもがスマホを使った詐欺に遭ってしまったケース 〜 不正利用の被害者ではなく知らないうちに加害者側になる危険

 忙しさの隙をつかれて危うくフィッシング詐欺に引っかかるところでした。そのヒヤリとした直後に見たツイートがネット犯罪に巻き込まれた内容でしたので、読みながら緊張しました。「スマホを持つお子さん及び保護者の方気をつけて下さい」というメッセージで始まるツイートです。普段であれば見過ごしていたと思いますが、その時「私には関係ない」とは思えませんでした。
 娘さんがSNSを通じて知り合った人に個人情報を教えてしまい、アカウントを乗っ取られ、知らない間にチケット詐欺の受け渡し場所にされていたケースでした。親御さんはネットリテラシーの講師をされるほど普段から用心して対策をされ、娘さんともよく話し合っておられたそうです。普通の家庭よりもネットの危険を知る環境で、さらに「親の許可がないと課金できない仕様にしてあるからPayPayとか登録しても意味ないだろーとか油断してたのもある。けど、金銭授受の箱としてだけ使うなら口座登録も本人確認もいらないので成立してしまっていた。。。」娘さん本人が金銭的な被害に遭ったのではなく、犯罪に利用されてしまったという恐ろしさがあります。「不正利用の被害者ではなく、反社の活動を補佐する被疑者にあたる可能性もある」ことから、もしも警察のデータベースに登録された場合は「銀行口座もクレジットカードも作れず、スマホや不動産さまざまな契約も出来ず、就学や就職に大きなダメージを受けます。」と書かれていました。
 薄くて便利なスマホの向こう側に、荒涼とした世界が存在していた。「令和の錬金術師の薮さん」のスゴさが分かるまで、しばーらく時間がかかるほどネットに疎いまのじには、キビシイ時代です。
(まのじ)
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23/2/6 フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアは完全に敗北した、掃討作戦は続く

 先週に引き続きpopoちゃんのお留守を守る、まのじです。
フルフォード氏は今なお「新型コロナウイルス」は無いとの見解です。武漢流出説が確認された今、アプデを期待したい。またFacebookやAmazonなど巨大IT企業群「FAANG」による思想検閲・思想統制を終わらせるという目的自体は大変結構なのですが、そのためのCIA筋オススメの方法がヤバイです。

J・F・ケネディの暗殺にイスラエルの創設首相デビッド・ベン・グリオンが関与していたことが公然と語られ始めた。

ウクライナ戦争で追い詰められたハザール・マフィアは、メガ・テロを仕掛けてくる可能性が高い

トルコの地震(もしくは攻撃)は、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相がトルコ、イラン、シリア、イラク、湾岸諸国との「軍事技術」協力のためにイラクに来訪した時に起きた

ハザール・マフィアが支配するバチカン銀行は、2月1日に遮断され、銀行間決済システムSWIFTは量子金融システムに移行した。同じく支配下のアメリカ株式会社は2月13日に遮断される予定

投資銀行家のパスカル・ナジャディ氏がワクチンの嘘に抗議して、スイス大統領を刑事告発

タイの王女がワクチンを3回接種した後に昏睡状態と報道、タイ政府はファイザーに契約の無効化を突きつける可能性

日本でも医師たちがデータ開示を求めて厚労省を提訴

バイデン大統領と、ゼレンスキー大統領のスポンサーであるコロモイスキーへの同時捜査は、ウクライナ経由のマネロンと大規模贈収賄の資金源を追う

昆虫食が人間にとって好ましくない理由

「FAANG」の思想統制網を終わらせるには、強力なEMPを取り付けた極超音速弾道を打ち上げ、アメリカとカナダの電気システムを一掃する
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアは完全に敗北した、掃討作戦は続く
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ハザール・マフィアが敗北しつつある兆候の数々


The Khazarian Mafia has been comprehensively defeated, mopping up continuesBy Benjamin Fulford Weekly Reports 236 Comments
Events over the coming weeks will make it obvious even to the most brainwashed sheeple in the West that something fundamental and historic has taken place. There can be no doubt the Khazarian Mafia has been defeated and the mopping up of their last leaders has begun. The arrest of New Zealand cross-dressing Prime Minister Jack Adern, criminal charges against Swiss President Alain Berset and Pfizer, mass arrests of Ukrainian government officials and many other events all point to this.
今後数週間の間に起こる出来事は、西側で最も洗脳された羊たちでさえ、何か根本的で歴史的なことが起こったことを明らかにすることだろう。ハザール・マフィアが敗北し、その最後の指導者たちの掃討が始まったことは疑いようがない。ニュージーランドの女装首相ジャック【ジャシンダ】・アダーンの逮捕、スイス大統領アラン・ベルセとファイザーへの刑事告発、ウクライナ政府高官の大量逮捕、その他多くの出来事はすべてこれを示している。

Another sign the KM is losing it is that it is now becoming mainstream to talk about Mossad and Israeli founding Prime Minister David Ben Gurions’ involvement in the assassination of President John F Kennedy. ハザール・マフィアが失いつつあるもう一つの兆候は、モサド【イスラエル政府の情報機関】とイスラエルの創設首相デビッド・ベン・グリオンがジョン・F・ケネディ大統領暗殺に関与したことを語るのが主流になりつつあることだ。

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Israel meanwhile is trying to negotiate a surrender to the Russians via France. The bankrupt US Corporate Government, for its part, became the laughing stock of the world by using “a balloon ate my homework” excuse after Rockefeller slave Secretary of State Antony Blinken was told not to bother coming to China on a begging mission. 一方イスラエルは、フランス経由でロシアに降伏するよう交渉している。破綻したアメリカ企業政府は、ロックフェラーの奴隷であるアントニー・ブリンケン国務長官が、わざわざ中国に物乞いに来る必要はないと言われた後、「訪中の目的が気球一色になってしまった」という言い訳をして、世界の笑いものになったのである。

The war in Ukraine is also ending with the last Satanists now surrounded in Bahmut where they are expected to fight to the death over the coming weeks. ウクライナでの戦争も終結し、最後の悪魔崇拝者たちは現在バハムートで包囲され、今後数週間のうちに死闘を繰り広げることが予想される。

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Most importantly of all, the KM lost control of the world’s financial system on January 31st and the quantum financial system is now operating (more about that later). 何よりも重要なのは、1月31日にハザール・マフィアが世界の金融システムのコントロールを失い、量子金融システムが稼働していることだ(詳しくは後述)。

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