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まみむのメモ(15)〈驚愕と平安〉

タカキウチュウノヒカリノヒメミコ様、ミサキタカクノボルヒメミコ様の二柱は、2021年5月22日午前0時に魂(ジーヴァ)が消滅しました。二柱の御名(両方、あるいはどちらか一方)を唱えていた方は、御名を唱えるのを中止してください。(詳細はこちら)


 シャンティ・フーラの時事ブログをはじめ、真実を伝えようとする講演会や本やインターネット発信を多くの方がされているのですね。
 たくさんの人たちが、自分が経験し、または知っている真実の情報を発信することで、自分自身を含め、世界が救われるのでしょう。それが加速しているのでしょうか。
(まみむ)
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まみむのメモ(15)〈驚愕と平安〉
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まぁ

自分たちが置かれていた状況がいかに深刻であったか、その黒霧が晴れていくような目覚めを経験しているのかもしれないね。


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むぅ

シャンティ・フーラの時事ブログのお陰で、徐々に情報を受け取って来たから、心の平安をかなり保てるのですが、テレビや新聞の情報しか知らない人たちは狼狽、驚愕されるかもしれませんね。

「現代の食事はミネラル不足〜新型栄養失調」 中戸川貢の食育セミナー第1回
自然塩が私たちの体には必須なミネラル供給源であるにもかかわらず、ナトリウム99,9%の専売公社の塩を国民に提供しているのは、病気の大きな原因だと思っていたのですが、現代の食生活がいかにひどい状態か、調査研究をされているようですね。

pixabay[CC0]


「パンで死ぬ!」〜パンの危険性を知る。廣瀬満雄の食育セミナー第1回
天然由来とかいわれる発酵風味料の恐ろしさを初めて知りました。製パンに使われる油も恐怖です。マーガリンなどの動物性油脂が何をどのようにして作られているのか知っている方は少ないと思います。知ったらショックかも・・。



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まぁ

こうしてみると、良く無事に生きてこれたなぁと思うよ。全く神様のお陰だよ。いろいろな場面で助けて頂いて来たし、人や物、情報との良い出会いへと導いてくださっているようだ。
この度もタカキウチュウノヒカリノヒメミコ様が御光をおろしてくださっている
竹下先生が御教えくださってる通りに、御名を唱えてチャクラに意識をあて、最初の40回とその次の40回はさっと唱えてしまったんだけど、なんとなく脊髄のチャクラが詰まっている感じがして、サハスラーラから順にムドラー(印)を組みながら御名を唱えたら、チャクラが開いていく順に光が降りてくるのがわかって、最後のムーラーダーラのチャクラが開くと、御光が頭頂から体の中心を通り清め、その爽やかな心地よさに驚きました。
タカキウチュウノヒカリノヒメミコ様 ありがとうございます。


とも座 Author:Torsten Bronger[CC BY-SA]


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マドゥロ大統領が、国営石油会社の事務所をポルトガルからロシアへ移転するように命じた ~水面下の新金融システムをめぐる争いで、プーチン大統領側の勝利がほぼ確実

竹下雅敏氏からの情報です。
 マドゥロ大統領が、国営石油会社の事務所をポルトガルからロシアへ移転するように命じたとのことです。水面下の新金融システムをめぐる争いで、プーチン大統領側の勝利がほぼ確実になったと言えるかも知れません。カバールが事態を打開するには、マドゥロ大統領を排除する以外、方法がなくなったのではないでしょうか。
 2つ目のツイートの動画をご覧になると、ベネズエラの国民はアメリカの介入を望んでいないことがわかります。多くの人々はマドゥロ大統領を支持しており、動画を見ると、自らの意志で介入を拒否する署名に来ているようです。
 “続きはこちらから”は、カバール側の偽情報だと思われるインテルアラートです。仮にインテル情報が正しかったとすると、地球同盟は国民が支持しているマドゥロ大統領を“強制的に辞任させるか…力で排除する”とのことです。だとすれば、地球同盟は悪だということになります。
 しかし、2月28日の記事のソルカ・ファール情報によれば、地球同盟に属していると思われるアメリカ軍の謎の戦闘機が、コロンビアへCIAの武器を運んでいたボーイング貨物輸送機を破壊したとのことです。
 この情報は、私が、“トランプ大統領の背後にいるQグループとキッシンジャー博士は、ベネズエラの政権転覆を考えていない”とコメントしたことと一致していると思います。要するに、地球同盟は、ベネズエラの政権転覆を容認していないのです。
 プーチン大統領とロシア軍部は、明らかに地球同盟のメンバーだと考えられます。プーチン大統領のベネズエラ支持を見ても、インテルアラートの言う、“地球同盟によるマドゥロ大統領排除”は偽情報だと考えられます。
 最後の記事は、以前に時事ブログで取り上げたもので、記事にある動画はフェイクであることを示しました。コーリー・グッド氏のツイートを見ていれば、この動画がフェイクであることは容易にわかったはずです。
 コーリー・グッド氏が地球同盟と繋がっているのは明らかで、現に彼の推薦で、ディビッド・ウィルコック氏は地球同盟から直接情報をもらえるようになったのです。
 記事の中で何度も地球同盟の名を出しながら、コーリー・グッド氏がフェイクであることを指摘している動画を持ち出して、“地球外の接触は、国連の非公開会議で確認されている”という記事を出すとすれば、それは、インテルが地球同盟を騙るニセモノであるか、雑誌レベルのインテリジェンスしか持たない組織だということになります。
 時事ブログでは、当初から彼らはカバールに属しているとコメントしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マドゥロ大統領、ベネズエラ国営石油会社の事務所をモスクワへ移転へ
転載元)

ベネズエラのマドゥロ大統領は、ベネズエラ国営石油会社(PDVSA)の事務所をリスボンからモスクワへ移転するよう命じた。同国のロドリゲス 副大統領が明らかにした。
スプートニク日本
ロドリゲス氏によると、ベネズエラはロシアの支援を受けて自国の産業に投資する方針。同氏は「我々はロシアの支援の下、我が国で必要なすべてのものを生産するために産業投資に取り組む」と述べた。
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配信元)
 

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25日、中国の四川省でマグニチュード4.9の地震で2人が死亡! ~シェールガスの採掘によって引き起こされた人工地震だとして、庁舎に押し寄せた地元住民

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国の四川省で、 25日にマグニチュード4.9の地震があり、 2人が死亡したとのことです。地元住民は、地震がシェールガスの採掘によって引き起こされた人工地震だとして、庁舎に押し寄せたようです。冒頭の動画はその時の様子です。
 シェールガスは、水と砂、化学薬品を混合した液体を高圧で地下に注入する水圧破砕法が用いられるのですが、地震の原因になることがわかっています。米オクラホマ州では人為的な地震が増加し、訴訟が相次いでいます。
 CO2を地中に隔離する「二酸化炭素回収・貯留(CCS)」は地震を引き起こす危険性があると、米国の研究者が警告をしています。シェールガスの水圧破砕法よりも、CCSは“比較的大きな地震を誘発する可能性”があると、引用元の記事では書かれています。
 中国では、「相次ぐ地震はシェールガスのせい」だとして動画のような抗議行動が起きるのに対して、それよりも危険だと言われているCCSと地震との関連を鳩山由紀夫氏が指摘すると、それを批判する書き込みで炎上するという違いがあります。
 これは、どう考えればいいのか。私には、中国の人たちの反応の方が、ずっとまともだと思えるのですが… 。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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二酸化炭素貯留に地震を引き起こすリスク、米研究
引用元)
(前略)
【6月22日 AFP】二酸化炭素(CO2)排出削減のひとつの方法として挙げられている、大気中のCO2を回収して地中に隔離する「二酸化炭素回収・貯留(CCS)」には地震を引き起こす危険性があると、米国の研究者らが警告している。
 
 18日の米科学アカデミー紀要(Proceedings of the National Academy of Sciences、PNAS)に発表された米スタンフォード大学Stanford Universityのチームの報告によると(中略)… 膨大な量の液体を長期間地中に貯留する必要のあるCCSは非現実的であるとし、「大陸内部によくみられる脆性(ぜいせい)岩石に大量のCO2を注入することにより、地震が引き起こされる可能性が高い」と主張した。

 論文では、すでに米国において排水の地下貯留と小中規模の地震発生が関連づけられていると指摘。古くは1960年のコロラド(Colorado)州の例、さらにはアーカンソー(Arkansas)州やオハイオ(Ohio)州で昨年発生した地震を例に挙げつつ、「100年から1000年の単位でCO2を隔離することが考えられている地層で同規模の地震が起これば、問題は極めて深刻である」と警鐘を鳴らす。
(以下略)

[Instagram]森の庭師

読者の方からの情報です。
「どうか象牙製品を買う人がすくなくなりますように」
ローラさん、ありがとう。
「そしてダンボちゃんがたくさんのタネ(在来種♪)を運べますように・・・たとえ転ぶことがあろうとも」
(しんしん丸)
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配信元)
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This video captured my heart. They look like a human family☺️Did you know that elephants cry when they're sad and they never forget who they love? And that they even paint pictures of themselves? It's said that even after many years have passed, they continue to mourn for their loved ones, and elephants are called "forest gardeners" and play a very important role in carrying seeds far away to pollinate. These elephants have been poached and had their tusks smuggled year after year and are decreasing rapidly. I hope that the people who buy elephant ivory also decreases rapidly every year...🙏🏽 @ourplanetdaily #SaveTheElephants このゾウの動画はすごく心があたたかくなる☺️ゾウはすごく頭がよくて自分の姿の絵を筆を使って描くゾウもいて、人間と同じ感情をもっていて大切なものを失った時の心にポッカリと穴が空く感情や悲しみがあると涙を流したり、怒ったりもするんだ。そして長い年月たっても、愛する者をずっと忘れない感情もあるの。「森の庭師」とも呼ばれていて森の中の親植物から遠く離れたところにタネを運ぶ凄く重要な役割を果たしていて何千年にも渡って沢山の木を植えてきたんだ🌱いまは密猟によってゾウの数がすごく減ってきているんだ。どうか象牙製品を買う人がすくなくなりますように🙏🏽

ROLA🇯🇵さん(@rolaofficial)がシェアした投稿 - 2019年 1月月10日午前1時42分PST

米Amazonはアメリカにて2年連続で税金ゼロ、さらに還付金まで受け取っている〜アマゾン・ジャパンでは販売システムという知的財産に課税できないという実質的な不平等条約である日米租税条約を前に打つ手なし

 巨大IT企業のGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)の一つであるアマゾンがトランプ減税の恩恵を受けていて、税金を納めないで済んでいるという驚きのニュースです。しかもそれどころか、逆に連邦政府から巨額の還付金を受け取っている!というのですから、ホント呆れるばかりです。
 これは法人税率が下がったことに加えて、トランプ減税にはおびただしい数の抜け道があるとのことで、2018年には納める税金はゼロで、逆に1億2900万ドルもの巨額の還付金をamazonは受け取っているというのです。なんとも”26人が世界半数の総資産を握っている”仕組みを垣間見るかのようです。
 新自由主義というのは国家を壊し、99%を奴隷にする1%のための仕組みだということがよくわかります。
 また、アマゾンはニューヨークに第2本社を移転させる計画を進めていましたが、市民団体などによる反発を受けて、移転を断念することになりました。
 税控除や優遇措置などのアマゾンの特権に対しての反発は想像以上に大きかったようで、第2本社移転に伴って約25000人の新規雇用の魅力を謳っていたアマゾンでしたが、地元住民はアマゾンという大企業の欲深さや労働者から搾取する仕組みをちゃんと見切ったようです。
 そこで気になったのがアマゾン・ジャパンです。調べてみると、やはり案の定といったところでした。
 アマゾンの便利な販売システムー顧客が欲しい商品をワンクリックすると、最速で当日もしくは翌日には手元に届くーは知的財産にあたるとして、日本法人から多額の「使用料」をアメリカ本社が吸い上げているというのです。そのために、課税対象となる日本法人の所得が圧縮され、法人税額が大きく減る(同規模の売上高を持つ国内小売りの10分の1以下)ことになっているというわけです。
 このあたりの取り決めは日米租税条約に基づいていますが、こうした二国間協議は”その国同士の力関係が大きくモノを言う”もので、実質的には「不平等条約」とのこと。建前上は独立国の体裁をしていても、やはりここでも属国扱いのようです。
 このままでいるのが都合いいとして国を売り続けるサギゾー政権には、とっととどいてもらって、民意を基にそれこそ真摯に立て直していく必要があるのかと。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アマゾン、2年連続税金ゼロのからくり
引用元)
<本来は利益のざっと半分を国と州に法人税を納めるはずが、あの手この手で実効税率はマイナス1%!>

世界最大のeコマースサイトでクラウドコンピューティング企業のアマゾン・ドットコムは、2年連続で米連邦税を1セントも払わないことがわかった。(中略)

連邦税をまったく払わずに済むのは、税法上の抜け穴を巧みに利用しているからだ。加えて、トランプ米大統領が2017年に成立させた税制改革法(TCJA)による巨額減税の恩恵も受けている。(中略)
トランプ減税のおかげで、アマゾンが2018年に支払うべき連邦法人税率は35%から21%に下がった。

アマゾンは2017年度も、56億ドルの利益を上げながら払った税金はゼロだった。(中略)

法人税率が下がったことに加え、トランプ減税には「おびただしい数の抜け道がある。それによって、利益のほぼ半分に課税される連邦と州の法人税を、当たり前のように回避している」(中略)

アマゾンは2011年から2016年まで、11%を超える税率で連邦法人税を払ってきたが、トランプ減税に乗じることで、その税率が今年はマイナス1%になる。それに税控除などを加えた結果、アマゾンは1億2900万ドルもの還付金を連邦政府から受け取るというから呆れる。(中略)

アマゾン創業者で最高経営責任者(CEO)のジェフ・ベゾスは、推定1362億ドルの資産を持つ、世界一裕福な人間であることは言うまでもない。
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配信元)
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