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24/2/26 フルフォード情報英語版:選挙のことは忘れて、今すぐ終わらせよう!

 冒頭、トランプ元大統領に対して、「2020年の選挙が盗まれたのだとしたら、今ではなくなぜ11月に変化を約束しているのだろうか?なぜバイデンホラーショーはまだ続いているのか?」といった疑問を白龍会などの多くの人たちが抱いていることを伝えています。ハザール・マフィアは時間稼ぎをしており、「トランプが11月に悪者を捕まえるから、それまで待ってくれ。」ということらしい。
 即刻、逮捕が必要な人物リストの一部として、58名の実名を掲載しています。また、西側指導者たちは、リンチを恐れてウクライナに身を隠しているとのことです。
 天皇陛下と会見した白龍会のメンバーによると、「3月15日に金融・政治の重大発表が行われる予定」とのことで、どうやら「中国でジュビリー(借金免除)的なイベントがある」ということらしい。
 ウクライナ関係では以下のような情報がありました。
  • 国際通貨基金(IMF)がウクライナ向けに用意した資金を、ヴィクトル・ピンチュクとウクライナのオリガルヒ、イーゴリ・コロモイスキーの個人銀行に違法に預けていたことが再び裏付けられた。この資金の多くはクリントン財団に流れ、政治家への賄賂に使われた
  • ゼレンスキー政権がウクライナ人を虐殺し、その臓器を売っている…ウクライナ人ドナーから100万リットル以上の血液を西側に売却した
  • ウクライナの崩壊した要塞アヴデエフカで、さらに多くの拷問部屋や人体実験施設が発見された
  • アヴデエフカの陥落は、ロシアがオデッサを占領し、ロシアとトランスニストリアを結びつける目標に近づいていることを意味している。これにより、トランスカルパティアに到達し、それをハンガリーに引き渡し、ハンガリーと国境を共有することになる
  • ドイツ、ベルギー、オランダ、フランスの農民たちは…ウクライナの穀物ダンピングで利益を得ている政治家に対し、彼らの要求を聞くために自ら国境に出てくるよう要求している

 パンデミックおよびワクチン犯罪関連の情報は以下の通りです。
  • 食糧供給にワクチンを入れ始めた。レタス・ワクチン法案が提出されたばかりだ。…カリフォルニア大学リバーサイド校は、レタスにヒトワクチンを入れる技術をすでに完成させている。また、トマトについてもカリフォルニア大学バークレー校が同様のものを持っている。ビッグタバコRJレイノルズなどは、タバコ製品にヒトワクチンを入れる技術を完成させている
  • 科学者たちは、致死率100%の『ゾンビ鹿病』が変異して人間に感染することを恐れている
  • フランスでは、医療批判に対して懲役1年と15,000ユーロの罰金を提案している

 ハザール・マフィアは、「大規模な太陽フレア」と「サイバーパンデミック」の2つの大掛かりなイベントを計画しているとのこと。以下はその他のトピックです。
  • 米国内国歳入庁(IRS)はプエルトリコに本部を置く民間企業である。ほとんどのアメリカ人に個人確定申告を義務づける法律は存在せず、IRSは議会法によって創設されたわけでもない!…IRSは『小市民を狙い撃ち』にし、人工知能技術を使って令状も証拠もなしにアメリカ市民や企業の銀行口座をスパイし、『人々の生活を破壊』している
  • WHOのトランスジェンダー保健委員会メンバーの半数が医学的なバックグラウンドを持っておらず、大多数が活動家であることも判明
  • 実際に子供たちを人身売買して性奴隷にしている者たちに対して、刑事告発は行われていない。…アメリカの納税者が移民の子供たちの性奴隷売買に資金を提供している
  • (移民流入は)アメリカ政府が国連を通じて資金提供する『戦略的計画移民』による米国南部国境での『侵入』である…ニューヨークのアダムズ市長の計画は、不法入国者に1万ドルずつを支給し、身分証明書のチェックは不要で、不正行為も規制もしないというもの
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:選挙のことは忘れて、今すぐ終わらせよう!
転載元)

トランプ大統領へのメッセージ


Forget about the elections and let’s end this now!
By
Benjamin Fulford
February 26, 2024
3 Comments
This video was sent to us as we were about to go live. It appears to be in preparation for an official announcement of the death of King Charles.
この動画は、我々が生放送を開始しようとしていたときに送られてきたものだ。チャールズ国王の死に関する公式発表の準備のようだ。


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ガザの子供たちが飢餓で死亡し始めている ~イスラエルのジェノサイドを止めるための具体的な行動を取っているのはイエメンのフーシ派だけ / 米空軍のアーロン・ブッシュネルさん(25歳)がワシントンD.C.のイスラエル大使館正門前で「フリー・パレスチナ!」を繰り返し叫びながら焼身自殺

竹下雅敏氏からの情報です。
 ガザの子供たちが飢餓で死亡し始めているとのことです。こちらの動画の男性は「現在5000人以上のガザの子供たちがミルクと食べ物を必要としています。私の幼い娘もそうです。私の娘は生後7ヶ月です。彼女のミルクがありません。…ガザは飢饉に襲われている。どうして見ているだけなのか。イスラエルにこんなことをさせておいて。どうして真剣に止めるための行動を取らないのか。世界はいい加減に目を覚まして本格的に行動すべきだ。今すぐに!」と叫んでいます。
 イスラエルのジェノサイドを止めるための具体的な行動を取っているのは、イエメンのフーシ派だけです。フーシ派による攻撃で、アジアと欧州を繋ぐ海底インターネットケーブルが損傷したということです。また、“紅海にいるすべてのアメリカ船(軍艦も商船も)を攻撃すると言っている”ようです。
 米国と英国によるフーシ派への攻撃は完全に裏目に出たようで、『ワシントンではフーシ派の軍事力に驚いている』には、“国防当局者はCNNに対し、「彼らがまだ何を持っているかについてはよく分からない」と語った。軍は、イエメンに投下された数百発の米国の爆弾がフーシ派の軍事力に何らかの影響を与えたかどうかを評価することはできないと告白した。ホワイトハウスでは、紅海封鎖を終わらせる最善の方法はガザ戦争を終わらせることだと静かに告白する人もいる”とあります。
 残念なことに、こうした事柄は主要メディアでは報じられません。ひたすらアメリカ様のご機嫌を伺うのはメディアだけではなく政治家、官僚も同様です。
 “続きはこちらから”をご覧ください。アメリカ空軍に所属するアーロン・ブッシュネルさん(25歳)が、2月25日にワシントンD.C.のイスラエル大使館正門前で、「フリー・パレスチナ!」を繰り返し叫びながら焼身自殺をしました。
 アーロン・ブッシュネルさんは、「私はもうジェノサイドには加担しない。私は今から極端な抗議活動を行います。だがパレスチナの人々が植民地支配者の手により経験していることに比べたら、全く極端ではない。このようなことを『普通』にすると決定したのは、我々の支配階級の人々だ。」と話した後に、自らの体に火を放ったということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ガザ北部で、子供たちが飢餓で死亡し始めている
(前略)
カタールの報道局アルジャジーラは、ガザでの戦争が始まって以来、現在に至るまでライブで継続的な報道を続けていますが、最新の報道で、
「ガザ北部で 6人の子供が栄養失調で死亡し、重体の子供が数多くいる」
と報じています。

ガザ北部で子ども6人が栄養失調で死亡

6 children die of malnutrition in north Gaza
aljazeera.com 2024/02/28

ガザ保健省は、ガザ北部のカマル・アドワン病院とアル・シファ病院で 6人の子供が脱水症状と栄養失調で死亡し、他に重体の子供たちがいると発表した。

国連人道支援機関は、人道団体がガザへの「アクセスを組織的に拒否」されており、人道支援輸送船団が砲撃を受けていると述べた。

ハマス高官のバセム・ナイム氏はアルジャジーラに対し、イスラエルとの停戦合意の可能性を確保するにはまだ長い道のりがあると語った。

10月7日以来、イスラエルによるガザ攻撃で少なくとも 2万9954人が死亡、7万325人が負傷している。

これについては、「 6人の子供が飢餓で死亡した」という側面よりも、子供たちの飢餓による死が始まってしまった」という報道と見たほうがわかりいいと思われます。
(中略)
もともと、イスラエルは、このような「ガザ地区の食糧の枯渇」を狙っていたフシがあり、たとえば、昨年 11月には、「イスラエル軍が、ガザの農地と食糧備蓄庫に激しい空爆を実施した」ことが報じられていました。

ガザ地区の農作物と食料備蓄が破壊され、ガザ地区での真の飢餓のリスクが生じている

BDW 2023/11/04

ガザ地区で進行中のイスラエルの侵略は、数千人のパレスチナ人の死傷を引き起こし、そこで止まらなかったこの占領により、230万人の住民を飢えさせ、命を脅かす目的で、17年間包囲されているガザ地区の農作物と残りの食糧備蓄が破壊された。

占領軍は、農民が土地にアクセスできないことに加えて、広範囲の農地を破壊し、樹木を焼き払うことによって、ガザ地区の人々の苦しみを倍増させようと働き、多大な被害と多くの作物の枯渇を引き起こした。

国連パレスチナ難民救済事業機関の避難所に住んでいる農家のイスマイル・アルバラウィさんは、 SANA 特派員に次のように語った。

「…(イスラエルの)侵略軍はすべてを破壊するためにやって来た…ベイトラヒアの 4,000ドゥナムを超えるイチゴは、乾燥のため、またはイスラエル占領によるブルドーザーの結果として完全に腐ってしまい、すべてが失われることになる」

今後数カ月にわたって、ガザ地区の野菜、果物、農作物の種類が減少し、生活面や環境面で大規模な災害が発生する可能性がある。

それと共に、イスラエルは「医療施設への攻撃も徹底していた」ということがあります。
(中略)
子供をメインにターゲットにした、こんな残酷な戦争も珍しいですが、イスラエルの目的が「民族浄化」だとわかっている以上、このような行動も止まることはないでしょう。民族浄化の書類については以下の記事にあります。


ここで起きていることは、まさに地獄そのものです。
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配信元)


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ぴょんぴょんの「狙われる農業」 ~日本にウクライナの後を追わせる「食料・農業・農村基本法改正案」

 2月下旬の国会で審議される「食料・農業・農村基本法改正案」は、時事ブログでも取り上げられ、「モンサントなど外資の利益になるよう国内農業を潰し、代わりに海外の劣悪な農作物を買わされ、危険な農薬を使えと押し付けられることになりそう」な代物です。
 農水省が作ったたたき台に、経産省、食品企業、日米合同委員会、世界経済フォーラム、そして竹中平蔵氏が、好き勝手に希望を盛り込んだような法案になっています。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「狙われる農業」 ~日本にウクライナの後を追わせる「食料・農業・農村基本法改正案」

「食料・農業・農村基本法改正案」とはどんな法案なのか


ウワサに聞いたところじゃ、2月末に、ヤバイ法案が通ろうとしているらしい。

なにが、どうヤバイの?

ひとこと、日本の中小農家が一網打尽、おれたちの食いもんがアブナイ!

なんだって〜!! それ、止めなきゃダメだよ。

問題は、現行の「食料・農業・農村基本法」を改正した、「食料・農業・農村基本法改正案」だ。どんな法案なのか、2023年12月27日農水省が公表した、「食料・農業・農村基本法の改正の方向性について」を参考にしてみよう。

お役所の文章は固すぎて噛めないから、乳歯でも噛めるように説明して。

わかった、なるべく噛み砕いて説明する。そもそも「食料・農業・農村基本法」とはなんぞや? 農林水産省の説明によればこんな感じ。全国民が良質な食料を合理的な価格で入手できるようにするのは、国の責務だ。それを果たすために1999年、「食料・農業・農村基本法」が施行された。この法では「国内農業生産の増大と、輸入・備蓄を組み合わせることによって、食料の安定的な供給を確保する」としている。


なんだ、まともじゃん。

改正前からの文言だからな。じゃ、何を改正したいのか? 今言ったように、これまでは「食料の安定的な供給を確保する」のが目的だった。しかし凶作や、輸入が止まるなどの〈不測の事態〉が生じたら、どうする? そんな時でも、最低限の食料を確保する準備が必要だ。だから、〈不測の事態〉でも、国が食料安全保障を守れるように、「食料・農業・農村基本法」を改正したよってんだ。

気のせいか、〈不測の事態〉が多いような。

有事を想定してるのよ。そもそも、改正前の「食料・農業・農村基本法」の第一項目は「食料の安定供給の確保」だったのに、改正後は「食料安全保障の抜本的な強化」に変えられてるんだよ。

「安定供給」が「安全保障」になってるね。

じゃあ、「安全保障」とは何だ? コトバンクによれば、安全保障とは「国外からの攻撃や侵略に対して軍事同盟、経済協力、中立などにより、国家の安全を守ること。」

〈不測の事態〉、どうも、戦争を仮定してるっぽいね。

それ以外にも、この改正案にはおかしな点がいくつもある。そんな「食料安全保障の抜本的な強化」のために何をするか。施策の一つに「輸出促進」を上げている。

えっ? 「輸入促進」の間違いじゃないの?

いや、「輸出促進」だ。「輸出産地の育成、輸出品目団体の取組の促進、輸出相手国における販路拡大支援など」と書かれてある。

う〜ん、自国の食料も満足に自給できないくせに、なんで輸出に力を入れるんだ?


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肥料や農薬、水さえも一切与えず収穫まで放置するユニークな「協生農法」〜 コオロギや人工肉ではなく、好ましい未来のために

竹下雅敏氏からの情報です。
 協生農法とは、「無耕起、無施肥、無農薬、種と苗以外一切持ち込まないという制約条件の中で、植物の特性を活かして生態系を構築・制御し、生態学的最適化状態の有用植物を生産する露地作物栽培法」だということです。
 ソニーコンピュータサイエンス研究所(ソニーCSL)のシニア・リサーチャー(上級研究員)で、「協生農法」の名付け親である船橋真俊氏は、“あそこの山の斜面見えます? あそこね、行くと下、岩しかないんですよ。こういうフカフカの土なんかないんですけど、あれだけ立派な木がいろんな種類ひしめき合って育っているんですね。つまり自然に任せるとああなる。持続可能性とか健康とか環境問題を考えた時に、あっちのですね、より生物多様性、こういったものを突き詰めた食料生産のあり方として、研究したり社会実装しているのが、こちらの協生農法の農園になります(7分38秒)”と説明しています。
 アフリカ協生農法研究教育機関のアンドレ・テンダノ氏は、“協生農法は多様な作物をたくさん作れる唯一の農法です。収益性だけでなく生態系を回復する効果もあります。栄養的にも衛生的にも評価が高く、農薬も使っていませんし、取れた作物は高級品に分類され価格も通常より高く売れます。…例えば一つの畑でトウモロコシだけを栽培する場合は、雨の量がトウモロコシに適さない時は不作で全部台無しになってしまいますが、トウモロコシだけでなく同時に落花生や果樹を植えれば、雨の量がトウモロコシには足りなくても、他の作物が育つには十分かもしれないのです(17分29秒)”と言っています。
 自然農法を提唱した福岡正信氏の思想に近いものを感じます。ただ、“形や大きさのそろった同じ種類のものが一度にたくさん取れるわけではない。流通には乗せにくく、売るのは簡単ではない(5分56秒)”という問題があります。
 消費者の意識が変わり、安全な季節の野菜や果物を望むようになれば、流通の問題も解決するかもしれません。しかし、現状では自然農法や協生農法で作っている農家から、直接、宅配便で取り寄せることになるでしょう。
 “続きはこちらから”の動画は、3日前に日テレNEWSで流れたものです。土が見えない草むらに種をまき、その後に草を刈ります。肥料や農薬、水さえも一切与えず収穫まで放置するというユニークな農法です。
 これらの動画を見て、「日本スゴイ!」と本当に思いました。コオロギや人工肉ではなく、好ましい未来はこちらにあります。自然農法では機械化が難しいのですが、将来的には「無農薬・無肥料・不耕起」が基本で、ドローンを用いたり人工知能(AI)やロボットを使う農業は、好ましいことだと思っています。
(竹下雅敏)
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農薬・肥料使わず、土も耕さない、多様な作物を育てる「協生農法」の可能性とは【報道特集】|TBS NEWS DIG
配信元)
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配信元)



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24/2/19 フルフォード情報英語版:今、大きな一押しがあれば、我々は悪魔崇拝者たちを永遠に終わらせることができる

 ハザール・マフィアは、「意図的に毒の盛られた安価なウクライナの穀物」をヨーロッパに流通させており、その穀物は「精神錯乱を引き起こすナノ粒子で汚染されている」ようです。これらは、ブラックロックバンガードステート・ストリートが所有するカーギルデュポンモンサントといった巨大農業ビジネス企業から輸入されたものとのことです。「これらの同じ資本が、有毒ワクチンで何千万人もの人々を殺害した製薬会社も所有」しており、フルフォード氏はこれこそが「正当な軍事標的」だと言っています。
 また、「アメリカ人の5人に4人がクロルメコート塩化物によって汚染されている」らしい。植物の成長調整剤であるこの化学物質は、「規制当局が設定した許容レベル以下であっても、生殖能力を低下させ、発育中の胎児に害を及ぼす」とのこと。アメリカで人気のシリアル食品などに多く含まれているようです。
 中国のロックフェラーのトップエージェントだったアンジェラ・チャオの突然の死によって、何やら大きな動きがありそうです。旧正月明けには、「中国で大きな出来事が起こる」と見ていて、「台湾と中国の間で平和な統一が約束されている。南北朝鮮の統一や日本の政権交代もあるかもしれない」とも言っています。
 先日死亡したアレクセイ・ナワリヌイについて、「彼は英国MI6とともにロシアを転覆させるカラー革命を計画していたところを捕まった。彼は『政治的な反対勢力』ではなかった。彼は外国諜報要員であり、スパイだった。…ロシアを内部から乗っ取るための西側のフロントマンだった。」と言い、これはハザール・マフィアがウクライナを乗っ取るための手口と同じだったと言っています。カラー革命を起こすために、「年間1,000万ドルから2,000万ドルを要求」していたようですが、「彼はロシアに裏切り行為を犯したため、実際にはMI6によって処刑/暗殺された」との見方です。ナワリヌイの死については、時事ブログでもすでに取り上げています。

  • フランス政府は『ファイザー条項』と呼ばれる法律を可決したという。この法律では、mRNA治療を批判した者には3年以下の懲役または4万5,000ユーロの罰金が科せられる可能性がある。
  • 一般市民が気づかないうちに、食品供給にスムーズに組み込まれる予定の植物由来の『ワクチン』を開発している。
  • 最近マウイ島やメキシコで行われたように、チリで宇宙兵器が火事を起こしている映像が出回っている。
  • フレッド・W・ケイチャー海軍中将が第54代米第7艦隊司令官として、カール・O・トーマス海軍中将を解任した…これは世界最大の前方展開海軍部隊である。
  • フランスの検察当局が、セメントメーカーのラファージュに対し、過去のシリアでの活動をめぐるテロ資金供与の容疑で裁判を受けるよう勧告した…これは、ISISを支援したロスチャイルド企業を刑事訴追するという点で重要であり、ロスチャイルド一族の実際のメンバーの逮捕に道を開くものである。
  • 米国政府は、国連を通じて何億ドル相当の現金と援助金を彼らに渡し、南部国境を越える不法入国者による『侵略』を自ら資金援助している事実が判明した。
  • ドナルド・トランプ前大統領に対する3億5,000万ドルの詐欺事件の判決を受けて、トランプと連帯して、トラック運転手たちは月曜日からニューヨークでの荷物の配達を拒否する予定である。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:今、大きな一押しがあれば、我々は悪魔崇拝者たちを永遠に終わらせることができる
転載元)

巨大農業ビジネス企業のオーナー


With a big push now we can finish off the Satanists FOREVER
By
Benjamin Fulford
February 19, 2024
1 Comment
The Satanic Khazarian Mafia ruling class of the West is more vulnerable than it ever has been in its history. This is because a critical mass of people has awakened to the fact our governments are our mortal enemies. With a big push by the white hat military, together with farmers, truckers and ordinary citizens, we can remove them from power and bring them to justice.
欧米の悪魔系ハザール・マフィア支配層は、歴史上かつてないほど脆弱になっている。なぜなら、政府が我々の不倶戴天の敵であるという事実に、大勢の人々が目覚めているからだ。農民、トラック運転手、一般市民とともに、ホワイトハットの軍隊が大きく後押しすれば、我々は彼らを権力から排除し、裁きを受けさせることができる。

The KM, for its part, is still desperately trying to poison us and otherwise kill us or force us into submission. Like Romanian dictator Nicolae Ceaușescu -who drastically upped repression before being overthrown and executed- this effort will fail. ハザール・マフィアは、いまだに我々を毒殺したり、あるいは服従させようと必死になっている。『打倒されて処刑される前に弾圧を大幅に強化した』ルーマニアの独裁者ニコラエ・チャウシェスクのように、この取り組みは失敗に終わるだろう。

However, we need to take immediate action because the KM ruling class is literally trying to kill us NOW. しかし、直ちに行動を起こす必要がある。なぜなら、ハザール・マフィアの支配層が文字通り、今、我々を殺そうとしているからだ。

Look at the situation with Ukrainian grain The KM are trying to bankrupt European farmers by flooding Europe with underpriced Ukrainian grain that has been deliberately poisoned. Food from Ukraine is poisoned with nanoparticles that are addictive and cause mental confusion, according to Polish intelligence. ウクライナの穀物の状況を見てみよう。ハザール・マフィアは、意図的に毒の盛られた安価なウクライナの穀物をヨーロッパに流し、ヨーロッパの農家を破産させようとしている。ポーランドの諜報機関によれば、ウクライナ産の食品は中毒性があり、精神錯乱を引き起こすナノ粒子で汚染されているという。

To help force us to eat their toxic food The World Economic Forum (WEF) has proposed completely banning the production of your own food, citing its favorite excuse: climate change. 世界経済フォーラム(WEF)は、有毒な食品を私たちに食べさせるために、気候変動というお得意の言い訳を理由に、自国の食品生産を完全に禁止することを提案している。
https://legaartis.pl/blog/2024/02/15/rurociag-do-przesylu-oleju-spozywczago-z-ukrainy-do-gdanska-moze-nie-powstac/
Meanwhile, Giant agribusiness corporations like Cargill, Dupont and Monsanto all owned by BlackRock, Vanguard and State Street and Banking have been smuggling in falsely labeled grain to Europe. European farmers in at least 14 countries have been fighting to avoid being bankrupted by this grain. The farmers are blocking roads to stop these imports while government officials try to bypass the blockades by bringing in the grain via ships, according to Polish intelligence 一方、カーギル、デュポン、モンサントといった巨大農業ビジネス企業は、ブラックロック、バンガード、ステート・ストリート、銀行に所有されており、偽ラベルが貼られた穀物をヨーロッパに密輸している。少なくとも14ヶ国のヨーロッパの農家は、この穀物による破産を避けるために戦っている。ポーランドの諜報機関によれば、農民たちは輸入を阻止するために道路を封鎖し、一方、政府当局は船で穀物を運び込むことで封鎖を回避しようとしている。


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