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ままぴよ日記 140 「4軒の家を解体して2軒の家を作る話」

 桜が咲く野山にワラビを採りに行きました。夢中で摘んで灰汁を抜き、日頃お世話になっている方々に配ります。家に戻ると大きなタケノコがゴロンと勝手口に置いてありました。誰が届けてくれたのかな?
 朝ご飯を食べていると隣人が裏口からスナップエンドウを届けてくれます。昨日は袋いっぱいの甘夏を貰いました。お礼にマーマレードジャムを作って持っていきます。
 今年の玉ねぎは豊作でした。さて、誰に上げましょうか?
 幸せな物々交換の田舎暮らしです。    
(かんなまま)
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落ち着かない日々が続く毎日


長年、動かなかったことが一気に動き始めました。次から次に関連の連絡が入りだして台風の目の中に居る気分です。人生ってこんなものなのでしょうか?

自分を落ち着かせるために『私の身に何が起こっているのか』時系列で書きたいと思います。

7年前、わが家と病院が県の計画道路に掛かり立ち退きを通告されました。


その後、査定のために庭木一本一本、家の中も設計図を見ながらメジャーで計りながら材質や家具、家電等を調べられました。病院に至っては材質、医療機器はもちろん決算書、給料明細、リース代、電気代、電話代まで徹底的に調べられました。

5年後には新しい敷地に引っ越して全ての明け渡しが完了する計画でした。でも、その前に移転先の土地を見つけなければいけません。不動産会社に頼んで探しましたが不思議なくらい見つかりませんでした。

道路も、一向に工事が始まりません。焦るけれども先が見えません。神様に祈りながら目の前の生活に追われていました。

やがて義母が亡くなり、家を相続しました。老朽化した家を片付けて庭木を管理しなければいけません。この土地は広いのですが道路が狭くて病院には向きません。

1年後、お世話をしていた叔母が亡くなって家を相続しました。この家は駐車場がないので病院には向きません。

初め、叔母の家を産後ケアの家にしようと助産師さん達と話し合いましたが人不足で叶いませんでした。叔母の家を売ることにして不動産会社に頼みました。安くて環境もいいのですが一向に売れませんでした。

そうこうしているうちに県の土木事務所から電話が来て、山の別荘(12年前に建てた)も県の計画道路に掛かるため移転してくださいと言われました。耳を疑いました。同時に2軒の家の立ち退きを迫られたのです。この家は築150年の古民家を今後の備えのためにリノベーションした家でした。隣に畑があり湧き水も出ています。ショックでした。


でも、移転先が決まらない事には何もできません。とりあえず義母と叔母の家を片付け始めました。義母は認知症、叔母は骨折して何も片づけないまま逝ってしまったので、どちらの家も荷物の山です。

同時に私の母の介護をしながら実家の片づけも始めました。

落ち着かない日々。ストレスを抱え続けるのはエネルギーが要ります。季節の移ろいと孫や猫達が癒しでした。忙しいけれど子育て支援の仕事もママや赤ちゃんがかわいいから続けられました。

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[山本理顕氏] 投資家のための再開発で街の豊かなコミュニティは破壊され「富裕層の植民地化」が進んだ / 建築を通じて協力し合えるコミュニティを作る試み

 2026/4/30時事ブログの松橋農場さんの試みは、備蓄という軸で人々が助け合える新たなコミュニティを作る活動でもありました。危機に際して個人で立ち向かうよりも、協力し合えるコミュニティの方が強く安全に立ち向かえそうです。
 プリツカー賞受賞建築家の山本理顕氏は、建築を通したコミュニティを語っておられました。
「東京は富裕層の植民地になりつつある」。そして「富裕層の植民地」の象徴的なプロジェクトとして森ビルの「六本木ヒルズ」や「表参道ヒルズ」などの開発を指摘されました。
2002年の元麻布ヒルズを始めとして、森ビルは住みやすい豊かなコミュニティのあるところを狙って建物を作っていきました。この頃、日本の金融システムやさまざまな状況が変わっていった時代で、「不動産の証券化」という手法で、デベロッパーは金利の低い時代に高い利回りで証券化して一般の人に売ることで資金調達をしました。その結果、デベロッパーは住む人ではなく、証券を買ってくれる投資家のためにビルを作るようになりました。そしてそれまで安定した価格で供給されていた付近の住宅が、このタワーひとつで周りの経済状況が一気に変わり、周りの物件もつられて値上がりしました。
「ヒルズ族」は優越感みたいなものを買い、周辺の人たちとは全く関係のない人たちが住み、地域のコミュニティが失われました。コミュニティが失われた街は最終的にはどうなるのか?
「人はコミュニティがないと生きていけない。現代でもいろんな形でコミュニティを作ろうとしている。共に助け合わないと人は住めない。その助け合い方が非常に困難になっている。」「マンションがセキュリティ、プライバシーを売りにするようになると、マンションの中で事件が起こり始めた。殺人事件、孤独死など田舎だったら絶対にあり得ないことが起こり始めた。」
 山本氏は「投資家のための街」のアンチテーゼとして、北京の「建外SOHO」、チューリッヒ国際空港、ベネズエラの住民の手による再開発、そして日本では土地の風土を生かした再開発の可能性として「コーポラティブハウス」という会員でマンションを作るというやり方を試みているそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【タワマンは廃墟化する】東京は「富裕層の植民地」/ヒルズ族が壊した「地域コミュニティ」/「200年住宅」は実現できる/新自由主義と不動産証券化の闇《プリツカー賞建築家・山本理顕》
配信元)


【要点を書き起こし】
「富裕層の植民地化」になっていく東京について。
外国人記者クラブ(FCCJ)で「富裕層の植民地」の象徴的なプロジェクトとして、「六本木ヒルズ」「表参道ヒルズ」など、〇〇ヒルズというプロジェクトを開発している森ビルという開発会社を取り上げたが、これは森ビルだけの問題でなく、三井不動産や三菱地所などのデベロッパーは全て同じ状況にある。

森ビルが何をしたかというと、「元麻布ヒルズ」が典型だったが、元々元麻布の住民にとって住みやすいコミュニティがあった。公共空間としての古いお寺や小さな商店街、緑のある豊かな場所だった
2002年に巨大なタワー、元麻布ヒルズが建った。地上29階建て「そのタワーのあまりの醜さに驚いた」(3:35)

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[北海道十勝の松橋農場] 食糧危機から国民を守るための「農家の備蓄プロジェクト」〜 輸入に頼らない長期・恒久的な備蓄の構想は日本国民と日本の農業と地域のコミュニティを守る

読者の方からの情報です。
 北海道十勝の若い農家さんが、食糧危機から国民を守るための「農家の備蓄プロジェクト」という新しい取り組みを発信されていました。「日本人が食べ物に不安がない未来を、なんとかみんなで協力して作れないか?」という発想で、日本国民も農家も地域も守る仕組みを紹介されています。何の予備知識もなく試聴し始めたのですが、とても良心的で実現可能な挑戦ではないかと思いました。田舎に引越せない方、ダーチャを持たない方、農作業が苦手な方でも食料の確保ができるという希望の保険になり得ると思いました。しかも、このプロジェクトに参加することで、危機に瀕している農家の方々を応援するというメリットもあります。本来、国が率先して行うべきことを農家と国民が自発的に助け合う形です。
 発信者は、松橋農場の松橋泰尋氏で「日本全国に食糧備蓄の拠点を広げ、どこで何が起きても農家も国民も食べ物に困らない【食の安心インフラ】を創ることを使命と思っている」と自己紹介されています。" 備蓄と言っても、短期(14日程度)、中期(2週間から3ヶ月)、長期(3ヶ月から1年)、恒久的な備え(何年も持続可能な備え)の4つがあり、長期、恒久的な備えはほとんどの人が持っていないのではないか。プロジェクトによって会員となった人は将来の食べ物を確保できる安心だけでなく、今年の食糧、来年の種、それを育てる農家、そして食べ物を産む土、助け合う仲間、運び蓄え加工する仕組み、つまり生きていく土台そのものを作ることができる" という構想です。
 ざっくりと言えば、「農家の備蓄」会員は、自分の年間消費量を農家が種まきする前に生産と備蓄を委託し、自分の力で食料を確保する。農家は会員に買い支えられ、安心して農業を続けられる、という会員と農家による備蓄代行サービス」です。これからの時代、お金があっても食料が手に入らない事態が起こるかもしれません。外国への依存をやめ、地域で国内の農家さんを強く育て、長期・恒久的な食料備蓄を作る取り組みです。有事が無く、1年間無事に過ごせたら、その備蓄米は加工、販売するなどして農家に利益を渡し、新しい収穫を備蓄にするというローリングストック式だそうです。
 2026年は松橋農場1カ所でスタートし実証するそうですが、2027年からは全国15ヶ所で分散備蓄して助け合えるコミュニティを作る計画だそうです。39:22からは会費などプランの具体的な説明をしています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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あなたの備蓄私がします。日本に食糧危機は起こさせません!【農家の備蓄プロジェクト】本日スタート
配信元)


【要点の書き起こし】

「日頃の備えが全てを分ける」
備蓄には、4つの備えがある。
短期(14日程度)、中期(2週間から3ヶ月)、長期(3ヶ月から1年)、恒久的な備え(何年も持続可能な備え)

長期、恒久的な備えはほとんどの人が持っていないのではないか。
「だから僕たちは考えました。作るだけじゃなくて(長期的、恒久的に)備える農業をやろう。」
このプロジェクトで手の入るのは、ただの食べ物だけではありません。今年の食糧、来年の種、それを育てる農家、そして食べ物を産む土、助け合う仲間、運び蓄え加工する仕組み、つまり生きていく土台そのもの

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ショート動画が招く「スマホ脳」の危険性 ~ドーパミン依存から回復する3つのルール

竹下雅敏氏からの情報です。
 チタロさんの動画を先にご覧ください。イーロン・マスクは短編動画が「人々の脳を腐らせている」と話しています。
 通常は15秒から30秒の短編動画は、脳の報酬系の部分に強い刺激を与えます。報酬系が活性化することで、より多くのドーパミンが放出されますが、“長期間にわたるドーパミンの刺激は、子供の脳の発達を妨げ、即座の満足を求めるようになり、注意力の低下や感情、行動の問題につながります。(1分)”と解説しています。
 冒頭の動画では、“スマホ脳って言葉、知ってる? …SNSやショート動画は、脳にドーパミンを大量放出させる。それは麻薬と同じ回路を刺激してるのよ(1分15秒)。…ショート動画を見続けると、脳は強い刺激に慣れていく。すると普通の刺激、つまり読書や仕事では、もう快感を感じられなくなるのです。(2分36秒)”と言っています。
 4分34秒以降は、スマホ脳を治す「3つのルール」を説明しています。“1.寝る1時間前はスマホを見ない。2.スマホを別の部屋に置く時間を作る。3.毎日30分何もしない時間を作る。”というもので、3番目の「退屈に耐える練習」が一番大事だとのことです。
 私はスマホを持っていないのですが、パソコンで仕事をしています。パソコンをスリープ、あるいはシャットダウンした後、1時間以上かけて体の調整をしてから寝るようにしています。
 妻がスマホを持っていますが、ほとんど使いません。スマホは常に屋外のテラスに置いています。理由は、私が電波の飛ぶ機器を嫌うからです。当然ですが、パソコンは有線です。
 「毎日30分何もしない時間を作る」のが難しい人は、散歩から始めると良いかもしれません。30分以上かけて「経筋体操」をゆっくりとやるのもおすすめです。もちろん、「毎日30分何もしない時間を作る」の究極は瞑想です。
 私の友人が趣味を聞かれて「散歩」だと答えると、「散歩をする目的は何ですか?」という珍妙な質問を受けたそうです。「目的がないから散歩なんですよ。」と答えたらしいのですが、「散歩をして何が面白いんですか?」とさらに突っ込まれたと言っていました。
 目的を追わず、「永遠の今」を感じ取れる現代人は少ないのかもしれませんね。
(竹下雅敏)
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【脳科学】スマホが脳を壊す本当の理由と、集中力を2週間で取り戻す3つのルール【ずんだもん&ゆっくり解説】
配信元)
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配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

[隈本邦彦氏] 2013年に起こったHPVワクチンの薬害が今再び起こっていることを知ってほしい / 当時は国は適切に対処し、メディアもリスクを警鐘したが、今は推進一辺倒

読者の方からの情報です。
 2026/01/10の時事ブログで、HPVワクチン「88%予防効果あり」の根拠となったスウェーデンの研究論文の疑わしさを解説された元NHK記者のジャーナリスト隈本邦彦氏が、今、新たに起こっているHPVワクチン被害について、私たちが知るべきことを訴えておられました。
 2013年当時のHPVワクチン薬害の時は、メディアがその問題をきちんと批判的に取り上げ、厚労省も適切に対応をして接種勧奨を取りやめました。ところが2026年現在、接種者数は前回と同じ規模の300万人が接種して重篤な被害も出ているのに「無かったことにし、見なかったことにし、そのままワクチンを推進し、マスメディアは報道しないという非常に厳しい状況」です。
 一般の消費者にとってワクチンのテレビCMは本来不要なものですが、「CMをたくさん出すということは製薬会社が大広告主になる。メディアに対する影響力を持つことになる。」しかも一般の医薬品のCMには義務付けられている注意事項のアナウンスも無いというアンバランスなことが平気で許されているのが日本の今です。
 「もしも重篤な薬害被害が起こった場合、現状では治療法は確立しておらず、対処療法だけになる。ちゃんとした治療をしてくれる病院はわずかしかない。日本では被害を訴えると"反ワク"と言って激しいバッシングを受ける。このことは十数年前の被害者の人たちが苦しみ続けてきたことだ。こういう国なんです。このことを今から打つ人も知ってほしい。」と隈本氏は訴えています。
 まるで新型コロナワクチン禍のデジャブを見ているようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【メディア沈黙】元NHK社会部記者が暴く「報道されない薬害」の正体【HPVワクチン】講師:隈本邦彦
配信元)


【要点を書き起こし】
 2013年頃までに大問題となったHPVワクチンの副反応被害が今、再び全国で同じ規模で起きている
2013年当時はメディアがその問題を取り上げ、厚労省も適切に対応をして接種勧奨を取りやめた。
今は逆で、これだけ被害が出ても「無かったことにし、見なかったことにし、そのままワクチンを推進し、マスメディアは報道しないという非常に規模しい状況ということを知ってほしい。」

現在、全国で117人の原告が全国4地裁で薬害訴訟中で、判決を待つ段階。裁判長には国に対して勇気のある判断をしてもらうためには世論の後押しが必要。

メディアは副反応被害について全く報道しないどころか、HPVワクチンのテレビCMを繰り返し流している。定期接種のワクチンは国が全量「言い値で」買い上げ、国民に推奨するだけでなく、各都道府県がワクチン接種を勧めているので、そもそもCMを打つ必要がない。
なぜCMを流すのか
ワクチンへの不安で国民が接種しようとしない場合の他、CMをたくさん出すということは製薬会社が大広告主になる。メディアに対する影響力を持つことになる。しかも、一般の医薬品のCMは最後に「ピンポーン」となって添付文書の注意事項をよく読むように警告を出すことになっているが、HPVワクチンのCMには「ピンポーン」もなく、「ここを検索してね」という誘導をしている。こんなアンバランスなことが平気で許されている。

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