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地球ニュース:ワクチン祭りだワッショイ! お次は「X病」でい!

 昨今の病はどれもこれも、化学薬品漬けの食料品を生み出す大企業と、環境汚染を続ける軍産複合体と、病になる薬を売りつける製薬会社が消滅すれば、相当マシになるんじゃないかと思うことが多いです。
 かくいう私も酷いアトピーのせいで、症状を改善すべくネットを検索しまくり、本を読み漁り、衣食住全てコイツらのせいやん、と愕然としました(最後、米軍が太平洋で繰り返した核実験まで行きつきましたとも、ええ)。
 本日紹介している動画の中でマイク・アダムズ氏が指摘していましたが、カバールは私たちのことを「無駄飯食い」と呼んでいるそうな。ということで、シープルの叛乱です。情報拡散しちゃる!
(Yutika)
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ワクチン祭りだワッショイ! お次は「X病」でい!


世界:これから謎の伝染病を流行らせます――もとい、「流行ります」


エイズやエボラはイルミナティ系の研究室で製造され、バラ撒かれている――という話は“陰謀論”にお馴染みでしたらよく耳にされていると思います。インフルエンザワクチンは打った人間の方が多くインフルエンザで死亡しているとか、少なくとも罹患し易くなるとか。

なので、ちょっとやそっとじゃ驚かないぞ悪徳製薬業界&医学界、と思っていたのですが、見事に裏切られました。皆さま御存知でしょうか「Disease X」、つまりエックス病。エックスってのは、正体不明なときに使うものです。中学校の数学でいきなり出て来るワケワカメな方程式ですね。

さてここでクイズです、イルミナティと彼らの信奉する悪魔の大好物はなんでしょう? ずばり、シープルの「恐怖」です。血を啜るときだって、生贄を恐怖のどん底に落とせば、大変美味になるのです。

ということで、謎の病原体エックスの御登場。WHOでは2015年から研究開発計画書内で、その年に取り組むべき「最も脅威となる伝染病」のトップ10リストを発表しているのですが、本年度の計画書でエックスに対する警鐘を鳴らしました。

――え? だから「エックス」ですよ、謎の物体ですよ、何も見つかってません完全架空のファンタジーですが、天下のWHOですもんそれが何か。

ヘルス・レィンジャーことマイク・アダムズ氏(ワクチンの危険を暴いた一人として有名な方)の番組から見てみましょう:


アダムズ氏は、フォート・デトリック(※エボラだのマールブルグ熱だので長年遊んでいるアメリカ陸軍の加計的な研究所が既に拡散している、あるいはしようとしている生物化学兵器の言い訳じゃないかと推測しています。

この兵器の良いところは、出所が判然としない点。国際空港でウィルスをバラ撒けば、どこの国が発祥地かも誤魔化せますから、とのこと。

アレックス・ジョーンズ氏は、現在出回っているインフルエンザのワクチン接種で、病原体を変化させるつもりなんじゃないの、とも。「ワクチンは突然変異のインキュベーター(培養器)だってのは知られていることだし」――って、そうなんですか!

こちらの記事等によると、WHO側の言い訳としては、「深刻かつ国際的な伝染病は、現時点で人類に病をもたらすとは知られていない病原体によって引き起こされる可能性がある」ので、特定していないけれど、わざわざリストに入れたんだとか。

要するに、人生何が起こるか分からないから気を付けてねってことらしいです。――あのぉ、それって名前付けてまで注意喚起する必要あります? 読者層は常日頃から備えを怠ってはいけないプロの研究機関ちゃうのん。

案の定そこへ御用聞きの大手ニュースが飛びつき、「謎の病の世界的流行が人類を絶滅させると、一流科学者たちが警告」(英国ザ・サン紙)、「世界にとって最悪の悪夢になるやも」(ニューヨーク・タイムズ紙)といった調子で、せっせと人々に恐怖心を植え付けております。

お疑いでしたら「”Disease X”」を検索エンジンにぶっこんでみましょう。只今、トップに来るのはクラウン(道化師)仲間のCIA御用達のCNN(クラウンないしはクリントン・ニューズ・ネットワークと最近は読むのがこちら側の流行)です。皆さま、これ以上の証左がございまして?


チャド:髄膜炎ワクチン


ビル・ゲイツ夫妻が「世界中の子どもたちにワクチンを打ちまくろう!」と積極的に支援しているのは大変有名な話です。こちらは2013年の動画ですが、有り難くもその恩恵に与ったチャド北部の様子だそうです:


1:50辺りからチャドの首相が地域を訪問する現地のテレビ映像が映っています。

こんなものより劣悪な衛生環境と飲むのに適した水の欠如が様々な病の原因でしょうし、そちらを解決した方が安価だというのに、わざわざ髄膜炎を予防するためのワクチンをアフリカ人用に“特別に”開発することに大金を投じ、実際に打って廻ったそーな。

投与24時間で嘔吐・頭痛などの副作用が現れるケースも複数報告されています。やがて幻覚・痙攣となり、最終的に麻痺状態に陥るそうです。

北部の村では50人の若者(※下記の記事2つによると、少なくとも7歳から18歳)が被害に遭いました。訴えを受けたチャド政府は、被害者の親に金を渡して黙らせようとしたのです。最終的に国内のメディアもだんまりを決め込んだそう。

動画で紹介されているイングランド女史の元記事では、「清潔な飲み水を提供する井戸が複数、赤十字国際委員会によって3千ドル以下で建設出来るというのに、なぜ主要な組織はワクチン計画に5億7,100万ドルも費やしたりするのでしょう」と疑問を投げかけています。

同じ筆者の記事まとめも読んだら、この北部の地域って、子どもたちを学校に閉じ込めて、強制的にワクチン接種させたようです。親から事前の許可を求めることもなく、子どもに直接「これを拒否すればお前には教育を受けさせない」と脅したとか。

せめて「このワクチンは効きますよ~、安全ですよ~、今なら別の避妊ワクチンもおまけに付けちゃう♡あらやだ超おトク」的に宣伝活動も金をかけ、洗脳された親に連れて来させるのかと思っていたのですが、非先進国なんぞトップを買収しときゃ何とかなると踏んだのでしょう。家畜扱いを隠そうとすらしていません(※先進国でもトップは買収されて、国民は家畜奴隷ですが)。

ちなみに、その村、現地の方によると髄膜炎なんぞちっともさっぱり流行っておりませんでした。つまり人体実験&世界人口削減計画です。更にちなみにこのワクチン、WHOが推奨しています。

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[朝日新聞] 廃業予備軍「127万社」の衝撃 〜 日本の「ものづくり文化」の危機

読者からの情報です。
大変に深刻な問題です。中小企業の廃業予備軍が「127万社」という驚きの事態が起きています。
日本が本当にダメになってしまう。
日本の中小企業は素晴らしい技術を持っている会社が多々あることを知っています。
政府と上の支配層は日本を内部から崩壊させようとしています。
人を育てる土台となる、家庭、教育、をおかしくさせているから、子供たちがまともに育つのが難しい。
政府も中小企業を援助しないですし、今の日本は何もかもが滅茶苦茶です。
焦ることは禁物かも知れませんが、現政権に一刻も早く退陣してもらい、新政権を樹立して、一歩一歩地道に前に進んでいくしかないと思います。
が、日本をダメにしている大元を排除してキレイにしていかないと、と考えると目眩がしそうなくらい大変そうで、ため息が出ますが。
 あっそうか。もう魂が滅ぼされていますもんね。
(芋子)
 様々な分野で日本の危機が伝えられますが、中小企業の状況も象徴的です。
中小企業庁が(株)東京商工リサーチの調査を元に確認したところ、倒産件数は減少傾向にある一方で、廃業、解散件数が増加傾向にあり、2016年には2000年の2倍で過去最高の件数となりました。
2つ目の元記事では、2025年には6割以上の経営者が70歳を超え「大廃業時代」になるとも予想されています。
原因は、経営者の高齢化に加えて、後継者問題とグローバル化に伴う競争激化が挙げられています。
特に、今後廃業を考える企業の半数以上が黒字で、経営の悪化とは関係なく、従業員、後継者の確保が困難という理由が目立つようです。
 言うまでもなく、中小企業の存在は、品質の安定や部品の供給網の充実、何より何十年もかけて培った技術やノウハウを持ち、日本経済の根底を支えています。大企業の法人税を優遇せず適正に徴収し、健全な中小企業を若い世代に継承し、経営を手厚く補助する政策こそ日本の急務と思われます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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廃業予備軍「127万社」の衝撃 後継ぎ不足、企業3割
引用元)
(前略)
  経済産業省によると、この20年で中小企業の経営者の年齢分布は47歳から66歳へ高齢化。2020年ごろには数十万人の「団塊の世代」の経営者が引退時期となる。(中略) 少子化や「家業」意識の薄れもあり、後継ぎのめどが立たない企業は多い

 経営者が60歳以上で後継者が決まっていない中小企業は、日本企業の3分の1にあたる127万社に達する。事業が続けられず廃業する企業の半分は黒字とされ、25年ごろまでに650万人分の雇用と22兆円分の国内総生産(GDP)が失われる可能性がある。

 首都圏近郊の板金会社の社長だった女性(60)は昨春、板金工の兄が約40年前に創業した会社を畳んだ。(中略)
 機械設備を売り払って廃業してしまう方が、手続きは簡単で、多くの金額が残る可能性はあった。でも、事業譲渡で技術を引き継ぐことを優先した。女性は言う。「会社をつくり、経営したのは私たちだけど、培った事業は社会のものですから」

(以下略)

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中小企業「黒字廃業」相次ぐ 東南アジアで買い叩かれ、ものづくり現場は焼け野原
引用元)

(前略)
 2000年代に入って日本全体がグローバル化の波に飲み込まれると、業界の環境が一変。製品価格が下がり、取引先は人件費の安い海外の工場に発注を次々に移していった。
(中略)
 そこには、「弱肉強食」のグローバル社会で、大手資本に技術やノウハウが簡単に吸収され、海外に持っていかれてしまうという、日本のものづくり企業の苦悩もあった。
(中略)
“知る人ぞ知る”と呼ばれてきた日本の有名企業の廃業も、すでにおきている。2015年には、折れにくく、書きやすい高品質のチョークとして「チョーク界のロールスロイス」と呼ばれていた羽衣文具(愛知県春日井市)が廃業した。
(中略)
国内では事業の引き受け手が見つからず、製造機械の多くと商標は韓国の企業に譲渡された。
(中略)
「企業の持っている技術や資産を引き継ぐ事業承継は『技術承継』でもあるのですが、工業高校は減少し、若手の人材も不足している。中小企業が廃業すると、地方経済への打撃も大きい。政府は18年度から中小企業が事業承継をしやすくするよう税制が改正する予定ですが、さらなる対策が必要です」

[空き家問題]住民の加齢をまったく考えていない都市計画の先に待つのは、財政破綻

 過疎化によって地方の空き家問題が常々いわれてきましたが、空き家数82万戸で全国一位である東京を筆頭に、日本では空き家が激増しています。
 コチラの情報によると、日本一空き家率の高い山梨県は4.5戸に1戸、次に空き家率の高い長野県は5戸に1戸は空き家という状況です。東京都の総空き家数82万戸という数字は、全国で16番目の人口を有する長野県の全世帯数(約79万世帯)よりも多いのです。長野県の全住民が東京の空き家に移住できる計算になります。
 Sputnikの記事では、増加する空き地、空き家の活用策を盛り込んだ政府の都市再生特別措置法改正案が出されていますが、抜本的な対策にはまだまだ程遠い感じがします。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【警告】日本で空き家が激増、専門家が警鐘!「15年後には3戸に1戸が空き家に」
転載元)

出典: ビートたけしのTVタックル 2016年11月27日 ©テレビ朝日


日本全体で空き家の数が急増しています。東京だけで約82万戸の空き家があり、15年後には少子高齢化も合わさって、日本にある住宅の「3分の1」が空き家になる見通しです。
それにも関わらず、行政側は現在進行形で次々に新しい都市計画を打ち出し、大型の住宅街を建設しています。

また、民間の方も遺産対策や不動産運用の一環で次々に住宅を建設している状態で、この状況が止まる気配はありません。専門家は「総人口だけを見て増えていると安心するのは大間違い。住民の加齢をまったく考えていない都市計画の先に待つのは、財政破綻です」と述べ、今の都市計画は人口だけを見ていると指摘。
住民の加齢を考慮すると日本の住宅事情は限界に近く、これ以上は増やすと管理維持で財政破綻を誘発する恐れがあると言及しました。

政府は空き家を外国人観光客に宿泊施設として提供する案を提案していますが、それだけでは根本的な解決にはならないです。住宅の基準や建設を根本的に見直す必要があり、無闇な建設は控える必要があると言えます。

「空き家大国ニッポン」のゾッとする近未来〜首都圏でさえこの惨状…
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51118
藻谷 空き家も大量に発生します。3年半前の総務省の調査では、一都三県には空き家が203万戸もあります。全国の空き家の4分の1が首都圏にあるのです。一戸に2名住むとして人口が400万人増えないと埋まらない。でも過去5年間の増加は51万人で、しかも80歳以上しか増えていない。

以前、知り合いの新聞記者に「お台場の現在の人口構成と40年前の高島平の人口構成を調べたら面白いよ」と言ったところ、真面目に調べてきたんです。そうしたら2つの人口ピラミッドがぴったり重なっていた。

つまり、お台場の高層マンション群も、40年後には現在の高島平のような高齢化が進んだまちになる。

(中略)



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住民協定で空き地を長期活用 持ち主代替わりでも有効
転載元)
増加する空き地、空き家の活用策を盛り込んだ政府の都市再生特別措置法改正案が25日、判明した。住宅地で空き地を統合して広場にしたり、空き家を改修して集会所にしたりする場合、空き物件の持ち主を含む地域住民が協定を結び、相続で代替わりするなどしても長期間活用できる仕組みを新設。持ち主の同意を得やすくするため、固定資産税の軽減も併せて導入する。与党との調整を経て今国会に提出する。

スプートニク日本

住民による地域の実情に合った取り組みを後押しし、空き物件による景観、治安の悪化を防ぐのが目的だ。

元朝日新聞社記者・植村隆氏裁判 〜 櫻井よしこ氏が自らの誤りを認める

 元朝日新聞社記者、植村隆氏は、27年前の1991年に朝日新聞に元従軍慰安婦の単独インタビューというスクープ記事をあげました。その植村氏に対し、第2次安倍内閣時代2014年頃から、櫻井よしこ氏が雑誌やテレビ等でその記事が捏造であるという誹謗中傷を繰り広げました。それは過激な言論勢力を煽り、凄まじい脅迫や嫌がらせによって、ついに植村氏は職場を退職せざるを得なくなったばかりか、家族の生命まで脅かされる事態になりました。
危険を感じた植村氏は、2015年自身への誹謗中傷記事を書いた東京基督教大学教授の西岡力氏と櫻井よしこ氏を名誉毀損で訴えました。その後も植村氏は、産経新聞などの取材やインタビューに積極的に対応していますが、反面、櫻井氏側は、植村氏記事を捏造だとする論点に関わる調査は行なっていなかったようです。
 先の3月23日、札幌地裁で行われた本人尋問では、櫻井氏のジャーナリストとしての調査がでっち上げに等しいものであったことが明らかにされました。植村氏に対して捏造だと非難した、その根拠が全く確認できず、櫻井氏本人は「出典を誤った」としか答えられないまま、一連の雑誌への訂正を約束して終わりました。
 これが安倍政権に追従する「言論人」の実態ですが、安倍政権の終焉とともに責任を取ってくれるのでしょうか。いや、、。
 2つ目の記事は、読者の「まゆ」様から、書籍紹介の投稿です。
「安倍総理、全力で逃げ切って下さい。百田尚樹」という愉快な風刺コメントが付されていました。不利になったら逃げるにしかず?
けだし、あべぴょんを擁護する人達は言葉に責任を持たないことを天下に晒して恥じないのであった。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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櫻井よしこ氏が自身のウソを認める!「捏造決めつけ」記述にも重大な誤り
引用元)
札幌訴訟の第11回口頭弁論が3月23日、札幌地裁で開かれ、原告植村隆氏、被告櫻井よしこ氏に対する長時間の本人尋問があった。
この尋問で、櫻井氏は、いくつかの記述に誤りがあることを認めた。この記述は捏造決めつけの根拠となるものであるため、植村氏に対する誹謗中傷が根も葉もないものであることがはっきりした。(中略)櫻井氏はその一部については、訂正を約束した。
(中略)
櫻井氏が間違いを認めたのはこれだけではなかった。
(中略)
川上弁護士は、韓国3紙の記事反訳文をひとつずつ示し、櫻井氏の間違いを指摘した。櫻井氏は、間違いを認めた。櫻井氏の取材と執筆には基本的な確認作業が欠落していることが明らかになった。

櫻井氏の22年前の大ウソ
川上弁護士は最後に、櫻井氏の大ウソ事件について質問した。
1996年、横浜市教育委員会主催の講演会で櫻井氏は「福島瑞穂弁護士に、慰安婦問題は、秦郁彦さんの本を読んでもっと勉強しなさいと言った。福島さんは考えとくわ、と言った」という趣旨のことを語った。ところが、これは事実無根のウソだった。櫻井氏は後に、福島氏には謝罪の電話をし、福島氏は雑誌で経緯を明らかにしているという。
(以下略)
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百田尚樹/著「逃げる力」
引用元)
(前略)  本当に大切なものを守るために、戦っても勝ち目がない、戦っても得るものがないと判断したら、さっさと逃げるべきである。だからまず、自分にとって本当に大切なものは何か、しっかり見定めなければならない――百田尚樹が人生についての根本的な考え方を語る一冊。日本人には「逃げる力」が足りない!

【Walk in the Spirit】高圧鉄塔・電線は何に使われているのか

 送電線からの電磁波を浴び続けるのは危険であり、送電線の近場に住むには大変なリスクを伴うということは知られてきていますが、少し俯瞰して送電線のネットワークとしてみるとその危険な実態はさらに驚くべきもののようです。500kV以上の超超高圧線なるもののネットワークで都心はとり囲まれているのです。もちろん電気供給という側面から見る限りにおいては当たり前の話なのですが、それを超強力な電磁波発生器網としてみると、それはそれは恐ろしいものに見えてきます。送電線の真下に住んでいるわけではないから安心!とは言ってられないかもしれないのです。
 超強力な電磁波といえば、身体の健康への影響はもちろんのこと、気象のコントロール(天候のコントロール、台風、地震、噴火)も可能となります。さらにはマインドコントロールという話まであるくらいです。
 このように見てみると、廃止すべき原発ではありますが、再生可能エネルギーにしたとしても送電線を利用する限りはこうした電磁波の問題が付きまとってくるわけです。ですから電磁波の危険性を明らかにして、電気を安心して利用できるように対策を講じる必要があります。しかしこれらの問題解決を民間の電力会社に期待するというのは到底無理な話でしょう。やはり本来は、まともな政府がエネルギー政策における一つの柱として取り組むべきです。山本太郎議員のような政治家の皆さんによってまともな国会審議がなされるのであれば、前川喜平前事務次官のような心ある官僚の皆さんも存分にその手腕を正しく発揮できるものと思われます。

 そしてさらに、大電力送電の大嘘!というこれまた耳を疑うような話もあります。送電圧を高くしたところで、損失電力も増えるので損失率自体は変わらず、何か劇的に送電効率を高めるような物理現象が起きることはないので、大電力を遠距離送電することはできないというのです。おそらく20kmも送電できないのではないかと。その根拠としているのが"電気抵抗値は距離に比例する!"という当たり前の物理法則ですから、素人にしてみればこの話はとても説得力があります。
 再生可能エネルギーに対して、送電線の空きはないと対応していた電力会社ですが、これはその根底となるそもそもの送電線の存在理由が問われる話です。どこまでが茶番なのでしょうか。ぜひとも専門家の見解を聞きたいものです。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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高圧鉄塔・電線は何に使われているのか
転載元)
Update
先ほど、大電力送電の大嘘を拝見して、
高圧電線が送電目的ではないとしたら、

(3)高圧電線は何のために建設されているのだろうか?
(中略)
(上の記事の主旨とはあまり関係ないけど、)
この疑問、すぐにピンと来て、
ザット、簡単にまとめておこうと思う、

まず、東電の主な高圧線系統図

 http://www.tepco.co.jp/pg/consignment2/power_grid.html

関東はほぼぐるりで網羅、
首都圏周囲は縦横無尽に走っていて、
(中略)
500kV以上(超超高圧線)を地図上に表すと、


さらに幹線道路と重ねると、


幹線道路とほぼ重なる、

ここまでまとめておいて、
勝手に結論を言えば、キーワードは電磁波、
東京上空はほぼ覆われている!?

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