トランプの関税戦争で株価は急落、ドランプ政権の思惑が読めず、世界中が困惑しています。ロシアのRTは、“もしトランプ大統領の目的が、米国の貿易赤字を解消するために制御された世界経済危機を引き起こすなど、異なるものである場合、状況ははるかに不安定になる。この場合、関税は継続し、妥協は困難なままとなるだろう。”と言っています。
　こうした状況で、「森永卓郎さん、マジで未来見えてた説」というツイートには、“今の状況は人類史上最大のバブル、新NISAに手を出すな、オルカン・S＆P500はやめなさい、日経平均は1万円を割る、世界恐慌がやってくる、年末には１ドル70円台”という生前に残した「6つの警鐘」が全て現実になりつつある”とあります。
　このツイートへの書き込みに「家庭菜園をポツポツと始めております。」とあり、興味深いと思いました。
　森永卓郎氏は、これからの時代で生き残るには都会と田舎の中間のトカイナカに家と土地を持ち、家庭菜園と電力の自給を勧めていました。詳しい内容は、2024年4月28日の記事とコメントをご覧ください。
　冒頭の動画で東京大学の鈴木宣弘教授は、“種を海外に握られて、それを止められたら自給率は9.2%という数字が出てくるんです。だから、私たちは食料だけじゃなくて、生産資材が入ってこないような状況になったら、9.2%の人しか生き残れないっていうよな、そんなひどい状況になってきているんだということを、まず考えなきゃいけない。だからそう考えると、私たちはまず化学肥料を輸入に頼りすぎているということを、どう改善するかですね。農業のやり方をできるだけ地域にある、国内にある資源を循環させて、循環的な農業、環境にやさしく人にも優しい農業というものを、どう進めるかということ。それからもう1つは、自分たちの種をどう守るか。命の源は食料ですが、その源は種ですから、自分たちでしっかり地域の在来のいい種を…みんなで守り循環させる。このような取り組みも、とても重要になってくると思いますね。（2分）”と話しています。
　時事ブログでは、随分と前から現在のような状況になることを予測していましたので、家庭菜園「ダーチャ」を勧めています。現在のロシアは世界でも最強と言えるほど強い国ですが、その土台はダーチャにあると思っているからです。
　ツイートによれば、モスクワ農業大学のヴィタリー・エーデリシュテイン教授は、“菜園に必要な面積（124.5m2）を計算して割り出し、それに家族の人数（平均4人）をかけて、さらに庭木や家屋のスペースを加えた。それがちょうど600m2（181.5坪）になった”とあります。
　ウチの敷地は750坪あるので、家族3人の野菜を作るスペースは十分にあります。現在は、救世主ド・ジョー氏の助けを借りて、妻が敷地の管理を1人で行っています。しかし、そろそろ私も妻と共に畑や庭の仕事をしなければならない時期が来ているという気がしています。