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[Sputnik]FT紙「トルコはシリア戦略を変える」/元米国大使「アサド排除は賢明ではない」/WT紙「トルコの謝罪は完全な降伏」

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の中で、トルコのエルドアン大統領のスホーイ24型機撃墜事件の謝罪を、“完全な降伏”と表現しています。また、元ウクライナ駐在米大使が、アサド大統領を排除することは賢明ではないと述べています。
 冒頭の記事では、トルコがシリア戦略を変えたとあります。トルコは内戦状態で、ロシアとアメリカのクルド国家樹立を目指す勢力への肩入れは、トルコ存亡の危機であることをはっきりと認識した、ということでしょう。
 エルドアンがプーチン大統領の庇護を求めたことで、トルコストリームが実現する気配が出て来ました。こうなると、EUのロシアに対する立場は、ますます弱くなります。ロシア政府が“最終的には欧州が自分たちに屈するだろうとの確信を強めている”というのは、その通りではないでしょうか。この見解がアメリカの新聞によるものであるのが、興味深いところです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フィナンシャル・タイムズ:ロシアへの謝罪後トルコはシリア戦略を変える
転載元)
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© Sputnik/ Alexei Druzhinin


トルコはシリア戦略を変え、アサド大統領政府と戦う武装グループへの直接支援を停止する計画だ。以後シリアでのトルコの目標はクルド運動の抑制とダーイシュ(IS)との戦いとなる。フィナンシャル・タイムズ紙が報じた。

ロシアへの接近と戦略変更のきっかけはイスタンブール空港でのテロである可能性がある。トルコ政府はテロはダーイシュによるものと見ている。外交官らは急激な路線変更に慎重であるが、政府系の新聞は早くも論調を変更した。

トルコの方針転換で最も打撃を受けるのはこれまでトルコ政府を支援していた過激イスラム主義者のグループだと見られるという。
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元米国大使:アサド氏は政権にとどまるべき
転載元)
シリアにイスラム過激派政権が生まれないよう、現職のバシャール・アサド大統領は地位を保持すべきだ。その点で、この問題に関するロシアの立場を正しい。元ウクライナ駐在米大使ジョン・ハーブスト氏が述べた。

「ロシアが正しいと思うのは、現状ではアサドの唯一の代替選択肢はイスラム過激派である、ということに尽きる。私はアサドは残忍な独裁者だと思っている。しかし過激派とは比較にならない」リア・ノーヴォスチが伝えた。

アサド排除を含むシリア問題解決へのワシントンのアプローチは不適切だ、とハーブスト氏。

彼を排除することは賢明ではない。そんなことをしてもイスラム過激派の権力奪取を許すだけだ」とハーブスト元大使は強調した。
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米新聞WT:サバイバル政策においてロシアに適うものはいない
転載元)
トルコのエルドアン大統領は、トルコ軍機がスホイ24型機を撃墜した事件について遺憾の意を表したが、この決定は「完全な降伏」であり「サバイバル政策においてロシアに適うものはいないこと」を証拠立てた。新聞The Washington Timesが伝えた。

新聞WTは、書簡が英国のEU離脱の数日後に送られた事実を「偶然ではない」とし「トルコ政府は、自分達が長らく加盟を欲してきたEUの力が弱まっていると感じている」とし、次のように指摘した-

「いずれにしろ、こうした状況は、よみがえりつつあるロシアを前に、NATOの南側の結束弱体化を示している。クレムリンは、最初に弱みを見せず、いかなる困難にも耐える用意のあることを示した。これは、対ロシア制裁についても言える。先日、ロシアは、欧州からの食料品輸入の禁止措置を延長した。ロシア政府はますます、最終的には欧州が自分達に屈するだろうとの確信を強めている。
そろそろ欧米は、サバイバル政策において、ロシアは常に勝利を収めていることを理解しなければならない。遺伝子レベルで、ロシア人にはそれが備わっているのだ。」

安倍政権が参院選後まで隠し続けるつもりの年金の巨額損失

竹下雅敏氏からの情報です。
 今回の選挙の争点は、明らかに改憲か否かですが、安倍政権を支持出来ない理由の1つとして、年金の巨大損失があります。テレビしか観ない世代の人たち、あるいは、政治に無関心な人たちは、選挙が終わってから事実が知らされ、呆然とするに違いありません。確か、2011年10月の記事ですが、この時すでに、“支給は70歳から”と言われていました。年金の減額はもはや必至ですが、支給年齢は一体何歳からになるのでしょうか。果たしてもらえるのでしょうか。
今の若い人たちにすれば、公的年金をご破算にし、積み立てた年金を国民に返し、その後、消費税か何か別の形で年金を給付する方を歓迎するのではないかと思います。問題なのは、わかっていても役人はそれが出来ないのだと思います。おそらくほとんど溶けてしまって無いのですよ。何人の政治家、官僚が自殺しなければならないのかわからない位、本当は大変な事態になっているのではないでしょうか。
彼らにとっての唯一の救いは、国家破綻あるいは、世界的な経済破綻、あるいは戦争などでグチャグチャになって誰も責任が問われないようにすることではないか、と思います。おそらく年金は特定秘密なんでしょうね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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この責任をどう取るのか? 安倍晋三
引用元)
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http://www.fastpic.jp/images.php?file=3698091499.png

公的年金の積立金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が、2015年度の決算で5兆数千億円の運用損失を計上することが1日分かった。
(中略)...
GPIFは例年7月上旬までに前年度の運用結果を公表しているが、今年は3週間ほど遅い参院選後の29日に発表する。5兆円程度の損失が出たとの試算をまとめた民進党は「選挙への影響を配慮した日程だ」と批判。(中略)... 野党の批判に対して安倍晋三首相は「政権交代後の3年間で約38兆円の運用益が出ている。運用は長期的な視点で行い、短期的な評価はすべきでない」と反論している。
http://www.sponichi.co.jp/society/news/2016/07/02/kiji/K20160702012885340.html
この首相の誤魔化しについて、金融評論家の近藤駿介氏が次のように話しています。
「安倍総理は「33兆円プラスになっている」と2回も胸を張って答弁をしていましたが、そのほとんどが債券中心の旧基本ポートフォリオによる2014年12月までの収益です。安倍総理の肝いりで変更されたリスク資産中心とした新基本ポートフォリオで運用されている2015年1月~9月までの収益額は2兆8245億円のマイナスに転じているという「不都合な事実」については、総理は一切触れませんでした。」
(中略)...
安倍政権は現時点で損失しかだしていないんですね。しかも20兆円を投資して5兆円の損失を出し、今年だけですでに損失額は30兆円以上とも言われているのです。つまり2016年上半期、公的年金資金の損失は37兆円にも上る可能性があり、
http://www.data-max.co.jp/280630_uk1/
この問題について、民進の岡田代表はテレビの党首討論で回答を求めるも断られ、そのため公開質問状を出すも、首相は回答を拒否しました。
(中略)...
金融評論家の近藤駿介氏によると、
15年度の運用実績は約5兆円マイナスとの試算もあり、今年度に入ってからもマーケットは振るわなかった。
EU離脱前の状況からかんがみて、引き続き株価が低迷すれば、今年度は26・2兆円以上の運用損を出す可能性はあります。
(中略)...
やはり、国内外の株式の運用比率を倍増させたことが、大きく響いていると思います
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/184449/2
これ以上の国賊はないと思いますが、馬鹿と子供に権力を持たせるとこうなるという見本ですね。

英EU離脱で円高・株安、“なんと半年で37兆円もの巨大損失”

竹下雅敏氏からの情報です。
 植草一秀氏によると、イギリスのEU離脱の国民投票の結果を受けて円高・株安となったために、“なんと半年で37兆円もの巨大損失”が生まれているとのことです。
 安倍政権になって、国内株式の運用比率が12%から25%へ、外国証券の運用比率も、23%から40%へと引き上げられました。このため株価の暴落で、年金資金は大きな損失を出しました。
 約140兆円のGPIF運用資産は、日本の株価が昨年末と比べて約20%下落したことから、“日本株式だけで、年初来、6兆7847億円の損失が生じた”とのことです。詳しくは、元記事をご覧下さい。これに加えて記事では、外国証券の為替変動による運用損と、米国債の損失を加えると、合計で37兆円もの巨大損失になるというのです。
 確かに、この通りではないかと思います。昨日の総統閣下シリーズの動画では、確か、21兆5000億円の損失というのがありましたが、本当だったということになります。こうした巨大損失の説明も報道もありません。この状態で選挙になって良いものでしょうか。大手メディアは悪に加担している、と断言出来る状況ではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2016年前半安倍政権損失が37兆円に達する疑い
(前略) 

政府が隠している巨大損失は年金資産の日本株投資での損失だけでない。

140兆円の資産残高のうち、外国証券での運用比率が40%だとすると、その残高は56兆円である。

年初の1ドル=120円が1ドル=100円になれば、為替変動で17%の損失が生じる。仮にこの変動率で計算すれば、ドル安で9.5兆円の損失が生まれたことになる。

株式と合わせれば、何と16兆円の損失になる。

そして、さらに驚くべきことがある。

日本政府は日銀から借金をして1兆2540億ドルの外貨資産等を保有している。外貨準備というものだ。

このうち、1兆693億ドルが外貨証券である。

圧倒的に多いのが米国国債だ。

これを1ドル=120円から1ドル=100円へのレート変化で換算すると、円評価額は128兆円から107兆円への減少していることになる。

半年足らずで、21兆円もの損失が生まれていることになる。

この損失は、すべて、日本の国民が負担することになる。

年金の損失と合わせると、なんと半年で37兆円もの巨大損失が生まれていることになる。

(以下略、続きは引用元でご覧下さい)

東京都知事選に出馬表明した小池百合子氏の背後に小泉元首相 〜安倍政権打倒の動き〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京都知事選に出馬表明した小池百合子氏の背後に、小泉元首相が居るというのは、間違いないでしょう。板垣氏が触れている前回の都知事選のリベンジだというのは、納得です。前回は、細川元首相と宇都宮弁護士が一本化できず、票が割れて敗れました。もっとも、孫崎享氏が指摘しているように、不正選挙だった可能性が高いです。今回は上手く行って欲しいものです。
 生長の家が、今回の参議院選挙の方針として、不支持政党を追加、 “安保関連法案に賛成した政党(自民党、公明党、日本のこころを大切にする党、日本を元気にする会、新党改革)とその候補者を支持しない”と表明しています。しかも、立正佼成会も「生長の家」の教団方針に賛意を示しました。フルフォード氏が安倍政権打倒の動きが見られるとしていましたが、その通りのようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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小池百合子氏の電撃出馬に見え隠れする“小泉元首相の影”
引用元)
 7月31日投開票の東京都知事選に、29日、突如出馬表明した小池百合子元防衛相(63)。寝耳に水だった自民党は大混乱。萩生田光一官房副長官(52)は「これはテロだ」と語気を強め、安倍首相も激怒しているという。突然の“小池氏出馬”の背後には、小泉純一郎元首相(74)の影が見え隠れする。

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小池百合子元防衛相は、東京都知事選挙に当選、就任して、安倍晋三首相と森喜朗元首相に重大決意を迫る
本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」

◆〔特別情報1〕
 「小池百合子元防衛相を動かしているご本尊は、小泉純一郎元首相」と聞かされて、自民党東京都連の石原伸晃会長(経済再生相)ら幹部は、「真っ青」、戦々恐々としている。

小池百合子元防衛相の東京都知事選挙立候補「先手必勝宣言」は、2014年2月9日執行の都知事選挙に立候補して敗れた師匠・細川護熙元首相(元日本新党代表)に代わっての「リベンジ戦」の火ぶたを切る号砲であったと知らされたからだ。「原発ゼロ」を掲げる細川護熙元首相を小泉純一郎元首相、小沢一郎代表が支援した。今回は、盟友の石破茂地方創生相が、小池百合子元防衛相と小泉純一郎元首相の「橋渡し役」を務めたという。小泉純一郎元首相は、「自民党をぶっ壊す」と相変らず、意気軒昂であり、小池百合子元防衛相は、東京都知事選挙に当選、就任して、安倍晋三首相と森喜朗元首相に重大決意を迫るものと見られている。「重大決意」とは、何か。

[創造デザイン学会]日本のメディアが言われたくないこと

 世界的に一目置かれている作家の、沖縄の出版社から依頼されて書いた論説がボツにされたということで興味をもって読み始めました(詳しくは転載元を参照)。
 沖縄県民が"基地に関する倫理的・国際主義的な発言は、すべて黙らされ…何も変えられないでいる"というのは現在は違うと思いますが、その他は、ほとんどありのままの事実が書かれてあるのではないかと思いました。こうした事実を決して受け入れようとしないのが安倍政権だと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本のメディアが言われたくないこと
転載元)
Andre Vltchek June 27, 2016 

(前略) 

日本はネオ植民地主義派閥の一部である。 

このように書くと、あなたは決して二度と、日本のマスメディアの主催する、いかなる公開討論にも招かれないだろう。

(中略) 

********

もし誰か、小林正樹監督の 9 時間の名作『人間の条件』を見る人があれば、その人は、日本の世界の中での立場について、もはや幻覚をもつことはないだろう。

中国、韓国、それに他のアジア諸国は、占領され、略奪され、人々は虐殺され、拷問され、人体実験され、強姦された。

日本を“弁護して”言える唯一のことは、その西側同盟国とは違って、植民地主義の狂気を 経験したのは比較的わずかの期間で、ヨーロッパがこの惑星全体を残虐に扱ってきた、何世紀、何千年という野蛮と恐怖の期間とは、比較にならないことである。

日本はいつもドイツに敬服していた。日本は西洋の医学、芸術、科学技術の影響を受けてきた。そのエリートはまた、ドイツの優越思想と例外主義を深く吹き込まれていた。

ドイツがその最初のホロコースト、つまり南西アフリカの植民地でのホロコーストを行っていたとき、日本は目を凝らして見ていた。現在のナミビアにおいて、ドイツ軍は、へレロ族や他の少数民族の人口の90%近くを殺し尽くした。ドイツの医者たちは、地方の人々に公然と人体実験を行った。多くは首を切られ、その頭部はフライブルグ大学や、いくつかのベルリンの病院に送られ、アフリカの人々が劣っていることを証明するのに用いられた。この同じ医者たちが後に、メンゲレ博士や他の殺し屋たちを教育し、彼らは第二次大戦中に、ユダヤ人やロマ民族、その他“劣等民族”に実験を行った。

日本は、ますますドイツ人に影響され、アジアに対し自分流の計画を立てた。その後、中国人に対して、医学的な実験を行うようになった。

西洋でも日本そのものでも、ほとんど言われたことはないが、日本のアジアでの帝国主義的殺戮は、西洋の植民地主義や民族差別に、直接、影響を受け、吹き込まれたものであることは言うまでもない。

日本は優れた学生である。彼らは、外国から来る、もっと正確に言えば、西洋から来るあらゆる物を愛する。多くの場合に、彼らとその師匠と区別ができなくなる。あまりにもそれが顕著であるので、南アフリカとその植民地のアパルトヘイトの時代に、日本民族は“名誉白人”の地位に“引き上げ”られた。彼らは、少数の白人だけに許された仕事をさせてもらえる、唯一の非白人であった。彼らは歓迎されて、支配者たち専用の住宅に住んだ。彼らはついに“受け入れられた”のだった。

日本は、そのファシスト同盟国と一緒に戦争を戦った。彼らは人道に対する罪を犯し、敗れた後は直ちに、ドイツ人と同じく、主に白人でヨーロッパ系の勝利者たちに屈した。

ドイツ人とイタリア人に代わって、今度は彼らは、イギリス人、フランス人、オーストラリア人を尊敬し、特に北アメリカ人がその中心だった。

日本のファシスト産業複合体と統治システムは、ほとんど完全に、勝利者権力に保管された。最悪の戦争犯罪人たちが、再び組織を経営することが許された。「東京裁判」は茶番にすぎなかった。

日本は何をするにしても、うまくやり、伝説的な正確さでやってのけた。朝鮮戦争のときの西側との協力は完璧で、感謝した植民地主義者たちはそれに報いた。略奪され屈辱を与えられた、他のほとんどの植民地とは違い、日本は地位を上げられ、豊かになることを許された。

有頂天になったこの国は、その資本主義的生産力を増強し始めた。彼らがそれまでどういう立場だったかは、全く疑いの余地がない。彼らは、最初は後輩パートナーとして、後には同等のクラブ・メンバーとして、西洋帝国主義に加わった。彼らは常に、あらゆる努力を尽くし、彼らを指図する者たちより、もっと西洋的に、もっと資本主義的になろうとし、イデオロギー的には、更に独断的に、原理主義的になろうとしてきた。

日本はかつて、進歩的インドネシアのアフメド・スカルノ大統領や、最も影響力のあったマレーシア首相マハティール・ビン・モハマドを欲求不満にさせた。彼らはしばしば日本に対し、「アジアに帰る」ように懇請した。

日本はどこにも帰るつもりはなかった。彼らは、自分を“エリート・クラブ”の会員と自認し、その居心地がよかった。ヨーロッパ人から学んだとおりに、彼らは自己の利益を、道徳、連帯、ヒューマニズムより上位に置いた。

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