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[Sputnik 他]チャールズ皇太子は核爆弾の爆破を許されている / 米国 日本にさらに12の原爆を投下する予定だった / トルコのエルドアン大統領 ヒトラー・ドイツを手本に 

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見ると、チャールズ皇太子のような“英国の王位継承者”は“好きなだけ核爆弾を使用することが許されている”ということで、法を超越した存在のようです。
 世界の支配層は、自分たちは法の上に居て法に従う必要が無いと考えていると、度々指摘して来たのですが、このことが事実だったとわかります。日本の天皇も同様の存在でした。確か、自民党が提出している憲法草案も、天皇は法を超越した存在であったように記憶しています。民主主義とか法の下の平等などというのは幻想だということがよくわかると思います。
 2つ目の記事は、“米国は、日本が降伏するまで、原爆攻撃を続ける計画だった”とあります。実は、日本に投下された広島の方のウラン型原爆はナチス・ドイツが作ったもののようです。ドイツはすでに原爆を完成させていたのです。それが何故アメリカに手渡されたのか、何故ドイツが完成させた原爆を使用しなかったのか、という謎が残ります。この意味で実は第二次大戦というのは、私たちが歴史の授業で教えられているようなものでは全くないのです。
 “続きはこちらから”以降は、トルコのエルドアンが“全てのイスラム教徒のカリフになる”という野望を抱いており、そのために“ヒトラー統治時代のドイツ”を手本にすべきだと考えているとのことです。
 彼らが本質的にナチスと同類の人間だとすれば、ヒトラーの予言通り、人類が近く超人とロボット人間に分かれることを信じているはずです。昨日のコーリー・グッド氏の発言では、私たちの太陽系が高エネルギー粒子の雲に突入しつつあり、その結果は、“その人がどういう人か”によって異なるとのことで、暴力的な性向の人は“精神が破綻”するとのことでした。ヒトラーもこうした人類の2極化は自然現象として起こると指摘していました。
 記事の最後の部分を見ると、支配層はこうした宇宙的規模の出来事に対して、クローン技術とマインド・コントロール技術を用いて、人類の完全支配を目指していたことがわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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チャールズ皇太子は核爆弾の爆破を許されている
転載元)
336610

マスコミによると、英エリザベス2世の長男・チャールズ皇太子は、コーンウォール公爵の称号のお陰で、多くの法律を遵守する必要がないという。インディペンデント紙が報じた。

英プリマス大学の調査によると、チャールズ皇太子は環境汚染、さらには核爆弾を爆発させたとしても、全く処罰されることがない。核爆発に関する決定では、平時に核兵器を発射した場合、終身刑が言い渡される可能性があるが、英国の王位継承者は状況にかかわらず、好きなだけ核爆弾を使用することが許されているという。

またチャールズ皇太子は、未開の自然の保護を目的とした、自然と田舎に関する決定に記載されている法にも従わなくていいという。

さらに調査では、秘密情報を開示した場合にも、チャールズ皇太子が処罰されることはないと指摘されている。王室メンバーは、データ保護法の遵守が義務付けられていないという。なお英国のあらゆる秘密文書は自動的に皇太子の元に送られていることが明らかとなった。英国社会では、皇太子が自分の利益のために情報を軽率に利用するのではないかと危惧されている。

伝えられたところによると、マスメディアで王位継承者への非難が始まったのは、チャールズ皇太子が英国のテレビ局「チャンネル4」に「多面的な」契約書へのサインを求めた後。文書では、皇太子があらゆる段階で動画を編集したり、さらには公開を禁止する権利も持つとされている。「チャンネル4」の指導部は、皇太子のこのような要求について、言語道断だと考えている。

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米国 日本にさらに12の原爆を投下する予定だった
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米国は、広島と長崎に原爆を投下した後も、日本への原爆攻撃をやめるつもりはなかった。彼らは、三発目を投下するばかりでなく、さらに12もの原爆投下計画を持っていた。新聞「The Daily Beast」が、広島・長崎への原爆投下70周年に関連して公表された米国の軍事アーカイヴの資料を引用して伝えた。

1945年8月13日に行われた高位の軍事専門家らによる交渉をまとめた資料は、より強力な三回目の攻撃のための原爆用材料が、マリアナ諸島にほぼ集められ、8月19日に用いられる可能性があった事を裏付けている。またさらなる12回の攻撃用に原爆製造の準備がなされ、米国は、日本が降伏するまで、原爆攻撃を続ける計画だった。

米国の特別軍事委員会は、京都や横浜、小倉、新潟さらには東京も標的にしていた
と見られる。専門家らは、原爆攻撃の効果を詳しく研究したいと考えていたため、まだ通常爆弾での攻撃により大きな被害を受けていない、諸都市を選んだ。東京は、すでに空襲により著しい被害を被り、10万人もの人々が亡くなっていたが、特別軍事委員会は、標的のリストから除外しなかった。

しかし8月15日、日本が無条件降伏したため、原爆の中身などは、爆弾完成のため米国本土からマリアナ諸島へ送られる準備ができていたにもかかわらず、その生産は中止となった。

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[真実を探すブログ]安倍首相と山本太郎議員の大晦日が違い過ぎると話題に!山本太郎議員は炊き出しのお手伝い⇒安倍首相は高級料理や映画等・・・

竹下雅敏氏からの情報です。
 2016年になりました。元記事にはゴルフを楽しむ安倍首相の写真も山本太郎氏の対比として上がっているのですが、新年早々気分が悪くなるのも嫌なので、時事ブログでは安倍首相の写真は削除しました。
 私も記事で取り上げられたネットの反応と同様の意見です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍首相と山本太郎議員の大晦日が違い過ぎると話題に!山本太郎議員は炊き出しのお手伝い⇒安倍首相は高級料理や映画等・・・
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[フルフォード氏]日本政治金融経済週刊ニュース2015 12 30 〜近未来のアジアでは、戦争は見られないだろう〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォード氏の日本版週刊ニュースから、要点のみを抜粋しました。フルフォード氏は、今後もアメリカが中国包囲網政策を取るために様々なトラブルを作り出すにしても、“近未来のアジアでは、戦争は見られないだろう”と言っています。日本としては、その方が望ましいと思います。しかし、テロとの戦いで日本が巻き込まれることに関しては、どうも避けることが難しそうです。
 春闘の合意などはもはや茶番劇で、現実には中小零細企業、そして非正規の人たちの賃金が上がらないと、意味がありません。フルフォード氏も触れているように、“量的緩和を中小企業に向ける”ことが大切なのです。最も簡単な方法は、例えば年収600万円以下の人々に対して、1人100万円ずつ配るというような政策は手っ取り早いと思います。本来なら消費税を無くして、富裕層、大企業からしっかりと税収を取るようにすべきです。
 しかし支配層はわかっていて、わざとこうした間違ったことをやっているわけです。背後にあるのは、これまでも指摘しているように、聖書に基づいた終末思想なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本政治金融経済週刊ニュース2015 12 30
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[ラジオイラン]イスラエル元首相に対する新たな判決 / 金融・性的な犯罪容疑により12名の政府関係者を逮捕 / 石油価格の下落に苦しむサウジアラビア 〜イスラエル・サウジアラビアが、おかしなことに〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 イスラエル・サウジアラビアが、おかしなことになっています。最初の記事によると、“シオニストは…ネタニヤフ首相の辞任を要求”とあります。イスラエルの中の良識的な人々の抗議運動による辞任要求ではなく、それがシオニストによるものだというのが悩ましいところです。あまりにもイスラエルを弱体化させたネタニヤフ政権に対する、怒りからの抗議運動なのでしょうか。情報が少なくて、ここの部分がよくわかりません。私の感覚では、シオニストの中にまともな人が居るとは思えないからです。
 サウジアラビアは、アメリカのシェールオイルに圧力を加える目的で石油の価格を下落させたようですが、今や、そのサウジアラビア自体が危機的状況とのこと。遠からず革命が起こる気配です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イスラエル元首相に対する新たな判決
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4bhk436c9e58b11yal_200C113イスラエルのオルメルト元首相が、新たに1年8ヶ月の禁固刑を言い渡されました。

パレスチナ情報センターによりますと、シオニスト政権イスラエルの最高裁は、収賄罪により、オルメルト元首相に対して、18ヶ月の禁固刑を言い渡しました。

ベイトルモガッダス・エルサレムの中央裁判所は、これ以前に、オルメルト元首相に対して、6年の禁固刑という判決を出していました。
オルメルト元首相は2003年、ベイトルモガッダス市長時代に、不動産開発業者から92万1千ドルの賄賂を受け取ったとされています。

これ以前に、同政権のカツァブ元大統領に対しても、強制わいせつ罪による禁固刑の有罪判決が出されました。

シオニスト政権内部の汚職やスキャンダルは、大きな問題となっており、シオニストの怒りを引き起こしています。

シオニストはこの問題に対して、常に抗議運動を行っており、同政権のネタニヤフ首相の辞任を要求しています。


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イスラエルで、警察が金融・性的な犯罪容疑により12名の政府関係者を逮捕
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4bhk3f5e2096461s0i_200C113シオニスト政権イスラエルの警察が、性犯罪や金融汚職などの容疑で、同政権の関係者12名を逮捕しました。
シオニスト系のサイト0404は、報告の中でシオニスト政権の関係者に関する金融面での汚職や性犯罪の事例を明らかにし、「イスラエルの治安部隊は、収賄や脱税といった金融面での汚職、そして性犯罪への関与という容疑で、政府関係者の一部を逮捕しこれらの者に対する取調べを行っている」と発表しています。

シオニスト政権の首脳らの間での汚職は拡大しており、シオニスト政権の母体には倫理、金融面での腐敗が広まっています。
シオニスト政権のモシェ・カツァブ元大統領の倫理的な犯罪による辞任は、イスラエルにおけるこうした多数の不祥事のわずか1例に過ぎません。

イスラエルで行われた複数の世論調査によりますと、被占領地パレスチナに居住するユダヤ教徒の90%が、シオニストの政治家は金融や倫理面でのスキャンダルに浸かりきっていると考えています。

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[LITERA]慰安婦日韓合意でネトウヨが「安倍、死ね」の大合唱! でも安倍の謝罪は二枚舌、歴史修正主義はさらに進行する

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事で、慰安婦問題の日韓合意について取り上げたのですが、安倍政権はこの米国の圧力に対し、“苦渋の決断”で合意したのかと思ったら、“そうでもないらしい…かなり積極的だった”ということで、安倍政権には思惑があるようです。
 どうやら安倍政権は、今回の合意で内閣支持率のアップを狙っているとのことです。過去の経緯で、“安倍内閣は…少しリベラルに見えるような政策や発言を打ち出すと、支持率を持ち直すという傾向にある”らしく、支持率を上昇させて選挙に持ち込みたいということなのでしょう。
 ただ安倍政権の背後に居る集団は、今後変化をする可能性があります。もしそうなら、今回の動きは安倍政権の意図に反して行われていることになります。この辺りがどうなのかは、“国内での今後の動き”を見極める必要があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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慰安婦日韓合意でネトウヨが「安倍、死ね」の大合唱! でも安倍の謝罪は二枚舌、歴史修正主義はさらに進行する
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