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メキシコ便り(120):ロペス・オブラドール大統領、国連、NATOを大批判!!!ウクライナ戦争の停戦を求めた「世界平和5年計画」を国連に提出!

 9月16日、メキシコは212回目の独立記念日を迎えました。ロペス・オブラドール大統領を支持する人々約14万人がメキシコシティのダウンタウン大広場(ソカロ)に大集合。相変わらずの人気ぶりを見せつけました。(動画あり)そんな中、恒例のグリトー(叫び:独立運動で活躍した歴史的ヒーローらの名前を一人一人呼び、万歳!と叫ぶこと)が大統領によって行われました。ロペス・オブラドール大統領の「グリトー」は何度見ても感動するのですが、今回は最後の方で「〇〇万歳」の代わりに「〇〇に死を!」があり、びっくりしましたが新鮮で大統領の強い「想い」を感じました。記事の最後に詳細を載せています。

 さて、今回は独立記念軍事パレード式典でのロペス・オブラドール大統領のスピーチで驚嘆したところを掻い摘んで見ました。15分ほどの短いスピーチでしたが、メキシコ政府が国連に提案する予定の「世界平和5年計画」の内容でしたが、そこで国連、NATOを大批判!この計画は、まさにウクライナ戦争の停戦を要求するもの。世界のリーダーでロペス・オブラドール大統領が初めてウクライナ戦争の停戦要求をしたらしい。その後にトルコのエルドアン大統領が続いたそう。

 「平和がなければ、正義も経済成長もない。この提案が受け入れられる、られないにかかわらず、正義と平和のために戦うことは決して無駄にはならない。」と言う大統領!カッコイイ✨😎✨
(popoちゃん💖)
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メキシコ便り(120):ロペス・オブラドール大統領、国連、NATOを大批判!!!ウクライナ戦争の停戦を求めた「世界平和5年計画」を国連に提出!

ロペス・オブラドール大統領:ウクライナ戦争の停戦を求む「世界平和5年計画」を国連総会に提出


ツイート文機械翻訳+修正:9月16日の市民・軍事パレードで、ロペス・オブラドール大統領は、ウクライナでの戦争を止め、5年間の停戦を実現し、世界の人々を苦しめる経済・社会問題に平和に取り組むことを「緊急」に求める提案の詳細を紹介しました。

大統領はメキシコ独立212周年記念の軍事市民パレードで15分ほどスピーチ。このスピーチのほとんど全ては国連に提出予定のウクライナ戦争停戦を求む、「世界平和5年計画」についてでした。大統領は、国連に対話と平和のための委員会の即時設立を提案。その組織のリーダー(仲介役)として、「本人たちから同意が得られれば、支持率世界一のインドのモディ大統領、ロシア、アメリカ、中国と良好な関係を築いていると思われるバチカンのフランシスコ法王、グテーレス国連事務総長。」を推薦。(えっ?!😱このチョイスで大丈夫なの?!)ウクライナ戦争の即時停止と、ゼレンスキー大統領とプーチン大統領との直接会談の開始を求め、紛争国や全世界が貧困、移民、暴力といった国の主な問題の解決に集中できるよう5年間の停戦を提案。


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世界経済フォーラムがめざす「グレート・リセット」とは、完全監視社会という世界支配の野望である ~バンガード・グループ、ブラックロック、ステート・ストリートに代表される機関投資家に支配されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の2分28秒で、“このチャンネルで、世界はある一部のエリートたちに支配されている、我々は洗脳されている、みたいな動画を出してきましたが、「みんな完全には信じ切ってませんよね。まぁ、僕もなんですけど、どうせ自分の生活には影響ないと思ってるでしょ。ただ、そこのあなた。実はその支配の手は、あなたの人生の、生活の隅々にまで及んでいるかも知れません。」”と言って、様々な巨大企業の主要株主を見て行きます。すると、いずれもバンガード・グループブラックロックステート・ストリートに代表される機関投資家に支配されているのか分かります。機関投資家とは、生命保険会社、信託銀行、普通銀行、信用金庫、政府系金融機関など、大量の資金を使って株式や債券で運用を行う大口投資家の事を言います(3分5秒)。
 6分2秒で、“これぐらいにしておきますが、僕たちがね、日々目にしているサービスや企業の商品、これらはね、機関投資家によって所有されているんです。そして機関投資家にも、もちろん株主はいます。…このような感じで、機関投資家はお互いの株を持ち合っていて、いわば巨大ネットワークの様なものを作っているのです。そして、その巨大ネットワークの頂点に立つのが、先程から何回も出て来るブラックロックとバンガードなんです。さっきも例に挙げた地球上に存在するあらゆる企業の主要機関投資家であり、なんならそれ以外の他の機関投資家も所有しているので、実質独占しているのも同然なんです。”と言っています。
 8分10秒で、“「ブラックロックは今や四っ目の国家権力」とまで言われています。…ブラックロックの主要株主はこんな感じで、バンガード・グループが筆頭株主と言うことが分かりますよね。しかし、バンガードの株について見てみると、上場企業ではないため、株主や顧客が誰なのか分からないのです。バンガードのファンドに投資をする投資家がバンガードの保有者になっているのです。では、この人たちはいったい誰なのでしょうか。”と言っています。
 27分30秒で、“水資源枯渇、食糧危機、エネルギー資源も無限にあるわけではありません。産業革命以降、資本主義システムが世界を作り上げてきましたが、このままでは地球、社会、人類が限界を迎えてしまうかもしれない。人類存続に向けて今一度世界を、リセット。”と言うことで、世界経済フォーラムの「グレート・リセット」がどのようなものかを説明しています。 
 34分20秒で、“これは非常に危険で、世界経済フォーラムのヴィジョンのまま進めてしまうと、政府は1プレーヤに過ぎず、民主的な方法で選ばれていないステークホルダー(利害関係者)たちが、国際的問題解決を担うことになりかねない。”と言っています。
 36分45秒でベーシックインカムについて触れています。“国が全ての人に無条件で最低限の生活を営むのに必要な現金を支給する社会保障制度です。…お金を受け取るには、社会の求めた価値観、思想、信用が必要になってくるかもしれません。自由を得られているようで、実は自由を奪われている。…資産はトップに集中、権力もトップに集中、思想も価値観もトップに集中。…多くの人が成し遂げようと夢見た野望。世界の統一。あらゆる思想、宗教が無くなり、デジタル化により全ての人を完全にね、管理することができる完全監視社会です。”と言っています。
 非常にうまくまとめられた動画で、編集能力の高さは再生回数に現れています。この動画と添付したツイートを見て、世界経済フォーラムがめざす「グレート・リセット」が、完全監視社会という世界支配の野望であることが分からないとすれば、近い将来にワクチン、その他で殺されるか、ロボット人間にされてしまう可能性が高い。
 「私は5次元にアセンションするから大丈夫」と言う人は、アセンションは肉体の死を意味していることをお忘れなく。
 世界経済フォーラムの野望は実現しませんが、意識高い系の人達は、宇宙人は信じるが、神々の存在は信じていないので助けるのが難しいのです。例えば、コーリー・グッド氏が接触しているミカやマヤ人たちでさえ、救済できるか否かは、今のところ未知数なのです。
(竹下雅敏)
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【重大発表】世界の陰謀、グレート・リセット!
配信元)
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配信元)
 

政府はマイナンバーカードの普及率、普及状況を条件に交付金を決定する 〜 「デジタル田園都市国家構想交付金」の他、地方交付税も

 以前にマイナンバーカードにポイント付与する制度を創るのに、1兆8千億円もの巨費が投じられると報じられました。実際にポイント制度ができあがり、なんだかんだの条件で「なんと最大2万円分のポイントがもらえる!」と政府が広報する不気味な展開でした。しかしそれでも人気がないせいか、申請期限が9月末から12月末まで延長になったようです。「今がお得!今がチャンス!申請はお早めに」とあおっても、国民の半分も申請していません。
 そこで政府は脅迫に出ました。
政府は来年度、新たに「デジタル田園都市国家構想交付金」という1200億円の交付金を設ける予定にしています。自治体からこの交付金の申請をする場合、その自治体のカードの普及状況や普及率を反映させて支給を決めることにするそうです。おまけにNHKによれば、来年度の地方交付税の算定にまでカードの交付率を反映させる方針とあり、交付金という弱みに付け込んで自治体を従わせようというヤクザみたいな政策を堂々とやるつもりです。
デジタル田園都市国家構想に加担して交付金を受ける必要はないと思いますが、全ての国民のための公費を支配の材料にするのは、いかにも卑怯なり。あたかも「献金しなければ地獄に落ちるぞ」みたいな壺政権のやり方は実は目新しいことではなく、これまでずっと沖縄県に対して強要していました。
 デジタル音痴な政権に個人情報を渡して監視社会に貢献し、電通、パソナに運用させるなどという危険なことができるわけがない。2023年度から、だそうです。それまでに解散総選挙、政権一新して、国民の為に働く政府に変えましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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マイナカード低迷なら交付金ゼロ 自治体に「全国平均以上」要求
引用元)
 マイナンバーカード普及へ、政府が検討している新たな方策の案が21日、判明した。2023年度に創設し、自治体に配分する予定の「デジタル田園都市国家構想交付金」の一部を「住民のカード取得率が全国平均以上」でなければ受給を申請できない仕組みにする

 同交付金はデジタル技術を活用した地域活性化事業の支援が目的。検討中の案によると交付金の一部は、全国のモデルとなるような事業を実施する自治体に配る

 これとは別に、デジタルを使った他地域の優れた事業を取り入れる自治体などを対象とする配分枠も確保する。この枠は、取得率が高い方が交付金を受け取りやすくなる見通しだ
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政府 マイナンバーカードの普及状況 交付金配分に反映方針
引用元)
(前略)
政府は、来年度の地方交付税の算定にもカードの交付率を反映させる方針で、普及に取り組む自治体を後押ししたい考えです。

一方、自治体からは「カードの普及と交付金を結び付けるのは乱暴だ」などという声もあがっていて、今後、反発が出ることも予想されます。
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配信元)

レンツ法律事務所とMake Americans Free Again (MAFA)から米国上院と議会に送られた「SARS-CoV2 の本当の起源に関する報告書」のコピー ~アンドリュー・G・ハフ博士はCOVID-19の起源に関する個人的な知識と文書を持っており…彼の個人的な宣言が本書に含まれている

竹下雅敏氏からの情報です。
 レンツ法律事務所とMake Americans Free Again (MAFA)から米国上院と議会に送られた「SARS-CoV2 の本当の起源に関する報告書」のコピー が出て来ました。
 報告書では、SARS-CoV-2の話には、多くの政府関係者や機関、学術研究センターや研究所、そして資金源が関わっているが、SARS-CoV-2の責任の大部分を担っているのは数人であるとし、エコヘルス・アライアンスのピーター・ダザック会長、国立アレルギー感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長、武漢ウイルス研究所のウイルス学者・石正麗、ノースカロライナ大学のラルフ・バリック教授の名を挙げています。
 報告書の中で、「アンドリュー・G・ハフ氏は、エコヘルス・アライアンスに一定期間勤務し、SARS-CoV-2の設計とエンジニアリングを直接目撃しています。…ハフ博士は、米国陸軍に所属し…公共部門の仕事を離れることを決めたとき、2014年9月にエコヘルス・アライアンスのポジションに応募…最終的には副社長に昇格した。ハフ博士はCOVID-19の起源に関する個人的な知識と文書を持っており…彼の個人的な宣言が本書に含まれています。」と書かれています。
 アンドリュー・G・ハフ博士は、「この文書における私の宣言は、偽証罪に問われる宣誓のもとに行われたものである。」とツイートしています。
 When_SaitaRealty氏のツイートにある「ハフ博士の宣言」の黄色にした部分では、「私は、エコヘルス・アライアンスが SARS-COV2 を開発したこと、および私が組織に雇用されている間にSARS-COV2病原体の開発に責任を負っていることを証明します。」「ピーター・ダザック博士が2015年末に私に接触し、中央情報局(CIA)の誰かが接触してきたと述べました。CIA(中央情報局)の誰かが近づいてきて、私たちが働いている場所、一緒に働いている人たち、そして私たちが収集しているデータに興味があると述べたのです。そして、“CIAと一緒に仕事をしたほうがいいのか”と、私に助言を求めてきたのです。私は、ピーターが私にこのようなことを尋ねたことに衝撃を受け、このチャンスに興奮しました。私はピーターに、“話してみて損はない。お金になるかもしれないし”と言った。その後、ピーターが2ヵ月間、毎週のミーティングの合間に、彼らとの関係が進んでいることを確認した。」とあります。
 1月2日の記事で、スパイクタンパクの機能獲得型研究に関与した人物と組織の説明がありました。“2015年に「コウモリ間に広まるSARSのようなコロナウイルスのクラスターが人体に影響を及ぼす可能性を示す」という論文が…これもまた石正麗(シー・ゼンリー)とバリック博士によるものです。…この研究は助成金によってサポートされました。…なんと、国立アレルギー感染症研究所(NIAID)ですよ!…まさにファウチ博士が担当しているあのNIAIDです。”という発言に対し、リチャード・フレミング博士は、“最後に見ていたスライドに戻ってみましょう。一番下の「USAID-EPT-PREDICT」がみえますか? あなたはそれが誰であるか知っていますか? それは、NIH(国立衛生研究所)とCIA(米国情報機関)を指します。ここで、その機関のつながりが分かるわけです。”と指摘していました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
アンドリュー・G・ハフ博士
 
以下は、先週米国上院と議会に送られたSARS-CoV2の本当の起源に関する報告書のコピーへのリンクである。
 
この文書における私の宣言は、偽証罪に問われる宣誓のもとに行われたものである。
 
https://docs.google.com/viewerng/viewer?url=https://renz-law.com/wp-content/uploads/Senator-Johnson-Final.pdf

午前8:26 · 2022年9月20日
 
When_SaitaRealty
 
EcoHealth Alliance元副社長ハフ博士の宣言👀
1.EcoHealth AllianceはSARS-COV2を作成した。
2. EcoHealth Allianceは、2015年後半からCIAと密接に連携していました。
 
午前10:05 · 2022年9月20日

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グローバリストが私たちを奴隷にしようとしている監視社会から抜け出すための「グローバル・ウォークアウト」の第1~第3ステップ ~「現金を使う」「地産地消」「テレビのスイッチを切れ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 グローバリストが私たちを奴隷にしようとしている監視社会から抜け出すための「グローバル・ウォークアウト」の第1~第3ステップです。第4ステップは9月25日に出るようです。
 第1ステップは、「現金を使う」ことです。“これは強力なステップであり、金融面における、抵抗のステップでもあります。皆さん、まず現金を用意して下さい。1週間の生活費をカバーできるだけの現金です。…そして、デビットカードやクレジットカード、他のデジタルカードをなるべく使わないようにし、使うとしても最小限に留めるようにして下さい。現金を使う場合、この機会を利用して、周囲の人や、友人や家族に、その理由を伝えて下さい。皆で一緒に現金を使うようにすることで、金融封鎖の圧力を阻止することができるはずです。”と言っています。
 経済再生のカギは中小企業を支援する事です。クレジットカードの取引手数料は、お店が負担しているのです。あなたが現金で決済をすることで、お店を助けることになります。しかし、クレジットカードを使えば、決済手数料はカード会社の利益になります。お金を出来るだけ地元で回すことが肝要なのです。
 この意味で、地域の中小企業・住民等が利用者・会員(出資者)となり地域の繁栄を図る、相互扶助の理念に基づく協同組織の金融機関である「信用金庫」を使うことが、「地域で集めた資金を地元企業・住民等に還元し、地域社会の発展に寄与する」ために重要なのです。
 第2ステップは、「地産地消」です。“できる限り家族経営の食糧品店や、スーパーマーケットを見つけて支援し、なるべく地元産の製品を買うようにし、自分の住む地域の農業や共同体をサポートすることです。都会に住んでいる人なら、地元でどんな新鮮な食材が手に入るか調べてみましょう。”と言っています。
 私は、コンビニには入らない。購入できるものがありません。コンビニやユニクロは嫌いです。
 第3ステップは「テレビのスイッチを切れ」です。“すべての主流メディアから登録を解除することです。携帯電話、ノートパソコン、タブレットからアプリを削除し、ソーシャルメディアやユーチューブのチャンネルを極力アンフォローして下さい。少なくとも1週間は主流メディアを避けるようにし、たとえ興味深い見出しであっても、見ないように心掛けて下さい。”と言っています。
 コロナ、ワクチン、ウクライナ紛争の報道から分かるように、主流メディアはグローバリストの支配下にある洗脳装置です。主流メディアの報道は、基本的に「すべて嘘」だと思って良い。少し調べれば分かりますが、歴史や宗教も同様です。
 “続きはこちらから”のマイケル・イェードン博士(ファイザー社元副社長)のメッセージをご覧ください。博士は、“私はこの冬の間に取り返しがつかないほど事態が変化する可能性があると信じています。”と言っています。“政府が国民に危害を加え、現代社会を解体し、デジタル管理全体主義体制下で、すべての人々を奴隷にするために積極的に動いている”ことを確信しているのです。
 これはクラウス・シュワブの言動からも明らかな事です。常に先を読んで準備を怠らないようにしなければ、生き残れない時代になってきたのです。
 ロシアの動きを見ても分かるように、グローバリストの計画は絶対に成功しません。しかし、人々が目覚める過程で、非常に多くの人たちがワクチンの薬害や社会的混乱によって犠牲になると思われるのです。欧州の状況を見れば、“この冬の間に取り返しがつかないほど事態が変化する可能性がある”と見るのは、とても自然な事だと思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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