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長尾医師「副反応とワクチン後遺症は区別している」〜 日本の医療がワクチン後遺症を認めていないために「医療難民」になる患者さん

 長尾医師は「副反応」と「(ワクチン)後遺症」とを区別して診療をされているそうです。副反応は勝手に治るが、後遺症は症状が重く、自然治癒しにくい。つまり薬害です。ところが多くの医師は無理解と無責任により「副反応」は認めるけれども「後遺症」はありえないという前提で患者さんを診るために、辻褄の合わない無茶苦茶な診断を下すか、もっぱら「気のせい」と見放して後遺症を否定するようです。
実体験でまさしくその犠牲になったmioさんという方のツイートを、長いものですが取り上げました。後遺症の不気味な症状に苦しむだけでなく、話も聞かずに「副反応はありえない、副反応と言ってるだけ」「もうワクチン入っちゃってるから。何もできないから。」などとほざく医師に当たった日にはさぞかしショックだったと思います。その上、先が見えない検査や診察、入院で振り回し、患者さん本人の辛さも都合も経済的負担も後回し。このような「どこにも異常のない」不調を抱えて難民となった人々が藁をもすがる思いで長尾先生のところを訪ねるのでしょう。「ワクチン後遺症で受診される人は、全員、診察室で泣かれる」そうです。一般の日本の医療の冷たさを見るようなシーンです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン「副反応」と「後遺症」を区別している
引用元)

(前略)
その前に、僕は勝手にワクチン副反応と後遺症を区別していることを書こう。
1ケ月以上経過しても仕事や学校に復帰できない人を、後遺症と呼んでいる。

「副反応」は勝手に治るが、「後遺症」は症状が重く、自然治癒しにくい

僕がこのブログに書いているのは、すべて「後遺症」のことで薬害である
(中略)
「なぜ神経内科に紹介しないのか」というお叱りを受けたが、みんな神経内科に
入院したり診てもらっても治らないから、当院まで、わざわざ来られるようだ。
(中略)
なかには、「ワクチン後遺症なんか無いから、ワクチンという言葉を今後は
発しないように」とか
中には以下のようなことを言う有名病院の医師もいる。

「ワクチンのせいなんて言ったら、精神病のレッテルを貼られて精神病院に
 放りこまれる
。そうなると、もう僕とも会えないよ」と、脅されたそうだ。
(以下略)
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配信元)

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ロマーナ・ディドゥーロ氏は、カナダ女王と名乗り、“カナダ軍は、2021年5月27日に米軍総司令官から、彼女がカナダ女王としての権限を持つことを確認するメールを受け取った” ~処刑されたトランプ元大統領

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロマーナ・ディドゥーロ氏は、自身の公式テレグラムでカナダ女王と名乗り、“カナダ軍は、2021年5月27日に米軍総司令官から、彼女がカナダ女王としての権限を持つことを確認するメールを受け取った”と言っている様なのですが、これは本当だと思われます。
 ロマーナ女王は、“製薬会社の最大の資金提供者は、人道に対する罪で処刑されました”と報告しているということですが、実は昨晩、このツイートを妻に見せて、「トランプ元大統領が死んでいる。処刑されたようだ」と話していたのです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。トランプ元大統領夫妻の写真がありますが、ゴムマスクをかぶったニセモノであることが分かると思います。
 最後の記事をご覧ください。この記事は今日見つけたのですが、ロマーナ女王はテレグラムで、「ホンモノのトランプはとっくにいなくなっている。」と書き込んでいるようです。
 10月13日の記事で、「マイケル・フリン氏の情報に注意しておきましょう。彼は、ついにトランプが闇に落ちていたことに気づきました」と記したのですが、彼が事の全貌を理解したからには、トランプとその周辺に異変が起こることは時間の問題だったのです。
 トランプと共に今回の人類への大量殺戮の主犯であったカール・ハプスブルク=ロートリンゲンも、既に粛清されているようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロマーナ・ディドゥーロを紹介します。カナダ主権共和国の国家元首および総司令官
引用元)
ついにカナダは、米軍とホワイトハット軍事同盟(Federation Command Forces & Allied Forces)によって、新しい反グローバリスト、反NWO、反CCP、反PLAのリーダーが任命されました。
(中略)
ロマーナ・ディドゥーロは、2020年11月9日にCanada 1st Party of Canadaの公式YouTubeチャンネルで以下の動画を公開して初デビューしたCanada 1st Party of Canadaの創設者兼リーダーです(公式サイトによる)。
(中略)

 
ロマーナ・ディドゥーロは、自身の公式テレグラムで以下の動画をシェアし、カナダ軍が2021年5月27日に米軍総司令官から国家元首・総司令官、カナダ政府元首、カナダ女王としての権限を確認するメールを受け取ったことを説明しました。具体的には、2021年1月14日から米軍が米国を支配しているため、ジョー・バイデンは米国の大統領ではないことを述べています。
(以下略)
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配信元)
 

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ウソつき自公の公約違反に怒れ!「与党共闘」の現金給付策があまりにショボい

 9日に速報で自公両党の「給付金」支給の協議内容が報道されました。「住民税非課税世帯に10万円給付」と「18歳以下の子どもに対して現金5万円、来春に5万円分のクーポン、しかも所得制限付き」。この継ぎ接ぎのような支援策は何がしたいのでしょう。藤田孝典先生が怒りとともに解説されていましたが、住民税非課税世帯とは、日本の場合、低年金高齢者などほとんど高齢者が対象となり、当初求められた非正規労働者は支給対象に入ってこないそうです。自民党は選挙前には「非正規労働者、女性、学生など生活困窮者が多いので素早く現金給付を行う」と掲げていましたが、働く世代の生活困窮者への支援にはならない支援策です。
 また、公明党の「18歳以下の子供に対して5万円は現金、半分の5万円はクーポン、所得制限付き」はさらに不可解です。子育て支援には全然役に立たない額ですし、コロナ禍支援策であれば18歳以下にせず一律現金給付が当然です。半分の5万円が来春支給の理由は何でしょう?参院選前のバラマキでしょうか。わざわざクーポンにするのはまたしても民間業者の中抜きができるからでしょうか。公明党の「未来応援給付金」と称する0歳から18歳まで一律10万円の公約はすでに原型を留めていません。藤田先生は「自公に票を入れた人、野党も公約違反だと批判すべき!」とおっしゃっていますが、確かに。自公政権に国民を救う気が有るか無いか、今こそチェックですぞ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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住民税非課税世帯に10万円 自公、18歳以下給付の所得制限は協議
引用元)
 コロナ禍での支援策をめぐり、自民、公明両党は9日、住民税非課税世帯を対象に1世帯10万円を支給することで合意した。また、公明党が主張する18歳以下の子どもへの一律10万円給付については、所得制限を設けるか引き続き協議する一方、対象者には現金とクーポンでそれぞれ5万円分を支給することになった。
(以下略)
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配信元)

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ぴょんぴょんの「利権の御三家 ― その2特別会計」 ~なんのために特別会計は存在するのか?

 石井紘基は公務のかたわら、冷房の切れた議員会館で夜遅くまで、裸になって汗まみれになりながら、「日本が自滅する日」を書いていたという。
 彼が命をかけて訴えたことを、一人でも多くの人に知らせたいと思うけど、まず、何がおかしいのかを理解するまでに、四苦八苦。
 しかも、あれから20年経って、隠されたことはもっと深く潜ってしまった。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「利権の御三家 ― その2特別会計」 ~なんのために特別会計は存在するのか?

明らかに特別会計は闇だった


くろちゃん、今日も難しい話?

ああ、特別会計について勉強しようと思う。

それも、石井氏の本に書いてあったの?  


覚えてるか?
石井は、特別会計問題の質疑の準備中に暗殺されたこと。

そうだった、殺された原因も特別会計がらみだったかも。
そんなにダークなの? 特別会計って。

ああ、う〜ん、たぶんなあ。

あれ? くろちゃん、悩んでる?

「日本が自滅する日」を読むと、特別会計は明らかにクロなんだが、あれから20年でいろいろ状況が変わって。
かと言って、財務省主計局が出してる「特別会計ガイドブック」をいちから読む気にもならねえし。

「特別会計ガイドブック」? そんなのがあるんだ、
って、ひえ〜! 196ページ! 読む気しな〜い!

「ちゃんと情報公開してます」の意志はわかるが、できればマンガか動画にしてくれ。

国会議員でも、読んでる人いないんじゃない?

「複雑過ぎてセンセイ方には分からんよ」と言わんばかりの、官僚の顔が目に浮かぶ。
楽しく生きないと人生もったいないぞ!おじさんのブログ
だが、石井が本を書いた時点では、明らかに特別会計は闇だった。

たとえば?

今はなき、道路整備特別会計(道路特会)。
一般道路の整備事業を扱う特別会計で、財源はガソリン税。
予算は4兆2000億円、ここは日本道路公団にカネを流していた。

と言っても、道路公団も2005年に民営化され、ネクスコ(NEXCO)になってる。

Wikimedia_Commons[Public Domain]

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21/11/01 フルフォード情報英語版:主人らが生き延びるために奮闘する中、写真撮影でポーズするG20 奴隷「リーダー」たち

 11月1日フルフォード ・レポート(英語版)です。今回も米国株式会社、中共、カバールの崩壊の様子、兆候がメインです。国連、BIS、世界銀行、IMF、中国共産党、米国株式会社など、「グローバル」構造を所有している一族は破産している。今後、彼らは世界機関から排除され、地球上の人々が支配権を持つ。その兆候として、エリザベス女王は現在2週間の自宅軟禁、COP26への参加も禁止。彼女の継承者は、ウィリアムの息子、ジョージ王子に。

 アメリカの報道官ジェン・サキはおそらく永遠に隔離に。マーク・ザッカーバーグはフェイスブックから外され、そのためヘブライ語で「死んだ」を意味する「Meta」に社名変更。クリントン陣営も確実に検挙されるだろう。ディック・チェイニー氏は6月に死去、まもなく公表予定。ワシントンDCからチューレ空軍基地への大量の囚人を運ぶフライトは、もう何ヶ月も前から毎週運航。この半年だけでも計算すると7280人の囚人。😱

 アメリカの店が品薄でカラのコンテナが山積みになっているのは、米国株式会社が10月を過ぎても赤字の支払いを続けるために借り入れができなかったことを示す。

 ついに中国の崩壊の兆候を認めざるをえなくなったというフルフォード氏。中国の金融システムの状況は、バブル時の日本の状況に酷似している。中国恒大(Evergrande)が、債券の支払いを直前に行ってデフォルトを回避したというのはフェイク・ニュースだった。世界の金融システム全体がドミノ式に崩壊するのを防ぐためだった。

 世界の金融システムは、中国からの融資と途上国の債務奴隷制で支えられている。世界の最貧国34カ国は、借金の支払いに年間294億ドルを費やしている一方で、54億ドルの援助しか受けていない。国連の食糧危機管理組織のディレクターであるデビッド・ビーズリー氏によると、イーロン・マスク氏の資産の2%が世界の飢餓を解決できる。

 現在の欧米の金融システムは、オリガルヒ【新興財閥】が自分たちの所有する中央銀行を使って、自分たちの所有する企業に資金を投入することで成り立っている。なので、世界の富がオクタゴングループの本拠地、スイスのレマン湖周辺のブラックホールに消えている。が、彼らは自分たちの支配構造が崩壊しているのを自覚しているので、人々をワクチン漬けにし服従させようと必死。
 世界各地で暴動やデモが起きていて、特にイタリアではグリーンパスに反対するデモが進行中で、その場所の名前をたくさんリストアップ。オーストラリアからも同様の報告あり。イスラエル人も目覚めてきていて、イスラエル人はもはや、人工的なハルマゲドン、別名第三次世界大戦で人類の90%を殺そうとするハザール・マフィアの計画に賛同していない。最後に、ホワイトハットたちがバチカンの地下のトンネルから押収した宝物のいくつかの写真を披露。
(popoちゃん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:主人らが生き延びるために奮闘する中、写真撮影でポーズするG20 奴隷「リーダー」たち
投稿者:フルフォード 

「グローバル」構造を所有している一族は破産している


G20 Slave “leaders” pose for photos while their masters struggle to survive A group of slaves known as the “leaders” of the G20 group of nations have been gathering in Rome and next Scotland to pose for pictures and pretend they run the planet. However, the so-called $150 trillion COP26 plan they have been gathering for is dead in the water. The masters who ordered them to follow this plan are being hunted down and will soon lose power, CIA, Mossad, MI6 and Asian secret society sources agree. G20グループの「リーダー」と呼ばれる奴隷集団は、写真撮影のためにローマ、そしてスコットランドに集まり、地球を運営しているふりをしている。しかし、彼らが【このために】集まったいわゆる150兆円規模のCOP26*計画は破綻している。この計画に従うように命じた主人らは追いつめられており、まもなく権力を失うだろうとCIA、モサド【イスラエル政府の情報機関】、MI6 【《英》軍事情報活動第6部】、アジアの秘密結社関係者は同意している。
*第26回気候変動枠組条約締約国会議(wikiより)】

“The G-20 becomes the showpiece for a dysfunctional global order,” is even how the establishment mouthpiece, the Washington Post, describes the situation. 「G20は、機能不全に陥った世界秩序の目玉となった」というのが、アメリカ政府の代弁者であるワシントン・ポスト紙の表現である。
https://www.greenwichtime.com/news/article/The-G-20-becomes-the-showpiece-for-a-16573910.php https://www.greenwichtime.com/news/article/The-G-20-becomes-the-showpiece-for-a-16573910.php

ツイート機械翻訳:分析 :機能不全に陥った世界秩序の目玉となったG20
ツイートはシャンティ・フーラが挿入

The fact is the families that own the so-called “global” architecture such as the UN, the BIS, the World Bank, the IMF, the Chinese Communist Party, the United States Corporation etc. are bankrupt. 事実、国連、BIS【国際決済銀行】、世界銀行、IMF 【国際通貨基金】、中国共産党、米国株式会社など、いわゆる「グローバル」構造を所有している一族は破産している。

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