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【マーク・A・ミリー統合参謀本部議長】【リュック・モンタニエ博士】【ワクチン】に関するフェイクニュースの紹介

竹下雅敏氏からの情報です。
 フェイクニュースをいくつか紹介します。マーク・A・ミリー統合参謀本部議長が逮捕されたとする情報は、「21/04/19 フルフォード情報英語版」においても、“我々のCIAの情報源は、アメリカ統合参謀本部【議長】のマーク・ミリーが打倒され、海兵隊のデビッド・バーガー大将が統合参謀本部の指揮を執っていることを確認している”と書かれていたことから、ご存知だと思います。
 冒頭の記事は、その経緯を記したもので、多くのブログが翻訳記事を上げています。これが事実だと大変なので、時々、マーク・ミリー統合参謀本部議長の波動をはかってみましたが、波動的には逮捕されたとする情報はフェイクだとしか思えませんでした。もしも本当に逮捕されたなら、どう考えても肉体(狭義)の波動は、闇に落ちるはずだからです。相変わらず、高い波動を維持している人物が逮捕され、その後、“グアンタナモ湾に送られ、最終的には軍事法廷で答弁することになっている”とは考えられません。
 なので、私はこのニュースをフェイクだと見ており、マーク・ミリー統合参謀本部議長が姿を現すのを待っていたのですが、冒頭の動画の4分50秒のところで、“米統合参謀本部議長のマーク・ミリー陸軍大将が、米空軍士官学校の卒業式であいさつの言葉を述べ…ミリー氏は中国、ロシア、米国のライバル関係を強調し…「我々は競争力を維持する必要があるが、大国間の衝突を避けなければならない」と述べました”と言っています。
 また、バイデン大統領は5月31日に、アーリントン国立墓地でメモリアルデー(戦没将兵追悼記念日)の演説を行いましたが、この時、マーク・ミリー統合参謀本部議長も演説をしています。
 動画のマーク・ミリー統合参謀本部議長は本人です。魂(ジーヴァ)が残っているので、本人であることは簡単に分かります。替え玉やクローンなら、肉体(狭義)のみなので、例えばプラズマ体すら存在しません。進化段階が1.0以上ある人なら、調べたい人物のプラズマ体が残っているかどうかは、調べ方を知っていればすぐに分かります。
 以上のことから、冒頭の記事はフェイクだと断定してよいでしょう。
 次に、リュック・モンタニエ博士が、「希望はない。すでにワクチンを打った人に対する治療法はない。我々にできるのは、せいぜい大量の死者に備えて火葬場の準備をしておくことぐらいである。接種者は抗体依存性増強(ADE)によって全員2年以内に死亡する。もはや他に話すべきことはない」と言ったというニュースですが、この手の内容を検討するのは難しいです。なので、この情報を本当だと思ったとしても無理はありません。
 ジュディ・マイコビッツ博士は否定しているという事ですが、私は直観的に、フェイクだと思っています。ツイートに引用されている元記事のリンクが張られていれば、より正確な判断が出来るのですが…。
 ワクチンにマイクロチップが入っているという動画は、切り取られた画像の組み合わせなので、実に怪しい。ツイートにある通り、リンク先の動画などから切り貼りしたフェイクでしょう。
 「5月6日(木)世界通貨リセット(GCR)。緊急放送スターリンクシステムが起動し、必要に応じて世界的な戒厳令が発令される。5月7日(金)JFKジュニアとキャロライン・ベッセ=ケネディが、米国の副大統領と第2夫人として承認される。」といったインテル情報に至っては、コメントするのもバカバカしいですが、何度騙されても、未だにこの手の情報を信じ続ける人たちが居るのも確かです。「陰謀論」はある種の宗教だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【マーク・A・ミリー統合参謀本部議長】

ペンタゴンのクーデター 統合参謀本部が打倒される
引用元)
(前略)
マーク・A・ミリー統合参謀本部議長は(中略)… 4月14日、他の7人の統合参謀本部をペンタゴンに召集して緊急会議を開いたと、トランプ大統領が全国のディープステートの工作員を排除するというミッションに関わる極秘情報筋が語っている。
(中略)
ミリー元帥は、他の統合参謀本部に対して、ドナルド・J・トランプへの忠誠を捨て、ジョセフ・R・バイデンとカマラ・ハリスに忠誠を誓う最後のチャンスを与えたと報じられています。
(中略)
国家警備隊長のダニエル・R・ホーカンソン元帥は、ドナルド・トランプを糾弾し、自分と国家警備隊は憲法への誓いを守るとミリー元帥に語りました。
(中略)
情報源によると、ドナルド・トランプ氏の長年の支持者である米海兵隊のデビッド・H・バーガー司令官が、ミリー元帥に封筒を渡したという。その封筒には、米海軍法務官軍団が発行した逮捕状が入っていた。
(中略)
ペンタゴンプロテクションフォースの12人の武装したメンバーが会議室に入り、ミリーとホーカンソンの両将軍に手錠をかけた。最後に、情報源によれば、ミリーとホーカンソンはその後、グアンタナモ湾に送られ、最終的には軍事法廷で答弁することになっているという。
(以下略)
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配信元)
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💥【 05.31 役情最前線】💥ミリー陸軍大将 士官学校卒業式での言葉💥香港 六四天安門事件の集会禁止 💥中共100周年は取材禁止 💥広東省 部分的ロックダウン💥中国南部で電力制限 週3日消灯
配信元)
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President Biden Delivers Remarks in Observance of Memorial Day at Arlington National Cemetery
配信元)



(動画の10分10秒のところ)

 The White House

バイデン大統領、ファーストレディ、副大統領、セカンドジェントルマン、国防長官、統合参謀本部議長が花輪を捧げるセレモニーに参加。
 
バイデン大統領は、第153回全米慰霊の日記念式典で慰霊の日の演説を行い、国防長官と統合参謀本部議長も演説を行い、ファーストレディ、副大統領、セカンドジェントルマンも出席しました。
 
アーリントン バージニア州

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全国から128万人もの子ども達を五輪に動員させる組織委、そしてそれに反対しない政府 〜 子ども達を利権の犠牲に差し出す菅政権

 5/31参院決算委員会で、吉良よし子議員が驚くべき組織委の計画を告発しました。組織委の主導する「学校連携観戦」では全国から最大128万人もの子ども達を大会に動員する方針で、競技会場によっては1日2万人を超える児童が集合します。「招待」という形で遠方の児童も学校ぐるみで動員のため修学旅行のように集中的に移動させ宿泊させるとなると、ウイルス感染拡大や熱中症の危険がいっそう深刻です。文科省は子ども達を守るために猛抗議をする、、、かと思いきや、萩生田文科大臣は「組織委の決めたこと」「私がやめろとかいう性質のものではない」と信じがたい無責任答弁をしました。組織委の下請け大臣か。毛ば部とる子氏は「だったら一体政府は何のためにあるのか」「国というのは国民の命と生活をきちんと守るために存在するのであって、IOCや組織委が決めたから知らないで済むと思っているのか」と斬っておられました。「親御さんが参加を止めさせるのも大事だが(それ以前に)社会が子どもを守らなくてはいけない。大人として社会の一員として、絶対こんなことをしてはいけないと訴えなければ」。
 インドア派キャンパーさんのツイートでは、この動員がGoTo利権の代わりなのではと指摘されています。さらに恐ろしいことに、6/1からワクチン接種の対象者が16歳以上から「12歳以上」に引き下げられました。大会観戦に当たってワクチンを打たせる気か。
 もう日本は、子どもを犠牲にすることを何とも思わない国になってなってしまったのか。
「誰か偉い人が中止してくれるの待って」いてはいけない。私たちが声をあげて子どもを守ろう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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子ども動員 1日2万人 東京五輪 吉良氏が撤回迫る
引用元)
 日本共産党の吉良よし子議員は31日の参院決算委員会で、東京五輪・パラリンピックの観戦に子どもを動員する大会組織委員会の計画をめぐり、競技によっては参加予定者が1日平均2万人超に上ると述べ、新型コロナウイルス感染拡大や熱中症の危険があるとして撤回を迫りました

 吉良氏は、組織委が主導する「学校連携観戦」は全国で最大128万人を動員する計画、東京都だけで90万人が対象になっていると指摘。「これだけの子どもをコロナ禍に移動させ、会場に集中させるのか。仮に無観客開催となった場合、連携観戦はやめるのか」とただしました。
(中略)
萩生田光一文部科学相は「私が『やめろ』と言う性質のものではない」と背を向けました。
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配信元)

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インチキパンデミックと、それに伴うワクチン接種キャンペーンに対する反撃が本格的に始まった! ~ウイルスが武漢ウイルス研究所から流出した可能性を示す証拠によってついに「ダムが決壊」

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事で触れたように、新型コロナウイルスに関しては十分な警戒が必要で、ウイルスの「感染」と「ワクチン」、そしてワクチン接種者からの「シェディング」にも気を付けなければなりません。この意味で、“コロナはただの風邪”とか、“ウイルスは存在しない”というという陰謀論は甚だ迷惑なのです。
 ツイート動画をご覧ください。SARS-COVID-2を動画で見せてくれています。そして、“これは、SARS-COVID-2が存在せず、ウイルスが分離されていないという意見を持つ人達に非常に重要です”と言っています。その上で、“ウイルスが存在しないという考えを普及する人達は、パンデミックを製造したゲインオブファンクションウイルス(機能獲得型ウイルス)に対処する際の、シリアスな議論の妨げになります”と言っています。
 マイケル・フリン将軍が指摘しているように「COVID-19は中共が生物兵器として開発したもの」であり、ウイルスの変異種はワクチン接種によってもたらされていることを認識する必要があるのです。
 冒頭の動画で、ファウチ氏は「ウイルスが自然由来とは思えない(1分5秒)」と言っています。ファウチ氏のこうした言動の変化は、5月24日のフルフォード情報「新型コロナ騒動、ワクチン推進派のパージが加速」に書かれているように、“インチキパンデミックと、それに伴うワクチン接種キャンペーンに対する反撃が本格的に始まった”という事なのかもしれません。
 “続きはこちらから”の記事では、“ウイルスが武漢ウイルス研究所から流出した可能性を示す証拠によってついに「ダムが決壊」した”として、バイデン政権の方針転換に触れていますが、新型コロナウイルスの発生源について、より突っ込んだ調査を行うよう情報当局に指示した事について、“この精査は1年前に開始されるべきものだった。しかし、党派色の強いメディアは公平な議論を妨げた。多くの「専門家たち」は政治的打算で動き、科学に従うよりも集団思考の犠牲となった”としています。加えて、上記の正気とは思えない一部の陰謀論者が、混乱に拍車をかけたと言って良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ファウチ氏「新型コロナが自然由来だと思わなく、あらゆる形の調査を完全に支持」と述べた
配信元)
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配信元)
 

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衆院内閣委員会(木原誠二委員長)「重要土地等法案」強行採決の暴挙! 〜「この法案が日本版CIA発祥の契機とならないか」

 5/28衆議院内閣委員会の動画、2:20:20 〜 2:24:44までの数分をご覧ください。それまで各委員が次々に指摘した法案の欠陥部分を全て成立後の閣議や審議会、有識者会議などで決めると逃げて何も答弁しないまま、何も決められないまま、木原誠二委員長は時間を理由に質問を打ち切り、そして強行採決に持ち込みました。法案を審議すべき国会で白昼堂々、平然とこのような暴挙を見せられました。国民の疑問に答える必要はない、不利益も黙って従えということか。自民、公明、国民民主、維新が審議無視の強行採決に賛成しました。
 この土地規制法案は、ここ数週間でにわかに注目されるようになりました。入管法廃案の例を見た政府与党が、世論の盛り上がる前に強引に採決に持ち込んだように思えます。しかしこの法案は与党公明党の重鎮、漆原良夫氏ですら「僕が知っている中で最低の法律」(「週刊金曜日」2021年4月16日号21ページより)と懸念された問題法案でした。政府与党ですら内容を把握していない法案だけに、専門家のアドバイスを受けながら今回のポイントをまとめてみました。
 もともとこの法案に求められていた根拠は「国内の安全保障上、自衛隊基地周辺の土地を外国資本が安易に購入しないために、土地買収にあたっては厳しく審査する」というものでした。ところが、この法律では外国資本の土地買収を防げないどころか、規制のための調査が実は自国民の「私権制限」になるという重大な問題をはらんでいました。例えば、たまたま住んでいる場所が「注視区域」だった場合「調査の必要があるので、家の中で何をしているか国に報告せよ。報告しなかったり虚偽報告をすれば30万円以下の罰金を科す」という「まるで戦時下を思わせる規制」があり、また、例えば沖縄県の辺野古新基地建設への抗議の座り込みなどが監視対象になることを明確には否定していません。杉田水脈議員は「本来の目的に照らして反対派の人達を取り締まるべきだ」と要求しています。
そもそも過去10年、外国人所有の土地により自衛隊の基地が被害を受けた事実は確認されておらず、さらに産経新聞が5/14に報道した外資買収700件の事実も無いと小此木大臣は答弁しました。
審議が進めば進むほど「闇が深まる」ばかりの法案を、冒頭の動画のように可決した、これは独裁の安倍菅政権とそれに加担する者をあぶり出しました。
 先の重鎮、漆原良夫氏は「この法案が、日本版CIA発祥の契機とならないか、心配しています。」と述べています。
 選挙は近い。今後の衆院本会議で賛成した議員を覚えておこうではありませんか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2021年5月28日 衆議院 内閣委員会
配信元)

[2:20:20 〜 2:24:44]
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配信元)

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五輪貴族の横暴はついに日本の主権にまで踏み込んできた 〜 五輪は中止に、売国政権はお払い箱に

 五輪の狂気じみた報道が次々と出てきて、カオスです。
国民への給付金は月6万円しか出さないのに、大会運営ディレクターには1日35万円、40日で2,800万円と知ると、暴動レベルではないかと思います。
 組織委は、来日予定の大会関係者を半分に減らしたと派手に公表しましたが、いわゆる「五輪貴族」の連中は一人残らず特別待遇の豪華滞在をタカリに来るそうです。
 五輪公式スポンサーのおぞましさはすでに知られるところですが、京都の聖火リレーではさらに醜悪なことが起こっていました。組織委から、リレーの行われるスタジアム名でもある企業名を覆い隠すよう無体な指示があり、五輪ロゴの幕で覆うという地元にとっては屈辱的な扱いを受けたそうです。
 そして極め付けはIOC重鎮のコメントで「仮に菅首相が中止を求めても(中略)大会は開催される」と言い放ちました。何様か国家主権すら軽々と踏みにじってくれますが、これに対して抗議を表明したのは菅首相ではなく共産党でした。今や王道保守が共産党という不思議。
 五輪は中止、五輪貴族や五輪スポンサーに服従する政権は、この際お払い箱に。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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