月別アーカイブ: 7月, 2021

「コロナワクチン酸化グラフェン説」はデマ? ~分析の前から、ワクチンにグラフェンが入っていることを知っていたリカルド・デルガド氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 公益財団法人「ルイ・パストゥール医学研究センター」の犬房春彦氏は、一部の陰謀論者(ウチだけ)の間で、あべぴょんの兄と噂されている人物(デマ!)です。今回、犬房氏は、「ファイザー社のワクチンは99%がグラフェン・オキサイド」だという話はデマだと言っています。
 7月1日の記事で、La Quinta Columnaと呼ばれるオンライン番組の司会をしているアンダルシアの生物統計学者のリカルド・デルガド氏とパートナーのホゼ・ルイス・セビラノ医師が、「スペインの研究者らがファイザー社のmRNAワクチンのサンプルを電子顕微鏡で精密に調べたところ、99%がグラフェン・オキサイドでありその他の原料は何も使われていないことがわかりました」と言っていることを紹介しました。
 この時のコメントで、サンプルの入手経路がはっきりとしないことから、“この「99%がグラフェン・オキサイド」のサンプルは、mRNAワクチンではなくプラシーボとして使用するものだと思います”と記しました。
 また、7月5日の記事では、COVID-19の正体「酸化グラフェン」と題する動画の、“酸化グラフェンが…新型コロナウイルスと思われているものであり、COVID-19 という病気を引き起こしているもの”だとする彼らの主張に対して、“これは間違った結論ではないでしょうか”とコメントしました。
 私は、世界中でワクチン接種後に身体が磁化する現象が報告されていることから、ワクチンの中にグラフェン・オキサイドが入っているというのは、本当だと思っていますが、“ワクチンの99%がグラフェン・オキサイド”という話は怪しいと思っています。
 犬房氏が、「コロナワクチン酸化グラフェン説はデマ!」というタイトルの動画を出しているので2倍速で見たのですが、“なんじゃこりゃ?”というレベルのもので、サンプルを分析した研究者が所属するアルメリア大学は、“これ(コロナワクチン酸化グラフェン説)は、大学教授による非公式な報告者の内容を誤解したものである”という公式発表を出しているということと、ヘルス・フィードバックの記事を紹介しているに過ぎないものです。
 動画のコメント欄には、「科学的根拠が一切提示されないでは、デマ反論にはならない」などの、まっとうな意見が多いです。そうしたコメントの中で、pamd gmac氏の書き込みは注目に値します。
 「コロナワクチン酸化グラフェン説」を発表したリカルド・デルガド氏は、アルメリア大学にサンプルの分析を依頼したのですが、“アルメリア大学に依頼した研究の名称は、「水性懸濁液サンプル中のグラフェンの検出」となっていました”とのことです。何故か、リカルド・デルガド氏は分析の前から、ワクチンにグラフェンが入っていることを知っていたようです。
 また、サンプルの小瓶のラベルには、ファイザー社のmRNAワクチンの商品名「コミナティ」の下に、「原産国とトレーサビリティ:不明」と書かれていたようです。これは、このサンプルがニセモノである可能性も出てきます。
 こうした非常に怪しい背景の中で、「コロナワクチン酸化グラフェン説」が流布されていることを、知っておく必要があるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナワクチン酸化グラフェン説はデマ!/犬房春彦(ルイ・パストゥール医学研究センター/医師・医学博士)
配信元)
 
 
うさぎうさぎ
反ワクチン派のデマとワクチン推進派のデマを両方解説してほしいです。反ワクチン派の言うことは全てデマだと誤解してしまいます。推進派のデマも山ほどありますよね。影響力の強い先生の動画なのでお願い致しました。
 
tum tum
科学的根拠が一切提示されないでは、デマ反論にはならないと思いますが…。


インドやファウチの件もあるし、権威がある人間の弁明ほど信用できないな
 
えとわーる☆彡
何を信じたら良いかわかりません。デマだと言うなら先生が電子顕微鏡でワクチンの中身を覗いたり、成分を分析して発表してください。 確たる証拠もなくデマだと決めつけるようでは、どこかの大臣と一緒です。残念です。
 
hitomedia
いつも参考にさせて頂いています。今回は拝聴して問題があると感じたので列挙します。これからの配信の参考になさってください。
 1.どこかに「反ワクチン活動家」なる者がいてその策略や陰謀であるかのように考えていること。
 2.検証もせずに「権威」や「個人的な人間関係に忖度して発言されていること
 3.大学の公的発表や報道ではこう言われているということ根拠に、検証もせずに鵜呑みにしている態度
 4.それぞれの研究者が置かれている社会的、政治的、経済的全体像を検証することなく安易に従属的な言論を行ってしまっていること
 5 そもそも酸化グラフェンの有用性を説いている研究者だとすれば自らの研究の正当性に不安を投げかけるような情報にどう反応するか考慮されていないこと
以上です
 
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日本人の8割は五輪開催に反対、寄生虫IOCバッハに「帰れ!」/ サイゼリアの社長「怒るよりも投票へ行こう」

 バッハ会長が宿泊するのは一泊300万円のホテルオークラ・スイートルームとうわさされていますが、バッハ会長自身が支払うのは4万円まで。後の不足分はぜ〜んぶ日本人のお金です。まのじの代わりにホテル前で「バッハ帰れ!」と叫んでくれた方、ありがとう。
このIOCぼったくり連中は、厚かましいことに「コロナを恐れるな」と言いつつ、福島市、札幌市、広島市、長崎市をウロウロするそうです。バッハ会長は「復興五輪」の裏で踏みつけにされている人々の姿を見るだろうか。「命よりお金」の男に食わせるお好み焼きは無いし、歓迎されないコーツ副会長に食わせるチャンポンも無い。大人しく五輪を中止して帰国しろ。
 世界有数の市場調査会社イプソスによると、日本人の8割は五輪に反対、世界28カ国でも6割近くが開催反対をしているそうです。
 サイゼリアの堀埜社長さんは「こういう状況をつくったのは政治家だけなのか。実は我々にも責任があるんじゃないか。」と述べていました。投票で、一票で、静かに革命を起こそう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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IOCバッハ会長、福島と札幌訪問にも意欲「五輪開催、恐れる必要ない」
引用元)
(前略)
同会長は、21日に全競技の先陣を切ってソフトボールが実施される福島市と、8月7日に女子マラソンが行われる札幌市を訪問する考えを明らかにした。詳細な訪問日程は今後詰める。東日本大震災の被災地での開催は「甚大な被害を受けた町や地域の復興を示すことになる」と意義を強調。今月16日の被爆地広島市の訪問は「IOCの平和実現に向けた誓いを改めて確認するものだ」とした
(以下略)
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配信元)

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菅政権の飲食店いじめ 〜 政府による金融機関や酒販業界への違法な要請は撤回するも、小池東京都や吉村大阪府などによる停止要請は続く / 今必要なのは営業規制を受けた飲食店への十分な補償

 新型コロナウイルス対策という名目の違法な飲食店いじめが続きます。お酒の提供停止に応じない飲食店に対し、まず取引金融機関から働きかけを行う、国税庁が酒類の卸をする酒販業界に対して飲食店との取引停止を「求める」、そして広告業界に対しては予約サイトなどを通じて「密告まがい」の圧力をかけるという、特措法にすら基づかない強権的な政府方針を出しました。当然ネット上で大きな批判が上がり、酒販業界の抗議も報道され、14日衆議院内閣委員会の閉会中審査では、西村大臣が金融機関の働きかけを求める要請や酒販業界への要請を撤回しました。しかし広告業界への要請は検討するなどと述べて撤回を避け、さらに山尾しおり議員の質問によって、政府の酒販業界への要請は撤回されたものの、東京都による「飲食店をスケープゴートにしたような措置が残っている」ことを確認しました。同じく大阪にも支援金の申請の誓約書に休業要請に従わない飲食店との取引停止を求める項目があることが報じられ、自治体レベルでのいじめは続いています。
 内閣委員会で塩川鉄也議員は「今、必要なのは飲食店に対して営業規制に見合った、しっかりとした補償だ」と訴えると、西村大臣が休業にともなう協力金があるとアピールしますが、ところがこの協力金は菅総理の言う前払いどころか申請すら段取りされていないそうです。コロナ危機に使える補正予算はまだ20兆円あるそうです。臨時国会を早急に開いて予算を組み、すでに経験のある持続化給付金や家賃支援金を再度行い十分に手当をすれば、多くの飲食店が助かる見込みです。
 この国の最高責任者である菅総理は、今回の件で「私からお詫び申し上げたい」と記者の前で他人事のカン違いコメントです。国会で自ら違法を謝罪し、内閣総辞職に至る問題です。
 今は日本国憲法が最後の命綱になっていますが、このような法律無視の政権が緊急事態条項を手に入れたら何をしでかすか、もう火を見るよりも明らかです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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酒提供停止 内閣官房が金融庁、財務、経産と事前調整 政府ぐるみで推進に批判も
引用元)
 新型コロナウイルス対策で酒類の提供停止に応じない飲食店に対し、取引金融機関から順守を働き掛けてもらう政府の方針決定を巡り、内閣官房が8日付で各府省庁に、所管する金融機関に政府方針への協力を求めるよう依頼する文書を出していたことが12日、分かった。内閣官房は、銀行などを監督する金融庁や、政府系金融機関を所管する財務、経済産業両省と事前に調整や検討をしていたと明らかにした。
(中略)
8日付の文書は「コロナ感染症対策の徹底促進について」との事務連絡。「所管金融機関等へご依頼いただきたい事項」として、金融機関が融資先の事業者に対し、新型コロナ特別措置法に基づく要請や命令の順守などを働き掛けるよう「よろしくお取り計らいをお願いします」としている。
(以下略)
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酒の取引停止、「密告まがい」のチェックも…西村大臣 国民の空気を読まぬ「北風」政策
引用元)
(前略)
政府の飲食店包囲網はそれだけにとどまらない。西村康稔経済再生担当相は2日の会見で、飲食店の感染対策が十分かどうか、客に「密告まがい」のことをさせる考えを示した

使うのは、予約サイト「食べログ」「ぐるなび」「ホットペッパーグルメ」。手指の消毒や客同士の距離、マスク着用状況、換気の4項目についてアンケート欄を設ける。利用後に「はい」「いいえ」で答え、1~5点で評価してもらう。情報を集約して都道府県と共有し、飲食店への改善指導などに活用する。
(以下略)

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素直にワクチン接種に応じる人々だけを、支配しやすい数だけ残したいというのが政府の本音! ~フランスでは強硬策も

竹下雅敏氏からの情報です。
 バイデン偽大統領は、「私たちはコミュニティからコミュニティへ、近所から近所へ、ドアからドアへ行ってノックして、ウイルスから(ワクチンを打って無い)人を守る事を助ける必要があります」と演説したようです。
 ジェン・サキ報道官は、「地域ごとに戸別訪問を行い、ワクチンの安全性と入手のしやすさに関する情報を確実に提供することで、残りのアメリカ人にワクチンを接種してもらう」と言っています。
 冒頭のツイート動画は、とても面白いのでぜひご覧ください。ヤバイデン政府が、「エホバの証人」をまねて、戸別訪問によってワクチン信仰を広める様子が描かれています。
 ジェン・サキ報道官は、「ワクチンを接種するかどうかは、最終的には個人の判断に委ねられている」と言っているのですが、これは副反応などの問題が起きた際に、「ワクチン接種は自己責任」と言い逃れることが出来るようにしているとみたほうがよいでしょうね。人々を、“心理的にワクチン接種に追い込んでゆく”つもりなのでしょう。
 フランスは、さらに先を行っていて、「8月1日から飲食店やショッピングセンターへの入店時に新型コロナウイルスワクチン接種やPCR検査での陰性の証明書の提示を義務付ける」のだそうです。また、医療従事者にはコロナワクチン接種義務が導入され、“9月15日から未接種者は勤務を許可されず、給与も支払われない”ようになるのだとか。この強硬策がフランスで上手く行けば、各国が同じような措置を取るようになるのでしょうね。
 それにしても、「コロナワクチンの効果の素晴らしさといったら、接種した人を感染から保護するために接種していない人を強制的にでも接種しなければいけないほどの素晴らしい効果なのだ」というジョークは最高ですね。“ワクチン接種をすれば感染から守られるか、あるいは重症化しない”のなら、ワクチン接種者は、もはやコロナを怖がる必要はないはず。従って、ワクチン接種をしていない人も危険な存在ではないはずです。“いや、ワクチンを接種していない反社会的な者たちが、変異株を拡げるのが危険なのだ”という事なら、ワクチンは効かないので、打つ意味が無くなります。
 政府の本音は、素直にワクチン接種に応じる人々だけを、支配しやすい数だけ残したい。“反抗的な者たちには、過激な組織に脅されワクチン接種を受け入れるか、あるいは彼らに殺されるかのどちらかを選べ”という考えなのでしょうね。ISIS(ダーイシュ)を、シリアに送り込む連中ですから。

追記)最後のツイートですが、
これはワクチンの強制接種ではなく、自宅での隔離を希望している男性を隔離施設へ連行しようとしているところ」だという事です。
 間違ったツイートを掲載して、申し訳ありません。
ただ、強制隔離があるのなら強制ワクチンも時間の問題かな、という気もします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジェン・プサキ報道官によるプレス・ブリーフィング 2021年7月6日
転載元)
ジェームズ・S・ブレイディ プレス・ブリーフィング・ルーム
 
午後1時4分(日本時間)
 
MS. PSAKI: 皆さん、こんにちは。(中略)… 今日の午後、大統領はCOVID-19対策チームからの説明を受けた後、アメリカ国民に向けて、強力なワクチン接種キャンペーンによって国が回復に向けて大きく前進したこと、また、特にデルタ型が全国のワクチン未接種者の間で増え続けていることから、対象となるすべてのアメリカ人がワクチンを接種することの重要性について話す予定です。
 
今週末までに、米国では1億6,000万人が完全にワクチンを接種したことになりますが、これについても本日、大統領は触れる予定です。これは、完全にワクチンを接種した人はデルタバリアントから保護されるため、極めて重要なことです。
 
また、大統領は、より多くの医療現場でワクチンを利用できるようにし、ホットスポットに対応することで、より多くのアメリカ人にワクチンを接種するために、州知事や地域のリーダー、官民一体となった取り組みを続けていくことを強調します。
 
大統領は、より多くのアメリカ人にワクチンを接種してもらうために、大統領のチームが注力している5つの分野について説明します。
 
1つ目は、地域ごとに戸別訪問を行い、ワクチンの安全性と入手のしやすさに関する情報を確実に提供することで、残りのアメリカ人にワクチンを接種してもらうことです。
 
2つ目は、より多くのプライマリーケア医や医師にワクチンを届けることを改めて強調することです。
 
3つ目は、小児科医や若年層を対象とした医療機関へのワクチン提供を強化することです。これにより、12歳から18歳までの青少年が、学校帰りの検診や秋のスポーツの準備の際にワクチンを接種することができます。
 
4つ目は、労働者がワクチンにアクセスできるようにするための努力を継続することです。 ワクチンへのアクセスは、私たちが課題としている分野であり、その対策に取り組んできた結果、接種率が向上しています。 そのためには、職場にワクチン接種のためのクリニックを設置したり、従業員がワクチン接種のためのPTOや休暇を取得できるようにしたりしています。
 
そして最後に、移動式クリニックの活動を拡大し、人々がいる場所でワクチンを接種できるようにしています。
(中略)
では、ジークさん、お願いします。
 
Q ありがとう、ジェン。 (中略)… ワクチンを接種していない人々がワクチンを接種しないことを選択していることを認めた上で、政権が、彼らにお金を投げつけたり、彼らの選択であればワクチンを接種するように促すスピーチをしたりすることをやめるようなポイントはありますか?
 
MS. まず、ジークさんにお伝えしたいのは(中略)… ワクチンを接種するかどうかは、最終的には個人の判断に委ねられているというのは、まったくその通りです。 ワクチンを接種していれば、ほとんどの人がウイルスから安全になります。 ワクチンを接種していない人は、そうではありません。 これもまた、私たちが明確に伝え続けていくメッセージです。

しかし、これらのプログラムは継続され、過去に効果があったアプローチを今後も推し進めていくつもりです。
(以下略)
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配信元)
 
 

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