月別アーカイブ: 12月, 2022

激増する死亡者数は、2021年10月は120,781人、2022年10月は131,840人で11,059人増。前年比増加幅は、今年の10月までで93,853人となり、東日本大震災があった2011年を超えて戦後最大の増加幅 / 「ターボ癌」で亡くなったと見られる例

竹下雅敏氏からの情報です。
 厚生労働省の人口動態統計速報(令和4年10月分)の死亡数のグラフについて解説したものです。死亡者数は、2021年10月は120,781人、2022年10月は131,840人で11,059人増。前年比増加幅は、今年の10月までで93,853人となり、戦後最大の増加幅(4分20秒)になっています。
 東日本大震災があった2011年でさえ死者増加数は56,054人。11月と12月の死者増加数が入ると、今年は10万人を超える見込みです。 
 タマホイさんのツイートにあるように、東京消防庁の災害・救急情報によれば、救急件数は2021年が743,703件、2022年は12月21日までで844,751件なので、すでに124,626件の増加です。
 葬儀屋さんのツイートには「12月はえぐいでっせ」とあります。「同業です。今年、閑散期はありませんでした」「ご遺体安置設備の製造に携わっていますが、需要が半端ないです。この先の納品予定も沢山あって流石に驚きです」という書き込みがあります。
 予想された事とは言え、このように死者数は大幅に増えているようです。しかし、この大幅な死者増加の原因は、分からないことになっています。
 “続きはこちらから”は「ターボ癌」で亡くなったと見られる例です。専門家を自称する工作員が「ターボ癌」を必死で否定していますが、2021年10月21日の記事で、“体のガードマンに相当するToll様受容体は、ガン細胞の生成を阻止し、保護作用を働き、自然免疫系の一部分であるが、mRNAワクチンはToll様受容体を不活性化する”と言うことでした。
 この時すでに病理学者のライアン・コール博士は、アイルランドに40年居る家庭医から、「40年のキャリアでは見たことがないような癌を、6週間の間にいくつも見てきた」という話を伝えていました。
 こちらの「ターボ癌 もう隠せなくなっています」という記事は、非常に良くまとまっています。
 このように予想されたことが起きているだけなのですが、「12月はえぐいでっせ」のわけは、分からないふりをしています。内科医のKAITO氏は「正常バイアスって、恐ろしいものだと、このコロナ騒動を見てよく分りました」とツイートしています。
(竹下雅敏)
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【昨日発表】10月の死者数、また、また、また、また、また激増!
配信元)
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配信元)




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[Twitter]ジブリverのピタゴラスイッチ

竹下雅敏氏からの情報です。
完成度が高い。
(竹下雅敏)
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配信元)

広島の農業ジーンバンクは、本当にこのまま廃止してしまっていいのでしょうか?広島県さん!

 広島の農業ジーンバンクは、以前からその存続が危ぶまれていましたが、どうやら廃止されることが決定したようです。しかしなぜか検索してみても、廃止決定との報道は見あたりません。よくよく調べてみると、広島県のHPに小さく載ってはいました。2ページ目に「県ジーンバンクは令和5年3月31日をもって廃止する。」と。公式発表もせずに、このような片隅に小さく載せるだけで済まそうというつもりなのでしょうか。少人数だけを集めたという県の説明会に参加してきた方によると、予算の事情で廃止することになったと決定事項の発表があっただけだったそうです。はたして、本当の理由は何でしょうか?
 広島県農業ジーンバンクは、"借りた農家が翌年、栽培の結果の報告に加えて配布を受けた種子と同量以上の種子を返却することを条件に、種子を貸し出す"という画期的なシステムで、"伝統野菜復活を支える重要な基盤として機能してきた"ということです。"農家に直接遺伝資源(種)を還元することができる地域農業の基幹的インフラを、広島県が世界に先駆けて設立した"という世界に誇る機関です。
 このように先々を見据えた、大切な、おもいのある農業ジーンバンクを立ち上げた広島県が、予算がないから(令和3年度で330万円)という通り一遍な理由で廃止を決めたというのは本当なのでしょうか。背景に、遺伝子組み換えやゲノム編集等による登録された種による食の囲い込みを狙うグローバリストの影はないのでしょうか。食を支配しようとしている彼らにとって、管理できない伝統野菜は無くすべきと考えているでしょうから。
 とまれ、こうした食の危機に対して、ジーンバンク廃止に反対する署名運動が立ち上げられました!来年の1月20日までに寄せられた署名を県知事・県議会に提出予定とのことです。広島県が、息を吹き返してくれるといいのですが。
 また、川田龍平議員や鈴木宣弘・東大教授たちのチームが提案している「地域のタネからつくる循環型食料自給(ローカルフード)法」は、グローバリズムが推進する経済的植民地から脱却するための建設的な礎になり得るとおもわれます。命が宿っているのはこちらですから。

※たとえジーンバンクが廃止されてしまったとしても、同様の機関が失われないように、NPOを立ち上げることも視野に入れているそうです。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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広島県主要農作物等種子条例に係る「特定品種」の認定基準等について
引用元)
(前略)
「特定品種」の整理に伴い,県ジーンバンクは令和5年3月 31 日をもって廃止する。
(中略)

事業内容
・地域戦略作物や新品種開発のための育種素材として,植物遺伝資源 (種子)を収集,管理,農業者等への配布を実施
種子の保存点数:18,535点

年間事業費
3,300 千円 [令和3年度決算]

(以下略)

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広島県農業ジーンバンクを守る会は
広島県東広島市にある広島県農業ジーンバンクの存続を望む団体です
(前略)
​ジーンバンクって?

ジーンバンクとは、生物多様性や農業分野などで有用な生物の遺伝子資源を保存するための施設のこと、遺伝子銀行.多くの生物資源を将来のために遺伝子レベルで保存しておくものです
広島県農業ジーンバンクは植物の種子を保存し、生きている種子を後世に継いでいくシードバンク(種子銀行)の一つでもあります。

(中略)

広島県農業ジーンバンクが世界に誇る三つの特色:

第一は広島県という地方自治体の主体性を持った関与
第二は種子の収集に農業 改良普及員 OB が深く関わったこと
第三は集められた種子を県内の農家に無償で貸し出してきていたこと
(中略)

種子条例とジーンバンク:

種苗法の廃止を受けて令和2年7月に広島県には広島県主要作物等種子条例ができました。
第一条には『奨励品種の種子の安定供給及び品質の確保を図り、もって本県農業の生産性の向上、持続的な発展及び食の安全に寄与することを目的とする。』とあります。
広島県固有の作物は広島県での育成が適しています。種子を県外に持ち出すことは第一条の目的に矛盾すると考えます。

第三条には『本県農業の競争力の強化や県民への農作物の安定的な共給を基本とし、主要農作物の品種改良並びに種子の生産、普及及び保存に当たっては、地域の気象、土壌等の生産条件、消費者の需要動向等を十分に考慮するとともに、県民の理解を促しながら、生産者をはじめ、関係者との連携及び相互理解の下に行うものとする』とあります。
ところがJAのオンライン上の新聞に2022年11月10日に鈴木宣弘氏が広島県農業ジーンバンクの存続について寄稿しているように、関係機関であるJAに対しても連携、相互理解がなかったと思われ、農業関係者が多く所属する広島県農業ジーンバンクを守る会も決議後の説明会には参加できましたが、廃止の決定がなされた県ジーンバンク運営に係る検討会には参加が認められませんでした、これは第三条に違反するものと考えます。
現在ジーンバンクを守る会でも、検討会の会議録の開示を求めています。

(以下略)

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【広島県農業ジーンバンク】存続に向けて署名ご協力のお願い!
引用元)
(前略)
国連や世界の研究者が注目し、日本が誇る【広島県農業ジーンバンク】ですが、
2022年11月24日に広島県より 2023年3月末日をもって廃止が決まったとの説明が一方的にありました。
 ※廃止に至った経緯の詳細は明らかになっていません。

これに伴い、県農業ジーンバンクにある約1万9000種の種子の殆どが国の農研機構に譲渡され、これまでの様な活用が困難になります。

ジーンバンクがあることで、当農園でも栽培する【東広島青なす】をはじめ、県内でも青大きゅうり、矢賀ちしゃ、観音ネギ、広かんらんなど、様々な伝統野菜が各地で復活中です。

ジーンバンクがタネを紹介し、無償で貸してくれ、採種や栽培の支援を行う仕組みがあることで、先人から受け継がれてきたタネを今活用することができています。

タネを活用することで、未来にもその多様性含めて引き継ぐことができます。

タネの多様性があることで、広島県の特色ある豊かな農業、そして食文化の多様性につながっています。

人類の叡智でもあるタネ。
この100年で種子の多様性は7割失われたとされています。
日本のスーパーで買える野菜の種子は9割ほどが海外で生産されているとされています。

多様性が無くなるほど、脆弱性が高まります。

タネが無くなれば、ヒトも同じです。
(中略)

【広島県農業ジーンバンク】 の存続、持続的発展に向けて、
ぜひ署名のご協力をいただけましたら幸いです。

 ※2018~2019年頃にも署名活動を行っていますがその時に署名いただいた方は今回はお控えください(二重の署名になるため)。

広島県農業ジーンバンクを守る会
署名サイト
(以下略)

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プリオン病の解説 / ワクチンによるプリオン病の発症を警告していた故リュック・モンタニエ博士 / 今や、グリホサートは、エタノールのようなバイオ燃料が利用される町の大気中に存在している

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事は下から順にご覧下さい。“続きはこちらから”の動画は、プリオン病のとても分かりやすい解説です。
 プリオン病は、脳に異常なプリオン蛋白が沈着し、脳神経細胞の機能が障害される一群の病気で、クロイツフェルト・ヤコブ病(CJD)は、その代表的なものです。異常プリオンは、近くにある別の正常なプリオンを異常プリオンに変化させ、この現象が連鎖的に続きます。そして異常プリオンが一定の数に達すると、プリオン病を発症します。
 動画では、“研究が進み、病原体はタンパク質で正しいが、自己増殖するわけではなく、もともと持っていた正常な形のタンパク質が、次々と異常な形の、病原性を示すタンパク質に変化していくということが明らかになった。この伝播のメカニズムは今でもよくわかっていない(5分7秒)…人が感染しているプリオン病は、一体何種類ぐらいあるのだろうか? 大きく分けて4種類だ。クロイツフェルト・ヤコブ病、ゲルストマン症候群、致死性家族性不眠症、クールー病だ。いずれも、プリオンができて脳みそがスポンジ状になり、治療法がなく、やがて死に至る病だ(7分30秒)”と説明しています。
 独立行政法人「農畜産業振興機構」の牛海綿状脳症(狂牛病)に関するPDFには、「異常プリオンは、ほとんど消化も分解もされないという性質があり、そのまま便として排泄されるか、消化も分解もされずそのまま体に取り入れられます。」と書かれています。
 ノーベル医学賞を受けたフランスの故リュック・モンタニエ博士は、「これら三つのワクチン(二つのmRNA型と一つのDNA型)は、あるシークエンスを含んでいることが、生命情報学(バイオインフォマティクス)によって検出されましたが、このシークエンスはプリオンに変形する可能性があります。そういう危険性があることは一年以上前から、知られていたし、おそらくワクチンの製造会社も知っていたでしょう。しかし今日、事態はさらに深刻です。というのは21人の方が亡くなったのです。クロイツフェルト・ヤコブ病でです。…現時点では、人から人へ伝染するとは言えませんが、可能性としてはあります。ですからその危険性を将来の世代のために知る必要があります」と発言し、ワクチンによるプリオン病の発症を警告しました。
 Trilliana華さんの「ワクチン後遺症を語る会」本編のライブを妻が聞いていた関係で、私も仕事をしながら聞いていました。「(ヤコブ病の)進行が1日とか、数ヵ月単位と言わずに、時間単位で状態が悪化していきまして、受診した日も朝は自分で歩いて、父の運転する車に乗って病院まで行っていたんですけれども、夕方には歩けなくなっていて…」というご遺族の証言には、本当に驚きました。
 冒頭の動画は、マサチューセッツ工科大学のステファニー・セネフ博士へのインタビューですが、非常に中身が濃く重要なものです。「彼女は真の英雄で、科学に秀でた人物であり、また、MITの多くの資格を持つ天才です」と紹介されているのですが、動画を見て納得しました。
 1分15秒~2分17秒は、ワクチン接種が引き起こす主な疾患の種類を挙げています。2分25秒~7分52秒はプリオン病に関する説明です。動画を止めながら、じっくりとご覧ください。
 7分52秒以降は、モンサントが開発した除草剤「ラウンドアップ」の有効成分グリホサートがCOVIDのパンデミックに影響を与えたとして、「証拠は、とても明らかであり、また疫学的な側面からも分析しえると思います(8分)」と言っています。
 驚いたのは、「私が心配しているもう一つのことは、バイオ燃料に含まれるグリホサートです。…今や、グリホサートは、エタノールのようなバイオ燃料が利用される町の大気中に存在しているからです(8分16秒)」という言葉です。
 「(グリホサートは)細胞のためのエネルギーを生成するミトコンドリアに、非常に深刻な影響を与えると思います。免疫細胞が十分なエネルギーを得られないと、ウイルスと戦うことができません(8分55秒)」として、100%有機認定の食事を取り入れる(9分40秒)ことを勧めています。
(竹下雅敏)
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ワクチンがアルツハイマーやプリオン病等の変性疾患を増大させる
配信元)
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配信元)


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現在、日本の国立大学の授業料は40年前の15倍! ~生活保護のもとでの大学等への進学は、事実として認められていない

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のツイートは2019年8月のものですが、リンク先の記事には、“厚労官僚による「生活保護での大学等への進学は認められない」という国会答弁が、大きな波紋を引き起こしている。理由は、生活保護法の「最低限度の生活」が大学進学を含まないからだそうだ(2019年5月21日、参院・文教科学委員会)。…現在、生活保護のもとでの大学等への進学は、事実として認められていない”と書かれています。
 本来、国立大学の授業料は無料であるべきだと思います。「OECD加盟34カ国中、17カ国は授業料無料!」であるなら、日本はそれが可能なはずです。しかし、現実は「日本の国立大学の授業料40年前の15倍!」らしい。
 文部科学省の「国公私立大学の授業料等の推移」を見ると、大学の授業料は1975年(昭和50年)に国立大学が3万6000円(入学料5万円)、私立大学が18万2677円(入学料9万5584円)でした。しかし、2017年(平成29年)では、国立大学が53万5800円(入学料28万2000円)、私立大学が87万7735円(入学料が25万3461円)になっています。
 確かに40年で国立大学の授業料は約15倍(14.88倍)になっています。バブル崩壊(1991年3月から1993年10月までの景気後退期)以降、日本はデフレに突入し物価は上がっていません。それなのに、国立大学の授業料が、このように15倍に上昇するというのは、何かの陰謀ですか?
 記事によれば、戦後、GHQと共に日本の新しい教育システムを構築することに携わってきた旧帝国大学名誉教授は、「私たちが目指した我が国の教育の目標は、90%の国民が物言わぬ羊となることである。…見たまえ、私たちの壮大な社会実験は見事に成功を収めた」という言葉を吐いたとのことです。
 “続きはこちらから”の一連のツイートは、「壮大な社会実験の成功」の結果を如実に示すものとなっています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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教員の魂を食らい自由と多様性を知る
加齢医学研究所所長 川島隆太
引用元)
(前略)
 十数年前、名は伏すが、偶然、一人の旧帝国大学名誉教授と懇談する機会を得た。その方は、戦後、GHQ と共に日本の新しい教育システムを構築することに携わってきたと言っていた。そして、「私たちが目指した我が国の教育の目標は、 90 %の国民が物言わぬ羊となることである。それが治安の観点からは安定性に優れ、経済の観点からは最も効率の良い社会を作ることに繋がる。見たまえ、私たちの壮大な社会実験は見事に成功を収めた。」と、我が耳を疑う言葉を吐いた。これらが妄言か戯言か、今では確かめるすべはない。 
 現実を見回すと、残念ながら、現在の我が国の初等・中等教育の在り方は、児童・生徒の魂を檻に閉じ込め、画一的な人格を作り出すことに最適化されている。高等教育においてすら、職業教育のような社会で直接役にたつ教育を大学で主に行うべきであるという暴論が、永田町や霞が関のみならず、産業界からも聞こえ続けている。これらはすべて、支配しやすい大衆を生み出すための社会システム構築に思える。戦後 70 年を経たというのに、GHQ の亡霊の存在を感じてしまう。
(以下略)

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