2022年12月24日 の記事

プリオン病の解説 / ワクチンによるプリオン病の発症を警告していた故リュック・モンタニエ博士 / 今や、グリホサートは、エタノールのようなバイオ燃料が利用される町の大気中に存在している

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事は下から順にご覧下さい。“続きはこちらから”の動画は、プリオン病のとても分かりやすい解説です。
 プリオン病は、脳に異常なプリオン蛋白が沈着し、脳神経細胞の機能が障害される一群の病気で、クロイツフェルト・ヤコブ病(CJD)は、その代表的なものです。異常プリオンは、近くにある別の正常なプリオンを異常プリオンに変化させ、この現象が連鎖的に続きます。そして異常プリオンが一定の数に達すると、プリオン病を発症します。
 動画では、“研究が進み、病原体はタンパク質で正しいが、自己増殖するわけではなく、もともと持っていた正常な形のタンパク質が、次々と異常な形の、病原性を示すタンパク質に変化していくということが明らかになった。この伝播のメカニズムは今でもよくわかっていない(5分7秒)…人が感染しているプリオン病は、一体何種類ぐらいあるのだろうか? 大きく分けて4種類だ。クロイツフェルト・ヤコブ病、ゲルストマン症候群、致死性家族性不眠症、クールー病だ。いずれも、プリオンができて脳みそがスポンジ状になり、治療法がなく、やがて死に至る病だ(7分30秒)”と説明しています。
 独立行政法人「農畜産業振興機構」の牛海綿状脳症(狂牛病)に関するPDFには、「異常プリオンは、ほとんど消化も分解もされないという性質があり、そのまま便として排泄されるか、消化も分解もされずそのまま体に取り入れられます。」と書かれています。
 ノーベル医学賞を受けたフランスの故リュック・モンタニエ博士は、「これら三つのワクチン(二つのmRNA型と一つのDNA型)は、あるシークエンスを含んでいることが、生命情報学(バイオインフォマティクス)によって検出されましたが、このシークエンスはプリオンに変形する可能性があります。そういう危険性があることは一年以上前から、知られていたし、おそらくワクチンの製造会社も知っていたでしょう。しかし今日、事態はさらに深刻です。というのは21人の方が亡くなったのです。クロイツフェルト・ヤコブ病でです。…現時点では、人から人へ伝染するとは言えませんが、可能性としてはあります。ですからその危険性を将来の世代のために知る必要があります」と発言し、ワクチンによるプリオン病の発症を警告しました。
 Trilliana華さんの「ワクチン後遺症を語る会」本編のライブを妻が聞いていた関係で、私も仕事をしながら聞いていました。「(ヤコブ病の)進行が1日とか、数ヵ月単位と言わずに、時間単位で状態が悪化していきまして、受診した日も朝は自分で歩いて、父の運転する車に乗って病院まで行っていたんですけれども、夕方には歩けなくなっていて…」というご遺族の証言には、本当に驚きました。
 冒頭の動画は、マサチューセッツ工科大学のステファニー・セネフ博士へのインタビューですが、非常に中身が濃く重要なものです。「彼女は真の英雄で、科学に秀でた人物であり、また、MITの多くの資格を持つ天才です」と紹介されているのですが、動画を見て納得しました。
 1分15秒~2分17秒は、ワクチン接種が引き起こす主な疾患の種類を挙げています。2分25秒~7分52秒はプリオン病に関する説明です。動画を止めながら、じっくりとご覧ください。
 7分52秒以降は、モンサントが開発した除草剤「ラウンドアップ」の有効成分グリホサートがCOVIDのパンデミックに影響を与えたとして、「証拠は、とても明らかであり、また疫学的な側面からも分析しえると思います(8分)」と言っています。
 驚いたのは、「私が心配しているもう一つのことは、バイオ燃料に含まれるグリホサートです。…今や、グリホサートは、エタノールのようなバイオ燃料が利用される町の大気中に存在しているからです(8分16秒)」という言葉です。
 「(グリホサートは)細胞のためのエネルギーを生成するミトコンドリアに、非常に深刻な影響を与えると思います。免疫細胞が十分なエネルギーを得られないと、ウイルスと戦うことができません(8分55秒)」として、100%有機認定の食事を取り入れる(9分40秒)ことを勧めています。
(竹下雅敏)
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ワクチンがアルツハイマーやプリオン病等の変性疾患を増大させる
配信元)
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配信元)


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現在、日本の国立大学の授業料は40年前の15倍! ~生活保護のもとでの大学等への進学は、事実として認められていない

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のツイートは2019年8月のものですが、リンク先の記事には、“厚労官僚による「生活保護での大学等への進学は認められない」という国会答弁が、大きな波紋を引き起こしている。理由は、生活保護法の「最低限度の生活」が大学進学を含まないからだそうだ(2019年5月21日、参院・文教科学委員会)。…現在、生活保護のもとでの大学等への進学は、事実として認められていない”と書かれています。
 本来、国立大学の授業料は無料であるべきだと思います。「OECD加盟34カ国中、17カ国は授業料無料!」であるなら、日本はそれが可能なはずです。しかし、現実は「日本の国立大学の授業料40年前の15倍!」らしい。
 文部科学省の「国公私立大学の授業料等の推移」を見ると、大学の授業料は1975年(昭和50年)に国立大学が3万6000円(入学料5万円)、私立大学が18万2677円(入学料9万5584円)でした。しかし、2017年(平成29年)では、国立大学が53万5800円(入学料28万2000円)、私立大学が87万7735円(入学料が25万3461円)になっています。
 確かに40年で国立大学の授業料は約15倍(14.88倍)になっています。バブル崩壊(1991年3月から1993年10月までの景気後退期)以降、日本はデフレに突入し物価は上がっていません。それなのに、国立大学の授業料が、このように15倍に上昇するというのは、何かの陰謀ですか?
 記事によれば、戦後、GHQと共に日本の新しい教育システムを構築することに携わってきた旧帝国大学名誉教授は、「私たちが目指した我が国の教育の目標は、90%の国民が物言わぬ羊となることである。…見たまえ、私たちの壮大な社会実験は見事に成功を収めた」という言葉を吐いたとのことです。
 “続きはこちらから”の一連のツイートは、「壮大な社会実験の成功」の結果を如実に示すものとなっています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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教員の魂を食らい自由と多様性を知る
加齢医学研究所所長 川島隆太
引用元)
(前略)
 十数年前、名は伏すが、偶然、一人の旧帝国大学名誉教授と懇談する機会を得た。その方は、戦後、GHQ と共に日本の新しい教育システムを構築することに携わってきたと言っていた。そして、「私たちが目指した我が国の教育の目標は、 90 %の国民が物言わぬ羊となることである。それが治安の観点からは安定性に優れ、経済の観点からは最も効率の良い社会を作ることに繋がる。見たまえ、私たちの壮大な社会実験は見事に成功を収めた。」と、我が耳を疑う言葉を吐いた。これらが妄言か戯言か、今では確かめるすべはない。 
 現実を見回すと、残念ながら、現在の我が国の初等・中等教育の在り方は、児童・生徒の魂を檻に閉じ込め、画一的な人格を作り出すことに最適化されている。高等教育においてすら、職業教育のような社会で直接役にたつ教育を大学で主に行うべきであるという暴論が、永田町や霞が関のみならず、産業界からも聞こえ続けている。これらはすべて、支配しやすい大衆を生み出すための社会システム構築に思える。戦後 70 年を経たというのに、GHQ の亡霊の存在を感じてしまう。
(以下略)

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[Twitter]寒波が来ようとも

ライターからの情報です。
山に、山に守られています。
(しんしん丸)
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配信元)

岸田政権が勝手に決めた「防衛費43兆円」、詐欺まがいのFMS(有償軍事援助)で押し付けられたのは不要な武器と近隣諸国との軍事的緊張

 国民が許した覚えもない防衛予算が勝手に計上されてしまいました。来年以降5年間で43兆円の軍事費です。そしてその財源は国民の生活を削る大増税です。アメリカに「GDP2%」防衛費を指示され、あたふたと国有地を売ったり「禁じ手」の建設国債を発行したり税金を上げたりと予算を危うくしてまで代金を捻出する日本の姿は、ソウルから集めろと言われた金額のために不動産を売ったり借金をしてでも献金をする統一教会の信者の姿と似ている、と軍事ジャーナリストの田岡俊次氏が指摘されていました(動画5:25〜)。
 ロシアのザハロワ報道官は、敵基地攻撃能力を持とうとする岸田政権の軍事的野心に警戒心を募らせ「アジア太平洋地域の緊張が高まる」と述べています。
 長周新聞では、日本がアメリカから買わされた装備品について詳しく解説していました。「だがこうしてかき集めた43兆円の使い道がとんでもない内容だった。主だった用途をみると、敵の射程圏外から攻撃できる『スタンド・オフ防衛能力』の分野に約5兆円、戦闘機や軍艦の維持整備に約9兆円、自衛隊施設の改修整備に約4兆円、弾薬や誘導弾の購入に約2兆円と物騒な項目が並ぶ。無人機(1兆円)、宇宙分野(1兆円)、サイバー分野(1兆円)にも巨額投資をおこなう方向だ。」しかも日本政府の態度がコソ泥です。「日本側が発表する武器購入費の資料は極めて難解だ。」「姑息な小細工が施してあり、全貌を把握するのは至難の業」です。日本政府は、詐欺まがいで契約した巨額の軍事ローンFMS(有償軍事援助)を国民から隠したい。けれどもそれではすまない。「際限なく国民の予算を米軍産複合体に垂れ流し、不必要な武器ばかり買い込んで配備し続けてきたことが、近隣諸国との軍事緊張を高めていく最大の要因である。このような血迷った権力者を即刻退陣させることが、日本やアジア諸国の平和や安全にとって真の『日本国民の責任』といえる。」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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日本はかつてないほどの独自の軍備増強に向けて道を歩み始めた=ロシア外務省
転載元)
日本は攻撃能力の獲得を含むかつてないほどの軍事増強に向けて道を歩み始めており、これは必然的にアジア太平洋地域における新しい安全保障上の問題を引き起こすことになる。ロシア外務省のザハロワ報道官が、日本が安全保障と防衛に関する最新のドクトリンを閣議決定したことを受け、ウェブサイトでコメントを発表した。

「岸田政権は、歴代の政治家が強く主張してきた平和的発展をあからさまに否定し、抑制の効かない軍事化へと回帰している。これは、新たな安全保障上の問題を誘発させ、アジア太平洋地域の緊張を必然的に高めることにつながる」


ザハロワ報道官は声明の中で、日本が防衛費を国内総生産(GDP)比で2%まで大幅に増やすという決定は、国家経済がまったくもって冴えず、国家予算の構造的不均衡が拡大している状況下で下されたものであると指摘している。ザハロワ氏は、「このことは、岸田政権が、現段階で発表されている計画をはるかに超えて、米国の地政学的ゲームに緊密に組み込む軍事的野心を実現する用意があることを改めて強調したものとなっている」と結論づけている。
(以下略)
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武器買わされ戦場にされる選択 岸田政府の防衛費43兆円と大増税 米軍需産業のカモにされる日本
転載元)
 高齢者の介護や医療費、教育費など国民に不可欠な生活関連予算を無慈悲に削り続ける一方で、岸田政府が今までよりさらにばく大な国家予算を投じて米国製高額兵器を買い込もうとしている。米国政府との「不平等条約」である兵器購入契約・FMS(有償軍事援助)は直近6年間だけで2・6兆円に達し、「兵器ローン」(後年度負担)の支払額は約6兆円に迫る大赤字状態だ。それなのに2023年度防衛予算の概算要求は過去最多額(5・6兆円+事項要求)を計上し、来年以後5年間で43兆円もの軍事費をつぎ込むため、国民に大増税をかぶせる方針を決定した。岸田首相は、モリ・カケ、桜、統一教会問題、コロナ対策、ウクライナ戦争にともなう物価高、あいつぐ閣僚の辞任等、何一つみずからの責任で解決したためしがない。だが防衛費をめぐっては「今を生きる国民が自らの責任として、しっかりその重みを背負って対応すべきだ」と豪語し、国民から集めた税金を米国の軍需産業に際限なく垂れ流す売国的な本性をあらわにしている
(中略)
 もともと在日米軍基地は米軍が日本全土に残虐な爆撃を加えて日本から力ずくで奪った基地であり、「すべて返せ!」というのが日本国民として当然の要求である。ところが歴代日本政府は基地撤去を要求するどころか「米国が日本を守ってくれている」と主張し、日本国民の税金を米軍基地関連経費に貢ぎ続けている。しかも岸田政府は日本が米国から散々たかられてきたにもかかわらず、まだ貢ぎようが足りないと、今度は国民から増税で巻き上げ、さらに米国から大量の兵器を買い込み、挙句のはては日本列島全体が米本土防衛のための巨大な地雷、もしくは機雷にさせられかねない危険な事態を引き寄せている

 そもそも際限なく国民の予算を米軍産複合体に垂れ流し、不必要な武器ばかり買い込んで配備し続けてきたことが、近隣諸国との軍事緊張を高めていく最大の要因である。このような血迷った権力者を即刻退陣させることが、日本やアジア諸国の平和や安全にとって真の「日本国民の責任」といえる

「そこまでやるか」「なりふり構わず」マイナンバーカード普及のためには憲法違反の「マイナ保険証」、人気アニメの政治利用 〜 真の目的は「ニューワールドオーダー」へと続くワンステップ

 岸田政権は、マイナンバーカードと一体化した健康保険証「マイナ保険証」を国民に取得させるために、これまでの健康保険証に不利益を課すことにしました。来年4月から従来の保険証だと初診料が1.5倍に、再診の際も新たに医療費が徴収されることになります。マイナ保険証であれば、その3分の1の負担で済むそうです。マイナンバーカードを条件に医療費に露骨に差をつけるという信じられない政策ですが、こんな憲法違反の政策が平然と登場するのが岸田政権の恐ろしいところです。
 またデジタル庁では、マイナンバーカードと人気アニメ「SPY×FAMILY」とをコラボさせて、若年層にマイナンバーカードを普及させようとたくらんでいるようです。
 このように「そこまでやるか」「なりふり構わず」と言われるほど全方位に強引なマイナンバーカードの押し付けですが、この政策が国民のためではなく、もっと危険な目的「ニューワールドオーダー」のワンステップ(12/20時事ブログ)だと分かればスッキリ辻褄が合います。
 「ゆるねとにゅーす」さんも「マイナンバーカードはいずれ生体認証となり、史上最強の『デジタル奴隷監視社会』を実現させるものになる」と指摘され、さらにクリエーターの方々には文化の守り手としてグローバリズムに毅然と反対してほしいと訴えておられました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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マイナ普及へそこまでやるか? 従来の保険証だけ受診料値上げ、医療費差別は3倍に拡大
引用元)
(前略)
岸田政権が従来の健康保険証での受診料を、来年4月から12月末まで特例的に値上げする(中略)
(中略)
初診時の値上げ幅は1.5倍。窓口負担3割の場合、現行12円から18円となる。その上、現在は負担ゼロの再診時も6円を徴収される。一方、マイナンバーカードと一体化した「マイナ保険証」は値上げの対象外だ

すでに今年10月からカード普及のため、従来の保険証利用者の方が医療費負担は重くなっている。対象はマイナ保険証を受け付ける医療機関のみだが、初診はマイナの6円に対し、従来は12円で2倍差。調剤はマイナ3円、従来9円と3倍もの差がついている。

 この医療費「差別」をさらに拡大し、岸田政権は2024年秋の実施を目指す従来保険証の廃止・マイナカードとの一体化に向け、なりふり構わず。マイナ保険証の初診時負担は従来の保険証より実に3倍も優遇されるのだ。
(以下略)
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【なりふり構わず】デジタル庁が人気漫画作品「スパイファミリー」とコラボしてマイナンバーカードをごり押し喧伝!世界に誇る日本のサブカルを政治利用して「愚民化奴隷洗脳」をさらに激化!
転載元)

どんなにゅーす?

デジタル庁が、週刊少年ジャンプ+(集英社)で連載中の人気漫画「SPY×FAMILY」とコラボしてマイナンバーカードの喧伝を開始

ネット上では作品のファンからの失望の声と、世界に誇る日本のサブカルチャーを政治利用して「愚民化奴隷洗脳」に勤しむ岸田自民政権に対して危機感を唱える声が上がっている

(中略)
(中略)
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