Home»時事ブログ»2023年3月の記事 - ページ12

月別アーカイブ: 3月, 2023

画像の出典: Pixabay 1 2 3 4 5 & photo-ac & Wikimedia_Commons [Public Domain]

23/3/13 フルフォード情報英語版：ロックフェラー/バイデンのホラーショーが崩壊し、3月の狂気が始まる

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事, 社会, 軍事・戦争
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　３月１３日フルフォード・レポート（英語版）です。今回はフルフォード氏によって書かれています。フルフォード氏によるとシリコンバレー銀行（SVB）の破産ニュースは、ハザール・マフィア支配網の崩壊というニュースから注意を逸らすためのものだったという見解です。竹下先生の３月１４日の２つの記事によると “ウクライナが負けていること、ワクチンで多くの被害が出ていることから人々の目を逸らすには、シリコンバレー銀行の破綻は、このタイミングしか無かったのかな、と思います。”「アレックス・ジョーンズ氏も指摘しているように、“小さい地方銀行への信用をなくして破綻させ、連邦準備制度理事会（FRB）を保有しているグローバリストの6大銀行に集約して、中央銀行デジタル通貨（CBDC）を導入し、キャッシュを殺す計画”だと見た方が良い。しかし、キンバリー・ゴーグエンさんの情報によれば、中央銀行デジタル通貨（CBDC）は失敗する運命にあるようです。ただ、失敗した時の世界の混乱は、経済が破綻し、一時169万パーセントのインフレになったベネズエラのように、人々は物々交換で生き残る道を模索するようになるのでしょうか。それとも、その時のために新しい金融システムが背後では準備されているのでしょうか。」
　popoちゃん的に印象的だったのは、スイスのパスカル・ナジャディ氏がインターポールにワクチンと生物兵器の戦争犯罪、大量虐殺、人道に対する罪での逮捕を求める令状を発行したというところで、たくさんのリストの中に習近平、トランプ氏、プーチン大統領がしっかり入っててびっくりしました！😱

✅BIS【国際決済銀行】とスイスの中央銀行の金塊保管庫は空っぽ

✅イランとサウジアラビアの合意の秘密条項
”イランの情報筋によると、この合意の秘密の条項は、イランが核保有国として認められ、サウジアラビアもハザール・マフィア核脅迫を食い止めるために核抑止力を持つことになったということだ。”

✅ハザール・マフィア支配の米ドル終了、米ドルは正式に国連ドルに

✅スイスのパスカル・ナジャディ：インターポールの全194加盟国の警察当局にワクチンと生物兵器の戦争犯罪、大量虐殺、人道に対する罪での逮捕を求める令状を発行（リストあり）

✅ポーランドの情報筋：デンマークの研究でビル・ゲイツ愛用ワクチンをした子供の死亡１０倍

✅ポーランドの情報筋：ウクライナ国境から約40キロ離れたボグダンカ鉱山で割腹されたウクライナ軍人の遺体発見

✅ダグラス・マグレガー大佐：ウクライナ大統領、本質的に敗北認める
”悪魔の大統領ヴォロディミル・ゼレンスキーは、本質的に敗北を認め、政治的な西側、特に米国に対して、「ここに来て、我々のために戦争に勝ってくれ。」さもなければ、「もう終わりだ。」と嘲っている。”

✅ロシアの極超音速ミサイルが多くを破壊
”先週、ロシアの強力な極超音速ミサイルの一斉射撃が、管制センター、計画センター、防空壕、レーダーを破壊した。内部関係者によると、アメリカ人を含む将校の間で大きな損失が出たという。”
（popoちゃん💖）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版：ロックフェラー/バイデンのホラーショーが崩壊し、3月の狂気が始まる
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 23/3/13
投稿者：ベンジャミン フルフォード

シリコンバレー銀行のニュースは、ハザール・マフィアの支配網の崩壊から注意をそらすためのものだった？


March madness begins as Rockefeller/Biden horror show implodes
Don’t be fooled by the Silicon Valley Bank (SVB) sideshow, what is really happening is the Rockefeller/Biden horror show is imploding. Let’s be clear, so-called President Joe Biden, Janet Yellen, the Rockefellers etc. are all criminals who are about to face justice. To see what a joke this regime is, watch the so-called “leader of the free world” say “they had to take the top of my head off a couple of times to see if I had a brain…”. シリコンバレー銀行（SVB）の余興に騙されてはいけない。本当に起きているのは、ロックフェラー／バイデンのホラーショーが崩壊しつつあることだ。はっきり言っておこう、いわゆるジョー・バイデン大統領、ジャネット・イエレン、ロックフェラー家などはすべて犯罪者であり、正義の裁きを受けようとしているのだ。この政権がいかにふざけたものであるかは、いわゆる「自由世界のリーダー」が「私に脳があるかどうか確かめるために、何度か頭のてっぺんを外さなければならなかった...」と言うのを見ればわかるだろう。

Video Player 00:00
00:12

No wonder Russian dementia care facilities are using Biden on their posters ロシアの認知症ケア施設がバイデンをポスターに起用するのも当然だ。


» 続きはこちらから
画像の出典: Pixabay & Wikipedia [Public Domain]

WHOパンデミック条約のWHO CA＋と呼ばれている草案の内容 ～194のWHO参加国すべてが世界的なパンデミックの緊急事態宣言と対応の権限をWHOに引き渡すということ

/ ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　こちらのツイート動画によれば、2022年9月にアメリカの保健社会福祉省のザビエル・ベセラ長官は、WHOとの共同声明「米国-WHO間の戦略対話」を発表しました。
　戦略対話の目的は、“米政府とWHOの長年のパートナーシップを最大限に活用し、米国民を含む世界中のすべての人々の健康を保護・促進するためのプラットフォームを開発する”というものです。
　“そして、今年の2月1日に国連と米国による議論の中からパンデミック条約の「ゼロドラフト」と呼ばれるものが出てきました。これは条約の基礎となる草案です。国連はこの条約によって、WHO を通じて膨大な権力を手にすることになります”ということです。
　冒頭の動画はFoxのニュースキャスターだったクレイトン・モリス氏と、奥さんのナタリー・モリスさんがパンデミック条約の草案について語り合っています。
　ナタリー・モリスさんは、“WHOと参加国は、政府間交渉会議に関する詳細を決めるために、2月27日に会合を開こうとしています。将来のパンデミックに対する方針を決定する権力をWHOに委任しようとしています。…WHO CA＋と呼ばれているものです。194のWHO参加国すべてが世界的なパンデミックの緊急事態宣言と対応の権限をWHOに引き渡すということです。そうなると、WHOがロックダウンを義務化することができ、ワクチンの供給と分配を決めることができ、全人類の監視を行うことができるようになります。WHOに提出されたCA＋の内容を今日、見てみたので文言をご紹介します。今はまだ草稿の段階のこの取り決めは、このように書かれています。
　展望：パンデミックが世界中で効果的に管理されることを目指し、パンデミックとその壊滅的な結果から、現在と未来の世代を守ること。平等性、人権に基づいて、すべての人の医療の基準を一致団結して可能な限り引き上げ、個々の国の主権を認めつつ、ユニバーサルヘルスカバレッジの達成を視野に入れ、国によって発展のレベルが異なることを認め、国の状況を尊重し、関連のある国際的な手段を認めるとあります”と言っています。
　野田CEO氏は「つまりパンデミック条約は急を要せば国会承認なしにテドロスと岸田首相の二人で署名・申請・契約締結を完了させ、日本国内で暫定的もしくは完全に適用させる事ができる」とツイートしています。
　WHOにしてみれば、アフリカの人々がほとんどワクチンを打たなかったのが気に入らない。“平等性、人権に基づいて、すべての人の医療の基準を一致団結して可能な限り引き上げ”、アフリカの人々にワクチンを打たせたい。そのためには、WHOに十分な予算と権力が必要だということでしょう。
　今回のパンデミックにおいて、最も優れた対応をした国は北朝鮮です。新型コロナウイルスの情報が出ると、直ちに国境を閉鎖しました。また、ウイルスがばら撒かれ、感染者が増えた際にはワクチンを国民に打たせず、漢方薬を推奨することで適切に乗り切りました。
　主要メディアの北朝鮮に対する報道のあり方を考えると、北朝鮮は本当は非常に優れた国なのかもしれないと思うようになりました。
　ナタリー・モリスさんは、“WHOが納得させようとしているのは、みんなそれぞれ違う対応をしたので、みんなが同じ方法で取り組む必要があるのだということです。…いずれにせよ、WHOの方針がすべて正しかった。従わなかった悪い国があったという前提には、どうしても賛同できないのです。…いずれ歴史を紐解いた時に、WHOと最も関係の薄かった国々が最もうまく対処していたということが分かると思います（3分8秒）”と言っています。
　WHO CA＋と呼ばれている草案には、“次のパンデミックを定義、ロックダウンの決定、監視権力、治療法の決定、ワクチンの義務化、ワクチン配布、ワクチンの知的財産と利益、ほぼすべてのものの再分配（5分50秒）”まで、すべてを決める権力が与えられているということです。
　さらに、“それから、もう本当にびっくりなんですが、パンデミックの予防を理由に、文字通り土地の利用を変更することができると思っているようなんです（6分4秒）”と言っています。クレイトン・モリス氏は「そう、これこそが何か月も話してきた土地収用権ですよ…土地財産を差し押さえる権利があるんです」と説明しています。
　また、“パンデミックに備えている段階では各国の主権が認められるが、実際のパンデミックの間はそうではないと記載されています。さらに参加した国々はこの書類に従う義務が発生するとも書かれています（10分）”ということです。
　さらに、“WHOはソーシャルリスニングキャンペーン（聞き取り調査）をしたいと言っています。これって「監視」を言い換えただけじゃないですか。…誤情報、誤解を与える間違えた情報や偽の情報に取り組むことで、これを実現すると言っている（14分27秒）”とのことです。
　今回のパンデミックにおいて、「誤情報、誤解を与える間違えた情報や偽の情報」を垂れ流し、人々にワクチン接種を強要したのはWHOとその関係者であったことは明らかです。その犯罪者たちがこうしたパンデミック条約を締結したがるのは、すべての人にワクチンを打ちたいからに他なりません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
緊急拡散！密かに進められるWHOパンデミック条約　"WHO CA＋"
配信元）
odysee 23/3/17
————————————————————————
緊急拡散！密かに進められるWHOパンデミック条約　"WHO CA＋"
引用元）
note 23/3/17　Masako Ganaha
”公衆衛生”を隠れ蓑に、今密かに各国の主権を根本から脅かす条約が着々と準備されています。

その条約草案に関して先日、世界保健機構（WHO）会合がなされました。

この内容に関して分かりやすく解説されている動画がありますので、取り急ぎ日本語字幕付きを公開致します。
（中略）
俗に”パンデミック条約”、”Pandemic Treaty”と呼ばれているものですが、現実に進められているものには二つあります。
 
　①国際保健規則（IHR, International Health Regulations 2005）の改正案

　②WHO CA+

『パンデミックの予防・対策および対応に関するWHOの条約・合意もしくはその他の国際的取決め』
（WHO convention, agreement or other international instrument on pandemic prevention, preparedness and response）

　　公開されているWHO CA+の草案

2023年2月20日から24日にIHRの改正案について話し合われ、2月27日から3月3日までWHO CA+に関しての草案「ゼロ ドラフト（Zero draft）」について話し合いがされています。
　
その内容は各国の国家主権を侵害する内容となっており世界ではこれを問題とする抗議の声が上がっていますが、日本国内ではほとんど報道されておらず、話題にもほとんど上がっていない状況です。

紹介した動画は、②のWHO CA+というものの解説です。
（以下略）

hiropanの 絵と詩で泳ぐ 心の世界と島暮らし ～swimmer 第2回

/ ＊生き方, オリジナル記事, 日本国内, 雑学・アート
画像以外転載OK( 条件はこちら )

「3月の淵」

あの日から
随分と長い時間が過ぎた
子供達はすっかり大人になって
あの日にはなかった街もいくつかできた
生き残った人間たちの手や顔に　いくつかシワが刻まれた

時間はあらゆることを解決すると言う

しかし　無情に流れ過ぎてゆく　時間の川の真ん中で
ずしりと動かず止まったまま
何かがこちらを見ている気がした

あの日に置いてきたままの何か

生き残った者達の　体の中に流れる時間と
あの日に止まったままの者達と

川を挟んだ向こう側

遠のいているのか

近づいているのか




この3月で、東日本大震災から12年が過ぎました。この12年間で自分の周りも様々変化してきたけれど、時間の感覚としては、もうそんなになるのかと、少し信じられないような気持ちでいます。
家事に育児に、毎日目の前のことでいっぱいいっぱいになっているけれど、3月11日が来ると、自然と手を止めて、当時を振り返っています。

震災を経験した多くの人にとって、2011年の3月11日は、強制的にやってきた人生の大きな転換点であったことは、間違いありません。
以来、辿ってきた道のりは、一人一人全く違いますし、今だに当時のトラウマや心の傷を抱えたまま、苦しんでいる方も大勢いらっしゃいます。それでも、人間というのは、あらゆる経験を糧にしながら、進んでいくことのできる、逞しい存在だと感じます。

毎年、年に1度は子供達を連れて福島に帰ります。
西日本に住んでいる友人には、放射能のことを心配されますが、福島に帰れば、放射線を心配して生活している人は、ほとんどいないといった印象です。
むしろ、そういったそぶりは嫌がられるようなところがあります。

以前は福島のニュース番組内で毎日のように発表されていた各地の空間線量も、放送されなくなりました。公共施設の前などに設置されている空間線量計（モニタリングポスト）も故障したのか、表示されずに放置されているものを見かけるようになりました。

12年が過ぎて、放射能がどのように、どれくらい、人々の健康に影響を与えたのかというのは、自分の周りを見ても、正直よくわかりません。影響が出ていたとしても、普通に暮らしている限りは、耳に入ることはありません。
ここ数年は、家事育児に追われていることもあり、情報を自ら集めに行くことに、あまり労力を割いて来ませんでした。

でも同時に、心のどこかでは、やはり、「見たくない」「知りたくない」という心理が働いていたという自覚もあります。

私は福島が好きです。ですが、原発や放射能のことを考えると、どうしてもやるせない気持ちになります。『何もなかったことのように』とは、どうしても過ごすことができません。福島に帰ると、嬉しい気持ちと、気がかりとが、混在しています。自然豊かな場所ですが、子供には、藪や水が溜まりやすい場所には、なるべく近寄らないようにと、伝えています。いまだに線量が高い場所があるからです。

子供がもう少し大きくなったら、福島で何が起きたのか、というのを、改めて一緒に調べながら、伝えていきたいと思っています。

» 続きはこちらから
画像の出典: Pixabay 1 & 2 & 3

イランとサウジアラビアは10日、双方の安全保障関係高官が北京で会談し、外交関係の再開で合意した ～こうした世界情勢の急激な変化にしっかりと対応しているインド

/ ＊政治経済, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　「イランとサウジアラビアは10日、双方の安全保障関係高官が北京で会談し、外交関係の再開で合意した」という驚きのニュースがありました。“イラン、サウジ、中国が発表した声明によると、イランとサウジは外交関係を再開し、2カ月以内に大使館を再開させることで合意。国家主権の尊重と内政不干渉が強調されている”とのことです。
　J Sato氏は「イランがサウジアラビアと融和して、両国ともBRICSに入るとすると…モノの経済ではもはや勝負あった感」とツイートしています。
　こうした世界情勢の急激な変化に、インドはしっかりと対応していることがShortShort Newsさんのツイート動画を見るとよく分かります。
　「インドは今年、主要国の中で経済成長率が最も高い国となることが予想されています。…この１年で、インドは異端児になりましたが、同時にリーダーにもなりました。今夜は、インドがこの世界の嵐をどう乗り切ったかをお話ししたいと思います。インドを成功に導いた5つのポイントとは？ 第一に、インドは、中立的で実利的な立場をとりました。第二に、インドは、ロシアに対する影響力を保ちました。第三に、インドは、平和構築する国としての役割を果たす可能性があります。第四に、インドは、西側諸国からの圧力にも負けずに、ロシアの石油を購入することを決定しました。第五に、インドは、欧米の偽善を見抜く力があります。」と言っています。
　“ただ、ひたすらアメリカにどこまでもついて行く”ことが日本の国益だと信じるアホン国とはまるで違いますね。
　“続きはこちらから”をご覧ください。シリコンバレー銀行の破綻によって金融システムは崩壊の危機なのですが、驚いたことに欧州中央銀行（ECB）は、「インフレ率が2％の中期目標に適時に戻ることを確実にするとの決意に沿って、ECBの主要3金利を50bp引き上げることを決定した。」とのプレスリリースを3月16日に発表しました。
　「銀行危機を気にせず0.5%の利上げ」を決定し、インフレ率2％の方が銀行危機よりも重要という判断をしました。一方、米国の連邦準備制度（Fed）は「バランスシートに+3000億ドル（約40兆円）追加」で、量的緩和を再開しました。
　この矛盾したメッセージは、銀行システムの制御解体とドルの崩壊を予感させます。一方、ロシアのペスコフ報道官は、「ロシアは西側から違法な金融規制を受けていることで、米欧の銀行危機から守られている」と発言しているようです。中国も「2000年頃から金保有を着々と増やして」いるということです。
　手詰まりの西側は、“国際刑事裁判所（ICC）が、「ウクライナから子どもたちを違法に連れ去った」としてプーチン大統領に「逮捕状」を出した”ということですが、ロシア外務省のザハロワ報道官は、「ロシアは国際刑事裁判所ローマ規程の締約国ではなく、その義務を負っていない。同機関とロシアは協力しておらず、国際刑事裁判所から出される逮捕の可能性のある『処方箋』は我われにとって法的に取るに足らないものとなる」と発言し、全く相手にしていません。
　ついにアメリカは、「イランと歴史的な融和をしたサウジアラビアに対して、米国上院はサウジアラビアの人権に関する報告書を作成する案を超党派で決議」という笑い話のような展開です。
　そのころ日本では、「新学期から学校でマスク不要　文科省が通知」などと、まだやってます。
（竹下雅敏）
————————————————————————
配信元）
Twitter 




» 続きはこちらから
1 … 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 … 29