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画像の出典: Author:京浜にけ [CC BY-SA]

［Twitter］3つの自治体を跨ぐ駅！

＊雑学・アート, ライター・読者からの情報, 雑学・アート
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読者の方からの情報です。
あんまし興味ない方の、方が多いとは思うけど。
便利優先すると行政区分とか関係ないって言うのの
わかりやすい例かなと。
3つの自治体に固定資産税とか払ったり申請とかもでしょ。
駅の方が先に出来てたのかもしれない。

事務的仕事の不便さは全く考慮せず、
前後の駅との距離とか鉄オタ的な思考でのみ
駅設置場所決めたのか

なんか夜眠られなくなりそうだわ。

昔々の漫才で地下鉄の列車何処から入れる？で悩むあれ的。
ぇつ？知らない、あっ失礼しました
（DFR）
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配信元）
Twitter


画像の出典: Author:Sonata [CC BY-SA] & pixabay [CC0]

実現不可能な新基地建設工事のために杭打ち７万6699本 〜 名護市大浦湾一帯へ

, , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 日本国内, 軍事・戦争
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　繊細な沖縄のちゅら海に、おびただしい数の杭を打ち込む暴力的な工事が計画されています。
沖縄防衛局の想定では、当初、大浦湾護岸部で2万本、埋め立て部で2万本の砂杭を打ち込む計画でした。しかし追加調査の結果、地盤の強化のためにさらに護岸部を4万本に増やし、計約6万本必要と報告しました。ところが8日に判明した沖縄防衛局の報告書では、それらに加えてさらに浅瀬でも1万３千本以上の杭を打つ予定があり、現時点で大浦湾一帯に７万6699本もの杭をズタズタに打ち込むつもりです。
　むごい。仮に国がこの狂気の沙汰を強行したとしても、新基地建設が事実上不可能であることが判明しています。現在分かっている大浦湾の軟弱地盤は海面から約90m、この深さの工事は過去の実績が無く、専門家も実現に否定的です。しかも防衛局は、この「地盤改良工事」による大気汚染や水質悪化など環境汚染を認めていると言います。
　琉球新報は社説で、これまで何度も当初の予算を上回る追加報告を出し、総工費も完了までの工程も一切明かさない政府の「隠蔽とだまし討ち」に、このような「差別的で植民地のごとき」沖縄県への愚弄を他県の公共工事でも同様にできるのだろうか、と厳しく糾弾しています。
　布施祐仁氏は、沖縄配備の部隊が「1年の大半は沖縄を留守」にしており、抑止力の観点からも基地建設の見直しが必要とツイートされています。
冷静さのかけらもない安倍政権は、沖縄への弾圧を全国への弾圧の手始めとしたいだけのようです。

（補記・公開後、しんしん丸氏より「しかも90m杭打ちできる船が日本にない！」とのご指摘をいただきました。
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/383172 ）
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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浅瀬も くい1.3万本　軟弱地盤工事 計7.6万本　防衛局報告書で判明
引用元）
琉球新報 19/2/9


　米軍普天間飛行場の名護市辺野古移設に伴う新基地建設に関し、政府は、軟弱地盤がある大浦湾一帯の改良工事のために浅瀬でも1万3544本のくいを打つ予定であることが8日、分かった。船を使って海上から海底に打ち込むくいはこれまで、6万3155本であることが判明しているが、それに加えて浅瀬でも打ち込むため、くいは計7万6699本に上ることが明らかになった。金属性のパイプで地中に流し込んだ砂のくい（砂ぐい）を使って約65ヘクタールの地盤を改良する。浅瀬では砂ぐいを打ち込んで水分を抜き、地盤を硬くする「サンドドレーン」工法を用いる。

(中略)

　防衛局の報告書では全ての地盤改良工事が3年8カ月で完了する工程が示されている。最大11隻の大型船が稼働することもあり得る過密なスケジュールだ。国内の地盤改良船の数が限られることなどから、現時点での試算より実際の工期は延びるとみられる。

　試算した工期通りに進めれば、大気汚染や水の濁りなど環境への負担が増すのは避けられない。
（以下略）

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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝29 ― フリーメーソン上層部の抗争

, , / ＊陰謀, アメリカ, オリジナル記事, ヨーロッパ, 陰謀
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　歴史事実はその見る角度、視点によって異なった様相を見せます。
　アメリカ独立を理解する視点として、前回見たイギリス東インド会社からの視点は重要です。アメリカ建国当初の国旗を見れば、イギリス東インド会社そっくりであったことから分かるように、アメリカ独立とはイギリス東インド会社からの独立であり、革命戦争だった強い側面があるのです。
　そして、イギリス東インド会社からの視点と同様に欠かせない重要な視点がフリーメーソンを通した視点です。アメリカの革命（独立戦争）に尽力したのがフランスでした。そして、その後そう時を置かず引き起こされたのがフランス革命です。
　実のところアメリカの革命とフランス革命は緊密な関係、ある意味では連結しています。いずれもフリーメーソンの動きによって起こされているのです。従って、アメリカの革命並びにフランス革命を理解するには、フリーメーソンの動きを把握しておく必要がどうしても出てきます。
　今回は改めてとなりますが、近代フリーメーソン結成の実態を中心に見ていきます。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝29 ― フリーメーソン上層部の抗争

ロッジを占有していたジャコバイト派 ～近代フリーメーソン結成の狙い


1717年に結成された近代フリーメーソンは、テンプル騎士団の流れと古代メーソン「秘密の力」が合流していると幾度も指摘しました。

この合流は、ハイアラーキーに所属する悪魔崇拝でないいわばポジティブなテンプル騎士団、悪魔崇拝で裏のイルミナティ所属のネガティブなテンプル騎士団、そしてブラック・ロッジに所属する「秘密の力」という異なる組織が合流しているので、その合流は決して友好的なものではなかったのです。むしろ、そのフリーメーソン上層部では抗争だったと見る方が正確なのでしょう。

このフリーメーソン合流の一つのキーとなるのが「ジャコバイト派」というワードです。『テンプル騎士団とフリーメーソン』p320で以下の記述があります。

「私たちが主張したい論点とは、彼ら（注：ジャコバイト派のこと）が少なくとも当初はフリーメーソン団の最大の守護者であり宣伝者であったことである。1717年のグランド・ロッジ―その後これはイングランド内のフリーメーソン団の最大の貯蔵庫になった―は、従来のジャコバイト派の実質的なロッジ独占を打破するため、ホイッグ党とハノーヴァー派が創設したにも等しいものであった。」

ここではフリーメーソンを育て、勢力を拡大したジャコバイト派、そのジャコバイト派のフリーメーソンロッジの独占を打破するために、ホイッグ党とハノーヴァー派が近代フリーメーソンを創設したとしています。

pixabay

ジャコバイト派、そしてホイッグ党とハノーヴァー派とは何か？ですが、まずは当時の状況です。

アムステルダムの銀行家、つまり黒い貴族から、マールバラ公爵ジョン・チャーチルを始め、シュールズベリー卿、シドニー・ゴドルフィン、サンダーランド伯爵など、ジェームズ2世の重臣側近たちが賄賂で買収され、1689年に名誉革命が成立しました。

これで否応なくジェームズ2世はフランスに亡命です。しかし当然ながらジェームズ2世は王位復権を狙ってもいたのです。このジェームズ2世を支持するグループがジャコバイト派です。

英王室を乗っ取ったウィリアム3世
フランスに亡命したジェームズ2世
Wikimedia Commons [Public Domain]
Wikimedia Commons [Public Domain]

敵国の王子であったオレンジ公ウィリアム3世の英国王就任に納得していない人々は多く英国内にいたのです。特に王権がハノーヴァー朝に移行すると、ドイツ人の王朝に嫌悪する人々がスチュワート家の復権を主張するようになります。この代表がトーリー党です。

敵対するトーリー党とホイッグ党は王政復古の際にできたもので、チャールズ2世の後任としてジェームズ2世の即位を認めていたのがトーリー党です。

一方、これに対抗してジェームズ2世の即位に反対したのがホイッグ党です。ホイッグ党は現実路線の経済優先の一派だったようで、ハノーヴァー朝を支持するハノーヴァー派と協調する姿勢をとっていたのです。

かたやスチュワート家の復権を主張するトーリー党は、概ねはジャコバイト派の一派と見てとれます。

» 続きはこちらから
画像の出典: Author:Mizuho [Public Domain]

みずほ銀行のATM休止の状況をパロディ化し、洋画の予告編のように表現した動画が話題！ ～ATMの休止は、新金融システムにスムーズに移行できるかどうかの検証のため

/ ＊政治経済, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　2月9日から12日午前8時まで、みずほ銀行のATMが使えないらしい。以前同じような出来事に遭遇したある会社員の方が、当時の思いを反映した動画を作ったようです。
　これが見事な出来栄えで、面白い。大反響を呼んでいるようです。
　銀行がATMを休止するというのは、大変な損失なのです。それをみずほ銀行は敢えてやっているわけで、実は、みずほ銀行は、金（ゴールド）を裏付けとした新金融システムの中心となる銀行で、新金融システム始動のために、こうして何度もATMを止めて、新金融システムにスムーズに移行できるかどうかの検証をしているようなのです。
　なので、今の一時的な不便は致し方ないことだと思って、大目に見てあげた方がいいのかも知れません。
　こうしたことが可能になっているのは、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ（旧300人委員会）の新機軸派と、莫大な金塊の正当な所有者であるアジアの王族が和解したからだと考えています。
　ニール・キーナン氏は、世界銀行の改革者であるカレン・ヒューデス女史を偽者だとして非難していましたが、時事ブログでは、彼女は善良な人で、世界銀行の改革を本気で行っていると擁護してきました。
　新金融システムの中心となる国は日本であるという情報が、複数のルートから聞こえてきます。いずれにしても、安倍政権では物事は動きません。小沢一郎氏が政権を取って、小沢氏の口からMSA資金のことも含めて、新金融システムについて詳しい説明があることを望みます。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【劇場版】みずほ銀行 〜ATM停止編〜 予告映像
配信元）
YouTube 19/2/9
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「諦めるな」　みずほATM休止、映画の予告編風に　個人制作の動画に反響、2日で200万再生
引用元）
Yahoo!JAPANニュース 19/2/10 岡田有花  | フリーランス記者
（前略）
2月9日午前0時～12日午前8時にかけてみずほ銀行のATMが休止しており、ユーザーが現金などを下ろせない状態になっている。

昨年7月のATM休止時には、休止を知らずに現金を引き出し忘れた「みずほ難民」がTwitterトレンドになるなど話題になった。今回のATM休止では、その状況をパロディ化し、洋画の予告編のように表現した動画が個人によってTwitterに投稿され、2日で200万回以上再生されるほど話題になっている。

（中略）
「正月のATM休止で、まさにこの状況になった」とつらい思い出を振り返ったり、「みずほユーザーだが気分が晴れた」と溜飲を下げたり、「笑った。みずほのATM休止の告知CMも、こういう動画にしてほしい」と述べる人など、さまざまな感想が出ている。
（以下略）
画像の出典: Author:US_Government [Public Domain] & Author:Nesnad [CC BY-SA]

菅義偉官房長官の定例記者会見で、東京新聞・望月衣塑子記者への嫌がらせが続いている！ ～こうした定例記者会見の様子を全く報じない大手メディア

, / ＊政治経済, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　菅義偉官房長官の定例記者会見で、東京新聞・望月衣塑子記者への嫌がらせが続いています。記事の中にある動画を、ぜひご覧ください。この中で、共同通信、朝日新聞の記者に対する菅官房長官の回答が平均すると、それぞれ42秒、86秒であったのに対し、望月記者の質問の回答はわずか2.5秒です。動画では、グラフにしてあります。
　しかも、望月記者とは違って、共同通信と朝日新聞の記者には、上村秀紀報道室長の“質問、簡潔にお願いしまーす”などの質問妨害はありません。動画を見ただけで、“望月記者だけが不当な扱いを受けている”のが、はっきりとわかります。
　にもかかわらず、ツイートの2つ目の動画をご覧になると、菅官房長官は望月記者への嫌がらせの事実を認めようとしません。
　このような官邸側の横暴がまかり通るのは、こうした定例記者会見の様子を、大手メディアが全く報じないためです。彼らは、メディアを完全にコントロールしているので、何をやっても大丈夫だと思い上がっているのだと思います。
　こうした異常事態に対して、“事態は新たな展開”を見せているようで、山本太郎議員はこの件に関する“質問趣意書を提出”しています。
　また、中学生が発起人となったキャンペーンが大きな反響を呼んでいます。Asuka0813さんのツイートをご覧ください。
　“続きはこちらから”の色白でぷよぷよしているウーパールーパーのような目をしているのが、上村秀紀報道室長です。ウーパールーパーなら、ずっと可愛いのですが… 。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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望月衣塑子記者の質問は「無駄が多い」「自分の意見を述べ続ける」は本当か？ 信号無視話法分析で検証
引用元）
HARBOR BUSINESS Online 19/2/9
（前略）
菅義偉官房長官の定例記者会見での東京新聞・望月衣塑子記者に対する異様な仕打ちが続いている。望月記者の質問だけは菅長官がまともに答えない。望月記者の質問だけは司会者（内閣府職員・上村秀紀 報道室長）が妨害する。しかも、この異常事態は1年半以上にわたって続いている。
（中略）
記者会見を見たことが無いという方はぜひ一度ご覧頂きたい。
　

 
そして、今月、事態は新たな展開を見せている。 　

2月5日、ついに新聞労連は首相官邸が「特定記者の質問を制限」したことに抗議する声明を発表。（参照：朝日新聞） 　

2月6日には、山本太郎議員が「内閣官房長官の定例記者会見における特定の記者の質問を制限する発声等に関する質問主意書」を提出し、この問題が国会で取り上げられる可能性も出てきた。（参照：参議院 質問主意書） 　

また、女子中学生が発起人となって「東京望月衣塑子記者など特定の記者の質問を制限する言論統制をしないで下さい」（change.org）と訴えたキャンペーンは大きな反響を呼び、開始から数日で1万2000人を超える賛同を集めている。（2月7日22時現在） 　
（以下略）
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配信元）
Twitter
 
 

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