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N議員の麻薬疑惑騒動は維新の反撃? 〜維新(神戸Y組)と自民(Y組)の麻薬利権の争い〜

 大阪の読者の方から凄い情報を寄稿していただきました。今は伏字による公開ですが、赤字だけでも読んでいただくと1分もかからず要点がつかめると思います。
 自民も維新もお互いに滅ぼしあって消えてくれた方が、よほど日本のためだな…と思います。闇に光が当てられ、このようなダークな利権とは無関係な国民ファーストの勢力が日本で台頭してくることを望みます。
(編集長)
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麻薬利権の争いが表面化(神戸Y組 vs Y組)

N議員の麻薬疑惑表面化



N議員(自民党)の覚せい剤疑惑がネットで炎上していますが大阪ではこの疑惑は森友学園問題が出た2月からひそかに流れていました。

https://m.youtube.com/watch?v=BNNe97J__0g

N議員の愛人はすでに逮捕されているようです。

日刊ゲンダイの報道によれば、その議員の愛人が最近薬物所持で逮捕され、警察にその議員の名前を漏らしているそうだ。
Workers Magazine:自民党の薬物疑惑の大阪選出衆議院議員は誰?2世で大物といえば… 


N議員の麻薬疑惑騒動は維新の反撃? 〜維新(神戸Y組)と自民(Y組)の麻薬利権の争い〜



これは、維新の反撃です。


(中略) 

この森友問題とN議員の覚せい剤騒動は維新(神戸Y組)と自民(Y組)の麻薬利権の争いなのです。

森友学園の隠された目的は麻薬ルートの確保だとお伝えしていますが自民とY組の麻薬利権はN議員と関係が深い××元議員の利権なのです。

××元議員は関空利権でもY組と深い関係にあり、維△の◯◯議員は××議員の秘書から◇市の市議になりました。

××元議員 → ◯◯議員(元◇市議)、△△市議(◇市)と自民の麻薬利権は引き継がれていきます。
当然、N議員もこの麻薬利権に絡んでいたのでしょう。

(中略) 

この□□□市は××元議員の選挙区です。つまり、××元議員、◯◯議員という2人の支配下にある地域です。

当然、この不正選挙利権も××元議員から◯◯議員、△△市議(◇市)と引き継がれていったのです。

維新は森友問題が出た時に麻薬ルートが絶たれるリスクにさらされました。
なんとしても相手方の麻薬利権をつぶす必要があったのです。
森友問題は維新の麻薬利権の要だったのでしょう。


さらに、官邸の裏切りは許さないという罠を仕掛けたのです。

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[Sputnik]米、シリアにミサイル攻撃 空軍基地へトマホーク59発 〜トランプ政権の暴挙…ロシアへの報復/中国・北朝鮮に対する政治的メッセージ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 驚きました。シリアのイドリブで行われた化学兵器による攻撃の報復として、米国は、59発のトマホークをシリアの空軍基地に向けて発射したというのです。攻撃を受けたシリアのシャイラト空軍基地は、シリアにおける対テロ戦争に於いて、極めて重要な拠点だったようです。出来ればアサド政権に消えてもらいたい、アメリカやトルコを始めとする西側諸国は、今回の米国の攻撃を内心では喜んでいるのではないかと思います。
 サリンによるイドリブの町の攻撃は、シリア政府の責任であるかどうかの確認は全く取れていません。シリア政府は、“各地で勝利を手中に収めつつある時に化学兵器を使う理由がない”として、シリア軍は化学兵器を使用した事は無いと述べています。また、国際機関の現地調査を受け入れるとしていました。
 事件の全容が解明されていないこのタイミングで、米国がこのような攻撃をした理由ですが、おそらく、習近平氏とトランプ大統領の会談が行われている最中の出来事なので、中国、北朝鮮に対する強いメッセージだと思われます。北朝鮮を武力攻撃する意思があることを示しているのです。
 トランプ政権の支持率が現在下がっていることも、今回の攻撃の理由の1つになっているかも知れません。ですがそれよりも、イラクのモスル解放作戦をロシアが非難した事に対する報復ではないかと思います。
 以前から、トランプ政権は実に危うい政権で、好戦的で北朝鮮との戦争を本気で考えていることを指摘しました。地球が壊滅してはいけないので、大戦争にはなりませんが、今回のように、先制攻撃、あるいは特殊部隊による金正恩の暗殺は、真剣に考えているのではないでしょうか。中国、北朝鮮に対する政治的メッセージとしてこのような信じられない行動が取れるとすれば、トランプ政権およびアメリカは、然るべき役割の後に崩壊しても、止むを得ないと思います。
 スプートニクの最後の記事には、シリア攻撃がイドリブで行われた化学兵器攻撃の事件よりも前に決定されていたと書かれています。ロシアがこの手の情報を根拠なく書く事はないと思われます。スプートニクの報道が事実だとすれば、イドリブの件は、アメリカによる偽旗作戦の可能性が高くなります。信じられない暴挙です。
 この一件で、彼らの滅びは確定したと言って良いでしょう。それでもオバマやヒラリーよりはずっとマシだというのだから、アメリカは救われないという気がします。地球上からアメリカやイスラエルのような国が消えなければ、世界の平和はないと言えるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米、シリアにミサイル攻撃 空軍基地へトマホーク59発【写真・動画】
転載元)
米国はシリアのイドリブで行われた化学兵器攻撃への報復として、同国西部にある軍事基地を攻撃した。6日、AP通信が報じた。米国政権の発表によれば、地中海の軍艦からホムス県の空軍基地に向けて、59発のトマホークミサイルが発射された。AP通信が報道では、米国は化学兵器を使用したのは まさにホムスを飛び立ったシリア空軍機だとしている。

米国防総省の公式情報では攻撃は現地時間4時40分(日本時間9時40分)、シリアのシャイラト空軍基地に対し、地中海水域を巡回のミサイル駆逐艦ロスとポーターの2隻から行われている。

「(シリアの)シャイラト空軍基地は化学兵器の保管およびシリア空軍用に使われていた。米国の諜報機関の評価では4月4日、 化学兵器を使用した攻撃を行ったのは シャイラトを飛び立った軍機。(米国の)攻撃は(シリアの)体制の新たな化学兵器使用を抑止するためのもの。」米国防総省のジェファー・デービス公式報道官はこうした声明を表した。


シリアの情報筋は攻撃によって死者が出ていると伝えているが、一方で米国防総省側は犠牲者はないと発表している。

米国の発表では、シャイラト空軍基地には当時、ロシア人軍人らもいた可能性もある。ロシア国防省は現時点ではこの件に関するコメントを発表していない。


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ロシアは米国がシリアの空軍基地に攻撃をしたことを受け、国連安保理の緊急招集を要求
転載元)
ロシアは米国によるシリア空軍基地のミサイル攻撃を受け、国連安保理の緊急招集を要求。この攻撃は国連加盟国に対する攻撃と受け止めることができる。ロシア上院(連邦会議)国防安全保障委員会のヴィクトル・オゼロフ委員長はスプートニクに対して、こう明らかにした。

スプートニク日本

ロシア上院(連邦会議)国防安全保障委員会のオゼロフ委員長はまた、米国によるシリア空軍基地へのミサイル攻撃はジュネーブの場も含め、シリア反体制派と達成された合意に疑問を呈しうるものとの見方を示している。

(以下略) 

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プーチン大統領 米国のシリア攻撃は対露関係に深刻なダメージ ペスコフ報道官
転載元)
ロシアのプーチン大統領は米国の行ったシリア攻撃はロシアとの関係にダメージを与え、対テロ闘争の国際的な連立を組む上で深刻な障害を生むとの見方を示している。ロシア大統領府のドミトリー・ペスコフ公式報道官はこうした声明を表した。

スプートニク日本

米国政権のこうしたアプローチは、ただでさえひどい状態にある露米関係にさらに深刻なダメージを与えるものだ。」ペスコフ公式報道官は米国の空爆にコメントしたなかで記者団に対してこう語った。

(以下略) 

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露外務省米国のシリア攻撃はイドリブの一件より前に決定 イドリブは軍事力アピールの前提に利用された 露外務省
転載元)
米国のシリア攻撃はイドリブの一件より前に決定 イドリブは軍事力アピールの前提に利用された 露外務省

スプートニク日本

米国はシリアのイドリブで行われた化学兵器攻撃への報復として、同国西部にある軍事基地を攻撃した

米国政権の発表によれば、地中海の軍艦からホムス県の空軍基地に向けて、およそ59発のトマホークミサイルが発射された。

[Sputnik]さらなる日本の軍国主義化は何をもたらし得るか? 〜米軍の下請けとして自衛隊を利用しようとしている〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本の軍国主義化が、“米国による完全な承認の下、そのコントロール下で進んでいる”のは明らかです。どう見ても、米国は、米軍の下請けとして自衛隊を利用しようとしているとしか思えません。記事後半で、現在の自衛隊の兵員数が約30万、しかし北朝鮮軍は500万から600万と書かれています。北朝鮮との本格的な戦争になると、韓国は壊滅的な打撃を受け、米軍にも相当な被害が出ると予想されます。
 そのため、トランプ政権が金正恩を排除するにあたって、特殊部隊を用いる可能性が高いと思います。ひょっとしたら、神の杖などの特殊な兵器を用いるつもりでいるのかも知れません。フルフォード氏は、軍部は戦争をさせないと言っていますが、これはおそらく、本格的な戦争をさせないという意味だと思います。
 極端な話、北朝鮮が持っているミサイルの全ての照準を六ヶ所村に合わせ、北朝鮮を攻撃すれば、一斉にミサイルを六ヶ所村に向けて発射すると脅せば、戦争は出来ないように思えます。
 日本は原発という弱点を持っており、戦争が出来ない国だと思います。なのに、憲法を改正して中国と戦争をしようとしている連中は、正真正銘の阿呆ではないかという気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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さらなる日本の軍国主義化は何をもたらし得るか?
転載元)
韓国南部済州島沖の対馬海峡水域では、日米韓海軍合同演習が行われている。その目的は、潜水艦発射弾道ミサイル開発により生じた北朝鮮からの脅威に日米韓三カ国が「効果的に反撃できるよう」保証することにある。これに先立ち、北朝鮮側からのミサイル攻撃の脅威が高まっていることに関連して、対ミサイル防衛を目的とした演習が実施された。なお日米韓三カ国による対潜水艦演習は、今回が初めてだった。

スプートニク日本

朝鮮半島で現在みられる緊張状態は、これまでとは違ったものであり、そこでは、起こり得る紛争に向けた軍事的準備に日本が、かなり急速に引き込まれている様子が見て取れる。とりわけ明らかなのは、与党自由民主党の議員グループが、日本の軍隊つまり自衛隊が、そこから日本に攻撃ミサイルが発射される可能性のある北朝鮮の基地を予防攻撃できるよう、憲法を改めるべきだとの提案を持ち出す断固とした意志を持っている点だ。こうした考えを持つ議員らは、憲法に規定されている防衛原則のため、北朝鮮による潜在的ミサイル攻撃、さらには核攻撃に対し、日本が事実上、何もできない状態になっていると考えている。憲法見直しにむけては、 自民党安全保障調査会の今津寛(いまつひろし)会長や同調査会のメンバー、中谷元(なかたにげん)前防衛相、さらには小野寺五典(おのでらいつのり)政調会長代理などが動いている。安倍首相は、直接的には、こうしたイニシアチブを支持していないが「政府は座して、手をこまねいてはいるわけではない」と指摘し「この問題に関する話し合いを注意深く見守っている」と述べた。この件をめぐり、しかるべき決定が下されるかどうか、予想するのは難しい。しかし国防の原則は、実際上、北朝鮮からの攻撃から国を守る事を保証してはいない。ここで思い起こされるのは、今年三月、北朝鮮が、4発の弾道ミサイル発射を伴う演習を実施した事だ。朝鮮中央通信によれば、これは駐日米軍基地に対する攻撃を想定した演習だったという。

以上述べてきたことをまとめるならば、次のような事が言えるだろう。まず第一に、日本の地位を変化させ、日本を少なくとも北東アジアにおける軍事力に変えるプロセスが、米国による完全な承認のもと、そのコントロール下で進んでいるという事だ。米国には、そうする重大な理由がある。北朝鮮との軍事対決が生じた場合、この地域の米国の限定兵力は、迅速な人員の補充が求められる。しかし必要な数の米軍人をこの地域に派遣するには、ひと月以上かかるため、作戦への日本の参加が極めて重要となって来るのだ。

続いて第二に、日本ではすでに軍事的な準備のプロセスが、あらゆる形で進んでいる。海兵隊の演習や海上自衛隊のヘリコプター搭載護衛艦(いずも型護衛艦の2番艦)「かが」の母港呉基地への初入港、米国からのF35戦闘機の買い入れ、さらには最大積載量36トン、最長飛行距離7.6トンを誇る次期主力輸送機Kawasaki C-2の配備などである。この輸送機は、北朝鮮との間で紛争が起きた場合、上陸作戦支援や部隊の補充用に最も適したものだ。

そして第三に、北朝鮮の基地に対する予防攻撃というフォーマットでの軍事訓練が始められた後、自衛隊全体も、時が経過すれば再構築されてゆく可能性があるという事だ。現在自衛隊の兵員数は、実際に任務についている者が24万7100で、予備役が5万6100だが、500万から600万の兵士がいる北朝鮮軍に 確実に勝利するためには、この数ではもちろん不十分である。それゆえ、志願制の原則をやめ、義務的な徴兵制が導入される可能性も排除できない。

結局のところ、更なる軍国主義化は、武器・兵器や部品の生産と輸入の急激な増加をもたらし、当然ながら軍事支出も大幅に増え、それが国の経済に好ましい影響を及ぼすことはないだろう。日本国憲法に修正を加えたいと望む議員達は、果たしてこうした、あれやこれやの結果をしっかり考慮し行動しているのだろうか?

17/3/27フルフォード情報英語版:カバールの最終的な敗北の後、不死と飛躍的な宇宙への拡大がやってくる

 NASAがアンチエイジング薬や惑星間旅行を見据えた超光速移動テクノロジーを積極的に開発しているようです。新時代の幕開けを知らせる狼煙なのか、ブラックナイト衛星が破壊されたという動画も紹介されています。
 "続きはここから"以降では、安倍首相がローマ法王から保護を拒否されたことで、"権力を握っていられる日々は数えるほどしかない"とあります。また「安倍の次は俺しかいない」と次期首相に色気を見せていた麻生副総理をCSISが推しているようですが、こちらもカバールの敗北とともに消えていくのではないでしょうか。
 英語版レポートでは、キッシンジャーや小沢一郎氏が排除の対象になっていることが窺えますが、日本語版メルマガには、大胆な改革をやり遂げることを条件に、世界の新体制勢力が小沢政権をバックアップする可能性があることも書かれています。良い流れになっていくことを期待したいと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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カバールの最終的な敗北の後、不死と飛躍的な宇宙への拡大がやってくる
投稿者:フルフォード 

人類の未来:不死と宇宙への旅



先週、私のコンピュータが何者かにハッキングされ、スイッチを入れるとすぐ、下にリンクした動画の再生が始まった。この動画は、NSAのような米国諜報機関の多くの人々が主張するように、ブラックナイト(黒騎士)衛星が破壊されたと主張している。ブラックナイト衛星は、人類が地球から離れるのを阻止してきた。

https://www.youtube.com/watch?v=Ge_oAywLRWE&feature=youtu.be

このニュースは、NASAによる年齢対抗薬と新たに発見された地球のような惑星に行くことが可能になる超光速テクノロジーの発表と同時期に起きた。

http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-4343142/Human-trials-age-reversing-pill-start-six-months.html
http://www.sciencetimes.com/articles/9507/20170228/nasa-researches-on-how-to-travel-faster-than-light-after-discovering-trappist-1.htm

また、フリーエネルギー技術とアンチエイジング技術をリリースする秘密の大統領令が発令されたと、CIA情報筋は伝える。


人類の未来を閉ざすカバールとの戦い



不死と宇宙へ飛躍的に宇宙に拡大していく人類の未来を阻んでいるのは、今や、連邦準備制度理事会、日本銀行、欧州中央銀行、BISの金融コンピュータのコントロールに執着している少人数の人間たちだけだ。無制限に資金を発行するのを許可して、人類が翼を広げて飛ぶことを可能にするためにも、これらのコンピュータを物理的に押収する必要がある。

新時代の為の資金提供を妨げていると法的に特定された個人は、Fed(連邦準備制度理事会)のジャネット・イエレン、ECB(欧州中央銀行)のマリオ・ドラギ、BOJ(日本銀行)の黒田東彦、BIS(国際決済銀行)のアグスティン・カルステンスだ。特別部隊は、地球のための資金解放を確実にするためにも、この人たちを逮捕して、中央銀行のコンピューターセンターを占拠する必要がある。

これらのコンピュータとそれを支配している寄生虫たちが排除されれば、さまざまな慈善財団の複数の情報源が言うように、貧困と環境破壊を終わらせ、不死と無限の宇宙への拡大の研究の融資のために、わずか数兆ではなく実際に1000兆ドルの拠出が可能となるだろう。

中央銀行が監視するこれらバビロニア的な債務奴隷制度の管理者たちとの戦いは、最終勝利に向けて続いている。バラク・オバマ前アメリカ大統領は公の場から姿を消しているが、おそらく取り調べを受けているだろう。また、先週ビルとヒラリー・クリントンの長年の仲間であったヴィンセント・フォスターの遺体が発掘され、後頭部に弾丸穴が2つ見つかったことで、死因が自殺から殺人へ変わった。ペンタゴンとCIA筋によると、この発見によってクリントンは、殺人罪で起訴されるだろうということだ。

http://newsfeedhunter.com/autopsy-results-from-vince-fosters-exhumed-body-cause-of-death-to-be-changed/

大ボス、デイビッド・ロックフェラーの死も、先週、家族によって正式に発表された。 CIA筋によれば、ロックフェラーは、南極基地で数ヶ月もの間植物状態に置かれていた。家族はついにあきらめ、彼がもうこの世の人ではないことを発表した。

著者が日本の当局から、90%の人間たちを病気、飢餓、核戦争で抹殺するという西側エリートの陰謀を最初に聞かされた時、私は彼らから、ロックフェラーがビルダーバーググループ、外交問題評議会、日米欧三極委員会、他の西側の権力ブローカーのトップに鎮座していることを示す資料を手渡された。したがって、彼はこの恐ろしい計画の創始者として第一級の容疑者だった。

しかし、私が実際にロックフェラー氏に会ったとき、心の奥でこの男は、自分は地球にとって良いことをしているのだと思っているという印象を持った。まもなく明らかになる真実と調停捜査官たちが、今答えを出すべき疑問は、自然と調和し統一された地球という彼のビジョンが、一体どのようにして悪夢のような大量殺戮計画へと歪んでいったのかということだ。

ロックフェラーから始まった科学的犯罪の追跡は、ハザールマフィアのジョージ・ブッシュ・シニアと彼のナチ派へとつながった。彼らは、911に関連し、2001年に米国を乗っ取ったナチ派の人間たちだ。さらに、追跡はイタリアのP2ロッジと黒い太陽の崇拝者たちへと繋がった。

それ以降、白龍会、ペンタゴンとホワイトハット機関、そしてアジアの同盟国は、トップランクの古い西側権力構造を組織的に解体してきた。
それは2013年のマレディクト法王の辞任に始まり、同年のオランダのベアトリクス女王、カタールのシャイフ・アル・タニ、ベルギー王アルベール2世、2014年のスペインのフアン・カルロス国王の退位へと続いた。クリントン・ブッシュ派は、昨年の11月に米国での権力を失い、犯した犯罪を追及されている。現在、日本の天皇が退位を宣言し、彼を陰でコントロールしていたデイビッド・ロックフェラーは死亡した。英国のエリザベス女王とスウェーデンのカール・グスタフ王は、大量虐殺計画に関わっていなかったため王位を維持している、とCIA情報筋は言う。

これら高位の人々の退位や権力喪失は、以前なら隠されていた世界権力構造の層を露呈させた。日本の皇室情報源は、スイスの謎のキャボット一族(北朝鮮の金正恩の管理者、他にも多数いるが特に)と、アイゼンベルクやローゼンバーグのような高名な彼らの取り立て屋の名を挙げている。

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ウィキリークスによるCIAサイバー攻撃に関する暴露 … 攻撃の主な目的は国民の監視、人工知能と人間の接続について

竹下雅敏氏からの情報です。
 WikiLeaksがCIAによるハッキングに関する文書を公開しました。記事によると、“ CIAはイラン、ロシア、中国、北朝鮮などの国の名前でサイバー攻撃を行っている”ようです。桜井ジャーナルによると、こうしたサイバー攻撃の主な理由は、国民の監視であるとの事。戦争に反対している人々や団体が、主な監視対象のようです。要するに、反体制的な人物(潜在的危険人物)を探り出すということでしょう。
 インターネットでどのような記事を読むかを調べれば、その人物の思想的傾向などはすぐにわかります。Facebookが世界中の人々を監視するためのツールである事はよく知られています。おそらくLINEなどの無料通話も同様のはずです。
 もしも、運営側に蓄積されている特定の人物の思想、性格、趣味などの様々な情報を入手出来れば、本人よりもよくわかっているのではないかと推察されます。例えて言うと、Siriに呼びかけて、自分がどんな人物か質問すると、自分よりも人工知能の方があらゆるレベルのことをよく知っているということが起こるのではないでしょうか。
 桜井ジャーナルの文末の一説は、科学的テクノロジーの発達によって、人々のプライバシーが無くなる事を示していると思います。イーロン・マスク氏が実現しようとしている技術は逆に、人間が人工知能に支配されることを意味しているように思えます。
 秘密の宇宙プログラム(SSP)で特殊任務に就いている人やコブラのような人物は、脳にマイクロチップを埋め込んで、人工知能から直接指令を受け取れるようにしています。そのことによって、通常の人間よりも、格段に多くの情報を入手することが可能になります。しかし、このような未来がまともであるとは私には到底思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカCIAが他国の名前でサイバー攻撃
転載元)
機密情報公開サイト・ウィキリークスが、アメリカのCIAが、他の国の名前でサイバー攻撃を行っているとしています。

(ニュースサイト・デイリーメールによりますと、)ウィキリークスは31日金曜、3つ目のCIAの機密文書を公開し、CIAはイラン、ロシア、中国、北朝鮮などの国の名前でサイバー攻撃を行っているとしました。

ウィキリークスはまた、ソフトウェア「マーブル」は、CIAのサイバー活動の痕跡を残さないよう開発されたとしました。

CIAは安全保障や法律の研究者が誤って判断するような形で、ペルシャ語やアラビア語、ロシア語のコードを入れることにより、コンピュータウイルスを拡大した疑いをほかの国に向けさせています。

(以下略)
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WikiLeaksがCIAのハッキング技術に関する新たな文書を公開、長年続く監視技術開発の現状を示す
引用元)
CIAによるハッキングに関する文書をWikiLeaksは公開しているが、3月31日には新しいシリーズが始まった。ウィルス対策ソフトを回避して侵入、アメリカ以外の国がハッキングしたと誤認させるとしている。

アメリカ、イギリス、イスラエルの電子情報機関は強く連携、さまざまなコンピュータに侵入し、情報を盗んできた。(中略)...

アメリカやイギリスの情報機関がこうした技術を開発してきた主な理由は国民の監視である。FBIが1950年代に始めたCOINTELPRO、CIAが1967年に始めたMHケイアスはアメリカ国内で戦争に反対している人びとや団体だった。反核運動や環境保護運動も監視リストに載っているだろう。情報機関や治安機関が国民を監視する目的は今でも基本的に変化していない。現在の技術水準から考えて、監視対象は全国民になっているはずだ。

(中略)...

国民ひとりひとりの思想、性格、趣味などを推測して「潜在的危険人物」を探り出そうという研究も進んでいるようだ。

最近、人間の頭脳とコンピュータをつなぐ技術が話題になっているが、もしそうした技術が実現したなら、頭脳をハッキングし、コントロールすることにつながるだろう。思想統制を超える領域へ支配層は足を踏み入れようとしている。

(以下略)
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イーロン・マスク氏が脳とコンピューターを接続へ?
転載元)
米ビジネスマンで発明家、富豪のイーロン・マスク氏が、人間の脳とコンピューターを接続する技術の開発を目指す新たな会社「Neuralink」を起業した。ウォール・ストリート・ジャーナルの情報を基に、諸メディアが報じている。 スプートニク日本

ウォール・ストリート・ジャーナル紙の情報筋によると、同社は、物質的なインターフェイス無しで人間がコンピュータに直接、情報を伝えられる「神経レース」技術の開発を目指す。

同技術は脳への電極の移植を提案。人々は自身の考えをコンピュータにアップロードしたり、逆にダウンロードしたりできるようになる。