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アーカイブ: まのじ

画像の出典: アイスランド最大の地熱発電所Nesjavellir Wikimedia_Commons [Public Domain]

アイスランドの地熱発電を紹介するテルマさん 〜 アイスランドは主力の水力発電と合わせて99.99%が自然エネルギーによる発電

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　日曜日なので、なにか楽しい話題を取り上げたいなと思いました。アイスランド出身のテルマさんが母国の地熱発電について語っておられて、その語りがとてもチャーミングでしたのでイタダキ！
　アイスランドは、日本の北海道と四国を合わせたくらいの面積の島国で、多くの活火山があり、温泉はもちろん、豊富な地熱を発電に利用している国だそうです。小さいけれども豊かな国というイメージを裏付けるようなお話でした。
　アイスランドはその昔、石炭を使った暖房だったそうです。石炭は輸入する必要があったので「アイスランドは結構貧乏な国だったのよ。」けれどもある時、温泉の蒸気を自宅にひいて暖房にするアイデアが生まれ、1930年には首都レイキャビックは地熱暖房が普及したそうです。湧き上がる強烈な温泉の蒸気でエンジンタービンを回し、熱エネルギーを電力に変換する。水蒸気はお湯に戻り、各家庭や駐車場などの暖房に利用され、それどころか冬場の屋外プールまでも温めてくれるそうです。そうして水になって自然のサイクルに戻っていきます。エンジンタービンの95％は日本製だそうな。地熱発電はアイスランドの電力の総供給量の約30％で、主要な水力発電の69％と合わせて99.99%が自然の力で発電していることになります。「超natureな国だね！！」
　地熱発電を利用した「ブルーラグーン」という人気の人工温泉や「フリーズヘイマル農園」というオーガニックな温室農園も作って自給自足に役立っているようです。テルマさん曰く「地熱バイナリー発電方式」というのを使えば、天然の温泉を痛めることなく発電に利用できるそうですよ。日本の原子力発電にも言及されていました。「World Nuclear industry Status Report 2020」によると原子力発電のコストは他の発電方法に比べて最も高いそうです。アイスランドでは地熱発電を取り入れたことで、電気代も水道代も安くなり、食料自給率は向上するなど多くのメリットがあったと話されています。政府が賢明だと小さな島国も豊かになります。
（まのじ）
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🇮🇸 アイスランドの地熱発電について！| Geothermal Energy in Iceland
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YouTube 22/8/1

画像の出典: 左より マーク・エスパー氏、マイケル・フリン氏 Wikimedia_Commons[Public Domain] 1 & 2

ロシアのイタズラ電話ハッカー「ボバンとレクサス」が米元国防長官マーク・エスパー氏に直電「ミサイルがあればすぐにロシアに撃ち込めるのに」/ 退役軍人マイケル・フリン氏は「新たな武器供与はアメリカの本物の参戦となる」

, , / ＊軍事・戦争, アメリカ, ライター・読者からの情報, 陰謀
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　Jano66さんがまたまた「ロシアのイタズラ電話ハッカーボバンとレクサス」の活躍を紹介されていました。今回まんまとだまされてペラペラ喋ってくれたのは、マーク・エスパー元国防長官で、大手軍需企業レイセオン社の副社長にまで登りつめた経歴の持ち主でもあります。ボバンとレクサスは、元ウクライナ大統領のペトロ・ポロシェンコに成りすまして親しげに話しています。それもそのはず、ポロシェンコは2014年のネオナチ・クーデターに財政支援をして大統領に選出されています。エスパー氏は今後もウクライナに軍事支援をする気満々、ロシアを攻撃する気満々で「ポロシェンコ」にアピールしています。バイデンはウクライナへの武器の提供が遅すぎると批判し、「ウクライナに必要なのは、例えばATACMSミサイルです。それがあればクリミアにあるイランのドローン発射場所を破壊できる。ロシアの領土を攻撃させないという制限は意味が分かりません。」「（ATACMSならば）すぐにロシアに撃ち込めるのに」「ウクライナは引き続き要求すべきです。」「勇敢なウクライナ人が我々がやりたくない汚い仕事をしてくれていますから支援が必要なんです。砲弾や銃弾や諜報活動含め最後まで支援することが重要だと思います。」「これはウクライナだけの問題ではなくモルドバやジョージア、、ロシア軍はアゼルバイジャンやアルメニアにもいますし、アフリカにもいます。」「ロシアが問題なのです。プーチンが問題なのです。」と言い、エスパー氏の「全世界からロシア人を排除する」との考えを強固に示しています。しかし状況は今やロシアの勝利が確定しています。エスパー氏はギリギリ最後まで武器が売れれば良いのでしょう。
　ちょうど同じ頃、元国家安全保障担当補佐官マイケル・フリン氏が、新たな武器の供与の潜在的なリスクを説明していました。フリン氏は「ゼレンスキーに米議会で演説を許可すべきではなかった。」「非常に高価で戦闘力の高い兵器をウクライナに配備するということは、米国がインストラクターを派遣し、支援のロジスティックを保証するということだ。」「つまり、これで米国はさらに多数の軍人を派兵し、どんどん深みにはまりこんでいく。」「本物の戦闘が展開される状況に米国も直接参加することになってしまう。」と懸念しています。
（まのじ）
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画像の出典: illust-ac & photo-ac

学校給食や調理実習にコオロギ食を導入 / 内閣府の食品安全委員会はコオロギ食の危険を明記していた 〜 あえて政府が有毒なコオロギを食べさせる理由

, , / ＊陰謀, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
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　昆虫食に関して様々な情報が出てきましたが、ゆるねとにゅーすさんの記事が現時点での総まとめになっていました。徳島県の学校給食でコオロギコロッケが提供されたという虐待のようなニュースに続き、長野県では子ども達がコオロギパウダーでパンケーキの調理をさせられたそうです。一般的ではないとは言え日本にはイナゴを食べてきた歴史がありました。しかし先人達はコオロギ食は避けていました。なんと2018年に内閣府の食品安全委員会ではコオロギ食の安全性を懸念する資料が公表されていたようです。１）好気性細菌数が高い、２）加熱処理後も芽胞形成菌の生存が確認された、３）昆虫及び昆虫由来製品のアレルギー源姓の問題がある、４）重金属類（カドミウム等）が生物濃縮される問題がある、などが明記されています。このように危険を承知で学校給食に導入させたり、昆虫食事業に補助金を創設し、他方で丹精込めて育てた牛を殺すのに補助金を出す日本政府。「食料破棄しまくりながら食料危機を理由になぜか突然コオロギを食べ始める不思議の国日本！」というツイートにはあまりの情けなさに笑ってしまいました。
　これら無軌道にも見える昆虫食政策が、実は周到に計画されたものらしいことを説明されていました。「これというのも、コオロギ食こそが、mRNAワクチンと同じような効果を発揮する、いわば「食べるワクチン」だからなのでは…？」「他の昆虫と比べてもコオロギが（酸化グラフェンの生成などを通じた）『通信機能を有した奴隷監視ワクチン』と非常に密接な親和性があるということなのではないか」「通信業者であるはずのNTTがコオロギ食事業に参加することになったことをみても、その内情がうかがい知れる」など、ピタリと収まりました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【危険】世界支配層やマスコミがゴリ押し中の「コオロギ食」、政府食品安全委が注意喚起していたことが判明！「総計して、好気性細菌数が高い」「カドミウム等が生物濃縮される問題がある」
転載元）
ゆるねとにゅーす 23/2/17
どんなにゅーす？

・徳島の高校に続き、長野の小学生が「コオロギパンケーキ」作りに挑戦させられた中で、グローバル支配層やマスコミが強力に推進している「コオロギ食」について、政府の食品安全委員会が過去に注意喚起していたことが判明した。

・食品安全委員会によると、「加熱処理しても芽胞生成菌の生存が確認」された上に、「重金属類（カドミウム等）が生物濃縮される問題がある」などとしており、ネット上でコオロギを食べないように呼び掛ける動きが広がっている。


“昆虫食”学ぶ小学生 コオロギパウダーでパンケーキ作り 長野

～省略～

茅野市 玉川小学校の2年生およそ30人は、去年の秋から生活科の授業で長野県の伝統的な食文化でもある昆虫食について学んできました。

16日は、保護者を招いた学習成果の発表会の中で、地元の工場で生産されたコオロギパウダーを使ったパンケーキ作りに挑戦しました。

子どもたちはコオロギパウダーの黒みがかった色に驚きながらも、パンケーキミックスや牛乳などと混ぜ合わせ、フライパンできつね色に焼き上げました。

試食した子どもたちは「普通のパンケーキみたいでおいしい」とか「コオロギとは分からない」などと感想を言い合いながら口に運んでいました。

また、学習成果の発表では、同じ量のタンパク質を生み出すのに、コオロギは牛や豚に比べて少ない餌で済むことなどを説明していました。

発表を終えた子どもたちは「コオロギは体全部を食べられることがわかりました」とか、「コオロギはそのままの形だと苦手に感じるかもしれないけど、パウダーにしたら気にならないことがわかった」などと話していました。
（中略）
【NHK NEWS WEB 2023.2.16.】


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画像の出典: photo-ac & illust-ac & Wikipedia [Public Domain]

「世界初、コロナワクチン未接種の出会い系サービス、ハワイで開始」〜 差別される未接種者のために始めたサービスはビッグテックから排除されても世界中から信頼を得た

, , / ＊社会, アメリカ, ライター・読者からの情報, 生き方
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　タマホイさんの「世界初、コロナワクチン未接種の出会い系サービス、ハワイで開始」というツイートを見た時は、「安全な」相手を求める娯楽性の強いサービスかと思いました。ところが本文を読んでみると、これは単なるお見合いサイトではないと分かりました。
　2021年の新型コロナワクチン推進の最中は、ハワイでも様々なシーンで「接種しましたか？」と問われ、未接種の人々は検閲され差別されていました。ハワイ州マウイ島に住むビジネスウーマンのシェルビー・トムソンさんとヘザー・パイルさんは、オンラインデートでも未接種の人々がそれを理由に対象者から弾かれ、デート相手の候補者に未接種であることを言う余地すら与えられないことに気づきました。ワクチンを受けた人しか参加できなかったのです。そこで２人はワクチン未接種者のためのデートアプリ「Unjected（打ってません）」を5月に作り、GoogleとAppleのストアで発表しました。
ところが、アプリ発表後からすぐに嫌がらせメールが届くようになり、メディアまでネガティブな報道を始めました。Appleに至っては「Unjected」がデマの医療情報を提供しているとしてApp Storeから削除することを決定しました。アプリの立ち上げからわずか２ヶ月でバンされ、続いてGoogleも削除を迫りました。巨大な力が妨害していることは明らかですが、２人は怯むことなくビッグテックに見切りをつけ、自分達のUnjected.comを稼働させました。
未接種者のためのデート・サービスで始まった「Unjected」は、今や未接種者のための血液バンクデータベースであり、不妊治療バンクでもあるそうです。人々の役に立とうとする働きは、世界中の人々の信頼を得ているようです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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「世界初」ワクチン未接種の出会い系サービス、ハワイで開始
引用元）
DailyClout 23/2/13 by By Allan Stein
（前略）
「私たちは判断しました。OK、ビッグテックは私たちの友人ではありません。彼らは私たちがこの領域に存在することを望んでいないのです。彼らは常に、私たちを検閲したり、削除したりするのを確実に仕掛けてくるでしょう」。

トムソンによれば、"Unjected "はワクチン未接種者のための出会い系サービス以上のものだという。ワクチン未接種者のための血液バンクデータベースであり、不妊治療バンクでもあるのだ。

デート・サービスだけでも、85カ国で11万件の契約と、毎月3000〜5000人の新規顧客を誇っている、とトムソン氏は言う。

（DeepL機械翻訳）
画像の出典: photo-ac

インボイス制度は単なる法人税の拡大・増税、「ボイコット大作戦」でギリギリまで登録申請を行わず、親会社も個人事業主も協力してインボイス廃止を

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 日本国内, 社会
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　消費税は、消費者が支払う税金のように思わせて、実は単なる第二法人税でした。第二法人税である消費税を導入する時に「可哀想だから見逃されていた」課税売上3000万円以下の免税事業者がいつの間にか1000万円に下げられ、ついに全ての事業者に網をかけようとするのが、今問題になっているインボイス制度です。ささやかな個人事業主も廃業か増税かを迫られています。国会でも消費税の嘘が追求され、インボイス制度が「単なる弱いものいじめの増税」だと暴かれていました。
　しかし庶民が財務省に対抗するには、どうすれば良いのか。「安藤裕チャンネル」で「インボイス制度ボイコット大作戦」というアイデアが紹介されていました。もしもインボイス制度が導入されるならば令和5年10月1日からです。3月31日までに登録番号を得る申請が必要ですが、ボイコット大作戦１として「3月31日ギリギリまで登録申請しない」。ボイコット大作戦２は、もうすでに登録してしまって後悔している人は「登録取下げの手続をする」、そしてボイコット大作戦３は、3月31日を過ぎ「9月30日ギリギリまで登録申請しない」これは3月末までに申請できなかった「困難な事情」を添えて申請する方法です。つまりあらゆる時点で登録者を増やさずにインボイス制度そのものを不可能にする意思表示の大作戦です。「チキンレース、我慢くらべですよ。ビビった方が負け！」「事業者はビビって登録したら負け！財務省は焦って導入したら負け！」というわけです。
　ところが財務省も必死です。事業者にいろんな圧力をかけて登録者を増やそうとしています。２つ目の動画で紹介されている例では、保険会社が全国の代理店に3月末までの登録申請をさせ、代わりに20万円を提供するというものでした。保険会社はインボイス制度での増税を回避するため代理店に登録させたい。しかし代理店は登録すると増税になる。これでは税負担の押し付け合いです。どちらにとっても単なる増税に過ぎないインボイス制度を拒否するために、親会社も個人事業主もみんなが協力をするのが得策なのです。「インボイスに登録するということは増税に賛成するということ」です。9月30日までがんばってボイコットをしてインボイス廃止に持ち込みましょう。
（まのじ）
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