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卑劣すぎる!ブラジルでの不正選挙は確実に行われていた / 世界中の人々がブラジルの人々のように街頭に出れば、差し迫ったグローバルな暴政は根絶されるだろう

竹下雅敏氏からの情報です。
 ブラジルのボルソナロ大統領は、選挙に異議を唱え、一部の投票機からの投票を無効とすべきとする訴状を選挙管理当局に提出しました。しかし、こちらの11月24日の記事によると、“ブラジルの選挙裁判所長アレクサンドル・デ・モラエスは水曜日、ボルソナロ大統領の陣営の異議を却下した”ということです。
 「TwitterとFacebookは、ブラジル ボルソナロ大統領の同盟のアカウントを停止した。最高裁判所裁判官から、偽情報を使ったキャンペーンの疑いをかけられており、調査の一環としてアカウントをブロックするよう命令が下されていた」という状況で、“YouTubeはブラジルでの不正投票など選挙結果に異論を唱えるコンテンツを積極的に検閲・削除することを発表”したとのことです。
 ルイス・ロベルト・バロッソは、“ブラジル連邦最高裁判所判事…2020年5月25日から上級選挙裁判所長官を兼任している”のですが、彼が「我々は選挙に勝たない。我々は選挙に勝つのではなく、それを奪うのだ!」と言って笑う動画が拡散されています。
 5月5日のガーディアンの記事によれば、“木曜日、ロイターは、昨年、(ウィリアム・バーンズ)CIA長官がボルソナロの高官に、首都ブラジリアでの「親密な」私的な会合の間に、大統領がブラジルの投票システムに疑問を投げかけるのをやめるべきだと言ったと主張した”とあります。
 やっていることが卑劣すぎて、ブラジルでの不正選挙は確実に行われたと見て良いでしょう。 
 最後のツイート動画では、“ブラジル国民は、グローバリストのグレートリセットに抗議し、団結している。2017年、ルイーズ・ルーラは汚職とマネーロンダリングの罪で有罪判決を受け、9年の禁固刑を言い渡された。昨年4月、ブラジル最高裁によって釈放され、ボルソナロ氏の対抗馬として今年の大統領選に出馬した。世界経済フォーラムWEFの支援を受けている。…アレクサンドル・デ・モラエスは、ブラジル連邦最高裁判所の総裁である。彼は、歴史的な抗議活動を支援する人の口座を封鎖するよう銀行に命じた。…もし、世界中の人々がブラジルの人々のように街頭に出れば、差し迫ったグローバルな暴政は根絶されるだろう。そしてこれが、メディアが無視する理由である”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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速報 ブラジルのボルソナロ党、ルーラの選挙買収に異議を唱える法的訴えを
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ブラジルのジャイル・ボルソナロ大統領の政党が、同国で行われた先の選挙結果に関連し、当局に提訴した。
(中略)
ブラジルのジャイル・ボルソナロ大統領は、先月左派のライバル、ルイス・イナシオ・ルーラ・ダ・シルバに敗れた選挙に異議を唱え、一部の投票機からの投票を“無効”とすべきとする訴状を選挙管理当局に提出したとのこと。
(中略)
最高裁判事アレクサンドル・デ・モラエスは、ロイターが見た判決で、申し立てを行ったボルソナロ氏の右派選挙連合は、24時間以内に先月の投票の両ラウンドの完全監査を提示しなければならず、さもなければ拒否することになると述べた。
(中略)
何百万人ものブラジル人を含む大規模な抗議行動は、国中で続いている。 ブラジルの人々は、社会主義者による自国の支配を許さないだろう。
(以下略)
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配信元)
腐敗したヤクザの口から 
ルイス・ロベルト・バロッソが自分の信念を語っています。
 「我々は選挙に勝たない。我々は選挙に勝つのではなく、それを奪うのだ!」
そして笑う。そして、「録画していたのか?」と問う。
ああ、そうだ! ローブを着た暴力団は、やはり暴力団だ。
司法マフィアがブラジルの民主主義を破壊する!

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ハラリ教授「人の注意をつかむ最も簡単な方法は、怖がらせることです。…だから、政府の腐敗や医療制度の悪化、教育制度の悪化といった問題から国民の目をそらしたいのであれば、国家の存続を脅かすような外敵を見つけるのが一番です。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 どうもいけない。この顔を見ると、「ハラリー 鼻から牛乳」のフレーズが浮かぶようになってしまった。
 そのハラリ教授は、“人の注意をつかむ最も簡単な方法は、怖がらせることです。…だから、政府の腐敗や医療制度の悪化、教育制度の悪化といった問題から国民の目をそらしたいのであれば、国家の存続を脅かすような外敵を見つけるのが一番です。テロはほんの一握りの人々を殺すだけで、すべての政府と何百万人もの人々が怯えます。気候変動は、ほんの一握りの人すら死にませんが、何百万人もの人々が恐怖に怯えます。そして、私たちはテロリズムよりも気候変動をはるかに優先させるべきでしょう”と言い、人々を怖がらせることで「皮膚の下の監視」を正当化できるとして、“これが決定的な革命なんです。そして、コロナが不可欠なのは、コロナが人々を納得させ、完全なバイオメトリクス監視を正当化するものだからです。…単に人をモニターするだけでなく、皮膚の下で何が起こっているか…このような監視体制で、大物大統領、大物指導者がテレビで演説をするのを見ると、テレビはあなたを監視し、あなたが怒っているのかどうかを知っているかもしれません。…これは、スターリンにはなかった力だ”と言っています。
 “テロリズムよりも気候変動をはるかに優先させるべき”というハラリ教授の言葉通り、「Facebookが気候変動に関する誤報を検閲する新たなツールを発表」とのことです。
 元米国住宅都市開発省の住宅担当次官補のキャサリン・オースティン・フィッツ氏は、“ワクチンパスポートとか、デジタルIDウォレットとか、呼び名は様々…そのデジタルIDと、中央銀行デジタル通貨CBDCを含むオールデジタルの金融システムが結合すると、彼らは、私たちの家、車、そしてコミュニティをデジタル強制収容所に変えてしまうのです。…一握りの世界で最も強力な人々が、あなたや私の資産や子供たちを奪うことができる奴隷制度に入ることになるのです”と言っています。
 こちらのタマホイさんのツイート動画でキャサリン・オースティン・フィッツ氏は、中央銀行デジタル通貨(CBDC)について、 “これは「通貨」ではありません。それをまず理解する必要があります。つまり、私たちが今話題にしているのは、世界的クーデターで実行されようとしているコントロールシステムについてです。今、世界的なクーデターの真っ最中なのです。…中央銀行は国民国家や政府の法律から完全に自由なシステムを作ろうとしています。…もちろん、大量虐殺も含まれます”と言っています。
 J Sato氏のツイートには、「世界経済フォーラムでは、個々人がどこにどうやって移動しているか、何を食べているか、何を消費しているかを記録して、個々人のカーボン・フットプリントをトラックする仕組みを開発中です」とあります。
 グローバルエリートが描く未来は、ここまではっきりと示されているわけです。これを「陰謀論」と呼ぶ人は、残念ながら生き残れたとしても、デジタル強制収容所の住人としての未来しか残っていないのかもしれません。
 もっともワクチン接種に何の疑問も無いのであれば、デジタル強制収容所の住人としてAI(人工知能)に完全監視された世界でも、疑問を持たずにそれなりに幸せなのかもしれません。家畜のように用済みになれば処分されますが…。
(竹下雅敏)
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配信元)

 

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ミッキー・ウィリス氏「ここ数年の間に流布された有害な虚報の中で、最も憂慮すべき偽りの物語のひとつは、ノーベル賞を受賞した、人間用の薬を標的としていました。イベルメクチンです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ミッキー・ウィリス氏は、社会的意識の高いメディアを最も多く制作している会社の一つである「エレベート」の創設者、CEOです。史上最も発禁になったドキュメンタリー「プランデミック」の映画監督です。氏は、悪しき医療によって弟と母を亡くした経験があり、9.11のグラウンド・ゼロで目覚めたということです。
 動画の冒頭でミッキー・ウィリス氏は、“ここ数年の間に流布された有害な虚報の中で、最も憂慮すべき偽りの物語のひとつは、ノーベル賞を受賞した、人間用の薬を標的としていました。イベルメクチンです。”と言っています。
 CDC(アメリカ疾病対策予防管理センター)は、馬や牛や羊のために調合されたイベルメクチンという薬を服用しないよう全米に警告する勧告を出しました(2分5秒)。この勧告は、イベルメクチンが馬や牛や羊のために調合された薬で、人間が使用してはいけないというメッセージです。
 これは、“FDAが緊急使用許可を発行するためには、疾患または症状を診断、予防、または治療するための候補製品に代わる、適切で承認された利用可能な代替品があってはならない(4分50秒)”からです。
 イベルメクチンにCOVID-19に対する治療効果があれば、mRNAワクチンの緊急使用許可を発行できないのです。
 2分55秒でピーター・マッカロー博士は、“ですから、私たちが今まで見たのは歴史上初めてなのです。医師が起訴されうるということを。安全で有効なジェネリック医薬品を、医師が適切と考える用途に使用したためにです。”と言い、10分50秒で元ファイザーのマイケル・イードン氏は、“人々は理解する必要があります。学者たちが、地位を失うと脅されてきたことを。そして、それ以上の研究助成金を得られないと脅されてきました。彼らが作り話を非難するのならば、と。それはなぜだと思いますか? 世界の非営利の生物学的研究の3分の2は、わずか3つの機関から資金提供を受けています。英国のウェルカム・トラスト、NIH(アメリカ国立衛生研究所)、特にトニー・ファウチ下のNIAID(アメリカ国立アレルギー感染症研究所)、そして、ビル&メリンダ・ゲイツ財団です。”と言っています。
 人々をワクチン接種へと誘導するために、こうした「陰謀」が行われてきたことは明白です。
 11分25秒でロバート・マローン博士は、“情報を差し控えることによって、大衆を誤解させるための協調的な努力に、現代のテクノロジー、メディア検閲が使われています。本当に、それを思想統制と呼びましょう。”と言っています。
(竹下雅敏)
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【日本語字幕】Ivermectin: The Truth(イベルメクチン:その真実)2022年
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言論検閲が現実に存在することは間違いない ~「来年の1月23日からインスタグラムとフェイスブック…の規約の変更が行われ、これから政治思想とか、社会情勢についての発信をすると…7年分の投稿内容が警察に提供される場合があります」

竹下雅敏氏からの情報です。
 申し訳ないのですが、目の大きさにまず驚いて、動画を再生して字幕を見ようとしたら日本語でした。しばらくの間、日本語が頭に入ってこず、結局のところ3回動画を見ることになりました。
 “インドの女神のイメージかな。サラスヴァティー女神のイラストに似てるな。”と思いました。
 それはともかく、“来年の1月23日からインスタグラムとフェイスブック…の規約の変更が行われ、これから政治思想とか、社会情勢についての発信をすると…7年分の投稿内容が警察に提供される場合があります、みたいな脅しのものが入ってますけど…”と言っていますが、「繋がり、別のプラットフォームも確保しつつ、ビビりすぎず行こう!」とメッセージしています。
 連新社の動画では、“言論検閲が現実に存在することは間違いない”として具体例を挙げています。そして、“メディアはこの悪のすべてに加担している。…彼らのやり方は、できる限り支払いを遅らせ、人々がこれで疲れ果て、12万ポンドの物乞いを続けることを望まなくなることを期待している。…言論検閲が実際に存在し、まだ続いている。…特に、サイバー被害や安全保障関連法案など、あらゆる法案の通過を強制しようとしている。これは危険であり、取り返しのつかないことになる。…これらの法案はすべて、独裁政権がこれらの法律を利用するためのメカニズムを作り出している”と言っています。
 独裁政権というと、北朝鮮か中国共産党を思い浮かべてしまいますが、世界経済フォーラムが目指している独裁は、“続きはこちらから”のツイートにあるものです。ユヴァル・ノア・ハラリの言う「我々の皮膚の下の監視」です。
 最後のツイート動画では、“狩猟社会→農耕社会→工業社会→情報社会→創造社会”としていますが、創造社会は監視社会(完全な奴隷社会)の間違いではないでしょうか。
(竹下雅敏)
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言論統制が進む世界。。。。メタ社の規約変更
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オミクロンBA5対応ワクチンを接種した女性が急死 / 政府はもとよりメディアはワクチンとの関連を隠してきた / メディアが正しく伝えれば危機は終わっていたはずだ

 愛知県でオミクロンBA5対応ワクチンを接種した女性が5分後に亡くなったという報道が流れました。珍しくメディアに多く取り上げられています。アナフィラキシーショックによる死亡と見られ、かつ処置にあたった医師がなんの治療もせずに「見殺しだった」と遺族が訴えていることから、愛知県医師会は重大な医療事故の検証を行うと報じられています。ワクチンそのものではなく、死亡した女性の基礎疾患、アナフィラキシーショックとその処置に問題があったという流れになるようです。しかしこうしてワクチンのリスクをメディアが伝えることは大切だと思います。
 イギリスのサウサンプトン・フットボール・クラブのレジェンドと言われるマット・ル・ティシエ氏がワクチン副作用に関してメディアが言論検閲をしていると述べている動画があります。彼は「17年間プロとして活躍してきた中で、心臓の病気で倒れた選手を見たことがない。今、選手がピッチで倒れ始めている。」ティシエ氏がスポーツ番組を聞いていると、選手が倒れた話題でパーソナリティがワクチン接種のことをコメントした途端にマイクが途切れ、その後、その話題が出ることはなかったそうです。「これは言論検閲が存在することを示す反論の余地のない証拠である。」おそらく政府の指示によるもので「メディアはこの悪の全てに加担している。」イギリスでも多くのワクチン被害者が必死に助けを求めているそうですが「メディアは完全に彼らに背を向けている。」そして政府は被害者への補償をできる限り遅らせ、彼らが疲れ果て保障を諦めることを待っていると述べています。「もし独立したメディアがあれば、この危機は2年半ほど前に終わっていたはずだ。」
 厚労省の公式サイトでも、未だに正しい情報を誤情報だとして掲載しています。メディアが伝えるべきはここだ。
(まのじ)
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