アーカイブ: まのじ

[In Deep] 単に「ハミングするだけ」で、一酸化窒素の排出量が大幅に増加し、感染症への予防力が飛躍的に上昇する可能性 〜 他にも緊張緩和、ストレス軽減の役割も

 きな臭い話題が多い中、ふと楽しい記事を見つけました。In Deepさんの記事で「単にハミングするだけで感染症への予防力が飛躍的に上昇する可能性」があるというものです。これは鼻歌が風邪の予防に役立つということ?
 鼻の奥、副鼻腔で生産される一酸化窒素というガスは「非常に強い殺菌能力」を持つそうです。幅広い細菌に対する殺菌効果があり、「従来の抗生物質の代替となる可能性を秘めている」とあります。つまり「鼻呼吸することが、風邪などへの最初の予防法であり、最大の予防法」だそうです。そしてその副鼻腔で生産される一酸化窒素の排出量が20倍にアップする方法が、なんと「ハミングすること」だということです。「フンフンフンフーン♪ やつですね。」
 元々の一酸化窒素の生産量には個人差があるようですが、それでもハミングすると参加者全員の「鼻腔内の一酸化窒素のレベルが大幅に上昇」したというグラフが示されていました。
 またIn Deepさんが紹介されていた一酸化窒素の役割には、他に「3. 大脳辺縁系の不活性化を促進し、基本的な感情(恐怖、快楽、怒り)と衝動(空腹、性欲、支配欲、子孫の世話)の緊張を和らげる。」「4. 副交感神経優位(「休息と消化」)につながり、心拍数と血圧の低下、認知機能の改善、耳鳴りのイライラの軽減、脳波の良好な変化、ストレスレベルの減少として現れる」とあり、リラックスした状態と深く関係していそうです。ハミング、いいではないですか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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単に「ハミングするだけ」で、一酸化窒素の排出量が大幅に(8〜20倍)増加し、感染症への予防力が飛躍的に上昇する可能性を知り、人体の仕組みに改めて感心
転載元)
感染症への予防力をいきなりアップさせる方法

人間の体っていうのはすごいものだなあと改めて思わせてくれる論文を最近知りました。

それは、

ハミングをするだけで、鼻腔内の一酸化窒素の排出量が 15倍から 20倍に増加する

という研究でした
。鼻でのハミングです(まあ、ハミングって鼻だけですけれど)。

この「一酸化窒素(NO)」という存在を知ったのは、ちょうど 5年ほど前のパンデミックの頃で、以下の記事にあります。

マスク社会の悪影響のメカニズムが出揃った感。鼻呼吸の不足による「一酸化窒素の消えた人体」の将来。特に子どもたちの
In Deep 2020年11月2日

この一酸化窒素というものは、鼻の奥(副鼻腔)で生産されているガスの一種で、「非常に強い殺菌能力」を持つものです。
(中略)
一酸化窒素は、一般的には「鼻の奥」で生産されていますが、つまり、

「鼻で呼吸をすることが病原体への最初のバリア」

となっているわけです。

「鼻呼吸することが、風邪などへの最初の予防法であり、最大の予防法」といってもいいです

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「帰ってきた!超党派議連」厚労省との質疑応答で判明するのは、日本政府が国民を守るどころか本気で追い詰めようとしていること

 11月19日、超党派議連によるIHR規則、新型コロナワクチン、エボラなどについて厚労省との質疑応答が行われました。従来通り厚労省からは、はぐらかした回答しか出ませんでしたが、ここで日本の国民に対する日本政府の姿勢を確認することができます。
 IHR規則について、各国に対する法的拘束力、強制力があるのかを問われ、厚労省は「フェイク情報の通報は義務」と回答しました。原口一博議員は「条約に関わること、予算にかかわること、法律に関わること、国の利益に関わることは必ず国会に諮らねばならない。他の国々はちゃんと(IHR規則を)条約として議会で議論するのに、高市政権は無批判に受け入れるのは国会軽視ではないか」と指摘しました。日本以外の先進国を含む23カ国は、改定IHR規則の「人権無視」「主権無視」「憲法や国内法への不適合」「(新設される)国内IHR当局への警戒」「準備が整っていない」等の理由で拒否、留保、適用延期をしています。
 38:30からの藤江成光氏の質問はしっかりした調査を元に、厚労省のテンプレ回答の矛盾を突いていました。「副反応疑い報告」は、医師がワクチンとの関連性が高いと疑われる場合に報告をすることになっていますが、「約2300件の医師等からの副反応報告・死亡報告のうち、現状で99.4%が評価不能、因果関係が評価できないということになっている。これを厚労省はどういう問題意識を持っているのか。評価不能とされた後に評価が変わった例は何件あったか。」これは藤江氏も把握されていた通り、わずか2件のみという回答でした。「救済制度では1000名もの死亡認定があるのに、副反応疑いで報告されたものは300件に止まっている。厚労省による評価不能のケースの情報収集は、救済制度の報告も反映させるべきではないか。」「自治体に対して、副反応疑いの報告を適切にあげるよう促すことは令和5年の10月が最初だった。これは(藤江氏自身が)武見厚労大臣に質問をしたことがきっかけだった。ところがそれから2年経っても死亡報告の3割しか副反応疑いが出ていないのが実態で、一向に改善されていない。心筋炎の場合、28日以内の死亡であれば報告する義務があるが、救済制度の認定事例約200件のうち70件が報告されていない。医師の報告義務があるものですら報告されていないものが多数ある現状だ。これは改善すべきではないか。」「副反応の一部しか報告されていない、しかもその99.4%が評価不能ということにされているのに、これで安全と思いますか?」
この回答はありません。この国の政府は国民を守るつもりがないことに私たちは危機感を持たねばなりません。
(まのじ)
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【本日】グローバリズムと闘い日本を守る超党派議連盟~厚労省との質疑応答スタイルが復活~
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[X]映像詩人カレル・ゼマン氏のアナログ特撮作品

編集者からの情報です。
先人たちの、思いがけない特撮のアイデアには
どんなAI動画にもないワクワク感があります。
(まのじ)
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[林千勝氏] WHOパンデミック条約とIHR国際保健規則に関する5つの問題点 〜 世界の流れに逆らって感染症を誘発し利用しようとする日本政府

読者の方からの情報です。
 2023年に、WHOパンデミック条約新設と国際保健規則(IHR)の改訂に対して危機感を持った国会議員による超党派議連が発足しましたが、今般「再起動」するそうです。
それに先駆けての会合で、林千勝氏が重要な事実を解説されていました。林氏の厚労省への指摘は5点ありましたが、とりわけ1点目の新型コロナウイルス・パンデミックのはるか以前、2010年に武漢研究所と日本の国立感染症研究所とが「緊密な協力体制」をもって共同研究にあたる覚書を締結していたこと、3点目の世界で唯一、日本が定期的なエボラの発生訓練をやっていて、しかも東京都では霊柩車協会も参加しているという事実、さらに5点目の高市政権になった途端に「人チャレンジ試験」という人体実験の治験導入が検討され始めたという事実は不気味です。今起こっていることを多くの国民が知り、事実が解明される必要があります。
 1点目は、平成22年(2010年)、つまりパンデミック前から「中華人民共和国武漢研究所と日本の国立感染症研究所(日本版CDC)が覚書を結んでいた」という事実で、「この日本版CDCである国立感染症研究所と武漢研究所との共有情報を全て出せ、と言う必要がある。」
 2点目は、9月19日に改悪IHRが発動し、これにはアメリカをはじめ23カ国が拒否、留保、適用延期しているのに、日本は拒否どころか「"国内IHR当局"という、新しい監視とコミュニケーションの役所を作るわけですけども、実は日本は、厚労省全体を指定したんです。だから法律の修正も必要ないし、予算措置も必要ないと言う論理なんです。」厚労省が丸ごとWHOの手先の監視組織になるということか。
 3点目は、「これも日本だけ異常なんですが、エボラの発生訓練を全国でやってまして、今月は東京都主体で自衛隊中央病院を舞台に、なんと霊柩車協会も参加し、かつ日本版CDCも参加するんです。初めてです。エボラ定期訓練は、世界中で、アフリカでさえやってないです。世界中で日本だけで、これは何を意味するか、どう位置付けられているかを厚労省に聞きたい。」
 4点目は、エボラの感染実験のBSL4施設の件で、政府は移転先を開示すべき。また現在の武蔵村山市のエボラ感染実験施設は住宅地に非常に危険なリスクがある。今の状態であれば廃止すべき。
 5点目は高市政権についてで、高市氏が総裁になった途端に「人チャレンジ試験」人体実験の導入の検討が始まった。すでに地方自治法は改正されていて(国の指示に従わざるを得ない)、南出市長は「このまま行くと自分が逮捕される可能性もあるんじゃないかと懸念している」と述べたそうです。
(まのじ)
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[鈴木宣弘先生×深田萌絵氏] 石破政権の増産政策から一転、高市政権の減反政策は「お金が出ない」その代わりに「おこめ券」/ 「自給率100%」「財政の壁をぶち破る」は本当か?

 石破政権の終盤9月頃に、これまで続いた減反政策からやっと増産政策に舵を切るという画期的な政策転換がありました。令和の米騒動がなぜ起きたかというと「減反をやりすぎた、減反政策が限界に来ていた」ことともう一つ、米価が30年前の半分以下になり、農家が米作りをやめて生産量が減った」ことを挙げられました。農水省は流通業界や農協に責任転嫁していましたが、ついに米不足を認めた政策転換でした。
 しかし高市政権になると、鈴木憲和農水大臣は再び減反政策を表明しました。「おかしいのは、鈴木大臣は価格には関与しない、市場には関与しないと言いながら、生産量を抑制したら価格は上がる。これは価格に関与していることになる。備蓄米も"不足している時だけに出す"というのはすでに市場価格を下げるという効果がある。」と鈴木宣弘先生は矛盾を突きます。
農家に増産してもらって、需給にゆとりを持たせ、財政出動の直接支払いで農家を助け、消費者も米価が安定して助かるという形がまさに「市場に関与しない」win-winの稲作ビジョンですが、これには少なくとも6000億円くらいの財政出動が必要になります。「減反」という旧来の手法に戻るのは、財政出動ができないことと関わってくるのではないか、つまり「お金が出ない」。
 お金を出さずに消費者米価を下げようとして出てきたのが「おこめ券」でした。これは一時的なごまかし政策であるだけでなく、一方で「トランプ大統領のご機嫌をとるのにアメリカのお米を75%増しで輸入する」ことを決めたわけですから、生産の抑制とは全く整合性がとれていない「めちゃくちゃ」です。
 深田萌絵氏は「いつもの自民党から考えると、助成金を増やしたら、中小零細は潰して大企業か外国資本にそのお金を全力で流す。そしてキックバックをもらう、これじゃないかなと思いますよ。積極財政の意味って。」と見抜いておられ、鈴木先生は笑いをこらえて「あるある」というお顔でしたが「自給率100%、積極財政、財政の壁をぶち破る、俺が責任を取る、とまで農水大臣が言っていることに期待したい。」と述べておられました。
(まのじ)
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【緊縮財政の闇】鈴木農水大臣「俺が責任を取る」は本当か?日本のコメ政策が迷走する理由 鈴木宣弘氏 #509
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