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［Twitter］フランス大使公邸の庭園の芝生にくまモンは大はしゃぎ。　〜ついに、くまモンの中の人が判明！〜

＊ユーモア, ユーモア, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　極めて重要な書き込み。ついに、くまモンの中の人が判明！
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter 16/9/27



画像の出典: wikipedia [パブリック・ドメイン] & Author:ASDFGHJ

［Pars Today 他］アメリカ、核による先制攻撃政策を強調　〜アメリカは北朝鮮を先制核攻撃する準備を進めている〜

, , / ＊政治経済, アメリカ, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争
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竹下雅敏氏からの情報です。
　オバマ大統領が核兵器の先制不使用に言及しましたが、カーター米国防長官は、“そうした政策を採る計画は無い”と語ったようです。このことは、オバマ大統領とケリー国務長官が、今や蚊帳の外に置かれていることを示していると思います。
　櫻井ジャーナルでは、“アメリカ軍は東アジアでも軍事的な緊張を高め、安倍政権はそれに同調している”とあります。厄介なのは板垣英憲氏が指摘しているように、アメリカは北朝鮮を攻撃する準備を進めていることです。もちろん先制核攻撃です。これを何とか抑え込まなければなりません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ、核による先制攻撃政策を強調
転載元）
Pars Today 16/9/28




アメリカのカーター国防長官が、核兵器を先制攻撃に使わないと宣言する『先制不使用』という政策を採るための計画はない」としました。

フランス通信によりますと、カーター長官は２７日火曜、アメリカの大統領が核兵器政策の変更を決定したとするメディアの報道に対し、ニューメキシコの核研究施設でこのことを明らかにしました。

カーター長官は、アメリカの以前からの政策は、戦争の勃発の阻止を目的とした同盟国の核の傘を拡大することだとしました。

さらに、「中国は、核兵器を先制攻撃に使用しないという政策を宣言しているが、アメリカとＮＡＴＯ北大西洋条約機構は、重要な戦術的な選択肢として核兵器による先制攻撃の権利を維持すると強調している」と語りました。

同長官はまた、「核の先制攻撃の実施能力は、アメリカの以前からの政策で、アメリカの取り組む計画のひとつだ」としました。

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日米両政府は26日、ACSAに署名し、米国の侵略戦争で日本が兵站線を担う態勢が整備されてきた
引用元）
櫻井ジャーナル 16/9/29
　日米両政府は9月26日、外務省で「日米物品役務相互提供協定（ACSA）」の署名式を行ったようだ。

(中略)　

このACSAは自衛隊とアメリカ軍が物品や役務を融通する際の取り決めで、物品には燃料や弾薬が含まれる。有り体に言えば、アメリカ軍の兵站線を自衛隊が担うということだ。

(中略)　

　アメリカ軍は東アジアでも軍事的な緊張を高め、安倍政権はそれに同調している。アメリカ軍が日本を従えて中国と戦争を始めたならロシア軍が出てくる可能性は高く、日米と中露の戦争になる。兵站線を担う自衛隊はアメリカ軍の軍事拠点と同じように攻撃されるだろう。そうした役割を安倍政権はACSAによって、アメリカ政府に約束したわけだ。

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転載元）
板垣 英憲「マスコミに出ない政治経済の裏話」 16/9/29
本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」
オバマ大統領と安倍晋三首相が、「世界平和の破壊者」＝「朝敵」（朝廷の敵、天子に反逆する賊）と呼ばれている

◆〔特別情報１〕
　「朝敵」（朝廷の敵、天子に反逆する賊）という言葉が、中央政界から海外まで、密かに囁かれている。ズバリ言えば、「オバマ大統領と安倍晋三首相」２人のことを指しているという。「世界平和の破壊者」というのが、「朝敵」と呼ばれる理由らしい。オバマ大統領は、核廃絶演説でノーベル平和賞を受賞したにもかかわらず、その裏で「核の小型化」を進めていて、アフガニスタン・イラク戦争を完全終結させておらず、中東を未だに大混乱させ続けているうえに、任期満了（２０１７年１月２０日）まで４か月足らずというのに、「第２の日本」北朝鮮（金正恩党委員長＝元帥）を「核攻撃」する準備を進めているという。これが、世界平和を祈念されておられる「世界の象徴天皇陛下」のご意向に反し、「朝敵」と言われる所以である。だが、安倍晋三首相が、「朝敵」の烙印を押されているのは、なぜなのか。
画像の出典: 写真AC

北方４島は２島返還の方向性で動いている　〜この問題は決着しそうな気配〜

, / ＊政治経済, ロシア, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日のフルフォードレポートで、北方４島は２島返還が決まっているという事でした。すると、今日早速、この２つの記事を見つけました。やはり、鈴木宗男氏はこういう方向性で動いているのだということがわかります。
　上の記事によると、読売新聞は“日本が…４島ではなく２島の引き渡しを最低条件とする方針を固めた”と報道したとあります。すぐに外務省は読売新聞の報道を否定したようですが、記事にあるように、こうした対応は“社会がどのような反応を示すか”を探るための観測気球を上げたのだと思います。
　驚いたのは、42％のロシア人が“領土問題に関する日ロ交渉を支持し、日ロが相互に合意する必要性を認識していた”とするアンケート結果です。日本側が４島返還にこだわらなければ、この問題は決着しそうな気配です。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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再び２島ではなく４島：「新しいアプローチ」はどこに？
転載元）
Sputnik 16/9/28


© Sputnik/ Ekaterina Chesnokova

© Sputnik/ Ekaterina Chesnokova


安倍首相は、日本の沿岸から同国が領有権を主張している南クリルの視察を検討しているという。過去にも日本の首相たちはこのような視察を上空から、あるいは巡視船から一度ならず行ってきた。もちろん、島の領有権を主張する国の首相によるこのようなジェスチャーは特別な意味を持っている。なお安倍首相は、何十年も長引く南クリルの領土問題を断固として進展させる構えだが、日本国民はより懐疑的な見方を示している。

大半の日本人が、今も「北方領土の返還」を主張している。一方で最新の世論調査によると、日本の若い世代にとってこの問題はそれほど重要ではないという。なおロシア人を対象に実施された全ロシア世論調査センターの世論調査によると、ロシア人の５３パーセントが、エトロフ島、クナシリ島、シコタン島、ハボマイ島はロシアに帰属し、今後もロシアに帰属すると考えており、４２パーセントの回答者が、領土問題に関する露日交渉を支持し、日露が相互に合意する必要性を認識していた。また４島について、日本に帰属するべきだと考えているロシア人は、わずか１パーセントだった。なお回答者の９７パーセントが、ロシアにとって日本との友好関係が重要だと考えていることが分かった。そして世論調査の回答者の７８パーセントが、ロシアと日本は友好関係にあると答えた。世論調査は今年春に日本外務省の委託を受けて行われたもので、最近発表された。恐らく、予定されているロシア大統領の訪日とつながりがあると思われる。

領土問題をめぐるこのような「活気」を背景に、最近読売新聞は、日本がロシアとの北方領土問題の交渉で、４島ではなく２島の引き渡しを最低条件とする方針を固めたと報じた。読売新聞によると、日本政府は平和条約締結の際に、２島については平和条約締結後の継続協議とし、『「４島の帰属」問題の解決を前提としない方向で検討している』という。なお日本外務省は、読売新聞の報道を急いで否定した。一方で複数の専門家たちは、日本の当局はこのような妥協へ向かう用意があるため、このような案に社会がどのような反応を示すかを前もって探るために、意図的にメディアへ情報を漏らしたした可能性もあるとしている。１９５６年の共同宣言で述べられているまず日本に２島を引き渡すという案は、２００１年にプーチン大統領と当時の森首相がイルクーツクで会談した際に議論したが、その後この案は立ち消えとなった。アナリストらは、まさに２島の境界線の引き方が、６０年にわたる交渉プロセスの主な困難をつくり出したとの見方を示している。

（以下略）

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安倍首相に近い人物、南クリル問題の妥協解決を支持
転載元）
Sputnik 16/9/28
鈴木宗男元衆議院議員は南クリル諸島（北方領土）の帰属問題について妥協的な解決への支持を示した。鈴木宗男氏には安倍首相も日露関係について数度の懇談を行なっている。

鈴木氏は２８日、都内にある日本外国特派員協会で会見したなかでこう語った。

鈴木氏は、１２月、プーチン大統領を山口県に招待して行われる首脳会談で安倍首相は最大限良い解決を採るものと期待していると述べ、交渉の結果、一方が全部をとり、他方が何もとらないというふうではいけないと語った。

鈴木氏はさらに、南クリル諸島において日露が合同で経済活動を行なうことに賛同を示した。
画像の出典: Author:GageSkidmore & 転載元

米・大統領選不正討論会：「ヒラリー氏勝利」は大嘘、ヒラリーの背中には”カンニング”通信機器、ヒラリーに便宜を図る司会者…、それでもヤラセ討論に騙されない米国民！

, / ＊政治経済, アメリカ, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
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　アメリカ大統領選挙で、「直接対決」となる討論会が行われました。日本のメディアの論調は最初の動画のようにヒラリー勝利として報道されています。
　しかし、この討論会にも不正があったようです。下の記事を見てみると、まずヒラリーの背中には通信機器のようなものが隠されているのが分かります。これは"外部から指示や情報の供給を受けるため"の機器で、要するにカンニングしていたとのこと。
　また、FOX NEWSまでもが問題視するほど、司会者が、著しく“クリントン寄り”であったことが指摘されています。事前に打ち合わせしていた可能性があり、ヒラリーが顔の一部を掻いたり触ったりするサインを送ると、司会者はトランプ氏の発言を中断したようです。１、２回なら偶然かもしれませんが、サインは少なくとも６回送られており、そのたびにトランプ氏の話が遮られたようです。
　驚くのは、こうしたヤラセ討論に米国民が騙されることなく、CNN以外は“トランプ候補の勝利”との調査結果が出ていることです。記事の最後にその圧倒的な証拠があります。
　公正に選挙が行われれば、間違いなくトランプ氏が勝利するということだと思います。
（編集長）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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舌戦！6割「ヒラリー氏勝利」トランプ氏イライラも(16/09/27)
配信元）
YouTube 16/9/27

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ヒラリー・クリントン（６）　討論でも　”ずる” か？
転載元）
ザウルスでござる 16/9/28
替え玉を使うのは、“ずる” である。特に生命の危険がある状況でもないのに政治的公人が替え玉に重要なスピーチをさせるというのは言語道断である。

しかし、今回の２０１６年９月２６日のアメリカ大統領選挙候補者の公開討論に出てきたヒラリー・クリントンが本物か替え玉かの問題は、ここではあえて論じない。

ここで問題にするのは 別の “ずる”　である。

ヒラリー・クリントンは討論中、外部との通信をしていた疑いがある。もちろん通信機器を使って外部から指示や情報の供給を受けるためである。りっぱな “カンニング” である。

この指摘は、公開討論後、さまざまな方面からなされており、クリントン候補に対する不信をさらに深めるものとなっている。

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対するトランプ候補にはこうした疑惑は一切ない。はっきり言って、ヒラリー･クリントン候補は公開討論において非常にアンフェアな　“ずる”　をしていた疑いが濃厚である。

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こうした通信機器を隠して利用することによって、公開討論を自分に有利に運ぶことは可能である。おもてからは見えない超小型のスパイ・イヤピースを耳の中に入れ、おそらくは会場近くに借り切った部屋の中の “ブレーン集団”　から指示や言うべき文言を遠隔的にそのままおしえてもらいながらの討論である。具体的なデータや事実もイヤピースで聴きながらそのまま、立て板に水を流すように主張したかと思えば、相手の論に対しては“臨機応変”、“当意即妙”に反撃できるという有利な立場である。覚えている必要はないということだ。トランプ候補が話している間に、反論の根拠、データ、事実を大急ぎでかき集め、まとめている集団がいて、そばからクリントン候補にワイヤレストランシーバーでおしえていたのである。実にアンフェアな遣り口ではなかろうか？しかし、このヒラリー・クリントンという女はこういう小細工を隠れてやるタイプではある。

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実は、こうした 通信機器を使った “カンニングスピーチ” をしている疑いは以前からあった。

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この写真を見ても、クリントンはマイクを握って話しているが、背中にしょいこんだ通信機器で外部からスピーチの文言を口移しに供給されていた疑いがある。



この　“カンニング”　は予言されていた　

クリントン候補が公開討論でこうしたスパイ・イヤピースを使って　“カンニング”　をするだろうと、公開討論の１カ月ほど前に予言しているYouTube があった。

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Still Report #1139 – Clinton May Use Invisible Spy Earpiece in Debates
Published on Aug 23, 2016
https://mail.google.com/mail/u/0/?tab=wm#inbox/157710a7112c8020

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外からはほとんど見えないこうしたイヤピースを使って、まさにこのビデオの予言どおりに、クリントン候補は　“カンニング”　をしていたのであろう。



トランプ氏のマイクの不具合

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公開討論の最中、トランプ氏のマイクが不具合のため音声が部分的によく聞き取れなかった。クリントン候補のマイクにはこうした不具合は一切なかった。この不具合が単なる偶然なのか、意図的に仕組まれたものなのかはわからない。

しかし、全米で稀に見る視聴率を記録するほどの公開討論に使用するマイクであるならば、事前に完璧であることをチェックしてあるはずではなかろうか？それとも、事前にトランプ候補が不利になるようにマイクが不具合であることを完璧にチェックしたのであろうか？

自分はイヤピースを使って有利な立場になった上に、相手には不具合のマイクを仕込んで不利な立場に置いた可能性がある。実際、彼女と夫のクリントン元大統領の今までの行状を調べてくると、こんな悪事は屁でもない夫婦である。実際、自分たちに不利な証言をしそうな人間、自分たちの悪事を知りすぎた人間を、殺し屋を使って何人も抹殺してきている。

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Hitman Reveals The Clintons Trail Of Death - YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=xDe-oGgQHwU

なんと、クリントン夫妻に雇われた他ならぬ当の殺し屋がそう証言しているのだ。


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画像の出典: pixabay.com

フルフォードレポート英語版(9/27)：世界の主要な権力闘争と変化は１０月に予定されている　〜北方四島の二島返還、日露軍事同盟と経済同盟へ〜

, , / ＊陰謀, 世界全体, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　今回のフルフォードレポートは、かなり具体的な内容になっています。ただ、大統領選に関しては未だはっきりしないようで、それぞれの派閥の思惑が異なるようです。
　文中、これまで度々フルフォード氏が言及して来た将来計画機関について、重要な合意が行われたとあります。中身を見ると、これはＳＳＰ（秘密の宇宙プログラム）の地上版と言えるようなものに見えます。
　シリアに関して、白龍会が国防総省に具体的なアドバイスをしています。シリア・ウクライナに投資をしている石油会社のシェブロンとエクソンモービルの幹部を逮捕せよ、と言うのです。確かにこれで、“ハザールギャングと彼らのISIS傭兵軍を終わらせることになる”と思われます。要するに、シリア問題は最終局面が見えてきたということです。
　驚いたのは北方四島の二島返還がすでに確定しているという情報です。この問題は棚上げにされるのかと思っていたのですが、この情報が正しいとすれば、ロシア、日本共に痛みを分かち合い、それとともに“強力な日露軍事同盟と経済同盟”を生み出そうというわけです。もし本当なら、私は個人的に大賛成です。こうした交渉のために、鈴木宗男が呼び出されたと考えるべきなのでしょう。
　ハザールマフィアが完全に降伏するまで、権力闘争は激化し、世界の主要な権力闘争と変化は10月だということです。米大統領選を考慮すると、これはこの通りではないでしょうか。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(9/27)
転載元）
嗚呼、悲しいではないか！ 16/9/27
世界の主要な権力闘争と変化は１０月に予定されている
世界の諜報機関と秘密結社内部の複数の信頼できる情報源は世界権力構造の重要な変化を１０月に予測している。闘争は米国とその軍産複合体を誰が支配するかに集中していると、その情報源たちは認めている。
ＣＩＡと国防総省の情報源は今は共に、ヒラリークリントンもドナルド・トランプも米国の次期大統領にはならないと言っている。

(中略)　

米拠点のＣＩＡ情報源は依然、副大統領のジョーバイデンが大統領になり、副大統領候補のティム・カインにすぐに置き換わるであろうと主張している。

(中略)　

しかし、国防総省情報源はバイデン大統領職は災難であると言っている。彼らはその代わりに、「１０月のサプライズは共和国が温存する新大統領候補ポールライアン議長やウェルファーゴＣＥＯを公に鞭打ちにして世間の注目を集めた上院議員エリザベス・ウォーレンのような新大統領候補を挙げるかもしれない」言っている。
白龍会としては、カナダの首相ジャスティン・トルドーが北米連合を率いることを推奨している。

(中略)　

この問題は先週の白龍会代表、ＣＩＡホワイトハットとアジアの秘密結社に中国政府代表を加えた間での交渉で浮かび上がった。会談は非常にうまく行った。中国政府とＣＩＡの間で、将来計画機関の設立に対する大規模な資金調達が可能であることが確認された。その機関の最初の仕事は米国を台無しにし、中東やウクライナをあのように不幸にしたハザールギャングの汚物を一掃することを指揮することである。この機関は最終的には海の魚を回復させ、砂漠を緑に変え、宇宙探索などの大規模開発に融資する何兆ドルもの年間予算を持つことになることが合意された。実際の作業は競争入札を経て民間に出すことになるので、スターリンスタイルの中央計画機関とはならない。
中国軍はこの機関を支援するために巨額の金塊を提供しており、一方であるアジアの王室がこの金塊で利用可能なドルを提供している。

(中略)　

ＣＩＡとモサド情報源は、米ドルは９月３０日に以降も継続するが、ドルは５０％切り下げられた米国内ドルとそのまま変化しない国際ドルに分割されると言っている。
しかし、国防総省とＣＩＡ情報源は、連邦準備理事会は正確にドルを管理する問題に関しては９月３０日以降は存在しなくなると言っている。

(中略)　

ＣＩＡ情報源は、中国は今、秘密裏にＳＤＲとＩＭＦを支配していると言っている。ＳＤＲや特別引出権は米ドルの代替案としてＩＭＦによって提案されている通貨である。

(中略)　

国防総省情報源は、「３０人のモサド／ＣＩＡ支配者がロシアのミサイル攻撃によって殺されたので、ＩＳＩＳがシリアとウクライナで敗北すれば新金融システムが稼動することが出来る」と言っている。
白龍会は国防総省に、シリアとウクライナでエネルギープロジェクトを推進している石油会社はシェブロンとエクソンモービルであると助言した。従って、ウクライナのＩＳＩＳとナチを止める最良の方法は、これらの企業の幹部を逮捕することであると彼らは言われた。

(中略)　

我々はバイデンの息子がウクライナのエネルギー商売に関与していることを知っているので、

(中略)　

うまく行けば石油会社の幹部の逮捕はこれらのハザールギャングと彼らのＩＳＩＳ傭兵軍を終わらせることになるだろう。

(中略)　

ブッシュ／クリントン／ロックフェラーマフィアが日本から強要した上場企業の株を戻させる動きもある。日本はこの動きに対してロシアの支持を得ようとしていると、アジアのＣＩＡ情報源は言う。彼らによると、紛争の四島に関するロシアとの平和協定は既に確定している。この協定で日本には最南端の２島が戻ってくる。その後、強力な日露軍事同盟と経済同盟が出現することが予想されると、その情報源は言う。
これは、ロシア大統領ウラジミール・プーチンが１２月１５日に日本に到着した時に発表されると彼らは言う。

(中略)　

ハザールマフィアの逮捕は続き、彼等が完全に降伏するまで激化すると、複数の情報源は認めている。この目的の為に、ハザールマフィアのトップボスであるベンジャミン・ネタニヤフは国連において最後通牒を突きつけられていると、国防総省情報源は言う。それが、ユダヤ人指導者のトップがニューヨークで真の中東の平和を得る為にトルコ大統領リジョップ・エルドガンと会談している理由である。
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