[YouTube]カタツムリの収穫と加工

竹下雅敏氏からの情報です。
これがコオロギ、そしてゴキブリになる時が…。
(竹下雅敏)
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アメージングカタツムリファームテクノロジー🐌 - カタツムリの収穫と加工 - カタツムリの製品
配信元)

岸田首相演説会場の爆弾騒ぎ容疑者のプロファイルがあまりにも出来過ぎ、岸田首相の支持率10%アップもやり過ぎ

 岸田首相を狙ったとされる爆発騒ぎで逮捕された木村容疑者について、これまでの彼の主張がツイッターに明確に残されていました。また昨年には憲法違反の国家賠償請求訴訟を起こすという大変珍しい、また目立つ主張をしています。わざわざ「岸田政権を批判する者、統一教会を批判する者、憲法違反を訴える者」という印象を持たせるような出来すぎの来歴です。メディアもこのような主張を持つ者は危険人物になりかねないと不安を植え付けます。これを機に政府に邪魔な主張は抑えられ、演説会場ではなぜか「プラカードの掲示やヤジが禁止」にされてしまうようです。
 さらに、あまりにも不自然な「岸田政権支持率10ポイントアップ」が報じられ、笑ってしまいました。岸田政権の政策には半数以上が反対だというのに一体誰が支持して10ポイントにまでなるのだろう?この怪奇現象の元はフレンチをご馳走になった大手メディアでしょうか。
ゆるねとにゅーす管理人さんの「デタラメ世論誘導を全開にさせていく予感しかないね」という予想が大当たりでした。
 岸田首相の顔をした、どこのどなたか知りませんが、日本をバカにするのもいい加減にしてくれたまえ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【ほらね】岸田政権の支持率が突然10ポイント以上も急上昇し45.3%に!「爆弾劇場」で同情や応援が集まったか?「政府の少子化対策では改善しない」が80%、軍事増税も「支持しない」が55%なのに…!
転載元)
どんなにゅーす?

2023年4月15日と16日に行なわれたANN世論調査において、岸田政権の支持率が10.2ポイントも急上昇し45.3%になったと報じられた。

・個別の設問をみると、政府の少子化対策について「改善しない」が80%、軍事増税も「支持しない」が55%に達しているにもかかわらず、不自然なまでに支持率が大きく上昇したことについて、国民から疑念の声が噴出している


岸田内閣支持率が45.3%に上昇 ANN世論調査

~省略~

ANNは15日、16日に世論調査を行いました。
岸田内閣を「支持する」と答えた人は45.3%で、先月より10.2ポイント上昇し「支持しない」は34.6%でした。
また、政府が掲げる少子化対策で問題は「改善しない」と答えた人が8割に上ったほか、その財源について国民負担が増えることは「支持しない」と答えた人はおよそ6割でした。
また、防衛増税について「支持しない」と答えた人は半数を超え55%でした

(以下略)
テレ朝news 2023.4.17.



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自然界を汚染するマイクロカプセルとそれによる揮発性有機化合物を可視化する「カナリオ」さんのツイート

 今年の花粉症シーズンはことのほか辛かった。過去の花粉症にはなかった異様な症状が出て、これはもしやシェディングか、はたまた花粉に付着したケムトレイル散布の成分か、など結論の見えない不安がありました。そのためこの時期はどうしても洗濯物を外干しする気になれず、不経済ながら屋内の空気清浄機と扇風機で対応しました。
 カナリオさんという方が興味深いツイートを発信しておられました。香害被害に悩む方のようで「電子機器の知識を生かして出来るだけ科学的に調査・測定をして香害の原因物質を追及しています。」とプロフィールにあり、アイコンは「工業用顕微鏡で撮影したマイクロカプセルから香り物質を放出している所」と説明されています。室内の柔軟剤臭がある場所や外気のPM2.5やTVOC(揮発性有機化合物)、その成分のホルムアルデヒド、そして場合によっては有毒ガスのイソシアネートなども測定されグラフに残しておられます。また工業用顕微鏡で驚くような事実を捉えておられました。
 柔軟剤の成分を付着した人が室内で動くとマイクロカプセルが破裂し、PM10、PM2.5などの微粒子が飛び散り、その後遅れてTVOCの値が上昇する様子がグラフで可視化されています。新鮮な空気を求めて換気をしようと窓を開けると、今度は外気によるPM2.5が急上昇します。また高い倍率の顕微鏡で庭のハーブや三つ葉に付着したマイクロカプセルやプラスチック片と思われる物質を撮っておられます。「5秒洗っても取れない」「30秒洗っても取れない」などのコメントはちょっとショックです。
 黄砂の予報に合わせて、落ちてくる微粒子を捕獲し観察された画像がありました。「結果はほとんどがマイクロカプセルやその破片で、ピント調節中に破裂する物まで有った。外に出るとこんな物を大量に吸うことになる。」とあります。
 新型コロナにまつわるマスク論議はいまだに盛んですが、マスクをすると楽だという実感があります。カナリオさんも「急いで部屋に戻り活性炭の厚いマスクをすると臭いは感じなくなった。マスクの隙間が少しでも開くと臭う。やはり危険な作業用の国家検定マスクが万全。」と書かれている箇所があり、空気に緊張を感じるときはそれなりのマスクで適切に保護した方が良いと思いました。
 カナリオさんの検証が私の異常な花粉症の症状と関係があったのかは判断できませんが、私たちの環境がこんなにひどい状態だという証拠の一つになると思います。人間が苦しむだけではなく、自然界にどれほど迷惑をかけていることか。
(まのじ)
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東京理科大学名誉教授の村上康文氏、東北有志医師の会代表の後藤均氏、東北有志医師の会の駒野宏人氏による最新動画「ストップ!コロナワクチン定期接種!」 / mRNA免疫調整薬の治験に参加した男性「この試験には20万人の被験者が参加…私を含め、全員が心停止を経験した。現在、生存者は5人を下回る」

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京理科大学名誉教授の村上康文氏、東北有志医師の会代表の後藤均氏、東北有志医師の会の駒野宏人氏による最新動画「ストップ!コロナワクチン定期接種!」です。
 村上康文氏による解説は、コロナワクチンの問題点のほとんどを網羅しています。動画の【チャプター】は、① 0:00 イントロダクション・対談者の紹介、② 4:00 コロナワクチンの問題点のまとめ・打てば打つほど感染が広がる、③ 25:40 IgG4抗体の話・日本人の結果(村上先生の結果)、④ 39:45 脂質ナノ粒子(LNP)の毒性、⑤ 43:31 DNA混入疑惑、⑥ 70:19 接種者はどうしたら良いかの提案・納豆キナーゼの話、⑦ 79:04 新しい働きかけの提案・まとめ、となっています。
 村上康文氏の解説に使っているスライド資料をまとめたツイートを、おでっせい氏が出しています。
 43:31のDNA混入疑惑は、3月10日の記事で取り上げた「ワクチンがプラスミドに大量に汚染されている」という話です。
 4月17日の記事でも、『緊急対談!村上康文先生と荒川央先生が語るコロナワクチンDNA混入疑惑』というTwitterスペースを紹介しました。及川幸久氏は、このTwitterスペースの内容を4月18日の動画「緊急対談!村上康文先生と荒川央先生が語るDNA混入問題」で、とても分かりやすく解説しています。
 「東北有志医師の会」がこうした動画を作るのは、ワクチン接種の危険を人々に知ってもらい、ワクチン接種を思い止まってもらいたいからだと思うのです。 
 “続きはこちらから”をご覧ください。動画の男性は、“振り返れば、2013年の始め、mRNA免疫調整薬の治験に参加した。T細胞の抗体産生を変えることを目的としたmRNA免疫調整薬の臨床試験だった。…ポイントは、この試験には20万人の被験者が参加した点だ。私を含め、全員が心停止を経験した。現在、生存者は5人を下回る”と衝撃的な発言をしています。
 この男性の発言で、2021年8月22日の記事で紹介したマイロ・カンデリアン博士の言葉を思い出しました。博士は、“ワクチンを接種した人の余命は最大10年であり、血液が酸化グラフェンにより20%劣化した「接種者」は、他の入力条件がない限り8年間生きる…酸化グラフェンによる血液劣化が70%の人の場合、3年以上生きることはない”と言っていました。
 マイロ・カンデリアン博士の見解が事実か否かは分かりませんが、タマホイさんのツイートにあるように、米国疾病管理予防センター(CDC)の政府データ、クリーブランド・クリニックのデータ、保険会社のリスク評価データの分析から「複数回の注射を受けた人の寿命が急落していることを示す不穏な傾向」が明らかになったということです。
(竹下雅敏)
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【東北有志医師の会 最新動画】ストップ!コロナワクチン定期接種!
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国際通貨基金(IMF)は国際中央銀行デジタル通貨(CBDC)の「ユニコイン」を正式に発表 ~国際銀行と各国政府の秘密組織が、この新しい通貨を私たちに押し付けるために共謀か

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際通貨基金(IMF)は、国際中央銀行デジタル通貨(CBDC)の「ユニコイン」を正式に発表しました。
 「ユニコイン」は、既存のすべての国の通貨と連動するように設計されているということですが、この新しい通貨を作ったのはデジタル通貨金融庁(DCMA)であり、DCMAのサイトには「私たちの使命は、各国経済の通貨主権を強化しながら、国際的な支払いと決済の通貨統合を通じて貿易のグローバル化を可能にすることです。」「ユニコインネットワークは、中央銀行、小売銀行、商業銀行、フィンテック、政府、暗号通貨取引所に開かれた分散型の国際銀行ネットワークです。」と書かれています。
 記事には、“国際銀行と各国政府の秘密組織が、この新しい通貨を私たちに押し付けるために共謀しているようだ”とあります。
 “これまでSWIFTで世界中の銀行の金の流れは把握できてたが、それを個人の金の流れの把握に拡大しようとしている”というツイートがありました。
 “現金やその他の決済手段は段階的に廃止”され、デジタル通貨を強制されることで「個人の金の流れの把握」ができるようになるだけではなく、「欧州議会は、商品やサービスを提供する人が受け取ることのできる支払いに上限を設けたいと考えている」ということからも分かるように、専制政治に移行することになります。
 しかし、これが成功する事はないでしょう。「個人的にはロシアへの制裁で統一通貨、統一決済システムの危険が各国に知れ渡ったのでまあ無理でしょう…多分将来は多極的な金や石油などのコモディティに裏打ちされた一か国の思惑に左右されないものになると思います。」というツイートがありました。
 ただ、ドル覇権の崩壊は確実です。“続きはこちらから”のローレンス・サマーズ元米財務長の呆けた顔をご覧ください。
 氏は、“厄介なことになりそうなのが、私たち西側のブロックは、付き合っていくのに最適なブロックではなさそうという認識が広がっていることだと思います。…ブレトン・ウッズ体制が世界中で強力な成果を上げていないのであれば、その代わりとなる重大な挑戦や提案がなされることになるでしょう。それは来年や再来年に重大問題とはならないでしょうが、中長期的には非常に重要な問題です”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

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IMF【国際通貨基金】が発表した世界通貨「ユニバーサル・マネタリー・ユニット」が世界経済に革命を起こす
引用元)
新しい世界通貨が誕生したが、世界人口の99パーセントの人は何が起こっているのか分かっていない。「ユニバーサル・マネタリー・ユニット」、通称「ユニコイン」は、既存のすべての国の通貨と連動するように設計された「国際中央銀行デジタル通貨」である。
(中略)
この新しい「ユニバーサル・マネタリー・ユニット」は、「デジタル通貨金融庁」によって作られたものだ。
(中略)
  デジタル通貨金融庁(DCMA)は、政府および中央銀行のためのデジタル通貨および金融政策革新の提唱において世界をリードしている。DCMAのメンバーは、主権国家、中央銀行、商業銀行、小売銀行、その他の金融機関で構成されている。

基本的には、国際銀行と各国政府の秘密組織が、この新しい通貨を私たちに押し付けるために共謀しているようだ。
(中略)
もちろん、このようなシステムが真価を発揮するためには、現金やその他の決済手段を段階的に廃止する必要がある。以下は、欧州議会の公式サイトからの引用だ。

  現金と暗号資産の取引を制限するため、欧州議会は、商品やサービスを提供する人が受け取ることのできる支払いに上限を設けたいと考えている。顧客を特定できない場合、現金での支払いは7000ユーロまで、暗号資産の送金は1000ユーロまでの制限を設けるとしている。

最終的には、現金の使用がほとんどなくなるまで、限度額を下げ続けることになるだろう。誰もが徐々に新しいデジタルシステムに強制的に移行させられ、彼らが鉄の拳で制御するシステムになるだろう。
(以下略)

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