冒頭より「ジョー・バイデン偽政権の崩壊が最大の話題」とはじまり、「ヒラリー・クリントン・ロックフェラーが、ハザール・マフィアのプロパガンダ紙であるニューヨークタイムズに、金融システムの崩壊が差し迫っているとの警告を書かざるを得ないところまで来ている。」とのことです。その最も顕著な兆候として「ファースト・リパブリック銀行の事実上の倒産」を挙げており、「3月だけで1000億ドル、預金の60％以上を預金者が引き出したため、先週末にFDIC【米国連邦預金保険公社】の管理下に置かれたのだ。」と言っています。このことは、「すべての銀行を破産させるのに十分な資金（少なくとも1.5兆ドル）をこの1ヶ月で引き出した、犯罪的かつ詐欺的な銀行システムに対するアメリカ国民の一般的な反乱の一部」だとみなしています。また、“FDICはすでに軍資金を使い果たしたので、JPモルガンのような銀行による「救済」や購入の発表は、嘘と詐欺である”としています。ファースト・リパブリック銀行については、時事ブログでも取り上げています。
　米ドルに対抗する動きが活発化しており、その動きを主導しているのはインドだとして、「18ヶ国以上がルピーで直接インドと取引するようになった。現在、アルゼンチンやインドネシアもこの中国/米ドル離れの動きに加わっている。」ことを伝えています。
　米国株式会社が倒産すると思われる6月中旬以前に、ハザール・マフィアは「デジタルユーロ」を押し付けたいと必死になっているらしいのですが、世界金融システムの崩壊は、「NATO、WHO【世界保健機関】、国際刑事裁判所を含む土台のすべての機関の崩壊につながる。」とみています。
　バイデン一族の犯罪が明らかになりつつあり、そのせいで“バイデンの「Aチーム」の47％以上が辞任”しているようです。その犯罪というのはやはり、「性的奴隷として売られ、拷問されることを目的とした子供の人身売買」でした。4月29日の時事ブログもぜひご覧ください。
　メディア内部でも反乱が起きているということで、タッカー・カールソンの解雇の例を挙げており、フルフォード氏の見解では、“彼らが彼に巨額の賄賂を渡して「秘密保持契約」にサインさせようとしている”としています。
　トルコのエルドアン大統領とメキシコのロペス・オブラドール大統領は、“ともに、米国政権を批判した後、「COVID-19の陽性反応」が出たとして、先週突然、公の場から姿を消した。”として、「彼らはエネルギー兵器で殺された」という見解のようです。
　各国の情報トピックとして次のようなものがありました。
　また、スーダンの聖戦士たちの活躍として、“彼らは、ファウチ、ビル・ゲイツ、米国防総省、CDC【アメリカ疾病予防管理センター】から資金提供された危険なウイルスを含むバイオラボをそこで押収した”ことと、“スーダンの聖戦士たちが、ロスチャイルドが所有・管理するスーダン中央銀行を閉鎖し、人身売買の主要な出口を閉ざした”ことを取り上げています。
　ロスチャイルド家は状況を打開しようとして、習近平とゼレンスキーの会談を設けて、“ウクライナ戦争に見せかけた大量虐殺を止め、代わりに「ウクライナ復興」という餌付けを始めることが決定された”らしい。
　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が「西側少数派が全人類を代弁することを許した者は一人もいない。」と語ったように、今やすべてが変わろうとしているようです。