危機的状況にある現在のバイデン政権下のアメリカ 〜 金融システムの終焉を示唆したブラックロック社の元ファンドマネージャー、エドワード・ダウド氏、脱ドル化のプロセスによる米ドル上昇を支持

竹下雅敏氏からの情報です。
 ホワイトハウスのカリーヌ・ジャン=ピエール報道官は初めての記者会見で、「私は黒人で、同性愛者で、移民の女性だ。この三つのどれも、この地位に就くのは初めてになるということを十分認識している」と述べた人ですが 、彼女をコケにしたこちらの動画は、ジョーカー(ジョークを言う人)としては良く出来ています。
 さて、そのカリーヌ・ジャン=ピエール報道官が、またしても話題となる発言をぶちかましSNSで話題になっているという話なのですが、どうもこれはエイプリルフールネタの様です。
 ただ、こうしたフェイクニュースが真面目に受け止められるほど、現在のバイデン政権下のアメリカは、危機的状況にあるということでしょう。
 ヘリテージ財団経済学研究員のピーター・セント・オンジ博士は、“脱ドルとは、外国人がそれほど多くのドルを必要としなくなるということです。…そのため、ドルの価格は下落する。弱くなるのです。それは大抵、最初はゆっくりで、その傾向が続くにつれてスピードが上がっていきます。…ドルの下落は、アメリカに入ってくるすべてのものの価格を押し上げます。しかし、それは世界の市場で取引されるあらゆるものの価格を押し上げることにもなります。…最初に跳ね上がるのは、ガソリン、暖房燃料、食料品価格でしょう。…次に、これらの取引商品と投入価格の急上昇は、サプライチェーンを通じて波及します。…手頃な価格で贅沢ができる時代は終わりとなります。…そして、メインイベントが始まります。資本流出です。外国人が不安になれば、ドルだけでなく、ドル建ての資産も売り出します。株式、債券、国債など、流動性の高いものからスタートします。…今、アメリカの株式の約4割が外国人、社債の3分の1が外国人によって所有されています。外国人が逃げ出すと、株式も社債も急落します。確定拠出型年金401Kがほぼ半分になる可能性があります。企業の借入コストをあり得ないほど上昇させ、大量倒産につながる可能性があります。FRBによるインフレを止めるための金利引き上げの工作で、すでに倒産が相次いでいる上に、それにとどまりせん。米国債の3分の1は外国人が所有しています。8兆ドルを超える債権です。それを外国人が投げ売りし始めたら、米国政府の債務負担が年間数千億ドルも急増する可能性があり、そのすべてが赤字国債で賄わなければならないか、あるいは、もっと可能性が高いのは、FRBが介入して、外国人購入分をすべて代替することです。これにより、一晩でインフレ率が2桁の上昇に戻ります”と説明しています。
 非常に分かりやすい説明ですが、2022年9月28日の記事でブラックロック社の元ファンドマネージャー、エドワード・ダウド氏のインタビュー記事を紹介しました。
 エドワード・ダウド氏は、“連銀は景気後退(リセッション)に向けて金利を引き上げています。…ドル建ての負債‍(債券)が山のように発行されています。約15兆ドルです。‍…ドル(の為替レート)は急上昇しています。…なぜこのようなことが起きているのか? その理由は、(借金をした)人た‍ちが次々とデフォルト(債務不履行)を起こしていて、彼らが金利を支払うため先を争ってド‍ルの資金調達を行っているからです。…コモディティ・サイクルやインフレ・サイクルにおいて、ドルが上昇したことは一‍度もありません。通常であれば真逆の値動きをします。ドルが下がると、(石油、農産品、貴‍金属といった)コモディティ価格は上がるのです。コモディティ・サイクルとインフレ・サイ‍クルにおいて、ドルとインフレ率が同時に上昇するのは今回が初めてです。オイルダラー‍(petrodollar)が導入されて以来、史上初のことです。…‍これは、金融システムの終焉を示唆して‍います”と言っていました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。Santiago Capital氏の3月30日の「米ドルは下落するどころか上昇します。」というツイートを、エドワード・ダウド氏がリツイートしていることから、エドワード・ダウド氏はこのツイートの見方を支持しているということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ホワイトハウス、世界の国々が米ドルを拒否していることを認める
引用元)

ホワイトハウスの広報担当者カリン・ジャン=ピエールは、各国が米ドルから離れ、自国通貨を対外貿易の決済に使うことについて、バイデン政権はどう考えているのか、と問われた。彼女の回答は驚くべきものだった。

「自国通貨への切り替えは、アメリカ国民の権利を侵害するものです」

ホワイトハウスは、相互決済でドルを拒否する国々を制裁で脅したのです。

すでにSNSで話題になっています:

「自国通貨への切り替えは米国民の権利の侵害」 ホワイトハウスは、相互決済でドルを拒否する国々を制裁で脅した。

ホワイトハウスの恥ずべき発言に終わりはないのだろうか。 私たちの指導者の無能さは圧倒的だ。
(ツイートの機械翻訳はシャンティ・フーラが挿入)
(中略)
これは今、米国にとってゆっくりと進行する列車事故である。(中略)... このことは、私たちアメリカ人にとって、ハイパーインフレがすでに進行していることを意味します。
(中略)
世界中の中央銀行は、貿易を円滑に行うために、米ドルを自国の中央銀行に蓄えていました。今現在、世界中の中央銀行には、少なくとも6兆4千億ドルが眠っている。より多くの国がドルを使わなくなれば、外国の銀行はもはやドルを中央銀行に置いておく必要がなくなります。そのドルは、米国に持ち帰られるようになります。

ドルが帰ってくると、外国通貨に対するドルの価値は下がり始める。(誰もドルを欲しがらないからだ)。
(中略)
アメリカではもうあまり製造しておらず、ほとんどのものを外国の製造業者から購入しなければならないので、ドルの価値が急落すると、私たちが購入しなければならないものはすべて、数百パーセントも高くなるのです!
(以下略)
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配信元)



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[Twitter]AIに「人間の進化」を生成させると…

編集者からの情報です。
このままいくと、あちら側の思惑通りということですかな。
(ぺりどっと)
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配信元)

4月1日から遺伝子組み換え食品の表示が変更に / 4月6日消費者庁も加わって食品表示を考える集い 〜 国民の声で国の方針を変える機会になる

 4月1日から遺伝子組み換え食品の表示が変わりました。これまでは「5%以下の意図せざる混入」であれば「遺伝子組み換えでない」という表示が可能でしたが、4月以降は「分別生産流通管理済み」となり、混入が全くないものだけが「遺伝子組み換えでない」という表示になるそうです。そのため店頭で「遺伝子組み換えでない」商品はほとんど消えるのではないかと予想されています。
(2024/2/1 ご指摘を受け、コメントの一部と情報となるツイート/Xの一部を削除しました。)
 山田正彦氏からの食品表示に関するお知らせがありました。
4月6日(木)に衆議院第一議員会館国際会議室で「食品表示を考える消費者と生産者、事業者の集い」という会合が予定されているそうです。輸入小麦のパンに「国内製造」と表示されるなど「最近よく見る国産と誤認させるような」表示を廃止してほしい、「輸入」など大ざっぱな表示をやめてほしいなど、消費者庁にも参加してもらい、意見を交わす機会にするようです。以前に行われた同様の会合では、消費者庁の方針の半分を撤回させることができたそうです。直接参加でもオンライン参加でも「全国を結んで、大勢の人に参加していただければ必ず変わり始めます」とありました。
 「日本人はモンサント等の多国籍企業のモルモットではありません。」という国民の意思で国を動かしたい。
(まのじ)
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配信元)

ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第5話 ― 裏切られた総理大臣

 近頃は高市大臣の振る舞いに見られるように、安倍政権以降は見るに耐えない光景が連続するようになりました。
即ち、
  • 「ウソしか言わない。」
  • 「ウソがバレて明々白々となってもどこまでも白を切る。」
  • 「(意図的な)あやまちをすべて有耶無耶にして決して責任を取らない。」
こういった振る舞いです。
これが日本のトップたちです。「恥ずかしい」という概念を全く置き忘れてしまった連中の醜悪さです。

 今更ながら、小出裕章氏の語ったことが思い出されます。東日本大震災の数カ月後、「日本の未来を開くには?」との設問にこう答えたのです。
  • 「まっとうな生き方の尊さ」
  • 「まっとうな生き方とはウソをつかないこと。そして人間はどうしても過ちを犯してしまうもの、その時気づけばその過ちを認めて謝ること。これができている人はどんな人でも職業や性別・年齢関係なくまっとうな生き方をされていて、これが尊い。」
今でも本当にこの通りだと思います。
 現在の日本のトップたちは、醜悪な行動で「日本の未来を閉じている。」のです。しかし、経済悪化の苦境にあった90年代の日本のトップたちは、小泉政権や安倍政権から現在までのトップたちとは異なっていました。今に比べればずっと「まとも」だったのです。
 その一人となるのが橋本龍太郎首相です。彼は誤った政策を実行し、国民を大いに苦しめてしまいました。しかし、それは「良かれと思ってやったことが逆だった」のたぐいだったのです。そして、彼は率直にその過ちを認めて国民に謝罪もしています。今では決して見ることができなくなった光景です。
 ただし、こういった「まっとうな人」は邪魔者として消されていったのも事実です。そして愚かにも、それに加担していってしまったのは…。そうとは知らなかったでしょうが…。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第5話 ― 裏切られた総理大臣

デフレ化での緊縮財政の結末


現在にまで続く平成大不況が続いていた1990年代の日本、それまでどうにか持ちこたえていたのに、とうとう堰が切れたようになったのが1997年(平成9年)から1998年にかけての日本でした。日本の自殺者数が 1997年から1998年にかけ急増し、それまで2万人台であった自殺者が、1998年には3万人を大きく超えたのです。この当時、倒産・自殺の山が築かれました。


また、1997年11月に北海道拓殖銀行と山一證券破綻、1998年10月には日本長期信用銀行が破綻、1998年12月には日本債券信用銀行破綻、このように大手金融機関が破綻、それに失業率も大きく上がったのです。



この1997年頃に何があったのか?
日本では緊縮財政がひかれ、「消費税3%から5%へ引き上げ」「公共投資の削減開始」「新規国債発行停止」などが実行されました。当時1996年11月から1998年7月は橋本龍太郎首相の橋本内閣でした。橋本内閣は1997年1月に「行政、財政、社会保障、経済、金融システムに教育を加えた六つの改革」を掲げ、緊縮財政の実施に走ったのでした。「六つの改革」とは要するに「日本の構造改革」です。アメリカ側が欲求してきた「構造改革」に橋本内閣は舵を切ってしまったのです。



見たようにその結果は惨憺たるものでした。すでに日本はデフレ期に入っていました。その状況での「消費増税」「公共投資削減」「新規国債発行停止」この実行などはいずれも狂気の沙汰です。

まず①「消費増税」ですが、増税は経済活況で景気が加熱した状態であればクールダウンの効果はありますが、不況時の増税などはお金の動きを止めて、いよいよ経済状況を悪化させます。

次の②「公共投資削減」、確かに第2話で見たように、当時のブッシュ大統領の脅迫の「日米構造協議」から、日本は全く無意味無駄なものにGDPの10%以上を公共投資に費やされました。浪費の公共投資は悪ですが、しかし公共投資そのものを無くせば、それでもなくても民間事業は大停滞しているのに、日本から仕事そのものがなくなってしまいます。失業率が大きく上がった一大要因です。

そして③「新規国債発行停止」、たしかに「国債発行」そのものは国家をゆっくりと破綻させるものです。しかし根本のお金の発行の仕組みが銀行の貸し出し、つまりほぼすべてのお金が債務以外には作れない仕組みである以上は、国債をなくすとこの日本の市場からお金そのものが消失することを意味していました。当時において民間への銀行の貸し出しは絞りに絞られていたのですから。

デフレ下で実行された橋本内閣による緊縮財政は、
  • ① 日本国内におけるお金の動き回転を大きく停滞させ、
  • ② 仕事をなくさせ失業者を大量に生み出し、
  • ③ 日本の市場からお金そのものを消失させる、
こういうものだったわけです。

橋本内閣は、日本民衆を地獄に突き落とすような政策を実行してしまった。では、橋本首相が意図的に国民を苦しめるための政策を選択したのか?といえば、全く違って逆だったようです。


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ディープステートによる「多極化した新世界秩序」の計画を示した、「グローバリストが、世界を切り刻んだ後に、どのような世界にしたいかを描いた地図」 ~「中国人の命令」どおりに、アメリカを破壊する計画を実行しているマーク・ミリー将軍

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月23日のTBSニュースで、晩さん会の後に習近平国家主席をプーチン大統領が建物の外まで見送る場面で、習近平が「我々は今、100年間見られなかった変化を目の当たりにし、動かしているのだ」と言うと、プーチン大統領が「その通りだ」と答える場面を流していました。
 ニュースでは、“中国とロシアはともに、アメリカを中心とする世界から「多極化世界」への移行を目指すとしていて、両首脳のやり取りにはそうした思惑が込められている可能性もあります”と報じていました。
 4月1日の記事で、“1956年の段階で、「ロックフェラーによるBRICS新世界秩序の計画」とも言える、現在私たちの周りで具体化している「多極化した新世界秩序」の青写真が描かれていた”ことをお伝えしました。
 「多極化した新世界秩序」への戦略は、“西側同盟に対抗する勢力として、中国を中心とした同盟(BRICS)を立ち上げる。世界の大衆を中国同盟(BRICS)の手中に追い込む”というものでした。
 キンバリー・ゴーグエンさんは、パワーセンターが75年から80年しか続かないことから、「1975年頃、当時アメリカが世界の権力者になったとき、彼らはすぐに世界支配のための支配者交代計画を書き始めました」と言っています。
 2019年9月13日の記事で、元駐ウクライナ大使の馬淵睦夫氏が解説する「ディープステートと中華人民共和国の末路」という動画を紹介しました。この動画の中で馬淵睦夫氏は、“中国共産党を作ったのはディープステートであり、中国がアメリカの技術を盗んだのではなく、アメリカが意図的に技術を中国に提供して発展させてきた”と言っていました。
 このようにディープステートは、覇権国をアメリカから中国に移す計画を随分と前から行っており、現在はその最終段階と言えるでしょう。
 キンバリー・ゴーグエンさんは、ディープステートによる「多極化した新世界秩序」の計画を示すものとして、「グローバリストが、世界を切り刻んだ後に、どのような世界にしたいかを描いた地図」を見せてくれました。
 この地図は想定外でした。世界は8つに分割され、ロシアは非常に小さくなっています。キンバリーさんは「それに加えて、7つの国際決済銀行を導入し、各大陸の通貨を管理することになると思います、全大陸で1つの通貨を発行できるようになるまでの間だけですけどね。」と言っています。
 キンバリーさんは、グリーンランドを含む北アメリカ連邦の王様になる予定の人物はマーク・ミリー将軍だと予想しています。
 将来の王様というニンジンをぶら下げることで、「中国人の命令」どおりに、マーク・ミリー将軍はアメリカを破壊する計画を実行しているということです。
 二つ目の記事は、南ドイツ在住の方の翻訳による「3月10日のキンバリー・ゴーグエンさんの情報」です。
 記事では省略しましたが、キンバリーさんは「中国は…ミリー将軍に、シリア中を回りアメリカ人に代わって戦争について話すように命じていました。彼らは和平交渉を行ったばかりの同じ人々から、問題を作り出して解決しろ、という命令を受けています。その仕事は、アメリカを崩壊させ、ドルを崩壊させ、権力の中心を中国に移し、先ほど示したように、世界の境界を再定義することです。…中国人は…和平交渉を行っている場所から約2つ下のオフィスに座ってミリー将軍に中東に行って世界大戦を開始するように命じている」と言っています。
 驚くのは、こうしたキンバリーさんの情報を裏付けるような記事が上って来ることです。“続きはこちらから”をご覧ください。米軍の統合参謀本部議長であるマーク・ミリー大将は、“米国はイスラム革命防衛隊(IRGC)の一部門であるイランのコッズ部隊を攻撃すべきだと、水曜日に議会で発言した”というのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【キム・レポート2023.3.10】18,729人の忠誠者を特定する銀行コードが送信され、キムは「ありがとう!」と|チャック・グラスリーはキムを非難したが、Fedを迂回して新たな資金を作り出した彼女に信用を与えた、キムは「ありがとう!」と|ジャッカスのミリー将軍と企業がニンジンを追いかけている間、キムはウェルズ・ファーゴとJPモルガン・チェースの2つの預金を保留にし、「ありがとう!」と|地球のグローバルパワーセンターを変えるという計画は、お金、諜報機関、軍隊、メディアのコントロールなしには不可能です!
引用元)
(前略)
このキム・ゴグエン氏によるシチュエーションレポートは、2023年3月10日にUNNの購読者向けに提供されているユナイテッド・ニュース・ネットワークで配信されました。
(中略)

https://www.unitednetwork.tv/videos/10-mar-23-news
(中略)
地球という星のグローバルなパワーセンターを持つために、ダークサイドは、人間の行動に基づいて、パワーセンターが歴史的に見ても75年から80年しか続かないことをずっと前に見抜いていました。1975年頃、当時アメリカが世界の権力者になったとき、彼らはすぐに世界支配のための支配者交代計画を書き始めました。つまり、当時からすでに、次はどこに移動するのか、移行計画を立てていたのです。
(中略)
ジャッカス(大馬鹿者たち)といえば|ミリー将軍

そのジャッカスの一人が、ミリー将軍です。他の統合参謀本部員は、ミリーがいかに深く教団に入り込み、いかに計画にコミットしているかを今になってようやく知ったのです。もしあなたが統合参謀本部の一員なら、中国人の命令を受けるのはダメだと考えるでしょうし、反逆罪とさえ言えるでしょう。
(中略)
イランとサウジアラビアの対立

さて、もう一歩踏み込んで、昨日イランとサウジアラビアが北京で「和平交渉」を行いました。(中略)… 中国はミリー将軍に命じて、アメリカの代理としてシリア全土を回り、戦争について語らせています。彼は「和平交渉」を行ったのと同じ人たちから命令を受けていることに留意してください。
(中略)
この世界再編計画は実現しますか?いいえ

キム氏はマルドゥックの味方ではなく、彼は死んだのだと、教団に残った人たちはなぜか理解していません。(中略)… キム氏は今、彼(マルドゥック)の椅子に座り、民衆の側、光の側にいるのです。
(以下略)
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キンバリー・ゴーグエンさんの情報
3月10日報道
引用元)
(前略)
1975年頃のことですが、 彼らは世界征服のために支配者の交代の計画書を書き始めました。惑星地球に世界的なパワーセンターがあり、これは人間の行動に基づいたもので、歴史的に75年から80年しか続かないことを彼らは知っているからです。それで、彼らはすでに次の場所にパワーセンターを移行する計画を立て始めています。 それが今彼らのみんなが話している計画です。
(中略)
グローバリストが、世界を切り刻んだ後に、どのような世界にしたいかを描いた地図です。


(画像はシャンティ・フーラが挿入。画像の引用:https://note.com/aitta/n/ncc5d13c71b02
(中略)
彼らは世界を8つに分割しようとしています。ロシアはどういうわけか特別であり、それ自体が存在するようになっている。他のすべての国は、どこか別の場所にまとめられます。各連邦のための王のグループがあります。ミリー将軍がグリーンランドを含む北米連邦の王の一人になると約束されたことに従う計画はどんなものなのでしょうか。
(中略)
これらは、彼らが望んでいる提案された国境の変更です。また、すべての連邦のために単一の通貨を発行できるようになるまで、各大陸の通貨を管理するために、国際決済のための7つの銀行を導入する予定であると言われています。
(中略)
中国は、 今週のニュース・レポートで私が話したように、ミリー将軍に、シリア中を回りアメリカ人に代わって戦争について話すように命じていました。彼らは和平交渉を行ったばかりの同じ人々から、問題を作り出して解決しろ、という命令を受けています。

その仕事は、アメリカを崩壊させ、ドルを崩壊させ、権力の中心を中国に移し、先ほど示したように、世界の境界を再定義することです。
(中略)
この(支配)計画は実現するでしょうか?  いいえ。(中略)… 世界の境界を再定義することはできません。
(以下略)

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