ファイザーCEOのアルバート・ブーラは、mRNAワクチンで癌が激増することを知っており、がん治療のバイオテクノロジー企業「Seagen」を約430億ドル (5.8兆円)で買収

竹下雅敏氏からの情報です。
 ShortShort Newsさんのこちらの動画で、ファイザーCEOのアルバート・ブーラは「ファイザーの最高の時代はこれからだと心から思います。コロナは私にとってリハーサルのようなものでした。フルスケールでのリハーサルでした。組織を動員し、主要な病気に対して、不可能を可能にする方法のリハーサルでした。ファイザーは、今後数年間で癌や他の多くのことを追いかけていきます。」と言っています。
 アルバート・ブーラは「mRNAワクチンで癌が激増することを知っている」わけです。“がん治療のバイオテクノロジー企業「Seagen」を約430億ドル (5.8兆円)で買収”したとのことです。
 J Sato氏が貼り付けている動画は、4月28日の記事で紹介したものですが、ファイザー社のワクチンに混入していたプラスミドDNAの塩基配列の中に、SV40の配列の一部が入っていた事について、東京理科大学名誉教授の村上康文氏は「ファイザーのこの配列で…ここにですね、SV40の配列の一部が入ってまして…有名な発がん性を持ってるようなウイルスで、その配列が入ってるということでありまして…mRNA型ワクチンを製造するためには全く要らない配列なんです。」と言っていました。
 「村上康文氏と荒川央氏の対談」で、荒川央 (あらかわ ひろし)氏は、“SV40プロモーター、この問題あるやつが、パワーアップしたやつも入ってた。…疑いますね。できるだけ安全に作らなあかんわけですよ。…わざわざ不要なはずの配列を、有害性を増して作ってて、しかもそれがワクチンにそのまま混入してた。もうどういうことですかね?”と言っていました。
 時事ブログでは、当初から新型コロナウイルスは武漢研究所で作られた「生物兵器」だと言ってきましたが、今では「アメリカエネルギー省、FBI、上院からの情報報告および元国家情報長官の証言により、新型コロナウイルスが中国軍用実験室から来たことは疑いの余地がない」と言われるようになってきました。
 問題は、ウイルスが意図的にばら撒かれたのか否か、です。荒川央氏は『コロナウイルス進化論 (オミクロン以外も変異考察)』の中で、「オミクロンだけではなく、解析した新型コロナウイルス変異株の全てが人工ウイルスである事が強く疑われる」と記しています。
 これが事実なら、全ての株が事故によって研究所から漏れたということはあり得ません。意図的にばら撒いたのです。理由はウイルスとワクチンによる「人口削減」と「トランスヒューマニズム」の実験だとしか考えられません。
 “続きはこちらから”をご覧ください。立憲民主党の原口一博氏は、3回目のワクチン接種の後に「髪の毛がなくなり、悪性リンパ腫になった」ということですが、「ワクチンの影響があるという人たちの言うこと聞いちゃいけませんよ、とか言う方と、いやいやヤッパリそういうことのデータベースがあるから貴方のも入ってますよと言う方とですね、そこはもうちょっと私には分からないですね。」と言っています。
 リュック・モンタニエ博士は、「3回目を受けた人は、エイズ検査を受けてください。その結果は、あなたを驚かせるかもしれません」と言っていました。
 「CD4数とおもな日和見疾患の関係」のグラフをご覧ください。ワクチンによってCD4数が減少すると「帯状疱疹、カンジダ症、悪性リンパ腫などの病気」を発症する可能性がある事が分かります。「終着点はエイズ」です。
 コロナ禍、ワクチン禍の最大の戦犯は、“意図してこれを引き起こした連中”に決まっています。「どこまでも騙される国民」は被害者です。ただ、現状を客観的に見ることが出来れば、何が起きているのかがハッキリと分かるのですが、ワクチンを接種した立場の人はその客観性を保てません。
 被害者がそこから立ち上がるには、苦しみをありのままに「苦」であると認識するところから始まります。仏教の「苦諦」の認識です。「苦」から逃れようとするのではなく、しっかりと見据えることで解決の道筋が見えてきます。
(竹下雅敏)
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[Twitter]コートジボワールのグロ族の踊り

竹下雅敏氏からの情報です。
グロ族の踊り「ザウリダンス
一度見たら忘れられないグロい(異様な)ダンス。
(竹下雅敏)
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「困りごとから政治を考える」鳥取県の書店「汽水空港」のモリテツヤ氏の試み 〜 いろんな人が集まって語られた困り事をカタログにまとめて立候補者にも送ってみる

 政治の世界は特殊で「普通の」人々には関係ない、できれば関わりになりたくないものです。友人と政治の話をしますか?という質問に対して、日本人は47カ国の中で39位だそうです。政治に興味があっても話題にするのが難しいと感じる人がとても多いことがわかります。
 鳥取県の湯梨浜町に「汽水空港」という本屋さんがあります。そのご店主モリテツヤ氏がおもしろいことを書いておられました。「選挙行く時間あるならもっとバイトする。じゃなきゃ生活できない」「そんな時間あるなら寝たい。じゃなきゃ死ぬ」「挨拶回り、近所付き合い、地縁、所属政党。これらだけが投票の基準になった時代。その集合が『民意』と判断され、それが『民主主義』と呼ばれる。はっきり言って最悪だ。」まのじ的には「そうだなあ。」で終わるところ、モリさんは、身近な人と政治を語り合おうという試みを始めました。「困っていることを解決するために集めるお金」が税金で、「どの困りごとにエネルギーとお金を注ぐかを決めること」が政治だと考えると、政治家だけに任せる仕事ではない、まずはあらゆる人々の困りごとを共有するカタログを作ってみようと思い立ったそうです。「困りごとを話す会」に自由に参加してもらい、いろんな人の困りごとを気軽に語りあい、真剣に耳を傾けるだけの集まりを何度か開催するうちに、相談し助け合う空間が生まれ、自分達で解決が難しい場合は政治に訴えてみようと希望につながったそうです。「本が欲しいけど高くて買えない」「フリーターだけど税金が高い」「保育園の保護者会に参加する人が少ない」など集まった困りごとはその時の選挙の候補者に送り、リアクションを参加者に報告したそうです。これはおもしろい。困りごとを送られた候補者の政治への覚悟が見えそうです。
 モリテツヤ氏のように中心でまとめ上げる方がいて下さることが決め手になりそうですが、本当は政治はこのように参加していくものだろうなと、初心に返る気がしました。
(まのじ)
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バイデン一族の人身売買の証拠を下院共和党が入手 / アメリカ合衆国保健福祉省(HHS)の内部告発者タラ・リー・ロダス氏は、バイデン政権が数十億ドルの移民児童人身売買の「仲介者」であると下院司法委員会で証言

竹下雅敏氏からの情報です。
 バイデン一族の人身売買の証拠を下院共和党が入手したという話です。冒頭の動画で及川幸久氏は、“1991年以降、推定30万人以上のウクライナ人が、人身売買の被害を受けている。…被害を受けたのは子どもなんですね。…子どもの奴隷労働、そして子供の売春も入っています。それから強制労働、さらには臓器の摘出という内容です。(3分15秒)…これにアメリカの大統領とその一族が関わっているという、とってもひどい話なんですね。その証拠をアメリカの下院議会の中の監視委員会のジェームズ・コマー委員長が、この件についての証拠を得たというふうにはっきりと言っていました。…下院監視委員会を代表してネットで発信したのがこの人、マージョリー・テイラー・グリーンです。(5分3秒)…「今、この2000ページを読み終えたところです。もう、あごが落ちるような信じられないような内容だ」という言い方を彼女はしていますね。(8分36秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。アメリカ合衆国保健福祉省(HHS)の内部告発者タラ・リー・ロダス氏は、バイデン政権が数十億ドルの移民児童人身売買の「仲介者」であると下院司法委員会で証言しました。
 タラ・リー・ロダス氏は、“アルテミス作戦の一環として、私はカリフォルニア州のポモナ・フェアプレックス緊急受け入れ場所に派遣され、HHS難民再定住局(ORR)が米国のスポンサーと子どもたちを再会させるのを手伝いました。私は、子どもたちを愛する家庭へ送り出す手助けをするつもりでいました。しかし、母国での募集から始まり、国境までの密航、そして難民再定住局(ORR)が子どもをスポンサーに引き渡すまでの高度なネットワークを通じて、こどもたちが人身売買されていることがわかりました。スポンサーの中には、犯罪者や人身売買業者、国際犯罪組織のメンバーもいる。…米国政府は、子どもの命を利用して利益を得ようとする悪質な行為者によって運営されている、数十億ドル規模の大規模な子どもの人身売買の仲介者になっていると言えるかもしれません”と言っています。
 2018年11月27日の記事で、メキシコを経由して米国国境へ向かって北上する、大規模移民キャラバンが最終目的地へ向かうのを支援しているのは、メキシコ政府、国連難民高等弁務官事務所と併せて、「プエブロ・シン・フロンテーラ(国境のない人々)」という団体であり、この団体は「ジョージ・ソロスのオープンソサエティ財団によって資金提供されている」と言うことでした。
 2020年9月12日の記事で、子どもたちを救うためにアメリカ国土安全保障省(DHS)の特別捜査官を辞めたティム・バラード氏を紹介しました。
 ティム・バラード氏は、2013年に非営利団体「オペレーション・アンダーグラウンド・レイルロード(O.U.R.)」を設立。氏は“現在のこの国の政策は、人身売買業者を刺激しています。彼らは1日に1400万ドル稼いでいる…米国は児童性行為の1位の消費国です。…子供たちが国内に入ると、オンラインで売られ、想像できる限りのあらゆるSNSで売られるのです”と言っていました。
(竹下雅敏)
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2023.4.28【米国】バイデン一族の証拠【及川幸久−BREAKING−】
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