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プリオン病の解説 / ワクチンによるプリオン病の発症を警告していた故リュック・モンタニエ博士 / 今や、グリホサートは、エタノールのようなバイオ燃料が利用される町の大気中に存在している

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事は下から順にご覧下さい。“続きはこちらから”の動画は、プリオン病のとても分かりやすい解説です。
 プリオン病は、脳に異常なプリオン蛋白が沈着し、脳神経細胞の機能が障害される一群の病気で、クロイツフェルト・ヤコブ病(CJD)は、その代表的なものです。異常プリオンは、近くにある別の正常なプリオンを異常プリオンに変化させ、この現象が連鎖的に続きます。そして異常プリオンが一定の数に達すると、プリオン病を発症します。
 動画では、“研究が進み、病原体はタンパク質で正しいが、自己増殖するわけではなく、もともと持っていた正常な形のタンパク質が、次々と異常な形の、病原性を示すタンパク質に変化していくということが明らかになった。この伝播のメカニズムは今でもよくわかっていない(5分7秒)…人が感染しているプリオン病は、一体何種類ぐらいあるのだろうか? 大きく分けて4種類だ。クロイツフェルト・ヤコブ病、ゲルストマン症候群、致死性家族性不眠症、クールー病だ。いずれも、プリオンができて脳みそがスポンジ状になり、治療法がなく、やがて死に至る病だ(7分30秒)”と説明しています。
 独立行政法人「農畜産業振興機構」の牛海綿状脳症(狂牛病)に関するPDFには、「異常プリオンは、ほとんど消化も分解もされないという性質があり、そのまま便として排泄されるか、消化も分解もされずそのまま体に取り入れられます。」と書かれています。
 ノーベル医学賞を受けたフランスの故リュック・モンタニエ博士は、「これら三つのワクチン(二つのmRNA型と一つのDNA型)は、あるシークエンスを含んでいることが、生命情報学(バイオインフォマティクス)によって検出されましたが、このシークエンスはプリオンに変形する可能性があります。そういう危険性があることは一年以上前から、知られていたし、おそらくワクチンの製造会社も知っていたでしょう。しかし今日、事態はさらに深刻です。というのは21人の方が亡くなったのです。クロイツフェルト・ヤコブ病でです。…現時点では、人から人へ伝染するとは言えませんが、可能性としてはあります。ですからその危険性を将来の世代のために知る必要があります」と発言し、ワクチンによるプリオン病の発症を警告しました。
 Trilliana華さんの「ワクチン後遺症を語る会」本編のライブを妻が聞いていた関係で、私も仕事をしながら聞いていました。「(ヤコブ病の)進行が1日とか、数ヵ月単位と言わずに、時間単位で状態が悪化していきまして、受診した日も朝は自分で歩いて、父の運転する車に乗って病院まで行っていたんですけれども、夕方には歩けなくなっていて…」というご遺族の証言には、本当に驚きました。
 冒頭の動画は、マサチューセッツ工科大学のステファニー・セネフ博士へのインタビューですが、非常に中身が濃く重要なものです。「彼女は真の英雄で、科学に秀でた人物であり、また、MITの多くの資格を持つ天才です」と紹介されているのですが、動画を見て納得しました。
 1分15秒~2分17秒は、ワクチン接種が引き起こす主な疾患の種類を挙げています。2分25秒~7分52秒はプリオン病に関する説明です。動画を止めながら、じっくりとご覧ください。
 7分52秒以降は、モンサントが開発した除草剤「ラウンドアップ」の有効成分グリホサートがCOVIDのパンデミックに影響を与えたとして、「証拠は、とても明らかであり、また疫学的な側面からも分析しえると思います(8分)」と言っています。
 驚いたのは、「私が心配しているもう一つのことは、バイオ燃料に含まれるグリホサートです。…今や、グリホサートは、エタノールのようなバイオ燃料が利用される町の大気中に存在しているからです(8分16秒)」という言葉です。
 「(グリホサートは)細胞のためのエネルギーを生成するミトコンドリアに、非常に深刻な影響を与えると思います。免疫細胞が十分なエネルギーを得られないと、ウイルスと戦うことができません(8分55秒)」として、100%有機認定の食事を取り入れる(9分40秒)ことを勧めています。
(竹下雅敏)
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ワクチンがアルツハイマーやプリオン病等の変性疾患を増大させる
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健康の観点からは、スーパーやコンビニで買える食品はほとんどない ~口に入れる物、体に入れる物に関しては、基本的に大手の商品は危険

竹下雅敏氏からの情報です。
 “健康の観点からは、スーパーやコンビニで買える食品はほとんどない”というのは、食事に気をつけている人の間では常識なのですが、冒頭の動画を見るとその事が良く分かります。
 世の中には、偽ものや危険な食品が氾濫しています。こうした商品を世に出しているメーカーは、単に儲けを優先しているだけなのか、それとも意図して人々の健康を損なうために行っているのか?
 東京大学の鈴木宣弘教授は、「アメリカでモンサントさんが開発した遺伝子組み換え牛成長ホルモン、ホルスタインに注射してですね、大丈夫って言ってたけど、勇気あるアメリカの研究者が乳がん7倍、前立腺がん4倍って学会誌に書いたものだから、アメリカの消費者は怒って大運動を起こした。これを実質流通できないようにしました。…アメリカ人はホルモンフリー乳製品を食べて、ホルモン乳製品は日本向けよと。もっと貿易自由化してもっと食べろよと。
 食パン調べたら、危ない除草剤(グリホサート)がほとんど検出されているわけですよ。でも国産小麦からは検出されていません。…日本人が可哀そうなのは、アメリカの大豆、トウモロコシ、小麦に世界一依存しているわけです。だから世界一、遺伝子組み換えとグリホサートに汚染されているのが日本の消費者だと。」と言っています。
 グリホサートは、モンサント(ドイツの製薬会社バイエルが2018年に買収)の除草剤「ラウンドアップ」の有効成分です。厚生労働省は2017年12月にグリホサートの残留農薬基準を、小麦で6倍、ライ麦や蕎麦で150倍、ヒマワリの種では400倍などと、大幅に緩和しました。
 「ごぼうの党」の奧野卓志氏は、“この後僕がね、天ぷら蕎麦を食べるとするじゃないですか。この収録終わってね。そしたらお蕎麦って、15000%緩和したんですよ。この除草剤に関して。脳神経を侵して、奇形癌が出来て、地下水を汚染するってわかってる物。で、天ぷら蕎麦食べたらベニバナ油で天ぷら揚げてたとするじゃないですか。そのベニバナって40000%緩和したんですよ。天ぷら蕎麦なんて怖くて食べれないですよ、この国で。じゃあ、何でそんなことが日本だけ起こるのか。東大出身の優秀な官僚さんが、世界的に1兆2千億円の過去最大の民事訴訟で全世界が発売できなくなったものを、日本だけどうして40000%、しかも撒く量じゃなくて、食べ物に残った残留農薬の量を、どうして400倍緩和したんですか。何でこれを自民党が止められないんですか。ここに答えがあるんですよ”と言っています。
 P&Gの除菌消臭剤「ファブリーズ」の除菌成分は「QUAT(クウォット)」と記載されています。
 東京都健康安全センター環境保健部は、安全性実験を2006年に実施し、謎の成分「QUAT」が2種類の4級アンモニウム塩化合物だと突き止めました。
 こちらのホームページには、“第四級アンモニウム塩は消毒薬、界面活性剤、柔軟剤、シャンプーなどの帯電防止剤に使われています。この物質は、ウイルスなどの細胞膜を破壊することにより様々な生物を破壊していきますが、当然、人にも、悪影響がたくさんあります。皮膚障害、殺精子作用、発がん性、妊娠率低下、肝臓障害、アレルギー、アトピー性皮膚炎…etc”と書かれています。
 最後のツイート動画をご覧になると、“消臭スプレーや除菌スプレーが、いかに危険なものか”が良く分かります。
 口に入れる物、体に入れる物に関しては、基本的に大手の商品は危険だと考えて良い。巨額な広告費をつぎ込めるくらい、品質が悪いということです。
 止めはmRNAワクチンです。これを国民に打たせるために、広告費を含め、どれほど巨額な資金を使ったのだろう。しかもワクチン接種はタダなのです。まともな感性の持ち主なら、本能的に危険を感じるはずです。それを、安いから、タダだからと、ホイホイ打ちに行くというのは、どう見ても尋常ではない。
 大衆の集団心理を熟知している者たちが、意図的に「人口削減」を行なっていると見ると、すべての辻褄が合います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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今の日本は世界最悪とも言えるもので、“日本人の毛髪検査からの輸入穀物由来とみられるグリホサート検出率も高い…世界的にはグリホサートへの消費者の懸念が高まり、規制が強化されるなかで、日本は逆に規制を緩和している”という状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 トスターダ (内科医) MD PhD氏は、“アメリカのように身近にオーガニック(割高でも)が手に入る社会を望みます”と言っていますが同感です。出来ればキューバのように「有機農業大国」へと、日本も転換してもらいたいものだと思っています。
 ただ、こうした大転換は容易な事では起こりません。キューバの場合は、“1991年にソ連が崩壊、アメリカからの経済制裁も加わって、食料・資源を確保できなくなり、深刻な食糧難と経済危機に直面。特にキューバにとって痛手だったのは、資源(主に石油)を確保できなくなってしまったこと。そこで彼らが取り入れたのが、牛に農機具を取り付けて畑を耕すという、昔ながらの農法でした。牛糞堆肥を使用するようになったので、安全な作物を栽培できるようになったのです。また、アメリカや日本の技術者からミミズをもらい受けたことをきっかけに、ミミズを活用した堆肥づくりも盛んに行われるようになりました”ということです。
 今後、日本が食糧危機に陥ったとしても、これはキューバのような「有機農業大国」へと転換できるチャンスだと捉えてください。このような危機でも起こらない限り、現代の日本人が農薬、添加物まみれの食品や遺伝子組み換え食品などから、「オーガニック」へと転換できるとは思えないからです。
 人々がもう少し賢明であれば危機は必要ありません。「有機農業大国」を超えて、「自然農法大国」へと進むことも可能かもしれません。しかし、今の日本は世界最悪とも言えるもので、“日本人の毛髪検査からの輸入穀物由来とみられるグリホサート検出率も高い…世界的にはグリホサートへの消費者の懸念が高まり、規制が強化されるなかで、日本は逆に規制を緩和している”という状況であり、こうした健康上の懸念を、多くの日本人はほとんど認識していません。
 ワクチンによる健康被害に気づいた人は、食品に含まれる農薬、添加物の健康被害、遺伝子組み換え食品の害にも気づくようになるでしょう。更に電磁波、特に5Gによる健康被害、さらにはケムトレイルが問題だと気づくはずです。これまで「陰謀論」だと思っていた事が、実は事実であり、「陰謀」そのものなのだと分かるはずです。
(竹下雅敏)
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これまで日本の商社が保持していた食糧調達力が一気に失われる / 鈴木宣弘教授「食糧危機クワトロ・ショックの只中にある日本」「今なお食糧生産力を減らそうとする異常な日本政府」

 最初の動画は読者の方から送っていただきました。日本が食糧危機に向かっているという情報は出始めていますが、それでも高度成長期を生きてきた多くの人は漠然と「日本は大丈夫かも」と思っているかもしれません。この動画を見るとゾッとします。
 これまで日本はお金もあるし貿易も強い国でした。大手商社「丸紅」の穀物部門は穀物メジャー第2位、全世界の10%およそ8億人分くらいの食糧を管理していました。日本に当てはめると7年分くらいに相当するので、いざという時は融通をつけてなんとかなるはずでした。ところが、2022年2月、この穀物部門の米ガビロン社を他社に売却することが明らかになっています。日本が持っていたはずの食糧調達能力がごっそり奪われたわけですが、ほとんど騒ぎになっていないことを危惧されています。国が自給率を上げる対策に本腰を入れるべき局面ですが、日本の現状はさらに悲愴です。
 この事態を受けるように、参政党による鈴木宣弘教授へのタイムリーなインタビューがありました。20分間ノンストップのシビアなメッセージで、さらに儀式化し硬直する国会を打破するための提言などがあり重要です。内容を要約しました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【食料危機】もうパンは届かない日本が失った8億人分の輸入ルート
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【LIVE】5/5配信!毎週木曜日21:00~参政党YouTubeチャンネル生配信!
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日本の農業を襲うクワトロ・ショック 
現在、日本はアメリカの余剰農産物の最終処分場、危険な食物の最終処分場にされている。そしてその最終段階に来ている。
そのような時に、食糧の「クワトロショック」が起きたコロナショックが日本を襲い、異常気象、中国による食糧爆買いで対応を迫られている時にウクライナ紛争がとどめを刺した今はもう食糧危機が迫っているのではなく、食糧危機の真っ只中にある

もはや日本には化学肥料は入ってこない。今年はなんとかなるが来年は無い。普通の農業はできない。
野菜の種の9割は外国で種取りをしており、物流が止まれば実質自給率は8%だ。
物流が止まれば多くの日本人は飢える。食べるものを自給できなければ国の真の独立は無い

戦後のアメリカの占領政策で、日本はアメリカの危険な余剰食糧を食べる国にさせられた。貿易自由化を迫り、自動車の利益の代わりに農業が犠牲にさせられて来た。

しかし、お金を出しても食糧が入ってこない今の状況で、お金を出して買う前提の「経済安全保障」は何の役にも立たない。今は国内の食糧生産力を高める必要があるが、日本は国会の場でも全く議論されていない異常な状況にある

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石川県羽咋市の小中高への完全オーガニック給食はその後どうなったか?〜 しっかり継続され、保育園にも試験的給食

竹下雅敏氏からの情報です。
 ヒョイと竹下家より情報が届きました。石川県羽咋市で全国初、市内の小中学校で「自然栽培」の食材だけで作られた給食が提供されたというものです。自然栽培とは、無農薬、無肥料、無除草剤、土のパワーだけで育てる農法で、それだけに大量に収穫できるものではなく市内全校に提供するのは画期的でした。実はこの情報は2016年2月のもの。「全国学校給食週間」にあわせて羽咋市とJAがタッグを組んだ特別企画でかなりの反響を呼びましたが、なんと時事ブログの読者さんも2年前に目撃していたのです!ここで。
 竹下家から畳み掛けるように届いたこの情報に、まのじは、羽咋市の完全オーガニック給食の試みがその後どうなったかを見てみました。
 羽咋市には、「農地の紹介や作業機器の買い上げ支援、空き家の斡旋、助成金の交付など」この地域で自然農法を志す農家さんを手厚く支援する独自の支援制度があり、JAも「量より質」の安全を追求した食材をブランド化する目的で一緒にサポートするという、意外にしてユニークな取り組みをしていました。その試みは着実に根付き、2020年10月には保育所の給食にも自然栽培のお米や野菜が試験的に使用されたようです。羽咋市のHPに掲載された子ども達の表情は穏やかでした。そして、2021年10月の新聞報道では、全国学力テストの結果、全国トップの石川県の中で、さらに羽咋市はダントツの結果を出していたそうです。「自然栽培の学校給食が遠因ではないか」との感想もありました。給食から子ども達の健やかな育ちを願った結果、このような学びに繋がったかもしれません。千葉県や高知県でも地元の新鮮で安全な農産物を給食に使用する取り組みが成功しています。政府の進める遺伝子組み換えやゲノム編集などという悪魔的な食材ではなく、地域で心を込めた自然栽培に進路を取りましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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完全オーガニックな「学校給食」が登場。石川県・はくい市が全国初の試み
引用元)
(前略)
羽咋市は、独自に「自然栽培新規就農者支援」という、農業従事者への画期的な支援制度を導入しました。自然栽培に共感し、この土地で新しく農家を始める人に対し、農地の紹介や作業機器の買い上げ支援、空き家の斡旋、助成金の交付など、国の補助に上乗せした手厚い営農支援が受けられるという制度です

市とJAがタッグを組んで、自然農法を志す農家を地域でサポートしていく体制が整っているーー、それがこの根源的なオーガニック栽培を地域ブランドにしたい羽咋市の思惑でもあるのです。
(中略)

(中略)生徒と一緒に給食を食べた山辺芳宣市長はこう語りました。
「農業といえば、これまで生産量が重視されてきましたが、最近は量より質。自然栽培は安全性を追求しており、質の面でトップに立てると考えています」

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西北台保育所で自然栽培給食を提供
引用元)
 全品に自然栽培の食材を使用 

10月27日、西北台保育所の園児25人に、自然栽培の米や野菜を使用した給食が提供されました
今回の自然栽培給食は試験的に実施されたもので、これまでも自然栽培の産品を使用した給食はありましたが、今回用意した材料は、豆300g、ダイコン、ニンジン、レンコンがそれぞれ1kgと、これほどの材料を自然栽培でまかなったのは初めてとのことです
来年度以降に継続的に自然栽培給食を提供できるか、今後検討されます
(以下略)