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21/09/06 フルフォード情報英語版:世界がアフガニスタンに注目する中、ドイツと日本が独立を宣言

 9月6日のフルフォード ・レポート(英語版)です。世界がアフガニスタンに注目する中、ドイツと日本の政権交代は1945年以来初めての独立を主張していることを意味するらしい。アジアのCIA高官のアフガニスタンの見解は「アフガンの事前シナリオに惑わされるな。...(略)...刑務所から釈放された囚人たちは、テロリストやアイシス 【ISIS】ではなかった。過去20年間、国を支配してきたカバールに反対した政治犯たちだったのだ。現在、アヘン畑の90%はタリバンによって焼き払われた。これにより、カバール/深層国家の現金の流れが止まった。彼らは今、非常に絶望的だ。彼らは連邦準備銀行から現金を得ることができない。ロンドンももう現金を発行していない。ECB【欧州中央銀行】も同様に、もう現金を印刷していない…大きな偽旗に注意せよ。」とのこと。

 フルフォード 氏いわく、アメリカがアフガニスタンに侵攻した本当の理由は、パイプラインの確保とヘロインの生産を守るためだった。現在、タリバンがアフガン横断パイプラインの建設許可を出し、アメリカが侵攻する前、アフガニスタン政府が支持していたアルゼンチンのブライダス社が計画していた中国・アルゼンチン・トルクメニスタンのパイプライン計画が再び動き始めたとのこと。それを可能にしたのが、パキスタンと中国の同盟関係。今ではイラン、トルクメニスタン、パキスタン、アフガニスタン、インドは、ネオコンが征服しようとしていた中央アジア地域に独自のパイプラインを建設中。またフルフォード氏は、アフガニスタンは米軍の敗北ではなく、給料が振り込まれないとたとえ戦いに勝っていてもゲームオーバーになるとのこと。今月、白龍会は日本で欧米の軍産複合体を戦いから和平に変革するための資金調達を行うための会談を予定。

 菅義偉首相が辞任に追い込まれた本当の理由として、モデルナ社のワクチンに有害物質が含まれていたことが判明したので、日本の愛国者たちが日本国内のロックフェラーやロスチャイルドの代理人たちに対する反撃に出たからとのこと。
 後半、アメリカの堕落の様子が書かれていて、米国の州、地方自治体は人々が働かないため税収不足で年金を支払うために、2008年のリーマンショック時よりもさらに多額の借金をせざるを得なくなっているとのこと。またサンフランシスコ市が人々に「お互いに撃たないように」と月300ドルを支払うことを決定。バイデン政権は、ワクチン大量殺人キャンペーンに失敗したので、今度は農家にお金を払って食べ物を作らないようにすることで、大量の飢餓を引き起こそうとしているとか。😱最後にハザール・マフィアの奴隷国家であるイスラエルは、存亡の危機に直面しているようで、イスラエルの軍事・情報機関も承知らしい。なので、元モサド長官のタミール・パルドは、モサドで働くことの「面白さ」は、モサドが「基本的に免許を持った犯罪組織」であることだと公表したとのこと。イスラエルも含め世界の他の国々は、ハザール・マフィアからすでに解放されつつあるとのこと。👏👏👏9月6日の竹下先生のコメントに「私の体感だと、9月4日の正午の前後に人類の意識に大きな変化があったと思います。完全な覚醒は、もはやほんの一押しの所まで来ました。」とありましたね。きっとこのことが今後の動きに反映されてくるのでしょう。イエイ❗️😃
(popoちゃん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:世界がアフガニスタンに注目する中、ドイツと日本が独立を宣言
投稿者:フルフォード 

As World is Distracted by Afghanistan, Germany and Japan Declare Independence The collapse of the post-war Western “globalist” regime is accelerating. The U.S. military withdrawal from Afghanistan and much of the rest of the Middle East is just the beginning of the end for the Khazarian Mafia. Perhaps the biggest overlooked story is regime change in Germany and Japan, their opponents during WWII.

ドイツと日本における政権交代は1945年以来の初めての独立主張を意味する


戦後の欧米「グローバリスト」体制の崩壊が加速している。アフガニスタンをはじめとする中東の多くの地域からの米軍の撤退は、ハザール・マフィアの終息の始まりに過ぎない。おそらく、見過ごされている最大のストーリーは、第二次世界大戦中に敵対していたドイツと日本における政権交代である。

This is not just about the resignation of German Chancellor Angela Hitler (Merkel) and Japanese Prime Minister Yoshihide Suga. This is about these countries reasserting their independence for the first time since 1945 (see below for details). Without Germany and Japan, the G7 will become the G5 and eventually the G0. これは、ドイツのアンゲラ・ヒトラー(メルケル)首相や日本の菅義偉首相が辞任のことだけではない。これは、これらの国が1945年以来、初めて独立性を再主張することを意味する(詳細は後述)。ドイツと日本がいなければ、G7はG5になり、最終的にはG0になる。

Of course, if you live in the ever-shrinking bubble of the KM corporate propaganda media, you will be told the U.S. is withdrawing from the Middle East in order to focus on China. However, since the fake U.S. Biden regime depends on Chinese money for survival, they are trying to convince people that China is going to finance their war against China. もちろん、ハザール・マフィア社のプロパガンダメディアの縮小し続けるバブルの中【現実を知らずメディアに洗脳された世界の中】にいれば、アメリカは中国に集中するために中東から撤退すると言われるだろう。しかし、偽装米バイデン政権は中国の資金に依存して生きているので、中国が対中戦争の資金を出してくれると人々に信じ込ませようとしているのだ。


今の欧米の状況:「頭のない鶏のように走り回る」


As Qin Gang, China’s ambassador to the United States told a group of U.S. “leaders” last week, the U.S. “government” is depicting China as “its rival and imaginary enemy, just like when Don Quixote tilted at windmills.” https://www.politico.com/news/2021/09/01/china-new-ambassador-speech-508465 中国の秦剛駐米大使が先週、米国の「指導者」グループに語ったように、米国「政府」は中国を「ドン・キホーテが風車に挑みかかったように、ライバルであり想像上の敵」と描いている。
https://www.politico.com/news/2021/09/01/china-new-ambassador-speech-508465

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

This nonsense is just part of what can only be described as chaos. The tired old metaphor about running around like a headless chicken best describes the situation in the West now. このような無意味なことは、カオスとしか言いようのない状況の一部に過ぎない。頭のない鶏のように走り回るという使い古された比喩が、今の欧米の状況を最もよく表している。

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今改めて問われる2000年「指南書問題」〜 記者クラブ、政治家と特殊な関係を続けるNHK政治部、メディアの事なかれ主義

読者の方からの情報です。
 2000年の森喜朗政権時代、森首相が記者会見で記者の質問をはぐらかすための「指南書」とも呼べる文書を、西日本新聞の記者が発見したというものです。これは政治ドラマのようなスリリングな展開でした。2000年5月当時、神道政治連盟の祝賀会で森さんが「日本は神の国」発言をしたところから記者会見を開く羽目になったというのを思い出しました。オリンピックでまた妖怪のように現れましたね。
 その首相に、はぐらかしのアドバイスを忖度した天下の国営放送の、当時の海老沢会長は有名です。道理で菅さんが、鋭い質問をする東京新聞の望月記者を平気で無視するわけです。西日本新聞、長周新聞、原発取材を出版した新潟日報社さんなど地方紙が光りますね。
(ニーナ)
 ニーナ様が「政治ドラマのようにスリリング」と書かれていましたが、確かに立岩陽一郎InFact編集長の取材による「指南書問題」は、政治と報道、記者クラブの根深い問題を生々しく伝えておられました。
当時、この記事を世に送り出すことがどれほど大変だったか、ゾクリとする感覚で伝わりました。日常の仕事を共にする「仲間」を裏切る形にしてしまう記者クラブという組織。この記事を出した後も記者クラブで働く中では当然「仕返し」が予想され、実際に告発した相手は、通常のメディアと比較にならない情報量を持ち、政治家との間を取り持つ権限も持つNHK政治部でした。波風を立てずに仕事をするならば、NHKに楯突くことはありえないのでしょう。西日本新聞のキャップがNHKのキャップに「指南書問題」の記事を打診した際のやり取りは、その暗部を見せつけられたようでした。このシーンだけでも書かれなかった記事、消された記事が膨大にあることがうかがえます。政治家と長期にわたって特殊な「えも言えぬ関係」を持つNHK政治部は、権力の監視どころか、権力擁護のために政治家に指南までしてしまうことが当然になっていました。「指南は問題ない、証拠を残したことが問題だ」という認識を平然と語っています。「指南書問題」では西日本新聞が記事にすることができました。しかし、他社はこの時、同じ問題を知りつつ「うちは書かない」と、記事にできませんでした。
 腐りきったメディアに失望し諦めてしまいそうになりますが、立岩氏はなお「心ある記者」に期待し、この「指南書問題」の再検証をすべきと訴えています。なぜならこの指南書の内容こそ、今に至るまでずっと利用されている「記者封じ」だからです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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菅「総裁」辞任の意味 〜 非常事態の日本を見捨てて総裁選を優先させる自民党 / このまま植民地日本を続けるか否かの選挙

 3日、菅総理が総裁選不出馬を表明しました。驚きました。9月末の総裁任期満了に伴って総理大臣も辞任となります。日本全土非常事態の中、総理大臣が職を投げ出すわけです。空気が一瞬凍った後、ネット上は様々な見解が乱れ飛びました。
 自民党はあくまで総裁選を済ませて新しい「顔」で衆議院選挙に臨みたいという自分勝手な野望があります。9/29に自民党総裁が決まるまで誰にも決定権のないレイムダック状態が生じます。総裁が決まっても9月中に臨時国会を開いて総理大臣に就任することは時間的に不可能で、そこから組閣をして臨時国会となると衆議院議員の任期である10/21を超えてしまう可能性まであります。自民党は10/21を臨時国会ギリギリの最終日として解散し、11/28投開票にするつもりだとしたら、それから新議員、新閣僚、各省の引き継ぎを経て次の国会は12月になってしまいます。とてつもない政治的空白が生まれ、その間、議会は立法の機能を持たず、予算が執行できず、コロナや経済対策が放置され国民が大変な被害を被ることは歴然です。それほど無茶なことを自民党はやろうとしています。
 それでなくとも今、医療から見放された人々を始め、無残に投げ出されたままの熱海土石流被災者や、アフガンで放置された邦人、ワクチンの異物混入問題など待った無しの緊急課題があるのに臨時国会を開かず、多くの与党議員はすでに地元で選挙活動に入っています。国民を見捨てることができない野党議員が自身の選挙運動よりも国民のために「野党合同国会」で国会内で進めていました。
 そこに菅総理の職場放棄です。この国の政府は国民のことが眼中にない。不人気な菅総理では衆院選が戦えないとして、国会よりも総裁選を優先した自民党議員も国民のことを見捨てています。
安富歩氏のコメントにように菅総理が「6日に解散したらホンモノ」なのですが、最後のご奉公を見せないだろうか。
 次期総裁候補がメディアを席巻しているようですが、週刊現代に不気味な観測がありました。「官僚も、もう来年度予算の概算要求について安倍さんに根回しを始めています。いまや安倍さんが『影の総理』ですよ」とあり、清和会の事実上のトップに立った安倍晋三は、岸田、茂木、下村、高市、河野などいずれが総裁になってもコントロールできるキングメーカーとして居座るようです。戦後の傀儡支配の日本をこのまま継続させるか、今この機会に日本を国民の手に取り戻すか、新総裁の顔に惑わされず、選挙を通して有無を言わさぬ政権交代の意思を示す必要があります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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菅首相「迷」会見、政府の陰謀をバラしてしまう

竹下雅敏氏からの情報です。
 もしやスガーリン、菅政権の内部崩壊を狙っているのでは疑惑。
政府の「人口削減計画」をバラし、政府の「感染拡大」最優先をバラし、ウォール・ストリート・ジャーナル記者に唯一問われた激動の中東については、「アフ蟹」の「蟹政権」が「タリバンの首都」となる不透明な「情熱」をバイデンの蟹好きに合わせると横歩き宣言。
意味不明な会見の中身は首相官邸HPで改ざんの上、公開されています。
(まのじ)
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インドの複数の州はすでにイベルメクチンでパンデミックは完全に終了済。しかし、どの国も一切報じず

 「世界最悪の新型コロナウイルス感染国」とまでいわれていたインドでは、イベルメクチンを投与しはじめた途端(4/20から)、劇的に感染数、死者数が減っているようです。イベルメクチンは、早期でも後期でもコロナ治療には劇的に効果があり、予防に関しても非常に高い効果を示しているということが、記事の最初の表の分析データからもわかります。
 しかしこうした情報が報じられることはなく、アメリカでは、FDA (アメリカ食品医薬局)も CDC も、イベルメクチンをコロナ治療薬として認めていません。そしてイスラエルでは、重症コロナ患者の大半が二回のワクチン接種済みであることが保健省から発表されているにもかかわらず、「グリーンパス(ワクチンパスポート)の適用年齢を 3歳までに拡大する」としているようです。欧米で、イベルメクチンを国家全体で正式導入しているのは、現在、ブルガリアとチェコ共和国のみとのことです。コロナを終息させるつもりはなく、ワクチンを接種させて、ワクチンパスポートで管理することをやはり目的としているからなのでしょうか。
 7月19日の記事で触れられていますが、どうせならワクチンパスポートではなく、イベルメクチンパスポートにしてもらいたいものです。日本に、イベルメクチンを選挙公約に掲げて立候補するような、市民を守る気概のある政治家がいるとよいのですが。近いところでいえば、横浜市長選ですか。立候補されている方々、イベルメクチンパスポートで、横浜から日本を蘇らせる!絶好の機会です。
 また、2つ目の記事ですが、東京都医師会の会長は、"誰"の許可を求めているというのでしょうか?本気で実現してもらいたい。
 3つ目の記事では、「諸外国のロックダウンは感染対策の決め手にはならず、結果的に各国ともワクチン接種を進めることで日常を取り戻してきている」と言っていますが、実際には、イスラエルでも英国でもシンガポールでも、ワクチンが感染を拡大させています。スガノメクチンやるしかないでしょうが。

(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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63にのぼる論文のメタ分析で、イベルメクチンの驚異的な治療・予防効果が判明。インドの複数の州はすでにイベルメクチンでパンデミックは完全に終了済。しかし、どの国も一切報じず
転載元)

予防率はほぼ100%

日本時間の昨日(8月12日)、イベルメクチンのメタ分析の論文が更新されていました。
(中略)

イベルメクチン治療による新型コロナの改善率
ivmmeta.com

(中略)
細かい数値はさほど気にすることがないほどのもので、過去の研究で、イベルメクチンは早期でも後期でもコロナ治療には劇的に効果があり、予防に関しても、非常に高い効果を示したということが、この分析でわかったというものです。(中略)

しかし今回は、このこと自体よりも、この論文のことを知ったアメリカの医師の方が書かれた記事の内容が面白かったですので、それをご紹介したいと思います。

インドのイベルメクチン使用に関しての話です。

インドは、今年の春くらいまでは「世界最悪の新型コロナウイルス感染国」だとして、メディア等で大きく報じられ続けていました。「このままでは国家が崩壊してしまうのでは」というような口調のものさえありました。

しかし、最近、インドのコロナ報道をあまり聞かないと思われませんか?

その理由は、「劇的に感染数、死者数が減ったから」です。


以下はインドの過去1年間の感染確認数の推移です。死亡数もほぼ同じ推移です。劇的という表現が誇張ではないことがおわかりではないでしょうか。



インドの新たなコロナウイルス感染確認数の推移


Daily new confirmed COVID-19 cases

どうして、こんなに劇的に感染数、死者数が減少しているのに、メディアは報じないのかといいますと、まあ憶測ですが、

「ワクチン接種で減少したわけではないから」

だと思われます。

主要な要因は、インド政府が、「人口の多い大都市圏に、イベルメクチンを大量に提供する方針を採用したから」です。

(中略)
アメリカでは、FDA (アメリカ食品医薬局)も CDC も、イベルメクチンをコロナ治療薬として認めていませんので、アメリカでイベルメクチンが国家採用される可能性は現在はありません。

日本のことはわかりませんが、現況を見ていると、望みは薄そうです(狂気サイド)。

欧米で、イベルメクチンを国家全体で正式導入しているのは、データでは、現在、ブルガリアとチェコ共和国のみです。

(以下略)
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