アーカイブ: メディア

[リテラ]報道圧力団体「視聴者の会」賛同者はやっぱり安倍応援団と日本会議だらけだった! 憲法改正のための報道統制が狙い 〜 谷口雅春について

竹下雅敏氏からの情報です。
 安倍応援団の“放送法遵守を求める視聴者の会”が、またも新聞に全面広告を出したとのこと。見出しが「ストップ!“テレビの全体主義”」だというのだから、呆れます。日本語の意味がわかっていないおかしな連中であるのは明らかですが、記事を見ると、この視聴者の会の賛同者のほとんどがカルト右派団体の「日本会議」関係者だとのこと。記事では、しっかりとその連中の名前と略歴が示されています。こうしたまともでない人たちは圧倒的少数派ですが、組織化されていて活発に活動しているのが強みです。一般の何も考えていないB層は流れに沿った動きをするので、メディアを押さえられると、彼らの思惑に載せられてしまいます。
 文末、とても面白いアイデアで、この視聴者の会の目論見を潰せるかも知れないとのこと。確かにメディアを押さえられている以上、内側から潰す方が簡単かも知れません。
 ところで、賛同者の一覧を見ると、ところどころに「生長の家」創始者の谷口雅春の名前が出て来ます。日本会議には、こうしたちょっとした宗教家が多く関係しています。彼らのほとんどはすでに魂はありませんが、この谷口雅春も同様で、天界の改革以降とうの昔に完全に消滅しています。要するに、今やこうした団体は亡霊のような集団だということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
報道圧力団体「視聴者の会」賛同者はやっぱり安倍応援団と日本会議だらけだった! 憲法改正のための報道統制が狙い
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[Twitterほか]進む日本のファシズム化…金融崩壊と政策の失敗を隠すための電波停止

竹下雅敏氏からの情報です。
 今起こっているのは、リーマンどころではありません。政権は、金融崩壊の事実から国民の目をそらしたいわけです。自分たちの政策の失敗の数々を隠すために、ますますファシズム化していくと思いますが、それが“続きはこちらから”以降の放送局の電波停止発言です。この国が異常なのは明らか。もはや隠し切れないと思います。
シリア情勢は緊迫化していますが、実態はネオコン陣営のパニックだと言えるでしょう。すでに大勢は決しており、いつまでこの連中は悪あがきを続けるのかと呆れてしまいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ほむこむさんのツイート
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。
————————————————————————
布施祐仁さんのツイート
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。
————————————————————————
田中龍作さんのツイート
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

————————————————————————
Fujiさんのツイート
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。
» 続きはこちらから

[netgeek]【炎上】NHK経営委員「最近の若者は本当にダメだから法律でNHKの番組を強制的に見せる時間をつくるべき」

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の高市総務相と言い、このNHK経営委員と言い、日本が断末魔の末期症状であるということが、これほどよくわかる発言も無いと思います。太字にした部分ですが、この言葉を一般人がツイートしたら、ボコボコに叩かれてバカにされるのではないでしょうか。何でこんなのがNHKの経営委員のメンバーなのでしょう。
 どうもNHKに未来は無さそうに見えます。昔はもう少し労働組合がまともだったような気がします。今どこもストライキをやらなくなってしまいましたが、何故なのでしょうか。おそらく労働組合の上層部が飼い慣らされ、権力側に取り込まれているからだろうと思います。日本も落ちる所まで落ちたものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
【炎上】NHK経営委員「最近の若者は本当にダメだから法律でNHKの番組を強制的に見せる時間をつくるべき」
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[Everyone says I love you !]高市総務相が放送法4条違反の放送局の電波停止の可能性を明言。これで「行政指導」も取消訴訟の対象に。 〜八咫烏は憲法改正を物質レベルで断念〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 こうした閣僚の発言を見ると、これまで何度も安倍政権とその背後の連中はナチスと同根であると言って来たことが正しいとわかるでしょう。次の選挙でこの政権を勝たせると、大変なことになります。
 以前、真の日本の支配層は憲法改正を諦めたらしいとコメントしたのですが、これはエーテルレベルのことでした。しかし現在、八咫烏は憲法改正を物質レベルで断念していると思います。ただ、安倍政権は断念していません。この辺りがどうなるのかは、何ともわかりません。
 いったん最悪の政権が出現して、国民への弾圧、そして富の収奪が激しくなり、急激に国力を失い日本が滅びる方が、結果的に次の明るい未来のためには良いのか、それともこのような日本にとっての最悪のケースに至らない方が良いのか、私にもわからないのです。
 いずれにせよ、基本的に生活環境がほとんど変わらないという生き方をしているのが最善だと言えます。自民党議員や芸能人のように、かつて発言していたことと現在発言していることが真逆であるというような、恥ずかしい生き方をしている者は、その言動から正体が暴露されているわけです。要するに、正義や真理よりも金の方が大切だということを白状したことになります。
 現在こうして、次々に誰が本物で誰が偽物なのかがわかるようになって来たわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
高市総務相が放送法4条違反の放送局の電波停止の可能性を明言。これで「行政指導」も取消訴訟の対象に。
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[Global Research]オバマの明らかな殺人より、プーチンの「かもしれぬ」殺人に憤るメディア

 先週、キャメロン首相が10年前のリトビネンコ殺害事件を持ち出し、「プーチン大統領が関与した可能性がある」として、ネガティブキャンペーンを行っていますが、フルフォード氏によると、イタリアにいるリトビネンコ氏の父親と兄が、「ロシアではなく、仲間に殺された」と証言しているそうです。またリトビネンコ氏の近くにいる人物も、"プーチン関与はありえない"と証言しているようです。
 にもかからず、日本のメディアも上の動画のようにプーチン大統領の悪魔化の片棒を担がされています。下の記事では、アメリカの主要メディア二紙がこの件をどう報じたのかを取り上げ、"続きはここから"以降から反論が始まり、米政府のドローンによる暗殺プログラムで、2500人近くの無実の人々が殺されていること、またイギリス政府も、"シリアで、2人の英国人を殺すように命令し、…致死的ドローン攻撃によって処分された"ことが指摘されています。
 記事の最後にあるように欧米メディアは、プーチン大統領を扱う基準で、オバマやキャメロンの悪事を報道してほしいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
元情報機関員殺害で英調査委「プーチン氏が関与か」
転載元)

 2006年にロンドンでロシアの元情報機関員のリトビネンコ氏が殺害された事件で、イギリスの調査委員会は、プーチン大統領が関与した可能性があるという報告書を発表しました。

スクリーンショット 2016-01-30 10.42.23 

 リトビネンコ氏はロシアの情報機関の腐敗を告発し、イギリスに亡命していましたが、2006年に放射性物質の「ポロニウム」を投与されて殺害されました。

 イギリス内務省が設置した調査委員会は、この事件について「ロシアの情報機関の指示とみられ、プーチン大統領も恐らく承認していた」と結論付けました。

スクリーンショット 2016-01-30 10.43.11 

 イギリスのキャメロン首相は「恐ろしい殺人が国家ぐるみで行われた」とロシアを批判し、逮捕状が出ている実行犯のロシア人2人の資産を凍結することを明らかにしました。

 これに対して、ロシア大統領府のペスコフ報道官は「報告書は『可能性がある』というばかりで、うわべだけの調査だ」と指摘し、「両国の関係を害するだけだ」と批判しました。

————————————————————————
オバマの明らかな殺人より、プーチンの「かもしれぬ」殺人に憤るメディア
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。