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ノルドストリームへの攻撃は「西側による西側自身に対する攻撃」〜 世界経済フォーラムの政策「グレート・リセット」を人々に受け入れさせるための意図的なエネルギー危機

竹下雅敏氏からの情報です。
 スウェーデンは、ノルドストリーム襲撃事件の調査結果をドイツとデンマークと共有することを拒否したということです。
 またドイツでは、左派の連邦議会議員であるサラ・ワーゲンクネヒトさんが、経済省と外務省にノルドストリーム爆破事件についての情報公開請求をしたところ、「現在までのところ、現地での調査は不可能であり、そのため連邦政府は攻撃の原因について信頼できる情報を持っていない」と回答されたとのことです。ドイツでは、“爆発事故から3週間近くが経過しても、現地調査すら行われず、詳しい調査結果はまだ出ていない”のです。
 これに対して、イタリアのマルコ・リッツォ元欧州議会議員は、「私が確認したところによると、NATO加盟を目指すスウェーデンはノルドストリームに関する調査を封印した。…というのも、仮にノルドストリームに対するこの攻撃を行ったのが誰かについての判断と結論が下されていれば、西側による西側自身に対する攻撃だったことが明確になっていたからだ。そしてもちろんながら、ロシア側から行われたものではない。真実は徐々に明るみに出てきている」と主張しています。
 「ロシアがやってたら、機密どころか即公表で大騒ぎしてたやろ。」というツイートが真相を突いていると言えるでしょう。プーチン大統領は、西側を「ウソの帝国」と呼んでいましたが、その通りのいやらしさです。
 こうした「西側による西側自身に対する攻撃」を、もろに受けてしまっているのは庶民です。パリ、ドイツでは大規模なデモが起きています。しかし、どちらの国も「民主主義」がうまく機能していますので、人々が弾圧されている様子は主要メディアでは流れないようになっています。
 先に財政破綻をしたスリランカ先輩は、世界経済フォーラム(WEF)の政策を導入しているとのこと。「ガソリンが配給制となり、給油する際にはQRコードでデジタルIDを照合する必要がある」とのこと。
 オーストリアのカリン・クナイスル元外相は、欧州のエネルギー危機を「これは我々自身が引き起こした状況である」と語っているのですが、これは欧州がスリランカ先輩の後に続き、世界経済フォーラム(WEF)の政策「グレート・リセット」を人々が受け入れるように、意図的に行われているということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スウェーデン、ノルドストリーム襲撃事件の調査結果をドイツとデンマークと共有することを拒否
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

(中略)
ドイツの雑誌DerSpiegelが金曜日にドイツの安全保障関係者を引用して報じたところによると、スウェーデンは今後、ノルドストリーム・パイプラインのリークに関する共同調査に参加しない予定だ。

コメント:「リーク」- パイプラインへの攻撃があったことは広く認められている。

北欧の国は、自国の調査結果を他国と共有することを望んでいないとのことです。スウェーデンが共同捜査から脱落した正確な安全保障上の懸念は不明である。

ドイツ内務省の報道官が金曜日に語ったところによると、ドイツ警察はノルドストリーム・パイプラインの破壊工作の疑いに関する調査を完了し、その結論を共同捜査に提出したという。

今週初め、スウェーデンは、現在進行中のパイプラインの漏えいに関する調査にロシアが加わることは認めないが、モスクワが独自に検査を実施することは可能だと付け加えた。
(中略)
コメント:スウェーデンは何を隠しているのだろう? もしロシアを有罪にするのであれば、調査結果を見せたがるのは間違いないだろう。
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配信元)



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いち民間企業が作ったサービスで、加盟店のみでしか使えない電子マネー/ブロックチェーン技術を使った革命的なもので、国家を介在しなくても取引ができる仮想通貨/取引が中央集権的な組織によってモニタリングされ、その欠点がディストピア的なものとなる中央銀行デジタル通貨

竹下雅敏氏からの情報です。
 中央銀行デジタル通貨(CBDC)ができると、「世界が完全に変わってしまう」ということが予測されている。Suicaのような電子マネーは、いち民間企業が作ったサービスで、加盟店のみでしか使えない。
 ビットコインに代表される仮想通貨はブロックチェーン技術を使った革命的なもので、国家を介在しなくても取引ができる。しかし、仮想通貨は価格の変動が大きすぎて通貨として使えないため暗号資産と呼ばれている。
 ブロックチェーン技術を使った仮想通貨で、ボラティリティー(価格変動の大きさ)を安定させる目的で作られたものがステーブルコインだが、流通するかどうかが問題になる。しかし、これを国家として行っているのが中国のデジタル人民元で、スマホさえあれば海外送金は手数料ほぼゼロ、即日送金ができる。「CBDCを制する国が世界を牛耳る」ということ。
 Alzhackerさんのツイートでは、中央銀行デジタル通貨(CBDC)の場合、「その欠点はディストピア的なものである。」と言っています。
 “取引が中央集権的な組織によってモニタリングされ…最悪の場合、政府は文字通り、個人、援助団体、あるいはコミュニティ全体を金融システムに参加させないようにすることができる。”として、中国の社会的信用システムを例にあげています。
 冒頭のツイートのリンク先の記事では「マイナス金利の深刻な影響」について、“銀行があなたにマイナス金利を課すと…預金を清算して現金に移行するだけです。したがって、中央銀行のマイナス金利政策は、これまで予想していたほど経済成長を刺激する効果を発揮してはいません。しかし、CBDCはそれを変えることができます。”と言っています。
 預金がマイナス金利で減っていくなら、人々は消費し貯蓄しなくなります。世界経済フォーラム(WEF)のよく知られたスローガン「何も持たずに幸せになる」が実現します。
(竹下雅敏)
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【中央銀行デジタル通貨CBDC①】新時代の通貨を普及させた国が世界を牛耳る!【中田敦彦のYouTube大学 切り抜き】
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インフレの演出→経済的自由の制限→新しい金融システムの構築→ベーシックインカム導入 〜 意図的な一連のステップによる超国家的中央集権化

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の関連です。ライナー・フュエルミッヒ博士(フォルクスワーゲン・アウディの排ガススキャンダル裁判で勝利したドイツの企業弁護士)は、“これは生と死に関することだと理解することが重要です。人口削減の問題なのです。…彼らは意図的に行動しているのです。…インフレによる購買力の低下、破産、経済的自由の制限…新しい金融システムを構築して、我々を殺そうとしている人たちが、突然現れて救世主を演じ…ベーシックインカムが、超国家的な構造による中央集権を我々に提供しようとしています。…これは陰謀論ではありません。グレートリセットで読むことができます。”と言っています。
 あいひん氏のツイート動画の24秒の所をご覧ください。「ドイツのショルツ首相がインフレ対策を発表する会場の絵画」には、イルミナティのシンボルが描かれています。“G7陣営による自国民に対するインフレ対策はユニバーサル・ベーシックインカム導入の下準備。”というのは、その通りでしょう。
 “続きはこちらから”のAlzhacker氏の一連のツイートは、少々驚きました。300人近いCDCの職員は、“皆、青い薬(不思議の物語を信じる薬)を飲んだ友人のように、ワクチンが安全で効果的であると心から信じている。トップでさえも。”というのです。私はトップと人事を握る部署はイルミナティであり、真相を知っていると思っていますが、職員のほとんどは一般人と同じようなレベルの人達だということのようです。
 “有能な人は皆、民間企業に移っていく。多くの点で、政府に残る主な動機は、腐敗していることで報酬を得、回転ドア人事を通して、在職中に助けた業界で楽な仕事をすることである。…連邦政府に、腐敗した無能な人々が蔓延しているのはこのためだ。”というのは、公務員(教師を含む)の仕事を見ていて感じる事を、そのまま表現しています。
 例えば、子供の健康や成長に責任を感じる教師であれば、教室で長時間マスクを着用させることの危険性を理解しているべきであり、コロナが子供にはさほどの脅威ではないことが分かった時点で、マスク着用を避けるように指導すべきなのです。保育園でのマスク着用など論外です。 
 しかし現実を見れば、“まともな教師はいない”と考えざるを得ない状況です。“手を抜くこと、楽な仕事をすること”を優先する人が、公務員になるのかもしれない。
 タモリの「人生とは後悔する為に過ごすものである」という捻じれまくったツイートを見て感じたのは、“楽な仕事ばかりしている人には後悔が多いだろう”ということ。
 「あと3年の命」だと肝に銘じて生きてください。私はいつもそのように生きているので、後悔とは無縁です。
(竹下雅敏)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第46話 ― 朝鮮戦争

 現在も休戦中であって正式には終結していないのが、1950年6月の北朝鮮の侵攻によって始まった朝鮮戦争です。この戦争で実際に激しい戦闘が繰り広げられたのは、1950年から1953年の3年間です。北朝鮮と韓国が38度線を境界にして分断建国されたのが1948年、分断国家の建国の間もない朝鮮半島は戦争で荒廃し、多数の人民が犠牲になりました。該当のウィキペディア記事では「最終的な民間人の死者数は200万人といわれ、全体で400万人〜500万人の犠牲者が出たという説もある」としています。
 朝鮮戦争は東西対立の文脈で語られ、戦闘の主力は“東側”が北朝鮮軍と共産中国軍、“西側”が韓国軍と米軍であり、双方の激しい戦闘がありました。ただし、現在も休戦中であることから分るとおりに、この朝鮮戦争の勝者は存在しません。数百万人という多数の民間人犠牲があった上に、軍隊で言っても北朝鮮と共産中国、そして韓国と米国、そのそれぞれが深いダメージを負ったのが戦闘の事実です。形として表層では、勝者そして利益を得たものが見えない戦争が朝鮮戦争で、これでは一体この戦争は、具体的には何を目的に始められたのかが不明な戦争でもあるのです。
 具体的部分では大きなダメージと犠牲だけが見えるこの戦争、しかしその中で副次的と言うべきか、唯一具象として利益を受けたと言えるのが日本でした。戦後、文字通り食うにも困る貧困に喘いでいた日本は、戦争による特需(朝鮮特需)をもとに戦後復興と経済成長を遂げていくのです。朝鮮戦争開始の1950年6月のわずか数カ月後、「朝鮮特需のおかげで、1950年10月、日本の鉱工業生産は戦前を上まわるようになります」(『戦後史の正体』p107)と指摘されるように。
 具体的な目的不明の朝鮮戦争を見直すことで、背後の権力の思惑や戦後の大まかな流れが少し垣間見えてきます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第46話 ― 朝鮮戦争


朝鮮戦争で日本は経済成長に


1945年8月の敗戦から1952年4月の建前上の日本独立までの7年間、GHQによる日本統治が続きました。戦後間もない日本では、多くの餓死者が続出したほどの徹底的な貧困ぶりでした。私の寺の過去帳の記録でも、戦時中の死者数より終戦時からしばらくの期間の死者数のほうがずっと多いのです。

「ボクタチハ ワタシタチハ オナカガペコペコデス」のプラカードを掲げて食糧メーデーに参加した小学生たち。
Wikimedia Commons [Public Domain]

その死者の多くが病死でしょうが、この病死の実態としては栄養失調と不衛生で劣悪な環境が原因だったでしょう。当時の日本では、政府配給の食料のみでは餓死してしまうため、田舎の農家への買い出しや闇市などで何とか食料調達…

このような貧困を極めた日本が、復興の歩みを豊かさへの軌跡を描きかけるもとになったのが1950年に始まった朝鮮戦争でした。日本では1950年代半ば頃には国民所得が第2次世界大戦前の水準に回復したようで、朝鮮戦争による戦争特需(朝鮮特需)が日本の戦後復興、そして経済成長の端緒になり、やがて日本は経済大国へと成長していったのでした。

このような作用を日本にもたらした朝鮮戦争ですが、ウィキペディアの該当記事には朝鮮戦争の開始については以下の記述があります。

1950年6月25日にソ連のヨシフ・スターリン書記長の同意と支援を取り付けた金日成首相率いる北朝鮮が事実上の国境線と化していた38度線を越えて韓国に侵略戦争を仕掛け(国際政治史を専門とする五百旗頭真も奇襲と呼ぶ)勃発した。分断国家朝鮮の両当事国、北朝鮮と韓国のみならず、東西冷戦の文脈の中で西側自由主義陣営諸国を中心とした国連軍と東側社会主義陣営諸国の支援を受ける中国人民志願軍が交戦勢力として参戦し、3年間に及ぶ戦争は朝鮮半島全土を戦場と化して荒廃させた。1953年7月27日に国連軍と中朝連合軍は朝鮮戦争休戦協定に署名し休戦に至ったが、北緯38度線付近の休戦時の前線が軍事境界線として認識され、南北二国の分断状態が続くこととなった。

朝鮮戦争は1950年に北朝鮮軍が38度線を超えて南下侵攻することで勃発、1953年に38度線を再度軍事境界線とすることで休戦に至っています。北朝鮮はソ連のスターリンの同意と支援を取り付け軍事作戦を開始し、北朝鮮には東側社会主義陣営諸国が支援、一方の当事国である韓国には、米国を中心とした西側自由主義陣営諸国が支援。このように朝鮮戦争は東西冷戦の中での戦争と位置付けされています。

1950年から1953年の戦闘中、実際に主に交戦したのは北朝鮮軍・中国人民志願軍 vs. 韓国軍・米軍という構図でした。ソウルを占拠し更に南下する北朝鮮に対して、米軍を率いて反転攻勢に出て逆に北上し平壌まで占拠したのがGHQ最高司令官ダグラス・マッカーサーでした。この状態に北朝鮮の支援として、1950年10月に共産中国が「人民志願軍」として参戦してきて米軍と交戦したのです。

中共軍、北朝鮮軍、韓国軍、アメリカ軍、国連軍。
朝鮮半島を南北に移動する戦線の様子(1950年6月〜1953年7月)
Author:Leomonaci98 [CC BY-SA]


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グローバリストらの人類に対する9つの攻撃と達成するべき10の事柄/占星術のアナンド君の三つの予言/最高の投資先はツナ缶&ベイクドビーンズ。

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、人類に対する9つの攻撃について話しています。1)意図的な食糧不足。2)エネルギーのインフラ構造の意図的な解体。3)生物兵器。4)ワクチン。5)気候のコントロール。6)債務に基づく法定通貨の意図的な破綻。7)世界的な紛争の激化。8)世界的なサプライチェーンの解体。9)プラスチックや化学製品、農薬、ホルモンかく乱物質、LGBTの教育およびトランスセクシャリズムを介しての、生殖能力の破壊。
 この9つの計画を実行するために、グローバリストらが達成するべき10の事柄が存在します。1)武装解除。2)あらゆる主要な通信プラットフォームの検閲。3)大衆の服従(社会的な圧力を介して達成される)。4)一連の危機を次々と生み出す。5)通貨供給をリセット。6)選挙操作。7)民衆に警告しようと試みる告発者の排除。9)政府を批判する者達に過激派ないしはテロリストというレッテルを貼る。10)知識を消す目的で、あらゆるマスメディアや、科学の資金提供、ポップカルチャーのメッセージ、検索エンジンによる検索結果のコントロール。
 確かにこれらの事柄を、グローバリストたちは実行しています。二つ目の動画の3分40秒のところで、マレーシアのマハティール元首相は、“私たちは、リーダーたちが新世界秩序について語るのをよく耳にします。…どのような新世界秩序が最初に考えられたのでしょうか。基本的に、新世界秩序とは世界政府を持つ事を意味します。全ての州、国家、国境を廃止し、代わりに唯一の世界政府を持つ事です。”と言っています。15分37秒では、“新世界秩序が提唱された当時、世界の人口はわずか30億人でしたが、その目的は10億人にする事でした。現在、世界の人口は70億人です。何十億人もの人を殺す、飢えさせる、出生を妨げる、この世界の人口を減らすために必要になるでしょう。”と言っています。
 “続きはこちらから” の動画では、占星術のアナンド君の予言を引用しています。7分43秒で、“アナンド氏は次のように言っているんです。・有機農耕地を手にいれること。・金や銀のようなより安定した資産に切り替えること。・誰もが予備のエネルギーシステムを持つようにすること。この三つを預言しています。”と言っています。
 「金持ち父さん貧乏父さん」の著者ロバート・キヨサキ氏は、「最高の投資。ツナ缶。これからインフレになる。最高の投資先はツナ缶&ベイクドビーンズ。金、銀、ビットコインは食べられない。ツナ缶とベイクドビーンズは食える。食料が最も重要。飢餓は次の問題。解決策に投資する。お気をつけて。」とツイートしています。
(竹下雅敏)
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グレートリセット まもなく起こされる9つの計画
配信元)
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NWO / マレーシア元首相「数十億人殺す必要がある」
配信元)

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