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[創造デザイン学会]米伝統番組が、エリート・ペドファイル団を TV で暴露し キャンセルされる 〜 ペドフィリア網を脱出した生存者が、主流メディアに登場

 アメリカの「Dr.Phil」という主流メディアの番組が、エリート・ペドファイル集団を脱出した女性にインタビューをし、その実態を暴露したそうです。ところがその後、オランダでは、15年間も放映していたこの番組を、理由も明らかにせず、突如キャンセルしたとのこと。
 下のリンクで分かりましたが、オランダではすでに、高位エリート達がペドフィリアに関して、法廷に召喚されているようです。
 悪魔崇拝が認識されているであろう欧米ですら、上流階級や政治力のある者の小児性愛犯罪を「陰謀論に過ぎない」と思われていたところ、この番組は相当のインパクトがあったようです。一刻も早く実態を明らかにし、子供達を救わなければ、と苦い思いをするたびに、思い出すブログがあります。かつて「光の海から」で紹介された、女神様によって子供達が救出されるヴィジョンです。
 もう少し、がんばって!
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米伝統番組が、エリート・ペドファイル団を TV で暴露し キャンセルされる
配信元)
(前略) 

Jay Greenberg
April 4, 2017, www.neonnettle.com

“Dr. Phil”が、エリート・ペド ファイル団を、脱出した生存者 Kendall と共に暴露した


“Dr.Phil”が、エリート・ペドファイル団を、脱出した生存者 Kendallと共に暴露したDr. Phillip McGraw(“Dr.Phil”と呼ばれる番組の司会者)が、脱出した以前の子供性奴隷をインタビューすることによって、あるエリート・ペドファイル団を、主流メディアで暴露して後、数日して、彼の番組は、オランダのメディアRTLによって、キャンセルされた。

この番組は 15年間も続いたにもかかわらず、このネットワークは、キャンセルの理由についてはコメントを拒否し、そのプロデューサーによる“プログラムの選択”に関わることだ としか述べなかった。https://en.wikipedia.org/wiki/Phil_McGraw


先月、放映されたこの番組の中で、Kendall という名前しかない、この子供売買組織の脱出者は、エリート・ペドフィリア文化の全体を暴露したが、そこには企業の首脳や、政治世界のまさにトップにある高位の政治家たちが含まれていた。 http://www.neonnettle.com/news/1993-pedogate-escaped-elite-pedophile-ring-survivor- warns-the-public http://www.neonnettle.com/tags/sex-trafficking


彼女の説明によると、彼女は自家用のジェット機に、子供として乗せられて世界中を飛びまわり、VIPのイベントに連れていかれた。そして、“顧客”に“かわいく見えるように”、専属の美容師やスタイリストを付けられていた。

彼女は、人生のほとんどを囚われの身として過ごしたので、テレビを見ることも、インターネットにアクセスすることも、ほとんどなかった。しかし今は、彼女が売られた相手の男や女を、主流メディアで、しょっちゅう見ているという。

「この人たち世界を支配しています。彼らから私を保護できる唯一の人は、“私の所有者”です――彼は私に、銃で正しく自殺する方法を教えてくれました。」

ケンダルは、自分が生まれた両親から売られて、セックス奴隷の生活に入り、“まだ話せる前から”性的に虐待されたことを明かした。


この番組が放映されて以来、ケンダルの物語は世界中に広がり、世界中の人々が、セックス取引の団体が、上流階級や政治的に力をもつ人々の間に入り込んでいるという現実に、目覚めつつある。
長い間、ほとんどの人々は、
エリート・ペドファイル団といった考えを、陰謀説にすぎないと考えてきたが、ケンダルの物語が主流メディア上に暴露されて、この真理は、はるかに多くの視聴者に知られるようになった。

https://youtu.be/1jl7smO45_I
(女性は、生まれたとき、両親が彼女を国際的な性取引き組織に売ったと言っている)

https://youtu.be/Xfeh_ZBa8aY
(報じられた人間取引き生存者は、話せるようになる前から、関係をもったと言う)

オランダは、彼ら独自の、高位のエリートの間のペドフィリアの流行があり、市長や司法省高官たちが、子供性取引の犠牲者と言われる者によって、法廷に召喚されている。http://www.neonnettle.com/tags/pedogate

あるオランダのペドファイル集団が、最近、彼らの組織への最高裁の禁令に対して反対したが、これは、彼らのペドフィリア・グループに対する禁令は、言論の自由への彼らの権利を侵害するものだという理由であった。
https://youtu.be/729XdyCQXk8
(デミンク[Joris Demmink]事件資料集 : オランダ/国際エリート・ペドファイル団の隠ぺい)

――以上


17/8/15 フルフォード情報英語版:米国の北朝鮮への脅しが破産交渉と世界の再起動に繋がる

 8/17 時事ブログの解説を踏まえ、今回のレポートのトピックは、やはり「北朝鮮は第三次世界大戦に発展しない」ということでしょう。米国の中国への経済制裁が、大局的に有効なカードでないことも納得です。
 ペンタゴン(米)とロシア、中国が三国同盟を形成し、今後の動向を主導するようです。混乱が伝えられるベネズエラにどのような影響があるか気になるところです。
 非難轟々の渦中のトランプ大統領ですが、実のところDCでの「全面戦争の準備が整った」というレポートは、8/19 時事ブログの解説で太鼓判。
 さて、カナダは本当にアメリカをお買い上げ?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の北朝鮮への脅しが破産交渉と世界の再起動に繋がる
投稿者:フルフォード


読者へ:時差により、今週のリポートは北米東部時間の月曜夕方に掲載する。

訳者追記
【※フルフォード英文リポートは毎週月曜日に更新されるのですが、今週は日本時間での月曜日中には投稿されていませんでした。】



表面上は足踏み状態:北朝鮮は発火点にならない


この夏、世界の動向は足踏み状態に陥ってしまったが、我々が立ち上がればこの秋には大きなパラダイム・シフトを引き起こすことも可能だ。


足踏み状態とは以下のことだ:
今年5月1日に借金の支払いで債務不履行になった株式会社アメリカ合衆国は、債権者達との交渉戦術として、北朝鮮に対する戦争をちらつかせている。


その主要な債権者である中国は、北朝鮮が一方的に攻撃されれば擁護することを約束し、株式会社のはったりだと非難している。同時に、中国はインドとの国境沿いで限定的軍事行動を演出することで、戦になれば人口13億の国を数箇月で乗っ取るだけの技術力があるのだとアメリカ勢に釘を刺している。

中国は北朝鮮から先制攻撃を仕掛ければ、あの国を擁護しないとも宣言している。

それに加えて、ペンタゴン【※アメリカ国防総省】とロシア連邦保安庁は、イスラエルに対し、もし彼らが自身の潜水艦の一つから発射した核ミサイルを北朝鮮がやったように見せかけたりすれば、イスラエルが攻撃されることになると通告した。ペンタゴンとロシア連邦保安庁筋の情報である。

これがハザールマフィアが第三次世界大戦を始めようとするあらゆる試みを効果的に袋小路へと追い込んだ。何故ならばそのような如何なる試みも、影響を受けるのは彼らだけだからだ。最早彼らに我々を騙して戦争を開始させる力はない。

どちらにせよ、アメリカ軍が中国と全面戦争になった場合の無数のシナリオを検討したものの、結果は常に同じで、人類の9割が死滅し、北半球が居住不可能となる。中国はこの点を充分理解しているのだ。つまり以上の戦争云々の話は、どれも机上で拳を振り上げているに過ぎないということなのだろう。よって状況は膠着しているかのように見える。


pixabay[CC0]




実際の動向:負債国アメリカの脅し


しかしながら、【実は】これは膠着状態ではない。トランプ政権内のハザール派閥は、自分たちの戦争話がどうにも進展しないことに気が付いて、今や中国からアメリカへの輸入品を打ち切ろうと画策している。要するにアメリカの諜報機関界隈において耳にする、「こちらが買ってやらなければ、向こうは死ぬ」という古い手だ。

だが中国からしてみれば、過去40年にも渡って支払いをクレジットカードで済ませ、しかもそのカードの決済が不可能とくれば、そんな顧客はいなくなってくれた方が有り難いに違いない。借金の踏み倒し人からは誰も得ることがないのだ。特にそれが241年存在した中で220年もの間戦争状態に陥っている米国のような犯罪者レベルの踏み倒し人であれば。

万が一、アメリカが関税と貿易障壁を使って中国からの輸入品を打ち切り、中国の対米貿易黒字を終わらせようなぞと本気で決行すれば、数多の三次的影響が起こる上に、その大半は米国にとって非常にまずい展開となるだろう。簡単に言うと、米国がもしそんなことをしでかせば、国内の生活水準は急激に低下し、国際貿易の場ではパーリア【※南部インドの最下層民】となってしまう。


米国債の凋落と似非ジャーナリスト


米国政権は世界各地における反社会的行動により、多くの信用と同盟国を失ってしまった。イタリアのジャンク債の方が今や米国債よりも高い値をつけているという事実がその表徴だ。
http://www.zerohedge.com/news/2017-08-10/italian-junk-bonds-yield-less-treasurys-insanity-bond-market-4-charts

よく考えてみて欲しい。第二次世界大戦以来、米国債は世界で最も安全な金の避難先と見做されてきたのだ。それが今では同じく破産国家であるイタリアの、民間部門の会社が発行するようなジャンク債よりも危ないと市場に判断されているのだ。

イギリスの複数の金融機構は、自身の借金を買い戻してはそれを外国(ベルギーやアイルランド等)がやったように見せかけ、国内の金融市場は全く問題ないように偽装するという、株式会社アメリカ政府の戦略を間接的に露呈させてしまった。

どういうことかというと、ファイナンシャル・タイムズの自白だ。第一世界大戦の英国債について103年前の当時、買い手はほぼ皆無だったのに、債券発行の申し込み数が募集枠を超えたと報道して嘘を吐いたのだ。
http://www.zerohedge.com/news/2017-08-08/none-it-was-true-103-years-later-ft-admits-it-lied-and-colluded-bank-england

pixabay[CC0]



私が企業メディアの金融ジャーナリストだった頃、しばしば上司たちから「市場心理を持ち上げるため」にこういう類の嘘を後押しするよう言われたものだ。つまり自分たちは客観的な取材記者ではなくチアリーダーになれと教えられたのだ。

昨今、米国の企業メディアの益々多くの人間が、上司連中のアジェンダを暴露するために自らの記者生命を危険にさらしている。例えば、NBC局のブライアン・ウィリアムズが「北朝鮮関連で人々を死ぬほど怖がらせることが私たちの仕事です」とゴールデンタイムの番組内で認めてしまった。
http://www.zerohedge.com/news/2017-08-09/nbcs-brian-williams-our-job-scare-people-death-over-north-korea

こういった恐怖の扇動が意図しているのは、投資家に「安全な避難先」としての米国債へ向かわせることなのだが、上手くは行っていない。

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[ちきゅう座]明らかに示される「難民問題」の真の解決法〜シリア難民がアレッポに帰還中(RT記事和訳)

 国連の国際移住機関(IOM)は、シリア内戦によって難民となった人々のうち、60万人以上が自宅に帰還したと発表しました。この事実の持つ意味を、童子丸開氏が、RTの記事を翻訳し解説されています。
 シリアのみならず大量難民はどうして生まれたのか? グローバリズムに自国の社会を破壊され、西側の傭兵によるテロに脅かされ、自国での生活に一切の希望を失った人々。彼らは命がけの密航で出国し、それを熱心に受け入れるヨーロッパ側NGOは「難民受け入れ」をあたかも「人道主義」であるかのように振る舞い、それを黙認する各国政府とマスコミが「21世紀の民族大移動」を引き起こしたと指摘しています。しかし、受け入れだけが難民救済ではない、「難民問題を解決する方法は一つしかない、それは、自分の故郷を離れなくても生きていける状況を作り出すこと、それだけである。」
 この童子丸氏の主張を裏付けるのが、今回のRTの記事です。これまで戦闘状態にあったシリア最大の都市アレッポが、ロシアの援助によって奪還され、12月半ばに戦闘が終了したことから、7月までの半年で60万人の人々が帰還しました。ロシア仲介によるシリア国内の安全地帯は現在3ヶ所ですが、ロシア主導の「緊張緩和作戦」が米国も含め功を奏していることは、複数の報道でも確認できます。
 むろん、安全なだけでは生活できず、徹底的に破壊された民生用インフラ(水や医療サービスなど)の復興が課題ですが、安定した故郷に戻れるという難民たちの強い希望を感じさせる記事です。
 いまだに、アサド大統領の暴虐な独裁政治が難民の原因とする識者の見解も見られますが、事実は雄弁です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)








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明らかに示される「難民問題」の真の解決法 シリア難民がアレッポに帰還中(RT記事和訳)
転載元)
<童子丸開(どうじまるあきら):スペイン・バルセロナ在住>
明らかに示される「難民問題」の真の解決法 シリア難民がアレッポに帰還中
(RT記事和訳)



 ヨーロッパでは相変わらず地中海を渡ってくるアフリカと中東などからの「難民」の大波が押し寄せている。

 (中略)  スペインに入り込む「難民(不法移民)」の大部分はサハラ砂漠以南の黒人国からのものだ。堅実で自立した国民国家を作る気も能力も持たない西側帝国主義の傀儡支配者たちに苦しみ、欧米企業によって産業基盤の芽を奪われ社会を破壊され、干ばつなどの自然災害に悩まされ、西側帝国主義の傭兵であるイスラム聖戦主義者のテロに脅かされたあげく、自国での生活に一切の希望を失った人々である。北アフリカ、東アフリカからの密航者たちも同様だろう。

 (中略) 彼らは多額の密航費用を各国のマフィア組織に払って命がけで海を渡る(今年前半の死亡推定数は2420人)が、ヨーロッパ側で「人道主義」を掲げ「難民受け入れ」を主張するNGOがその密航を手助けしている。 (中略) 各国政府とマスコミによる黙認や奨励的態度がこの21世紀の「民族大移動」をますます激しいものにしている。

 (中略) この「難民危機」すなわち強制的民族大移動の解決方法は一つしかない。アフリカや中東の人々が自分の故郷を離れなくても生きていける状況を作り出すこと、それだけである。他に解決の道は無い。この点に関連して、今回は以下のRT誌記事を和訳(仮訳)した。

 この記事には、戦乱で破壊され荒れ果てたアレッポに戻っていく人々について書かれている。 
 (中略) 国連オブザーバー資格を持つ機関the International Organization for Migration (IOM:国際移住機関) が2017年8月11日に発表したところによると(中略)シリアで難民となった人々のうち2017年の1月から7月までの間に60万人が自分たちの故郷に戻っている。もちろんこの記事にもある通り新たに(+再び)難民となる人の数の方が多いうえに、戻っても破壊された住宅とインフラ設備、不備な水や医療などの都市機能などに苦しまなくてはならない。

 難民となった人々を救うためには故国の平和と安定、街と産業の再建が何よりも急務だが、アメリカやヨーロッパでこの点に声を上げる人や団体が無い(あってもメディアがかき消す)のはどういうことか? 中東やアフリカを荒れ果てたままにしておいて「こっちに来いや」はないだろうと思うのだが…。それを「難民救済」だと思っている人々の脳みそは、もうゾンビ状態だとしか言いようがあるまい。手の打ちようがない。

2017年8月15日 バルセロナにて 童子丸開


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《引用・翻訳開始:斜体部分は原文に従ったもの》
そう、シリアの難民たちはアレッポに戻ることができる…実際に何十万人もそうしている   
公開日時: 2017年8月12日14時43分 

https://cdn.rt.com/files/2017.08/original/598f06d4dda4c8692f8b4567.jpg
画像:アレッポのSheikh Maqsoud地区の戦災に見舞われた場所で見受けられた一人の少女

 アレッポは昨年12月にダマスカス政権によって反乱者の手から奪い返された都市だが、2017年には故郷に戻るシリア難民たちの主要な目的地となっている。シリアでの帰還者の数は国連によると優に60万人を超えている。

 (中略) アレッポ市は、紛争の以前にはシリアで最大の都市だったが、昨年ロシアに援助された政府軍によって奪還され、12月半ばに戦闘は終了した。そこはそれ以前の何年にもわたって、一方は政府軍に、他方は強硬な聖戦主義者を含むバラバラの戦闘グループによって掌握された、二つの部分に引き裂かれていた。この都市での戦闘は停戦協定によって終了したが、それは残っている反乱勢力とその家族をアレッポ市から離れてイドゥリブ地域に行くことを許すというものであり、イドゥリブは現状では反乱の砦としてとどまっている。

(中略)
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総理になると脳にダメージを受ける?:研究結果

 「大きな会社ほど、トップに立つCEOの人格がおかしい」。この寄稿者は、そのように感じてきたそうです。わずかな例外はあれど、CEOは自己中心的で、現状認識ができない、自信過剰な人。でも、そんな欠点があったからこそ、トップにガンガン登りつめることができたと考えていたわけです。
 ところが、どうも逆らしい。CEOになったために、性格が破綻した可能性があると言うのです。ある神経科学者によれば、他人への共感力を発揮する時に必要な「ミラーリング」という神経プロセスは、権力を行使するほど損なわれるのだそうです。ははぁ、と今、政府の面々を思い浮かべてしまった、あなた、同感です。
 さらに、ある心理学者によれば、権力を持つと「衝動性が強くなり、リスクに疎く、冷酷で、他人の立場でものを見られなくなるが、これは、外傷性脳損傷があるときの症状とソックリ」なのだそうです。権力をふるうと、脳が怪我をするということでしょうか。脳のダメージが最も顕著な例として「ヒュブリス症候群」と呼ばれる状態があります。これを検索すると、なんと、あべぴょんの名前が最初に上がるではありませんか! そう、これは別名「傲慢症候群」と呼ばれ、当てはまる行動には「世界は自分が権力を行使して優越感に浸るためにあると思っている」「国家や組織と自我を一体化する」「情緒不安定になり、無謀で衝動的な行動に出る」「政策決定の肝心なところに無関心で、無能さを露呈する」など、ニュースで見慣れたものばかりが出てきます。もはや、つける薬はなかろうと思われますが、「対策」はあるそうです。「うぬぼれを諭してくれる人をそばに置く」「正直な発言を奨励して、率直な意見を言う人に報いる」など。
 そう言えば、プーチン大統領の言葉を思い出します。
 「リーダーの資質は、清廉さだ。」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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CEOになると脳にダメージを受ける:研究結果
引用元)

私は仕事柄、100人ぐらいのCEOにインタビューしてきました。私の見たところ、ごく少数の例外を除けば、会社の規模が大きいほどCEOの人格がおかしくなります。特に大企業のCEOは、自己中心的で何か起こっているかわかっておらず、自信過剰で自分を天才だと思い込んでいます。

彼らはこういう性格上の欠点があったからこそCEOになれたのだと、私はいつも思ってきました。でも、それは間違っているようです。 (中略) どうやらCEOの性格はCEOになってから破たんするようです。なぜなら、オンタリオ州のマックマスター大学で行われた研究によれば、社内権力や政治力を行使すると脳に重大なダメージを与えるからです。(中略) 神経科学者のSukhvinder Obhi氏は、『Atlantic』誌の最近の記事で以下のように述べています。

「権力者とそれほど権力を持たない人の頭を経頭蓋磁気刺激装置で調べてみると、共感力を発揮するとき不可欠な「ミラーリング」という神経プロセスが、権力を行使すると損なわれることがわかりました。」

(中略) カリフォルニア大学バークレー校心理学教授の(中略)…Dacher Keltner教授によると「権力者は、衝動性が強くなり、リスクに疎く、冷酷で、他人の立場でものを見れなくなりますが、これは、外傷性脳損傷があるときとそっくりの言動です」とのこと。 (中略) 『Brain: A Journal of Neurology』誌に発表された画期的な論文によれば、最も顕著なケースでは、脳のダメージは「ヒュブリス症候群」と呼ばれる状態を発生させることがあります。

(以下略)

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「ヒュブリス症候群」を検索すると、あべぴょんの名前がトップに

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配信元)






17/8/7 フルフォード情報英語版:この秋、イスラエル・日本・中東へ拡がるべき革命

 トランプ大統領への評価は一筋縄ではいかず、彼は株式会社アメリカ=旧体制を倒すつもりはないと見ています。フルフォード氏のいう旧体制は、血族支配による金融システムで、リーマン・ショックを典型とする詐欺を許し、中央銀行の量的緩和で支配層のみを富ませ、格差を広げてきたと説明しています。この状況を変える可能性は2つ、株式会社アメリカの9月30日のデフォルトか、あるいは世界革命とも言える、中央銀行の国有化をあげています。かつて、カナダでも日本でも、国有化された中央銀行の増刷で乗り切った例があり、完全に実現可能な選択だと言います。これには大きく賛同です!
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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この秋、イスラエル・日本・中東へ拡がるべき革命
投稿者:フルフォード

読者へ:只今休暇中のため、このレポートは事前に書き上げたものである。


アメリカ合衆国株式会社を維持するトランプ大統領と中国


ドナルド・トランプがアメリカ大統領に選出されたことは、世界中に広がったハザールマフィアを倒す戦いにおける大きな一歩だった。しかしながら、トランプ政権は真の改革に着手するよりは、古いシステムを改変する試みを未だに示している。主にサウジアラビアやカタールやその他の中東の首長国から巻き上げた金と、日本や韓国から略奪した資金によって、トランプはアメリカ合衆国株式会社を沈ませないよう保っている。

pixabay[CC0]


中国勢もこの古い体制を継続させるために一枚噛んでいる。なぜなら自身の巨大な構造上の対米貿易黒字が、友を金で買ったり、世界中の人々に影響を及ぼしたりするのに使えそうなドル札をたんまり供給してくれるからだ。この惑星を支配しているロスチャイルド家を始めとする血統家族どもが、賄賂とお世辞で中国勢をまんまと引き入れることに成功したのだ。1兆ドル以上もする中国主導の一帯一路は、古い体制を沈ませない手伝いをすることへの報酬なのである。


パリ協定は血族統治の手段




G20の20の国の内、19箇国に支持されたパリ協定は、それ自体としては血統によって統治されたIMFや世界銀行や国連を始めとする国際組織を継続させる試みだった。そのために米国を犠牲にして中国により強大な投票権限を与えるという手に出たものの、血統家族はこれらの組織をしっかりと掌握し続けている。問題はこの改革が、二酸化炭素が地球温暖化を引き起こしているという詐欺的な主張を基にしていることだ。これは事実として正しくない。
Breaking: Fatal Courtroom Act Ruins Michael ‘Hockey Stick’ Mann EXCLUSIVE: Study Finds Temperature Adjustments Account For ‘Nearly All Of The Warming’ In Climate Data

しかもこれでは古い家族群を権力の座に確実に残すことになってしまう。思い出して欲しい、地球の一般の人々が国連・IMF・世界銀行・BIS等のトップを選んだ訣ではない。支配家系によって、全て舞台裏で行われたことだ。

確かに、パリ協定の背後にいる各派閥は欧州の王族を含めて血統支配構造の中では、穏健かつ大量虐殺には関わらないグループではある。複数の東洋の王族に助けてもらい、この協定を保全することはやってのけた。彼らは概して善意で動いているようだが、現在起こっている彼らの金融システムの構造崩壊を扱うだけの能力までは持ち合わせていない。

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