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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第60話 ― 「日本航空123便墜落事件」の意味

 「ジャパン・アズ・ナンバーワン」、このフレーズが飛び交っていた1980年代、この時代が物質的には日本が最も豊かだった時代でしょう。今ではもう当たり前に起きてしまっていることが、餓死者の続出する日本、ところが当時の日本では、餓死者がでることなど全く予想さえできないことだったのです。
 しかし、この繁栄の1980年代のど真ん中あたりで、その後の日本を暗転させる出来事が発生してもいました。1985年に発生した「日本航空123便墜落事件」とそれと連動するはずの「プラザ合意」がそうです。
 1985年8月12日、 羽田空港を発し伊丹空港 に向かっていた日航ジャンボ123便は、伊豆半島南部の上空で機体を損傷し、操縦不能に陥り迷走飛行の末、群馬県多野郡上野村の高天原山の尾根(標高1,565メートル、通称御巣鷹の尾根)に墜落。乗客乗員524人のうち死亡者数は520人、単独機の航空事故の死亡者数として過去最多の事件となりました。米国はレーガン政権、日本は中曽根政権下に起きた事故でした。
 当時1980年代、ネオコン・ナチス勢が米国を目に見える形で乗っ取っていきながら、同時に世界支配に向けてその凶暴な牙をむき出し始めた時代でした。そしてこの「日本航空123便墜落事件」も、ネオコン・ナチス勢力が世界支配に向けての凶暴な牙をむき出したその一環として起きた事故であり、これは事故というよりは事変と表現したほうが正確ではあるでしょう。
 2021/08/02の時事ブログ記事にて、ベンジャミン・フルフォード氏の「日本中に散らばっていた巨額の資金を掌握するために、ブッシュSr. は日本航空123便をミサイルで撃墜し乗客を殺害するよう命令、その後、日本の事実上の支配権を握っていた。」との見解が示されています。
 これはこの見解通りだったでしょう。また「日本航空123便墜落事件」については、他にも既に時事ブログでいくつもの記事が出されています。詳細はそちらにてご確認いただくとして、ここではこの事故のざっとしたポイントを、以下のような形にて押さえていきたいと思います。
① 123便墜落事故の起こされた背景、根本。
② 123便墜落事故の実際。
③ 123便墜落事故からの影響と展開。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第60話 ― 「日本航空123便墜落事件」の意味

①123便墜落事故の起こされた背景、根本。


尾翼の一部が吹き飛んでいる日本航空123便墜落事故の想像図
Author:Anynobody [CC BY-SA]

123便が撃墜された要因となる背景はいくつかありますが、その最大のものは裏天皇グループの核武装への野望だったようです。日本 昭和編第34話で見たように、裏天皇グループは核武装をずっと目論んでいて、実際に太平洋戦争末期には日本も原爆技術をほぼ有していたようです。

敗戦後も彼らは日本の核武装を目論んでいました。日本が核武装し米国から独立し、最終的には日本を中心とするNWOの構築が彼らの野望でした。その核武装のために必要な技術と原料を獲得させるのが原子力発電でした。日本の原子力発電は日本が核武装するためのものに他ならず、実際に核兵器を日本で製造保有していたはずなのです。その日本製の核兵器部品を搭載していて撃墜されたのが123便ということです。

当時イラン・イラク戦争が行われており、そこで実地実験を行うため、大阪から現地に向けて日本製核兵器などを積み出す計画だったようです。それで123便に核兵器部品を搭載させ大阪に向かっていたが、これらの情報や事実を米国、そしてソ連も掴んでいたようです。つまり、123便が撃墜された要因は、裏天皇グループの核武装展開による日本の独立と軍事強国化の阻止というところなのでしょう。米軍機が123便をミサイルで撃墜した模様なのです。

123便を撃墜したとされる米軍機F-106デルタダート
発射されているのは核弾頭付きロケット弾
Wikimedia_Commons [Public Domain]

そして123便撃墜の目的は、日本の経済力と軍事に直結する技術力の破壊もあったでしょう。

先に経済力ですが、基本的に米国経済は財政赤字と貿易赤字という双子の赤字の抱え、当時の日米の貿易摩擦が顕著でした。その米国は1985年1月の「先進5カ国蔵相・中央銀行総裁会議」で日本に「円高ドル安」を求めます。しかしこの時点では「円高ドル安」の動きは不調、当時の日本は、実際的には経済的には世界一の実力を有する状態にあったのです。しかし123便墜落事故以降はその状態が一変するのです。

軍事力に直結する技術力もそうでした。123便の乗客には、TRON(トロン)という日本製のOSのプロジェクトに関わっていた天才エンジニアたち総勢17名が搭乗していて、全員亡くなっているのです。日本製TRON(トロン)はWindows、Macをも凌ぐものでしたが、これで大打撃を受け、最終的には幻の日本製OSとなってしまったのです。コンピュータ技術は軍事技術にも直結する技術ですが、123便撃墜事故から潰されたわけでした。

日本の裏天皇グループの核武装展開もそうですが、経済力と技術力で日本が米国を凌駕する、これをアメリカを中心とするNWOを目論むデイヴィッド・ロックフェラーが容認するはずがありません。このロックフェラーとコンビを組んでいたのが第3代目ナチス総統ブッシュSr. ということです。ロックフェラー一族はナチスの始まりからの支援者であり、それは第2次世界大戦中もその後もそうであったのです。彼らが牙をむき出し日本つぶしに出たのが「日本航空123便墜落事故」ということになります。


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地球上のほとんどの政府と主要メディアをコントロールしている「陰謀団」が存在することを一般人が認識すれば、世界はひっくり返る!

竹下雅敏氏からの情報です。
 サーシャ・ラティポワ氏の情報は非常に重要なので、これまでに何度か取り上げてきました。例えば、1月13日の記事で、パンデミック対策についてサーシャ・ラティポワ氏は、“この特殊な詐欺は、トップが主導しているのです。私の知る限り、国防総省、保健福祉省HHS、食品医薬品局FDA、生物医学先端研究開発局BARDAのトップと法律顧問、ほんのわずかな人たちしか知らないのです。しかし、それ以外の一般議員や役職者は知りません”と言っていました。
 及川幸久氏の動画では、サーシャ・ラティポワ氏の情報を分り易くまとめて、「国防総省はパンデミックに関しての研究開発への資金提供という役割を担っていた。国防総省の中の研究部門で国防高等研究計画局(DARPA)っていうこういうところがあるんですね。ここがその役割を、特に資金提供の役割をしていた。…外部への発注手配は国防総省が行っていた。…特に発注先はやっぱり製薬会社です。…その契約には何があるかというと、製薬会社が例の注射を自由に作れるように、連邦法に基づいて…製薬会社が全ての責任を負わないようになっている(4分28秒)。…
 さらに国防総省がその契約を交わした相手というのが、3社連合だって言うんです。…1つはファイザー。二つ目にビオンテック、ドイツの会社ですね。もう一つある、それがFosun、復星国際という中国企業なんです。…ここは中国共産党系の企業です。…まずパンデミック前のこの3社の経緯を見てみます。パンデミックの前、2018年にファイザーがビオンテックに投資しています。そして2019年、ビル・ゲイツの財団がビオンテックに投資しています。そして2020年の3月11日にWHOがパンデミック宣言をしたわけです。そしてこの3月11日のパンデミック宣言の直後に、3月16日に復星国際がビオンテックに投資しています。その翌日3月17日にファイザーがビオンテックに増資しています。…そしてその3月以降に国防総省がファイザーと、正確にはビオンテックと100億ドルの契約をしてる訳です。…その国防総省とファイザー・ビオンテックとの契約書の中を、サーシャさんというジャーナリストが調べてみると、情報共有を3社で行うという契約内容になっているんですね(6分30秒)。…
 国防総省が行ったことの一つは、緊急使用許可というのを使ったんですね。…緊急時の使用許可なので、その注射の安全性や有効性をテストする必要がないことになっているわけです。ただ…他に選択肢がないということが条件なんです(10分10秒)」と言っています。
 Alzhackerさんのツイートで、サーシャ・ラティポワ氏は、“私がFDA、国防総省、政府、議会と言ったときに明確にしたいのは、加害者のグループがあるということです。これらの組織のトップは何が起きているのか知っています。…これを動かしている陰謀団は、アメリカや他の国の外部の勢力に取り込まれています。そしてこれはグローバリズムです。…過去の録音会議では、誰も世界人口をコントロールする計画を秘密にしていません。…私は、この新世界秩序について調べ始めるまで知りませんでした。…他の人と同じように気づかなかった。一生懸命働いて、家族を養っていました。ええ、そうです。でもこれは事実なんです”と言っています。
 地球上のほとんどの政府と主要メディアをコントロールしている「陰謀団」が存在することを、一般人が認識するのは難しいようです。ここが突破できれば、世界はひっくり返ります。
(竹下雅敏)
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2023.1.15【米国】米国防総省の役割?【及川幸久−BREAKING−】※多言語字幕ありMulti-verbal subtitles※
配信元)
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「米国主導の一国主義から多極化への移行」は必然、ウクライナ紛争で決着がついた“(従来の)アメリカ主導の欧米の絶対的な地政学的・世界経済的優位性”の終わり

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は、“親愛なる皆様へ。…今年は私たちに対して本格的な制裁戦争が繰り広げられました。制裁を始めた人々は、私たちの産業、財政、運輸システムの完全な崩壊を予想していました。しかし、そうはなりませんでした。私たちは、共に信頼できるセーフティネットを作り上げたからです。…正義の「多極化した世界秩序を追求する」他の国々にとって、ロシアの利益と未来のための我々の戦いは間違いなく模範となるものです”と言っています。
 「米国主導の一国主義から多極化への移行」は必然であり、“(従来の)アメリカ主導の欧米の絶対的な地政学的・世界経済的優位性”は終わったのです。ウクライナ紛争で決着がついたのです。ロシアの勝利が覆ることはありません。
 しかし、その事を認めようとしない往生際の悪い、頭の悪い連中がいて、核戦争も辞さないという態度を続けています。1月5日の記事でダグラス・マクレガー大佐は、“私たちがこの道をこのまま歩み続け、ロシアに対して 「私たちは核兵器を準備している」 というシグナルを送り続けたなら、その後に待っているのはアルマゲドンだということです”と警告していました。
 日本政府がどうにもならないのは見ての通りです。西村経済産業大臣は、戦略国際問題研究所(CSIS)にて「幻想を乗り越えた先の新しい世界秩序」というテーマで、(幻想に満ちた)政策スピーチを行ったようです。
 スピーチの一部と、私のコメントを記します。
 「経済を成長させ、自信を深めた権威主義国は、次第に、国際秩序への挑戦をも恐れなくなった。その結果が、ウクライナ侵略です」…欧米はロシアを破壊するためにロシアをウクライナ紛争に引きずりこみ、経済制裁でプーチン政権を崩壊させようとしたが、逆効果となり今や自分たちの首を絞める結果になっているということですよね。
 「軍事費の急速な拡大、核戦力の増強をはじめとした軍事力の質的・量的な
強化は、周辺国にとって脅威を増大させています」…そう考えるのなら、日本の軍事力の質的・量的な強化は控えるべきでしょう。
 「ウクライナの人々は、今この瞬間も、祖国を守り、愛する家族を守るため、厳しい冬の寒さの中、ロシアの侵略に勇敢に立ち向かっています」…西村大臣はウクライナのナチスを知っていますか? 今、ウクライナで戦っているのは傭兵ですよ。テレビを見るのを止めると、少しは世界情勢が分かるようになりますよ。
 「ロシアからのノルドストリームのガス供給停止は、欧州の企業活動、人々の生活に大きな足かせとなっています」…経済制裁のブーメランが返っただけだと思いますけど。それに、ノルドストリームを破壊したのはイギリスです。
 「私たちの産業や暮らしにとって、欠くことのできない物資やテクノロジーは、外国、とりわけ特定の国に過度に依存してはならない」…そう思うのなら、食料の自給が一番大事なのでは?
 「合成生物学やバイオ製造の分野に、日本は8ビリオンドルを投資します」…昆虫食や培養肉は要りません。地球環境を守るためにもオーガニックな食品を増やしましょう。
 「悪意ある者による重要技術の誤用や、新興技術の不適切な移転に対処するためには、輸出管理における協力強化も極めて重要です」…ウイルスが武漢研究所から流出したことを認識していますか? まず、悪意ある者による犯罪を究明し、取り締まることからやって下さい。
 「日本は、アジアゼロエミッション共同体構想を実現していきます。その中で、CO2排出量が少なく、将来の水素転換も可能なLNGは、極めて戦略的なエネルギー資源です」…オオマサガスを知っていますか? 水が燃えるのですよ。これでエネルギー問題、CO2の問題は解決です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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西村大臣が米国・戦略国際問題研究所(CSIS)でスピーチをしました
引用元)
1月5日(木曜日)、西村経済産業大臣は米国・戦略国際問題研究所(Centerfor Strategic International Studies: CSIS)で政策スピーチを行いました。

西村経済産業大臣はCSISにて「幻想を乗り越えた先の新しい世界秩序」というテーマで、政策スピーチを行いました。ウクライナ侵略など権威主義による国際秩序への挑戦が大きな課題となる時代に、「自由で開かれたインド太平洋」の実現を訴え、経済安全保障の強化、同志国連携の強化、抑止力の強化という「3つの強化」に取り組む重要性を指摘しました。


当日の講演の様子は以下のCSISのホームページ(こちら)から視聴可能です。

関連資料
西村経済産業大臣のスピーチ(英文)
西村経済産業大臣のスピーチ(和文)

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「億万長者らは世界を救うべく協力しようとしている。では、彼らの最重要課題は? 世界人口の削減方法を見つけることだ。…彼らが目指す『新世界秩序』では、一握りの富裕層が世界の出来事を支配する」 / 「Xファイル」の動画が話題に

竹下雅敏氏からの情報です。
 こだま氏の動画で、“慈善家のビル・ゲイツやウォーレン・バフェット、マイケル・ブルームバーグ、オプラ・ウィンフリーらが、ロックフェラー大学で秘密裏に会っていた。…億万長者らは世界を救うべく協力しようとしている。では、彼らの最重要課題は? 世界人口の削減方法を見つけることだ。…
 「ビルダーバーグ会議」は、億万長者らが集う最も謎めいた秘密結社だ。…会議の出席者には、保守派とリベラル派両方の権力者が含まれる。その顔触れは? 元国務長官のヘンリー・キッシンジャー、グーグル会長のエリック・シュミット、ペイパル創業者のピーター・ティール、アマゾンCEOのジェフ・ベゾス、…この会議がイルミナティと関係していると信じる者もいる。…
 彼らが目指す「新世界秩序」では、一握りの富裕層が世界の出来事を支配する”と言っています。
 “続きはこちらから”の「Xファイル」の動画は話題になっているようです。動画の前半の内容は恐ろしいもので、“RNAとタンパク質が遺伝子を正確な位置で切断する。…今回は武器として使われています。…人口削減する破壊力があります。選ばれし者以外を殺すために。DNAを改ざんすることで”と言っています。
 ヘンリー・キッシンジャー博士の2009年2月25日のスピーチの内容を考慮すると、“今の世界そのまんまで背筋が凍りました…まさかまさか…全部計画通りに実行されてるって事!?”と思うのも無理はありません。
 動画の後半では、“世界そのものの支配。必要な手段であれば、どんなに暴力的でも、残酷でも、非効率的でも。空中汚染物質と高高度電磁波を用いた秘密裏に行われた気象戦争によって深刻な干ばつを起こすことによって。永続的な戦争状態とし、問題を起こし、大衆に反応させ、解決策を取らせるシナリオを作成し、自国のアメリカ市民の注意をそらし、激怒させ、奴隷にする。愛国者法や国防権限法のような、国家安全保障の名の下に憲法権利を剥奪する。全米各都市の警察の軍国主義化。連邦緊急事態管理庁による、目的の明示されていない収容所の建設。食品と農業、医薬品と医療の企業による支配。軍の白熱したアジェンダまで。すでに消費主義に蝕まれた民衆を太らせ、鈍らせ、病気にし、支配すること。…あなたの電話を盗聴し、データを収集し、あなたの居場所を平然と監視する政府。政府はそのデータをあなたに対して、その時が来た時には使う準備をしているのです。そして、最終的な乗っ取りが始まる”と言っています。
 空中汚染物質(ケムトレイル)高高度電磁波(HARRP)連邦緊急事態管理庁(FEMA)の強制収容所などのテーマはネット上で削除の対象になるらしく、FEMAキャンプの画像・動画は徹底的に消されています。ワクチンで見たように、正しい情報が削除の対象になるのです。動画の後半の内容は、すべて事実だと認識する必要があるでしょう。
 ただ、キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ていれば分かるように、イルミナティを含む「闇の組織」は、ものすごい速さで解体されています。闇の者たちが目的を達成する見込みは全くありません。
(竹下雅敏)
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日本で着々と進められているニューワールドオーダーのアジェンダの流れ 〜 マイナンバーカード ➡︎ ベーシックインカム ➡︎ 中央銀行デジタル通貨(CBDC)へ

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイートの動画を先にご覧ください。“G20での出来事とグレートリセットについて、ホワイトハウスの声明を見ていこう。タイトルは「G20バリ島首脳宣言」…「2030アジェンダ」の一環だ。世界経済フォーラムが国連と連携して進めている。…キーワードと関連組織を見れば、中央銀行デジタル通貨へのグローバルな動きだと分かる。…もちろん、食料やエネルギー、肥料に関する国連の計画が関連企業を助けることはない。彼らは肥料の供給力を削り、農家を追い詰め、化石燃料に終止符を打とうとしている。解決するのではなく、新しいモデルに移行しようとしている。言い換えれば、世界を作り直すために危機をでっち上げている”と言っています。
 冒頭のメイコさんの動画は、ニューワールドオーダーのアジェンダ(行動計画)を分り易く説明しています。話を聞くだけで要点がつかめるので、ラジオを聞く感じで視聴してみて下さい。
 メイコさんは、“ニューワールドオーダーっていうのは何ですかって言うと、中央集権型にして一部のエリートが残りの人類を一ミリ単位で、秒単位で、すべての領域において完全に管理するっていうのがニューワールドオーダーっていうアジェンダなのね(3分13秒)。…
 人に物を売りつけたければ、その売りつけたい物を欲しがるようなニーズを人工的に売り出すというのがマーケティングの基本的なベース…例えば…コロナ発生しました…メディアが大変、大変って言ってリアクションを起こさせて、解決方法が出来たって言って、じゃあ皆さんワクチンを打ってくださいと言うのがプロブレム・リアクション・ソリューションと言うやつだよ。なので、最初から売りたいものが決まってるわけですよ。(5分57秒)”と言っています。
 今、起きている経済の崩壊は意図的に行われていて、そのソリューション(問題解決)として中央銀行デジタル通貨(CBDC)を売りつけたい(7分15秒)と言っています。
 日本に関しては、“日本の次のですね、ホップステップジャンプのホップステップは何かって言うと、マイナンバーカードとベーシックインカム、これを次にやります…何でそんなことをやるんですか、なんでいきなりCBDC(中央銀行デジタル通貨)を使わないんですかって言うと…各国の政府が何やってるかと言うと、ニューワールドオーダーを国内でやってるのね。…国内でそれが完了したら…今度はインターナショナルにニューワールドオーダーをやりますっていう段階を踏むわけだな。…その一端としてですね、憲法改正ということをやりたいわけですよ(10分35秒)。…
 日本政府が何で国軍を持ちたいかと言うと、中国とか北朝鮮から日本人を守るためじゃないですよ…軍隊の役割って何ですかって言ったら、国体をまもることなんだよ。つまり、政府と言う犯罪組織、ジャイアンを守る事と言うのが軍隊の役割であるし、と同時に…日本国民をいじめるために軍隊を持ちたいんだよ、政府は(13分52秒)。…
 そうなってしまったら、どうなるかって言うと、これは今年カナダでもあった通り、政府っていうかビッグブラザーの言うことを聞かない人っていうのは銀行の口座を凍結されるんだよね(16分20秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”の記事の中で、『金持ち父さん、貧乏父さん』の著者であるロバート・キヨサキ氏は、“中央銀行デジタル通貨(CBDC)は共産主義の最も純粋な形”だと痛烈な批判をしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバーは囚人番号。日本で起きている事は、何から何までつながっている。
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中央銀行デジタル通貨とは何ですか?
引用元)
教えて!にちぎん

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一般に「中央銀行デジタル通貨(CBDC:CentralBank DigitalCurrency)」とは、次の3つを満たすものであると言われています。(1)デジタル化されていること、(2)円などの法定通貨建てであること、(3)中央銀行の債務として発行されること。

中央銀行は、誰でも1年365日、1日24時間使える支払決済手段として銀行券を提供していますが、これをデジタル化してはどうかという議論があります。
現金を代替するようなデジタル通貨を中央銀行が発行することについては、具体的な検討を行っている国もありますが、民間銀行の預金や資金仲介への影響など検討すべき点も多いことなどから、多くの主要中央銀行は慎重な姿勢を維持しています。日本銀行も、現時点において、そうしたデジタル通貨を発行する計画はありません。

一方で、中央銀行の当座預金という既にデジタル化されている中央銀行の債務を、新しい情報技術を使ってより便利にできないかという議論もあります。多くの主要中央銀行では、新しい情報技術を深く理解する観点から、調査研究や実証実験などの取り組みを行っています。日本銀行では、欧州中央銀行と共同で分散型台帳技術と呼ばれる新しい情報技術に関する調査(プロジェクト・ステラ)を実施しており、その結果を報告書として公表しています。

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