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大手メディア「週刊新潮」が新型コロナワクチンの副反応を伝え始めた / 「日経メディカル」がワクチン接種後の劇症１型糖尿病を引き起こす可能性を掲載

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読者の方からの情報です。
　新型コロナワクチンの副反応情報が大手メディアにも少しづつ取り上げられるようになりました。読者の方から、12月27日発売「週刊新潮」の見出し広告の情報を投稿いただきました。「コロナワクチン『不都合なデータ』」「自然免疫抑制と『帯状疱疹』『がん』『悪性リンパ腫』の関係」という文字が見えます。この広告がこれほど注目されるのは、裏を返せば、これまでのメディアの副反応の黙殺、隠蔽を示しています。ワクチン被害者のご遺族の声、専門家の筋の通った指摘を多くの人が目にし、手に取って読み、結果としてワクチン接種の回避と被害回復につながればと思います。
　同じく大手有力誌である「日経メディカル」が、新型コロナワクチン接種後に劇症１型糖尿病の発症例があることを伝えています。劇症１型糖尿病は「インスリンを生産する膵島β（ベータ）細胞（すい臓ランゲルハンス島の細胞）が急速に破壊されることによって発症」するそうですが、これもまた「自己免疫性の機序が疑われている」とあります。
（まのじ）
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配信元）
Twitter

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日本で着々と進められているニューワールドオーダーのアジェンダの流れ 〜 マイナンバーカード ➡︎ ベーシックインカム ➡︎ 中央銀行デジタル通貨（CBDC）へ

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ツイートの動画を先にご覧ください。“G20での出来事とグレートリセットについて、ホワイトハウスの声明を見ていこう。タイトルは「G20バリ島首脳宣言」…「2030アジェンダ」の一環だ。世界経済フォーラムが国連と連携して進めている。…キーワードと関連組織を見れば、中央銀行デジタル通貨へのグローバルな動きだと分かる。…もちろん、食料やエネルギー、肥料に関する国連の計画が関連企業を助けることはない。彼らは肥料の供給力を削り、農家を追い詰め、化石燃料に終止符を打とうとしている。解決するのではなく、新しいモデルに移行しようとしている。言い換えれば、世界を作り直すために危機をでっち上げている”と言っています。
　冒頭のメイコさんの動画は、ニューワールドオーダーのアジェンダ（行動計画）を分り易く説明しています。話を聞くだけで要点がつかめるので、ラジオを聞く感じで視聴してみて下さい。
　メイコさんは、“ニューワールドオーダーっていうのは何ですかって言うと、中央集権型にして一部のエリートが残りの人類を一ミリ単位で、秒単位で、すべての領域において完全に管理するっていうのがニューワールドオーダーっていうアジェンダなのね（3分13秒）。…
　人に物を売りつけたければ、その売りつけたい物を欲しがるようなニーズを人工的に売り出すというのがマーケティングの基本的なベース…例えば…コロナ発生しました…メディアが大変、大変って言ってリアクションを起こさせて、解決方法が出来たって言って、じゃあ皆さんワクチンを打ってくださいと言うのがプロブレム・リアクション・ソリューションと言うやつだよ。なので、最初から売りたいものが決まってるわけですよ。（5分57秒）”と言っています。
　今、起きている経済の崩壊は意図的に行われていて、そのソリューション（問題解決）として中央銀行デジタル通貨（CBDC）を売りつけたい（7分15秒）と言っています。
　日本に関しては、“日本の次のですね、ホップステップジャンプのホップステップは何かって言うと、マイナンバーカードとベーシックインカム、これを次にやります…何でそんなことをやるんですか、なんでいきなりCBDC（中央銀行デジタル通貨）を使わないんですかって言うと…各国の政府が何やってるかと言うと、ニューワールドオーダーを国内でやってるのね。…国内でそれが完了したら…今度はインターナショナルにニューワールドオーダーをやりますっていう段階を踏むわけだな。…その一端としてですね、憲法改正ということをやりたいわけですよ（10分35秒）。…
　日本政府が何で国軍を持ちたいかと言うと、中国とか北朝鮮から日本人を守るためじゃないですよ…軍隊の役割って何ですかって言ったら、国体をまもることなんだよ。つまり、政府と言う犯罪組織、ジャイアンを守る事と言うのが軍隊の役割であるし、と同時に…日本国民をいじめるために軍隊を持ちたいんだよ、政府は（13分52秒）。…
　そうなってしまったら、どうなるかって言うと、これは今年カナダでもあった通り、政府っていうかビッグブラザーの言うことを聞かない人っていうのは銀行の口座を凍結されるんだよね（16分20秒）”と言っています。
　“続きはこちらから”の記事の中で、『金持ち父さん、貧乏父さん』の著者であるロバート・キヨサキ氏は、“中央銀行デジタル通貨（CBDC）は共産主義の最も純粋な形”だと痛烈な批判をしています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバーは囚人番号。日本で起きている事は、何から何までつながっている。
配信元）
ニコニコ動画 22/12/19
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配信元）
Twitter
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中央銀行デジタル通貨とは何ですか？
引用元）
日本銀行
教えて！にちぎん

A
一般に「中央銀行デジタル通貨（CBDC：CentralBank DigitalCurrency）」とは、次の3つを満たすものであると言われています。（1）デジタル化されていること、（2）円などの法定通貨建てであること、（3）中央銀行の債務として発行されること。

中央銀行は、誰でも1年365日、1日24時間使える支払決済手段として銀行券を提供していますが、これをデジタル化してはどうかという議論があります。
現金を代替するようなデジタル通貨を中央銀行が発行することについては、具体的な検討を行っている国もありますが、民間銀行の預金や資金仲介への影響など検討すべき点も多いことなどから、多くの主要中央銀行は慎重な姿勢を維持しています。日本銀行も、現時点において、そうしたデジタル通貨を発行する計画はありません。

一方で、中央銀行の当座預金という既にデジタル化されている中央銀行の債務を、新しい情報技術を使ってより便利にできないかという議論もあります。多くの主要中央銀行では、新しい情報技術を深く理解する観点から、調査研究や実証実験などの取り組みを行っています。日本銀行では、欧州中央銀行と共同で分散型台帳技術と呼ばれる新しい情報技術に関する調査（プロジェクト・ステラ）を実施しており、その結果を報告書として公表しています。

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ハンター・バイデンのラップトップストーリーをブロックしたTwitter、中国の「一帯一路」イニシアチブを広めるためにCEFCエナジーと提携したバイデン一家、大手テクノロジー企業と協力してバイデン一家の犯罪を隠し、逆にドナルド・トランプをロシアのエージェントに見せかけたFBI

, / ＊陰謀, アメリカ, 事件, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　12月5日の記事でイーロン・マスクが「Twitterファイル」（検閲についてのTwitter社内の議論の記録）を公開したことをお伝えしました。
　Twitterの社内での検閲を担当したのは、法務・信用担当役員のヴィシャヤ・ガッテという女性だった。Twitterがハンター・バイデンのラップトップストーリーをブロックした方法は、“リンクを削除し、「安全でない」可能性があるという警告を掲載するという異例の措置をとりました。さらに、児童ポルノなどの極端なケースにのみ使用されるダイレクトメッセージでの送信をブロック”した。また、ブロックの理由については、“ラップトップの記事は会社の「ハッキングされた資料」ポリシーに違反したため削除されたことにした”ということでした。
　一連のツイートによると、“バイデンラップトップからビジネス関連の犯罪が140件、性関連の犯罪が191件、薬物関連の犯罪が128件見つかった”と言うことです。
　バイデン一家は、中国の「一帯一路」イニシアチブを広めるために、CEFCエナジー（中国華信能源）の叶简明（Ye Jianming）会長と提携し、“中国の石油、ガス、石炭から何百万ドルも稼いだ。…彼らは米国政府へのアクセスを売り、ジョー・バイデンは報酬を得ていた”ということです。
　しかし、“FBIは大手テクノロジー企業と協力してバイデン一家の犯罪を隠し、逆にFBIはドナルド・トランプをロシアのエージェントに見せかけ、彼の家を家宅捜索し、トランプの家族を迫害し続けている”と言っています。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter
1/ FBI は 2019 年以来バイデンラップトップを埋葬しました。

その上に何がありますか？

ジョー・バイデンは、息子がここでやっていることをしたとして何百万人もの人々を刑務所に送った1994年の犯罪法案の立案者だった。

2/ 13か月の調査の後、 @MarcoPolo501c3レポートは、バイデンラップトップで見つかった州法および連邦法の459件の違反を完全に文書化しています。

ビジネス関連の犯罪が140件、性関連の犯罪が191件、薬物関連の犯罪が128件含まれています。

3/ バイデン一家は、中国の諜報機関に関係する当局者から3,000万ドル以上を稼いだ。

ハンター、ジミー、サラ・バイデンは、中国の「一帯一路」イニシアチブを広めるために、「中国のスパイチーフ」(ハンターの言葉) およびCEFCエナジーと提携しました。

ジョーはすべてを知っていた。

4/ 習近平は、CEFC のイェ・ジャンミン会長とのバイデン一家の会談を個人的に承認した。

5/ ハンターはハリー・バイデンにテキストを送り、彼は「ウラジミール・プーチンとの取引の仲介」に関与しており、中国は司法省が彼の「クライアントである中国情報局長」を逮捕したことへの報復として「CIA工作員」を逮捕したと述べた。

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ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第59話 ― ロッキード事件概略

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　孫崎享氏は、田中首相は次のような考えを持っていたといいます。
戦後の復興と繁栄は、農山漁村の犠牲のうえに成りたつものであってはならない。大都市と地方が共存できる均衝のとれた国土の再編成、再利用を実現すべきだ。
　確かに、現在日本こそ瀕死状態にある農山漁村への見直しが必要でしょう。田中首相の場合、その考えを実現する手法となったのが「金権政治」でした。そこを突かれ、田中政権は1974年に退陣。更には、1976年にはロッキード事件にてその政治生命を葬られます。田中首相を葬ったその主体は、デイヴィッド・ロックフェラーと見て間違いないでしょう。田中首相退陣と同年にニクソン大統領が葬られたウォーターゲート事件もロッキード事件なども、同じ流れの中で起こされたものと見るべきです。
　1973年のチリ・クーデターもそうです。こういった事変を通して、ロックフェラーの米国戦争屋グループ、ネオコン、ナチスが台頭していき、ペトロダラー・システムと併せて世界を席巻していくのです。2017.12.31の『櫻井ジャーナル』の次の記載は重要です。
8月にニクソン大統領がウォーターゲート事件で辞任、副大統領から大統領に昇格したジェラルド・フォードはニクソンが進めようとしたデタント（緊張緩和）を止め、デタント派の粛清を行っている。
その黒幕とされている人物は金融界出身のポール・ニッツェや元トロツキストでシカゴ大学の教授だったアルバート・ウールステッター。ポール・ウォルフォウィッツはウールステッターの教え子のひとりで、フォード政権で始動したCIAの反ソ連プロパガンダ機関、チームB（Bチームとも呼ばれる）の一員になっている。
チームBはニクソン政権で設置されていたが、動いていなかった。1976年1月にCIA長官がウィリアム・コルビーからジョージ・H・W・ブッシュへ交代したことが大きい。その前年、1975年11月には国防長官がジェームズ・シュレシンジャーからドナルド・ラムズフェルドへ入れ替えられた。ラムズフェルドが務めていた大統領主席補佐官の穴を埋めたのがリチャード・チェイニーである。
こうした人事を含む粛清は「ハロウィーンの虐殺」と呼ばれている。
　911テロの犯人たちの名も連なっていますが、この連中にとって脱米国の独自外交や国内政策でも、行動の伴う実力者の田中首相は邪魔だったということです。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第59話 ― ロッキード事件概略

反田中の「クリーン三木」


1974（昭和49）年11月、田中角栄首相が辞意表明。同年12月、自民党内の反田中首相派筆頭である三木武夫政権成立。1972年7月成立の田中政権は約2年半の政権でした。

田中首相が辞任となった原因は、公共工事予定地を事前に買って高値で売り抜けた「金脈問題」で、月刊誌『文藝春秋』の1974年11月号に、立花隆の「田中角栄研究」と児玉隆也「淋しき越山会の女王」が掲載されます。これを日本外国特派員協会にて外国人記者が徹底的に質問し、日本の大手メディアもこれを問題に大きく報じ、世間の騒ぎと批判となったのでした。田中バッシング・田中降ろしの始まりでした。

ロッキード事件
田中角栄を潰すためにアメリカが仕組んだワナ!?
✅ 4:19〜：アメリカに警戒されていた田中角栄 〜 国務省電信機密文書
田中は「予期せぬ結末を招く」「アメリカに依存しない」
✅ 5:05〜：日中国交正常化 真の狙い 〜 日本のエネルギー自立
✅ 6:23〜：アメリカを怒らせた資源外交
✅ 7:06〜：キッシンジャー大統領補佐官の驚愕の発言
「日本が独自に資源問題の解決をはかるべきではない」
「日本の行動は同盟国への裏切りである」
✅ 7:38〜：1974年（昭和49）金脈批判で総理辞任
✅ 8:59〜：アメリカの誤算!? 衰えなかった権力
✅ 9:51〜：1976年（昭和51）ロッキード事件


　もっともウィキペディアの「田中金脈問題」記事では「文藝春秋の2つの特集について、大手メディアの政治部記者たちは『そのくらいのことは皆知っている』と語っていた。」ともあり、この当時「田中金脈問題」は「業界では常識」程度のものだったようです。しかし、海外メディアから日本の大手メディアも大きく動かす力が働いていたということでしょう。

「田中金脈問題」につながる田中首相の考え方と政治手法について、『戦後史の正体』p261~262には次のようにあります。

田中首相の出身地は新潟県です。1970年代、東京など都会は高度成長経済でうるおいました。しかし、地方都市はとり残されました。地方を都市と同じように成長させていかなければならないというのが田中首相の考えです。
そこで「日本列島改造計画」により、「日本列島を高速交通網（高速道路、新幹線）で結び、地方の工業化を促進し、過疎と過密や、公害の問題を同時に解決する」ことを提唱していました。交通網の大規模な建設と整備を行なうのですから、大変な資金が動き、利権が生まれます。これは田中首相の代名詞ともいわれる政治手法、つまり「金権政治」の延長線上に生まれた政策でもありました。

当時において、地方の経済成長は必然的に利権とセットになっており、田中首相もそれはよく知った上で「金権政治」を振るって、地方・農山漁村の興隆の実現をしようとしたようです。

この田中首相の「金権政治」と対極にあるとされ、メディアから「クリーン三木」と囃し立てられたのが、田中首相と交代した三木武夫首相でした。三木武夫首相については第56話で少し取り上げています。当時、対米自立路線を鮮明にした岸政権を潰しに動いた自民党内勢力が、池田勇人、河野一郎、三木武夫だということでした。

池田勇人
Author:Eric Koch
[CC BY-SA]
河野一郎
Wikimedia Commons
[Public Domain]
三木武夫
内閣官房内閣広報室
[CC BY]


『戦後史の正体』p269には次のようにあります。

ここで三木氏と米国の関係に言及しておきたいと思います。三木は戦前および占領時代に、米国と特別の関係をもっています。戦前、明治大学専門部の卒業後、南カリフォルニア大学に入学しています。1940年ごろには、「日米同士会」を結成し、対米戦争反対の論陣を張っています。
占領時代はもっとすごいのです。なんと、マッカーサーから首相にならないかという誘いをうけているのです。
（中略）
芦田首相退陣時も、田中首相退陣時も、三木氏は「首相にならないか」といわれているのです。

要するに、三木首相は自民党内の米国の手駒ということでしょう。


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フロリダ州のロン・デサンティス知事「ワクチン接種の目的の一つは『人口削減』であると警告した」 ～陰謀論が次々真実だと証明されてる

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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で、“フロリダ州のロン・デサンティス知事は、フロリダ州最高裁判所にCOVID-19ワクチンに関する州全体の大陪審を請願し、公衆衛生公正委員会の創設を発表した”ことをお伝えしましたが、フォックス・ニュースに出演し、“ワクチン接種の目的の一つは「人口削減」であると警告した”というのです。発言を動画で確認したいところです。
　“続きはこちらから”は、この記事の内容を取り上げた南雲香織さんのツイートへの書き込みです。「陰謀論が次々真実だと証明されてる」のですが、「一方その頃日本では、二足歩行が始まり、火を使う事を覚え、米作が盛んに…」と言う状況なので、このあと文明が加速するとしても、日本での変化はあまり期待できないかも知れません。
　さて、南雲香織さんは「私達はワクチンを打った人が全員死ねば、日本人の民度が底上げされるので、より良い社会が再構築できると期待している」とツイートしていますが、もちろんユーモアだと思います。
　ワクチンを打った人が全員死ねば、メキシコのオブラドール大統領もロバート・マローン博士もいなくなってしまうので、“民度が底上げされる”ようには思えません。しかも、ワクチンによる大量殺戮を企てた連中は生き残るのです。自分はワクチンを打っていないのに国民にはワクチンを打たせた政治家や厚労省の役人、悪徳医療従事者がそのまま生き残っていいんでしょうか？
　ひょっとすると、知的レベルは底上げされるかもしれませんが、民度は下がり根性の悪い連中が多くなるような気がします。なぜなら、私の経験では、ワクチンを打ってしまった人たちの中に、魂（ジーヴァ）が残っている善良な人たちが多くいることが分かっているからです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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デサンティス、コビドジャブが「地球を過疎化させるためのグローバリストエリート」に利用されていると発言
引用元）
NATURAL NEWS 22/12/16　イーサン・ハフ
（前略）
フォックス・ニュースの「イングラハム・アングル」に出演したフロリダ州知事のロン・デサンティスは、地球上に大量のワクチンを接種する目的の一つは「人口削減」であると警告した。
 
犯罪的なワクチン製造業者とその注射を推し進めた政府高官の責任を問う中で、デサンティス氏は、「グローバリストのエリート」が世界規模の大量虐殺の一環としてこれらの醜悪なものを作り上げたと示唆した。
（中略）
「私たちが求めているのは、真実を伝えること、正確なデータを提供すること、そして正確な分析を行うことなのです」とデサンティス氏は語った。
（中略）
フロリダ州、「エビデンスに基づく医療」を行うCDCと同様の州委員会を設立
 
一部の研究者は、注射を受けると、場合によっては死亡リスクが減少すると主張しているが、他の多くの研究者は、その逆を示している。
（中略）
「そして、フロリダに作った委員会は、CDCのあるべき姿として、基本的に証拠に基づく医療を行い、シナリオに反する研究を真剣に受け止め、質問をしてデータが導くところに進んで行くのです」と、デサンティス氏は付け加えた。
（以下略）
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配信元）
Twitter 


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