（20分5秒～24分）
これは1952年に昭和天皇がイギリスに行って、エリザベス女王とロスチャイルドからこれを受けているんです。このMSAというプラットフォームを受けるわけです。そうすると
天皇が置いているお金があるんです。
それが毎月毎月10%戻ってくるんですよ、金利で。
金利で10%毎月戻ってくるのよ。ですから莫大なお金が貯まっているわけです。
その莫大なお金を引き出すときには、人道支援という形で引き出すんです。ですから人道支援という形で引き出すので、この資金はどういうふうに使うかというと、日本の企業の発展のために、企業に渡すお金。だから
たくさんの大手はこの資金をもらって、それで自分たちのいわゆる収入にしたわけ。それで研究開発などをやりながら、どんどん会社が発展していくということを、
これが高度成長です。この資金なかったらできなかったわけ。
この資金をどうやって、なんで昭和天皇がもらえるのかということになるわけです。そうしたら、この資金は昭和21年【1921年】に
昭和天皇がイギリスに行ったときに、イギリスの王室、イギリスの首相、それからフランスの首相、アメリカの大統領と会議があるんです。1921年に。その時に敗戦を約束するんです。
その見返りがこれなんです。
1952年、MSA資金という。これがM資金と言われたお金です。
それで天皇は何をしたかというと、
このお金がどんどん貯まるわけじゃないですか。
それでODAというのを仕組むんです。知ってますか、ODA。国際援助資金というのが、開発援助資金というのがあるわけです。これ80ヶ国にある。
日本にある80ヶ国の大使館が、自分の国で橋が欲しいとか焼却炉が欲しいとか、要請を出すわけです。その要請書類ってここに全部ありますから、後で見ていただくと分かりますけど。
その書類を出すと審議があるんです。これが
皇居で毎週金曜日の11時に御前会議というのがあるんです。みんな知らないですけどね。17華族が集まって決めるんです。そこで、これでいいんじゃないかと決まると、それを草場【
草場良八、元最高裁長官】さんが天皇に説明して、
天皇がいいですよと言うと、そのお金が出てくるという。そこまではいいんですよ。そういうODAの資金。
ある国が100億欲しいと言うじゃないですか。
そうすると天皇はどうするかと、1000億出せと言うんです。1000億出して、
その1000億を名目上、送るんです。スイフトというんで。ワイヤーで。そうするとそのワイヤーの行き先が、まずはFRBを通るんです。アメリカの中央銀行を通るんです。その時にそのコンピューターにセットされてて、
9割がキックバックで戻ってくることになってます。それで1割だけがその国に行くんです。
9割戻ってきた中の5%が日本の首相にいくんです。
（27分8秒～28分34秒）
天皇の裏資金として、さっき90%戻ってきますよとあったでしょ。あのお金がどこにあったかというと、三菱UFJ銀行に口座名は「赤十字」だったんです。…
赤十字の名前で裏口座を作って、無税でお金を貯めてたという。それが8888兆円ありました。それは凍結されたんです。…皇居にご挨拶に行かれる方、みんなお金貰いに来てる人たちです。…渡せるのがないから。だからだんだん皇居に要人がいかなくなるでしょ。どうなったんですか。これ以上隠すことはできないというんで、上皇さんに降りられるわけです。
（28分43秒～30分40秒）
もう一つ秘密口座があった。それがスイスにあった。これは昭和天皇の奥様の名前の口座だった。「りょうこ」と言うんですかね。「良子」と書いてね。それで
この口座は金を預けてたんです。昭和天皇以来、ずっとアジアで盗んだ金とか、そういうものが全部日本に来てたんですね。
それを横浜正金銀行というのを作って、今の横浜銀行を作ってそこからBIS【国際決済銀行、中央銀行相互の決済を行う組織】。…そこに横浜正金銀行から金を送って、そこの銀行から
スイス銀行の12箇所に、皇后陛下の名前で金の口座があったんです。それが戦争に負けるとやばいねということで、これを隠そうとするんですよ。…それでスイスに置いてる金の名前が日赤というんです。
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デビッド・ウェッブ氏は、世界的な金融システムの崩壊が計画的に進められており、すべての金融資産、預金、株式、債券、企業資産などの担保の奪取が計画されていると警告しています。
次の金融危機では、選ばれた銀行のみが生き残り、他は破綻する計画が進められており、預金保険制度は機能しない。
デビッド・ウェッブ氏は「重要なのは、ここで暴露されていることは推測ではないということだ。本物の一次資料の中にあるものであり、そこには計画者たち自身がその計画を述べている。」と言っています。
デビッド・ウェッブ氏は、1990年代後半になると、中央銀行によるマネー創造が実体経済活動を矮小化し、連邦準備制度理事会（FRB）の行動が金融市場の方向性を決定していることを理解していたと言います。
“米国経済や世界経済の規模に比べて、資金の流れが非常に大きいことに気づきました。そこで私は、連邦準備制度理事会（FRB）による資金創造の規模を調べ始め、FRBが実際に金融市場に影響を与えているという洞察を深めた。…個々の週において、新たに生み出されるマネーの規模が、アメリカのGDPの1％以上のオーダーであることを知った。米国経済の成長率が良い年でも3％か4％程度であることを考えると、1週間にこれだけの規模のマネーが創出されるということは、マネー創出が実質的な経済成長をはるかに上回っていることを意味する。つまり、マネーの創出から実体経済活動への伝達メカニズムが崩壊していたのだ。（48秒）”と話しています。
要するに、中央銀行がバブルを作り出し、そして崩壊させるのです。“そして破綻が起きると、大銀行にはその損失を帳消しにするための資金が提供された。連邦準備制度理事会（FRB）には、目に見える形で公表されるまで人々が知ることのない、不透明な権限がある。（20分10秒）”と言っています。
そして驚くのは、取引可能な金融商品はどの国でも個人財産だろうと多くの人は考えているが、事実はそうではないということです。法的事実として、財産としての有価証券の所有権は「担保権」という新しい法的概念に置き換えられており、すべての有価証券は分離されないプール形式で保有され、口座保有者は残余資産の比例配分のみを受け取る。
この法的枠組みにより、一般大衆が「所有」する証券はすべて、デリバティブ複合体を支える担保として差し押さえられることになる。
“つまり、機関投資家や年金基金、さらには洗練された投資家であっても、人々が持っているのは権利だけなのである。…法的な所有者は、実際には被担保権付きの証券を管理する事業体だけであることがわかる。彼らが資産の法的所有者なのである（22分45秒）。…2005年にアメリカの破産法が改正され、セーフ・ハーバーと呼ばれるものが創設された。…そしてリーマン・ブラザーズの破綻によって、これは判例法として定着した。…破産判事は、ニューヨークのマンハッタンにあるニューヨーク南部地区で、J.P.モルガンに有利な判決を下し、J.P.モルガンは顧客資産を取り上げる権利が絶対にあるとした。（25分）”ということです。
どのように巨大銀行が、人々から年金基金を含め全てを奪うのかという輪郭が分かってきます。
1時間57秒以降は「どうすれば事態は好転するだろうか？」を話しています。感覚の良い人たちは、皆同じことを想定し準備していると思います。「この不快な事態を明らかにすることで…認識が広まり、最悪の事態が回避されることを私は望んでいる。」とデビッド・ウェッブ氏は言っています。