アーカイブ: 陰謀

[In Deep] アークトゥルス・セラピューティクス社は米国政府やゲイツ財団から巨額の資金提供を受けてワクチンを開発、その先に日本のMeiji Seikaファルマのレプリコン・ワクチンがある

 Meiji SeikaファルマとARCALIS社は「自国で必要な時に必要な量のワクチンを国民に届けられるよう、両社でmRNAワクチンの開発、生産、供給体制の構築を進めています」と公表していました。そのARCALIS社は「世界水準の医薬品創出プラットフォーム企業群を傘下に有するアクセリード株式会社と商用mRNA医薬品・ワクチン企業であるArcturus Therapeutics Inc.の合弁企業で、mRNA医薬品・ワクチンの創薬支援、受託開発製造事業(CDMO事業)を展開」する会社だそうです。ARCALIS社は、Arcturus Therapeutics(アークトゥルス・セラピューティクス)社の日本における足場と言えます。
 In Deepさんが、そのアークトゥルス・セラピューティクス社が「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認された」ことを取り上げておられました。これは鳥インフルエンザに対してのmRNAレプリコンワクチンです。そしてこのことを批判的に報じた「ディフェンダー」の記事を紹介されています。その記事には「日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチン」の臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていて、なんと「接種者の約 90%に有害事象が見られた」ことが示されているそうです。
 記事の前半部分は、専門家たちが自己増幅型 mRNA ワクチンの危険を述べています。「レプリコン mRNA は未知の期間にわたって自己複製するため、少量のレプリコン mRNA は、大量の従来の mRNA よりも危険であると予想されます」「アークトゥルス社は『少量投与』を特徴として宣伝していますが、現実には mRNA ワクチンからの抗原曝露量を測定できたことはありません」そして疫学者のニコラス・ハルシャー氏は「mRNA 注射は、包括的で長期的な安全性研究が実施されるまで、直ちに撤回されるべきです」と主張する一方、「(大手製薬会社が)撤退するには時間と資金が多すぎる」とも述べています。In Deepさんも「mRNA ワクチン開発に対する援助等で『動いている金額』が半端ではないのです。数百億円規模のお金がバンバン飛び交っています。」と解説されていました。その先に、日本のMeiji Seikaファルマの「コスタイベ」があります
 ここまではバイデン政権下の流れであることは確かですが、ではトランプ次期政権が日本を利用したワクチン開発を止めるでしょうか。なんとか日本人の手でパンデミックに利用されかねない危険なワクチン開発を止めさせなければなりません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国で「レプリコン鳥インフルエンザワクチン」の臨床試験がFDAにより承認される。さらに33種類の自己増幅型ワクチンが鋭意開発中
転載元)
「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチン」

アメリカで、H5N1鳥インフルエンザワクチンが FDA (アメリカ食品医薬品局)により承認されたことが報じられています。

興味深いのは、開発企業のニュースリリースのタイトルが、

「アークトゥルス・セラピューティクス社、H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認」

となっていることです。

わざわざ「パンデミック」と付けている

記事は以下のように書かれています。

商用メッセンジャー RNA 医薬品会社のアークトゥルス・セラピューティクス社は本日、アメリカ食品医薬品局(FDA)が当社の治験薬申請である ARCT-2304 に対して「研究開始可能」通知を発行したことを発表しました。

ARCT-2304 は、H5N1 ウイルスによるパンデミックインフルエンザ疾患を予防するための能動免疫用の自己増幅 mRNA ワクチン候補です。この臨床研究は生物医学先端研究開発局の資金提供を受け、米国の約 200人の健康な成人を登録するように設計されています。

businesswire.com


ここに「自己増幅 mRNA ワクチン」とありますように、これは、鳥インフルエンザに対しての mRNA レプリコンワクチンです。
(中略)
なお、ディフェンダーの記事では、日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチンにもふれられていまして、このレプリコンの臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていましたが、改めて見ますと、なかなかすごい有害事象率で、以下のようにありました。

ネイチャー・コミュニケーションより

フェーズ 1、2、3a を通じて、1001人の参加者が割り当てられた治験治療薬を少なくとも 1回投与され、このうち ARCT-154 ワクチン接種者 748 人中 670 人 (89.6%) とプラセボ接種者 253 人中 136 人 (53.8%) が、1 回目の投与後に少なくとも 1つの有害事象を報告した。

nature.com


要するに、「接種者の約 90%に有害事象が見られた」ということになりそうです。
(中略)

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中東でのハルマゲドンに向けて、全面戦争へとまっすぐに進んでいるトランプ新政権 〜 シオニスト・イスラエルとその創設者であるロスチャイルド・シティ・オブ・ロンドンの銀行秘密結社の汚い命令に従っている新政権のシオニストたち

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画でトランプは「反ユダヤ主義を打ち破り、アメリカのユダヤ系市民を守るために、私が取る手段はこうです。大統領執務室に戻って最初の週に、私の政権はすべての大学学長に通達します。反ユダヤ主義のプロパガンダを止めなければ、大学の認可と連邦政府の納税者から支援を失うことになると。…次に、私は国内のすべての教育機関に通達します。ユダヤ系の学生に対する暴力、嫌がらせ、脅迫を許容すれば、学校は公民権法違反の責任を問われることになると。」と話しています。
 ユダヤ系市民だけではなく、どんな人に対しても暴力、嫌がらせ、脅迫を許容すべきではありません。この当たり前のことが、パレスチナ人に対しては適応されないというのが、トランプを含むイスラエル第一主義のシオニストの頭の構造のようです。
 トランプが駐イスラエル大使に指名した元アーカンソー州知事のマイク・ハッカビーは、“パレスチナ人なんてものは存在しないんです。…ヨルダン川西岸地区なんてものは存在しません。…占領なんてものも存在しません”という完全にイカレタ人物です。
 彼らの頭の中では、パレスチナ人に人権はおろか、どんな権利もないのです。ハワイ州弁護士のアーロン大塚氏は、トランプ新政権を「精神分裂病政権」と言っています。
 米国政治の中枢を自称ユダヤ系の連中が掌握していることから、「イスラエルとイランの対立に米国が傭兵として利用される現状である。」と指摘しています。
 一部の人選において、“腐敗を排除するに適材を登用している”のは「中東でのハルマゲドン」という本当の目的から、人々の目を逸らすためではないかと思われます。
 “続きはこちらから”の記事で著者のヨアヒム・ハゴピアン氏は、“トランプが次期米国大統領となった今…中東でのハルマゲドンに向けて…全面戦争へとまっすぐに進んでいる”と言っています。
 そしてトランプを含めた新政権のシオニストたちは、「シオニスト・イスラエルとその創設者であるロスチャイルド・シティ・オブ・ロンドンの銀行秘密結社の汚い命令に従っている。」と指摘しています。
 記事の引用元によれば、米国の有権者の4人に1人が支持するキリスト教福音派の信念は、“私たちは終末の時を迎えており、キリスト教シオニストは信仰のみに基づいて、キリストの再臨を信奉する側と獣の刻印を押された反キリストを信奉する側との間でイスラエルの北部でハルマゲドンの戦いが起こる”というものです。
 彼らの宗教上の信念から、「イスラエルを熱狂的に支持しなければならない」のです。そしてこれらの信念体系はロスチャイルド家によって依頼され、作成されたスコフィールド聖書によるものだとヨアヒム・ハゴピアン氏は指摘しています。
 そして、“トランプ氏にとってさらに重要なのは、過去に破産した彼を何度も救済してきたロンドンのロスチャイルド一族に対する負債を返済することであり…結局のところ、精神病質の支配者とその手下にとって、人間の群れを間引くことは最優先事項の1位である”とあります。
 時事ブログでこれまでにお伝えしてきた事柄と、基本的に一致する内容だと思います。また、キンバリー・ゴーグエンさんがこうした連中に対して、「あなた方は結局、世界大戦を始めることもできなくなるでしょう。」と言っていたことにも注意しておいてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)



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[長周新聞] 秋田県は数%のカドミウム汚染水田を理由に放射線で遺伝子改変された「あきたこまちR」に全面切替 / 低カドミウム米を理由に今後全国で展開されていく計画

 秋田県が「あきたこまち」を「あきたこまちR」への生産全面切り替えを決定し、早ければ2025年には「あきたこまち」が消える可能性があります。時事ブログでは、あきたこまちRについて2023/9/122024/4/23の記事で取り上げました。
 今回の長周新聞の記事では、秋田県立大学名誉教授・谷口吉光先生が「あきたこまちRの全面切替は大変問題の多い政策で、撤回すべきだ」という立場で、その問題点と秋田県への要請をまとめておられました。
 秋田県は「こまちRには放射線が残っていないから安全だ」と説明していますが、こまちRの安全性の問題は「放射線が残っているかどうかではなく、放射線育種によって遺伝子が変えられてしまった(形質改変された)ことの危険性」だと指摘しています。
 また「こまちR全面切り替え」になれば、生産者があきたこまちを作付けしたくても、消費者があきたこまちを食べたいと思っても、あきたこまちの種子は提供されず、生産者の作付けの権利も消費者の食べる権利も奪われます。
 あきたこまちRはカドミウム対策でできたお米ですが、カドミウム汚染水田は秋田県内の農地の数%です。なぜ秋田県全体をこまちRに切り替えなければならないのか、カドミウム汚染土壌に対する対策はこまちR以外にもあるのに、なぜこまち Rでなければならないのかと疑問を投げかけています。
 「長年かけて築き上げた全国屈指のブランド米」あきたこまちを見捨てて、こまちRに切り替えた場合、消費者は食べてくれるだろうか、売れ残った場合の補償はどうなるのかというリスクも懸念されています。農水省はリスクについて「生産者の自己責任で、農水省は補償するつもりはない」と回答しているそうです。
 谷口先生は、秋田県の取るべき選択肢として第一に「こまちR全面切替を撤回する」ことを求めています。第二に、どうしても全面切替にこだわるなら、「大規模な消費者アンケートを実施して、消費者がこまちRを食べてくれるというデータを示す」「県民誰でも参加できる公開討論会を開催して、この問題の是非を議論してもらう」「こまちR全面切替に関する県民アンケートを実施して、県民の多数がこまちRを支持するというデータを示すこと」を要求しています。
しかしこれまでの秋田県の対応を見ていると、危険な「あきたこまちR全面切替」こそが目的で「カドミウム対策」というのは後付けの理由に思えます。長周新聞は「なお、現在は秋田県だけであるが、低カドミウム米は今後全国で展開されていく計画で、どの地域も他人事ではない。」と指摘しています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「あきたこまちR」全面切替が持つ問題点 秋田県立大学名誉教授・谷口吉光
転載元)
(前略)
 秋田県は2025年から県産米の7割以上を占める「あきたこまち」の種子生産をやめ、「あきたこまちR」に全量転換することを決定・発表している。「あきたこまちR」とは、カドミウムを吸収しないよう重イオンビーム放射線を使用し遺伝子を破壊してつくられた「コシヒカリ環1号」との交配種で、カドミウムの低吸収性を持つ。国や県は「味はあきたこまちと同等」「突然変異が生じる仕組みは(自然界と)同じ」「カドミウム低減対策は必要」などとして推進する姿勢だが、遺伝子の改変とかかわった食品としての安全性の問題、流通のさいの表示問題、生産者・消費者の権利などさまざまな問題が指摘されており、これまでも多くの生産者団体や消費者団体が緊急要請に加え、集会や署名名活動をおこなっている【本紙既報】。なお、現在は秋田県だけであるが、低カドミウム米は今後全国で展開されていく計画で、どの地域も他人事ではない。今回、あきたこまちRの全面切替問題について、秋田県立大学名誉教授の谷口吉光氏に依頼し、この問題について寄稿してもらった。
(中略)

1.「あきたこまちRはあきたこまちと同じように安全だ」という県の説明には無理がある。
(中略)
 第一に、こまちRの安全性で問題になっているのは、放射線が残っているかどうかではなく、放射線育種によって遺伝子が変えられてしまった(形質改変された)ことの危険性だからです。ところが、県は遺伝子の形質改変の危険性については説明していません。これは議論をすり替えたといわれても仕方がありません。(放射線育種の安全性については、こまちRに使われた重イオンビーム照射はガンマ線照射より遺伝子を傷つける力が格段に強いという指摘があります)。

 第二の問題は、食の安全に対する消費者の不安をまったく理解していない点です。食の安全・不安についてはさまざまな立場の違いがあります。重イオンビームを放射されて形質改変されたこまちRを安全だと思う人もいれば、病気やアレルギーや環境などを考えて、こまちRを食べたくないと思う人もたくさんいます。こまちR導入に当たっては、遺伝子改変に不安を感じている人がいることを尊重するべきです。ところが県の説明は「従来の手法で開発されたお米と同様に安全なものです」と決めつけた一文だけです。まるで「この説明で納得しない人は相手にしない」と決めつけているように感じますし、とても県民の不安に寄り添う姿勢とはいえないでしょう。私には、科学を振りかざして「安全性を押しつけている」としか思えません。

 どんな技術にも100%確実はありません。農薬や食品添加物の歴史を見ると、国が「安全だ」と言って導入したあとで「やはり危険でした」として禁止するという事例がたくさんありました。多くの県民はこうした歴史を知っています。だから、県が「こまちRは安全です」といっても、「そんなことを言ったって、あとで危険でしたというのではないか」と思っています。
(中略)

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次期トランプ政権が危険なバイオ研究所を閉鎖する方針を示す中、厚労省は国内初、長崎市内のBSL4施設を稼働させる方針 / パブリックコメント募集中

 トランプ政権の国家情報長官に起用される見込みのトゥルシー・ギャバード氏が、パンデミックを引き起こす生物研究所について発信しています。
 米国政府が資金提供してきたウクライナ国内のバイオ研究所は「致命的な病原体が放出される可能性がある」ので、「アメリカ国民、ヨーロッパの人々、世界中の人々を守るために、これらの研究所は直ちに閉鎖され、保有する病原体は破壊される必要があります」と述べています。さらに「米国は世界中で約300のバイオ研究所に資金を提供しており、これらはCOVID-19の発生源かもしれない武漢の研究所と同様に、ゲイン・オブ・ファンクション(病原体の機能獲得)研究を含む危険な研究に従事しています。」と警戒しています。
 トランプ次期政権がこのような認識を示す中、厚労省は15日、長崎大学内に設置された「致死率の高い病原体を扱うバイオセーフティーレベル(BSL)4施設」について、審査の結果、必要な要件を満たしているとして「合格」の判断を下した、と報じられました。
 スプートニク日本の記事によると、日本国内のBSL4施設は国立感染症研究所と理化学研究所の2ヶ所があるものの、付近住民の反対で稼働には至っていないそうです。
このままでは長崎市内に「最も危険な病原体が研究目的で扱われる日本国内初の施設が誕生する」ことになります。12月下旬に必要な法令改正を行った後、厚労大臣が指定する予定だそうです。
 トゥルシー・ギャバード氏の発言に「COVIDと同様に、これらの病原体は国境を認識しません。事故や意図的な破壊によって漏洩した場合、ヨーロッパ全土、アメリカ、そして世界中に急速に広がり、計り知れない苦痛と死をもたらすでしょう。」とあるように、病原体が漏れ出した場合、被害は長崎県のみならず福岡資麿厚労大臣の地元佐賀県にも及ぶ可能性があります。
「TI Log And Diary」さんの投稿に「日本において『エボラパンデミック』が発生した際への、警戒点」として「『緊急事態条項』発令を伴わせて『過剰措置』を強制」と予想されています。「隔離措置:施設への強制収容、PCR検査強制:シビアな基準設定、ワクチン強制:レプリコン、都市封鎖:配給制;昆虫食、住居消毒/家財道具処分、集団追跡」など、起こり得る措置が列記されていました。
BSL4の稼働は、日本国民の一人として強く反対する。厚労省は来月14日までパブリックコメントを実施します。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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長崎大BSL4 厚労省が年内にも施設指定 危険病原体の所持要件満たす
引用元)
エボラウイルスなど致死率の高い病原体を使った実験をするため、長崎大が稼働を目指す長崎市坂本1丁目の感染症研究施設「バイオセーフティーレベル(BSL)4」について、厚生労働省が必要な要件を満たしたと判断したことが15日、分かった。危険度の高い病原体を所持できる施設に、同大を加える感染症法施行令の改正手続きに同日入った。早ければ12月下旬に施行令を改正し、厚労相が指定する見通し
 同大は6月、BSL4施設の指定に向け厚労省へ関係書類を提出。同省が現地調査など審査を進めていた。エボラウイルスなど「1種病原体」の所持施設は現行では国や独立行政法人に限定されており、同大を対象に追加する施行令改正が必要となる
 同省は15日に改正案を公表し、来月14日までパブリックコメント(意見公募)を実施。これを踏まえて年内の改正を目指す。改正後、施設指定の手続きに移り、厚労相が指定すれば、1種病原体を研究目的で扱える日本初の施設となる。
(以下略)
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配信元)

一般的に「陰謀論」であるとされているディープステートとは? / トランプはディープステートの本丸と戦うつもりは端から無い ~ディープステートの中でトランプ、イーロン・マスク、ロバート・F・ケネディJrの側と、トランプの抵抗勢力が争っているだけ

竹下雅敏氏からの情報です。
 ディープステートとは、“アメリカ合衆国連邦政府の一部(特にCIAとFBI)が金融・産業界の上層部と協力して秘密のネットワークを組織しており、選挙で選ばれた正当な米国政府と一緒に、あるいはその内部で権力を行使する隠れた政府として機能していると主張する概念”のことで、一般的には「陰謀論」であるとされています。
 しかし、2018年3月のCNNの記事には、“世論調査では「国家政策を秘密裏に操作したり指示したりする、選挙で選ばれていない政府および軍関係者の集団」と呼ばれる「ディープステート」についての意見も調査した。…「ディープステート」についての上記の説明を受けて、そのようなグループが存在するかどうかを尋ねたところ、27% が間違いないと答え、47% がおそらくそう答え、残りは確信が持てないか懐疑的だと答えた。”とあります。
 認知症のバイデンがアメリカ大統領であったことを、現在はほとんどの人が知っていますから、もう一度世論調査を行うとディープステートの存在を確信している人の割合はかなり高くなっているのではないでしょうか。
 そのディープステートの概略を、茂木誠氏が分かりやすく説明しています。
 動画のコメント欄に茂木誠氏が、“「この動画は、内容がほとんどの広告主に適していないと判断されたため、広告収入が制限されるか、まったく得られない可能性があります。 自動システムと人間による審査を組み合わせて、広告掲載に適したコンテンツのガイドラインの違反を検出します」 YouTube様。自己紹介ありがとうございます。”と書き込んでいます。
 “巨大企業と官僚機構がもうズブズブになっている。この全体構造のことをトランプはディープステートと言っているわけです。これと戦うっていうんですから、命がいくつあっても足んないですよ。そして、大元をたどっていくとね、軍事産業に投資し、マスメディアに投資し、民主党政権に献金を行い、さらにはビッグファーマに投資するというのは、このニューヨークのですね、金貸しさんです。巨大銀行とあとは投資会社、投資信託をやっている会社ですね(21分11秒)。…ウォール街を潰すってことはできません。これはもうアメリカの資本主義そのものだからね。だからトランプが政権取って、もしイーロンやロバート・ケネディ・ジュニアが政権に入ってですね、この人たちと全面戦争はしないと思います。とにかく邪魔するなとね。ジョージ・ソロスみたいな政治介入するな、という立場を取ると思っています(2分55秒)”と説明しています。
 この説明の通りで、トランプはディープステートの本丸と戦うつもりは端から無いのです。要はディープステートの中でトランプ、イーロン・マスク、ロバート・F・ケネディJrの側と、トランプの抵抗勢力が争っているだけです。
 動画の21分のところで、“よくあるディープステート陰謀論でね、なんちゃら委員会とかがあって、それが全部仕切ってるなんていうのは、全くの妄想ですけれども…”と話していますが、「三百人委員会」は確かに存在しています。名簿が公開されており、すべてのメンバーを調べてみたところ、名簿は本物だと分かりました。
 「三百人委員会」はイルミナティの中核組織です。フリーメーソンが実在する秘密結社であることを疑う人はいないでしょう。イルミナティはフリーメーソンの結社内結社です。何人もの内部告発者がイルミナティの内情を暴露しており、その存在を疑う余地はありません。
 基本的に「三百人委員会」が仕切っていたわけですが、2012年に地球同盟(アース・アライアンス)が創設され、地球の未来をかけて激しく争いました。本物のドナルド・トランプ、プーチン、習近平、ナレンドラ・モディが地球同盟のメンバーであったことはよく知られています。
 そして、トランプの裏切りによって地球同盟の革命は完全に破綻し、組織は弱体化しました。地球同盟の失敗についてはコーリー・グッド氏が説明しています。
 現在、地球同盟の残党が惑星解放同盟として、ディープステートと戦っていますが、キンバリーさんが揶揄するダック・ダイナスティは惑星解放同盟に属しています。
 2012年の地球同盟の創設に関わった中心人物がナサニエル・ロスチャイルドだったということは、これまで秘密にしてきました。当時、時事ブログでは地球同盟という名称が分からなかったので、ナサニエル陣営と呼んでいました。
 現在も地球同盟は存在しています。この組織は惑星解放同盟とは異なり、本物のホワイトハット組織です。
(竹下雅敏)
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トランプの真の敵/◯ィープ・ステートとは何か?
配信元)
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