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「新型コロナウイルス」は生物兵器!〜 世界経済を破壊し、文明すら破壊しかねないものとして設計されたもの!

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月26日の記事のコメントで、“最悪の場合を想定して準備を怠らないように…今のうちに食糧を十分に備蓄しておき、出来る限り外に出ない…マスクはN95でなければ、通常のものは意味をなさない”と記しました。2月16日に記事のコメントでは、“パンデミックはまず避けられません”とし、2月28日の記事では、“その感染力とタチの悪さは経済を破壊するほどの力を持っている”と記しました。
 今では、こうした見通しが的外れではなかったことが分かると思います。なぜ、当初から私がこのような見通しを立てていたのかというと、「新型コロナウイルス」は生物兵器だと考えていたからです。しかも通常の生物兵器ではなく、世界経済を破壊し文明すら破壊しかねないものとして設計されたものだと感じていたからです。In Deepさんの記事をご覧になると、この事が良く分かると思います。
 「新型コロナウイルスは生物兵器になり得るのか?」という興味深い記事には、“致死率の高い病原体を用いるよりも、致死性が必ずしも高くない病原体の方が、長期にわたって大量の患者が存在することになるため、医療リソースを食いつぶし、敵に負荷をかけることができます。新型コロナウイルスが、こうした企図を持って開発されたものだとすれば…”との記述があります。
 国と国の戦いではなく、ほんの一握りの「カバール」と「残りの人類」との戦いなのです。こうした認識を持っているか否かが、状況を正しく判断できるか否かの分かれ目になるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[究極のウイルス]人類を破滅に導くパンデミックは、エボラやSARSのような凶悪な病原体ではなく「発症しづらく致死率の低い軽い風邪のような病原体」だと2年前にジョンス・ホプキンスの科学者が警告していた
転載元)
(前略)

本日(3月9日)に至って、ついに「崩壊の局面」に入ってきたようで、リーマンショックの時でも見たことがないような、ちょっと非現実的な市場の急落が起きています。

(中略)

ブルームバーグによれば、1991年の湾岸戦争以降では1日の下げ幅として最大だそうですので、リーマンショックの時でさえ、こんなことはなかったようです。新型コロナウイルスの社会的影響が背景になって、ここまで来てしまったということになりそうです。

(中略)

実は私は、昨日の夜中(中略)... 「本当に恐ろしいパンデミックとはどんなものなのだろう」と調べていたのです。

そうしましたら、2年前の2018年に米ジョンス・ホプキンスの科学者により発表された「ある報告書」のことを知ったのです。

(中略)

ジョンス・ホプキンスは、アメリカの公衆衛生の最大の権威ですが、この論文は、そのジョンス・ホプキンスの科学者たちが、世界中の感染症に関する論文を1年間かけて調査し、その後、世界中の科学者、社会学者、政府関係者などに聞き取り調査を行い完成したという渾身の報告書です。

(中略)

科学用語では、人類と人類の文明に破壊的な影響を及ぼす生物学的事象(病原体の流行など)を、

「地球規模の壊滅的な生物学的リスク (GlobalCatastrophic Biological Risk / GCBR」

と呼ぶそうです。

(中略)

ジョンス・ホプキンスの科学者たちが「最も懸念したパンデミック」は、次のような特徴を持つ病原体によるものだと結論付けられたのです。

2018年の報告書にある「将来的に最も深刻な影響を与える可能性のある病原体」の予測
・呼吸器系の感染症
・致死率が低い
・発症しない人が多い、あるいは軽症の人が多い
・そのような特徴を持つ RNAウイルス

おわかりになりますでしょうか?

これはまったく、現在流行している新型コロナウイルスそのものの姿なのです。

ジョンス・ホプキンスの科学者たちは、研究の結果、「こういうものが世界に壊滅的なダメージを与える危険性がある」として、全世界に警鐘を鳴らさなければならないと発表していました。

WHOのスタッフなどを含めて、多くの専門家たちは、
「新型コロナウイルスは、致死率が低く、軽症の場合が多いから、それほど心配することはない」
としてきました。

(中略)

しかし、公衆衛生上の問題はともかくとして、社会に対しての影響は、「致死率が低い」ほうが高いようなのです。

まずは、そのジョンス・ホプキンスの発表を紹介していた2018年の科学記事をご紹介しますが、理由のいくつかは、このようになります。

・致死率が低い → いつまでもウイルスの拡散が続く
・発症しない人、あるいは軽症の人たちが多い → 感染したことに気づかずに行動し、どんどん感染を拡大させていく

これは「今現在の社会の状況そのもの」だといえないでしょうか。

(中略)

逆の場合はどうなるか。つまり「発症率も致死率も高くて、あっという間に重症化して亡くなってしまう」ような感染症の場合です。その場合は以下のようになります。

・感染すれば多くの人が早期に発症する → 感染したまま社会で行動する人の数は少なくなるので、ウイルスの広がりが抑えられる
・致死率が高い → ウイルスが放出され続ける期間が長くならない上に、死亡した人の体内でウイルスは生きられないので、ウイルスは次々と消滅していく

致死率の高い感染症として、エボラやSARSなどがありますが、それほど感染は拡大しませんでした。少なくとも、国境を大きく越えた感染拡大は起こりませんでした。これは「発症率と致死率が高い」ことも理由のひとつだとは思います。

(中略)

恐ろしいパンデミックは「致死率の高い病気」ではなかった。最も恐ろしいのは「単なる軽い風邪のような病気」によるパンデミックです。

それが正しい予測だったことは、単なる風邪により社会が破壊されていく様子を今の私たちが見ているところからもわかります。
記事をご紹介します。

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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第22話 ― 「異界」との境界

「穢れ(けがれ)とは、忌まわしく思われる不浄な状態。死・疫病・性交などによって生じ、共同体に異常をもたらすと信じられ避けられる」
(ウィキペディア「穢れ」)

 この一文で共同体、つまり里の民は「穢れ」を忌み、里の外れに放逐しようとしてきたのが窺えます。
 里の民とは江戸時代でいうならば士農工商制度のうちにある民です。「里」の外は「異界」になりますが、その結界というか境界があります。川がその境界になる場合も多くあり、その場合は、川の内側は里で川向うは異界となっていたでしょう。
 そしてその境界に生活する人々もいました。「河原者」などと呼ばれていました。河原は昔は多くは葬送の場所で、遺体を棄てる場所でもあったのです。
 河原の住人は里から必然的に出てくる「汚れ」を処理する役割を担ったりしていました。死牛馬の処理や屠畜などのはその代表的なものです。それで「穢多」という蔑称がでてきたようです。また「河原者」には旅芸人なども含まれ、「河原乞食」と呼ばれていました。
 一方、里の民に対して異界の民がいました。その最たる存在が異国人です。謎の山窩(サンカ)もそうでしょう。境界の住人が異界の民と繋がった窓口的な役割を果たした様子でもあります。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第22話 ― 「異界」との境界

蘭癖と天忠党の関係 〜蘭学者の起こり


外国勢力を招き入れ「英領日本」を導いた人物群の一角に「蘭癖」と称された人々がいたことを前回見ました。蘭学者や九州の外様大名などで、外国勢力と彼らは繋がっていました。その「蘭癖」の代表が薩摩の島津重豪。重豪の子である奥平昌高・黒田長溥や、曾孫の島津斉彬」とのことでした。

島津重豪とその 曾孫の島津斉彬は共にその娘を将軍家に嫁がせて権勢を振るったのですが、天忠党には「諸国同士」の同盟者として島津斉彬の名が上がっています。

蘭癖大名の筆頭・島津重豪
Wikimedia Commons [Public Domain]
島津斉彬
Wikimedia Commons [Public Domain]

天忠党は八咫烏の倒幕と親政を目的に結成された政治組織であり、天忠党こそが明治維新の中核組織であったことは既に度々見てきました外国勢力を招き入れ「英領日本」を導いた「蘭癖」の一群と、天忠党は協働していたということでしょう。

天忠党図の下部には天忠党の仲間、もしくは下部組織として薩摩以外にも筑後久留米藩、肥後藩、筑前黒田藩、豊後岡藩、以上の九州の藩名が上がっています。この中、特に注目すべきは筑前黒田藩でしょう。

筑前黒田藩(福岡藩)はバテレン大名の黒田孝高(官兵衛・如水)の息子で同じくバテレン大名の黒田長政から始まっています。ウィキペディアの「福岡藩」には次のようにあります。

「10代・斉清は、江戸時代後期、蘭癖大名として世に知られ、肥前長崎の黒田家屋敷に何度も往来して見聞を広げている。」

11代・長溥は、薩摩藩・島津氏からの養継嗣。正室は斉清息女、純姫。父や養父と同じく蘭癖大名であった。」

黒田藩(福岡藩)黒田長溥
Wikimedia Commons [Public Domain]

蘭癖島津重豪の子である黒田長溥とは、筑前黒田藩(福岡藩)の11代藩主であったわけです。バテレン大名から始まり、蘭癖大名が治めていたのが筑前黒田藩で、長い期間にかけて外国勢力と繋がっていたと見るのは自然でしょう。

また 筑前黒田藩の7代と9代は「御三卿・一橋徳川家からの婿養子」ともあります。 筑前黒田藩が注目なのはバテレン大名、蘭癖、島津氏と繋がっていたこともありますが、後の玄洋社に繋がっていくからでもあります。

秘密結社八咫烏の政治組織天忠党と蘭癖がどうやら深く関わっていた様子なのですが、一方この蘭癖に関して前回に挿入されていた「本物黒酒」さんのツイートには次のようにありました。

「蘭学者はもともと、出島に四足を供給する穢多で、その解体と肉加工に従事する間に蘭語や徳語や英語を覚え、通訳・翻訳家・蘭医になった人々。特に鉱脈に詳しい山窩が英米に喜ばれ、外患誘致した」

この内容によると、蘭癖の中でも蘭学者は被差別部落民の穢多から元々は出来上がり、その中でも鉱脈に詳しい山窩が重要な役どころになっていたとの見解です。

サンカとして紹介された人々の暮らし
毎日新聞社「毎日グラフ(1954年3月31日号)」より
Wikimedia Commons [Public Domain]

山窩といえば前回記事で昨年12月26日の竹下さんの記事から「日本のサンカと呼ばれる勢力が日本のゴールドを海外に流出させて、それが『アメリカ独立、フランス革命、ナポレオン戦争、そして、永世中立国スイスの誕生』に繋がった」とあるよう、サンカが外国勢力と深く繋がり、協働する勢力であったことを見ました。

果たして秘密結社八咫烏と蘭癖、被差別部落民、サンカがどのような関係にあったのか?が気になります。

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政府が設置した「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」のメンバー12名中8人が、「国立感染症研究所」、「東京大学医科学研究所」、「国立国際医療研究センター」、「東京慈恵会医科大学」の関係者で、予算を決めるのも執行するのも同じ人

竹下雅敏氏からの情報です。
 「医療ガバナンス研究所」の上昌広理事長によると、政府が設置した「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」のメンバー12名中8人が、「国立感染症研究所」(感染研)、「東京大学医科学研究所」(医科研)、「国立国際医療研究センター」(医療センター)、「東京慈恵会医科大学」(慈恵医大)の関係者で、引用元によると「緊急対策として総額19.8億円が措置されている」のだが、“予算を決めるのも、執行するのも同じ人” だということです。
 『モーニングショー』に出演した岡田晴恵・白鷗大学特任教授は、“このデータはすごく貴重で、地方衛生研究所からあがってきたデータは、全部、国立感染研究所が掌握しており、このデータは自分で持っていたいと言っている感染研OBがいる”と告発しましたが、上昌広氏は「今回の対策を仕切ってきたのは、感染研・医系技官・医科研・慈恵医大のカルテット」であり、“専門家会議のメンバーは、帝国陸海軍と関わりが深い組織の関係者で占められている”と言っています。
 他の薬剤とは異なり、ワクチンの製造・供給体制は、“数社の国内メーカーと「国立感染症研究所」(感染研)が協力する「オールジャパン」体制”という「戦前から続く利権が残っている」ことが、日本のPCR件数が少ない理由だと言っています。
 「戦後、分離された感染研の幹部には、陸軍防疫部隊(関東軍防疫給水部=731部隊)の関係者が名を連ねた」とのことですが、彼らの目標は「日本版CDC」になることで、“CDCを法的に保証し、予算を増額すること”であるから、「命」より「データの独占」の方が重要なのだということらしい。
 この辺りの事は、一般人と軍事関係者では随分と感覚が異なるようで、一般人は「一人でも多くの命を救う」ことを考えるのに対し、軍事関係者は「犠牲を最小限にして目標を達成する」ことを考えるようです。
 例えばPCR検査にしても、臨床医は「早期診断・早期治療は医療の鉄則」であり、“特に高齢者は、治療の遅れが致命的になる”ことから、早急にPCR検査を行える体制を整えようとします。しかし軍事関係者は、韓国のようにPCR検査を行えば感染者の数が増え、感染者を隔離する必要性から医療機関がパンクしてしまい医療崩壊を起こしてしまうため、敢えてPCR検査を行わないようにするという判断をするのだと思います。
 このように「早急にPCR検査を行える体制を整えるべきか」に関して対立する2つの意見がある時、多くの人は「どちらかが正しい」と無意識に思ってしまうのですが、実のところ大概の場合は「両方とも正しくない」ということがほとんどなのです。現実に今のPCR検査の精度では、望む人にPCR検査を行っても結果が信用できないだけに、あまり意味があるとも思えません。それよりもビタミンCの予防効果、治療効果を周知徹底した方が建設的なように思います。
 軍事関係者は「犠牲を最小限にして目標を達成する」ことを考えるのですが、軍事情報に詳しい某息子の“軍事業界の常識を適用”した「オタク的見解」を入手いたしましたので参考にして下さい。
 「こういうとき、私は組織のトップの気持ちになりきります。私なら、コロナウイルスを脅威とは捉えないと思います。むしろ感染研の権力を絶大とし、利益を最大化する絶好のチャンスです。感染研は研究所であって病院ではありません。人を助けるための組織じゃないです。
 信頼性の高い統計データを得るためには母数が必要ですが、その母数を稼ぐには、統計の標本(患者)が多いほうがいいですね。それならむしろ感染者が多いほうが良くないですか?
 ダイヤモンドプリンセスは最高の実験場ですね、兵器産業界のシリアやパレスチナみたいなもんでしょう。統計データっていうのは研究者にとって人の命より大事なものですよ。自分の命は別ですが。
 薬なり生物兵器なり、何かを開発するには統計データが必要で、国家間で高値で取引される戦略的カードですらあります。膨大な統計データを完全に掌握し、世間には今の研究所がいかに力不足かを宣伝して組織の強化を図るべきです!
 感染研の未来は明るいですね。」
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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岡田晴恵・白鴎大教授が指摘する前に上昌広氏が感染研の利権について言及していた!~岩上安身によるインタビュー 第983回 ゲスト 医療ガバナンス研究所理事長・上昌広氏 2020.2.16
配信元)
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配信元)
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帝国陸海軍の「亡霊」が支配する新型コロナ「専門家会議」に物申す(上)
引用元)
(前略)
鍵は、「国立感染症研究所」(感染研)、「東京大学医科学研究所」(医科研)、「国立国際医療研究センター」(医療センター)、そして「東京慈恵会医科大学」(慈恵医大)だ。

 政府が設置した「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」は12名のメンバーで構成されるが(中略)… 日本医師会、日本感染症学会、公益を代表する弁護士などを除くと、残る9人中8人が前述の4施設の関係者だ。
(中略)
 2月13日、このような専門家を迎えて開催されたのが、第8回の新型コロナウイルス感染症対策本部会議だ。(中略)… 資料によると、緊急対策として総額19.8億円が措置されている。
(中略)
仕切るのは、国土交通省OBの和泉洋人室長(首相補佐官)と、医系技官の大坪寛子次長だ。最近、週刊誌を騒がせているコンビが、この予算を主導したことになる。大坪氏の経歴も興味深い。慈恵医大を卒業し、感染研を経て、厚労省に就職している。専門家会議のメンバーと背景が被る。
(以下略)
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帝国陸海軍の「亡霊」が支配する新型コロナ「専門家会議」に物申す(下)
引用元)
(前略)
ワクチンの製造・供給体制は、他の薬剤とは全く違う。数社の国内メーカーと「国立感染症研究所」(感染研)が協力する「オールジャパン」体制だ。(中略)…

軍部を中心とした戦前のワクチンの開発・提供体制がそのまま残っていることがわかる。
(中略)
彼らの目標は、「日本版CDC」になることだ。(中略)… 現実に感染研・医系技官・医科研・慈恵医大のカルテットは、CDCとしての機能を有している。彼らが求めているのは、CDCを法的に保証し、予算を増額することだ。
(中略)
CDCとは畢竟、政府と独立して機能する専門集団だ。情報開示の圧力を避け、独走することが可能になる。まさに、「731部隊」がやったことだ。果たして、そんなものが日本に必要なのだろうか。
(以下略)

20/03/02 フルフォード情報英語版: 世界政府の樹立を目指して、パンデミック劇のお次はブルービーム計画へ

 アメリカ倒産で、中国が融資をしてくれなくなりました。ということで、カバール側は殊更に中国のコロナウイルス被害を煽り立てて、事態を誤魔化そうとしています。
 問題は“良識派”までもが、このコロナウイルス詐欺に乗っかろうとしているということ。悪徳商法に便乗して樹立された世界共和国ってどーなのよ、と思うのは私だけでしょうか。
 カバール側が人為的なハルマゲドンで本当に人類9割を殺害しようと画策する中、良識派はCGで作ったフェイクのハルマゲドン映像で世界政府の設立を人々に納得させたいらしいです。
 記事最後で「恐怖は抱かないこと」と言いながら、説得の手段が恐怖とはこれいかに。時代が変わりつつあるのであれば、本当のことを話しても、案外受け入れてくれるんじゃないでしょうか。
(Yutika)
註:フルフォード氏は「新型コロナウイルスに関するパニック報道は全てフェイク」という立場です。
(編集者)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界政府の樹立を目指して、パンデミック劇のお次はブルービーム計画へ
投稿者:フルフォード

“コロナウイルス”は破産したアメリカ株式会社の口実


コロナウイルスによる偽のパンデミックが今や世界中で喧伝されているが、目指すは世界共和国の樹立だ、とP3フリーメイソン筋が言う。コロナウイルスへの恐怖は、米国株式会社が2月16日に債務不履行した言い訣としても使われている。

「犬がボクの宿題を食べちゃいました」と言ってのける古典的な小学生の男子みたいなものだ。こいつらは「ウイルスがボクの金融システムを食べちゃった」と言っている訣で。それならば、「請求書を40年間支払ってこなかったせいで、【融資を】打ち切られてしまった」と言うよりも面子が保たれる。

いずれにせよこれが何を意味するかと言うと、各市場を支えたり、奴ら自身を権力の座に留め置くために中央銀行の贋金を生み出したくとも、連中はその能力を失ったということだ。

米国株式会社の所有者連中は、1980年代の本の中で致死性のウイルスに偶然にも言及してあったのを利用している。自分たちはこういったイベントを何年も前から計画してきたのだ、というメッセージを広めるためだ。アジア勢に「我々の債券を借り換えさせろ、さもなくば甘んじて報いを受けよ」と伝えるため、これを使ったのだ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

9.11を巡るデタラメで悪名を馳せているプロパガンダ【メディア】のくず雑誌「ポピュラーメカニクス」は以下のような見出しで、連中の恐怖の煽動に貢献してみせた:

【2020年1月23日付のポピュラーメカニクス誌より:】
「おやおや、科学者たちは融け出した氷河の中から28の新たなウイルス群を見つけてしまった。こうして世界は終わりを迎える。」
https://www.popularmechanics.com/science/health/a30643717/viruses-found-melting-glacier/

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「緊急事態宣言」を狙う安倍首相が厚労省に「デマ」ツイートを投稿させテレビ番組に言論弾圧 〜 中立と思われていた記者も官製デマに加担する事態

 緊急事態宣言と言論弾圧はセットです。リテラの取材では「はじめて緊急事態宣言を出して決断力をアピールしたい」とする安倍首相が、どうやら裏で指示を出し、厚労省などのツイートを通じて特定の番組に恫喝とも取れる圧力をかけるという典型的な事件が起こりました。
 今や引っ張りだこの元感染研研究員だった岡田晴恵教授がテレビ番組で「医療現場にマスクが足りない、まずは医療機関に重点的に配るべき」と発言したことを捉え、厚労省はあたかもそれがデマであるかのごときツイートを発しました。そのツイート内容に対し、名指しされたテレビ番組がさらに取材を行い、厚労省から「行き過ぎた表現だった」「訂正したい」とのコメントを引き出しました。結果的にデマを発していたのは厚労省側だったわけです。
しかもその厚労省のデマツイートに連動するように、自民党広報ツイッターがWHOの見解を引き合いに番組批判をしましたが、当のWHOの見解はむしろ番組の正当性を裏付けるもので、さらに内閣官房国際感染症対策調整室の公式ツイッターも総理の法案改正を擁護するツイートを出しましたが、その内容が何のことはない総理の見解と真逆で、この人達は何をやっているのだろうという無軌道ぶりです。深刻なのは、これまでさして安倍政権擁護ではなかった記者が、このたびは官製デマに乗っかり、言論弾圧に手を貸してしまったことでした。多くの識者がこの件を重く捉えています。
この汚物内閣を一刻も早く駆除しないと、助かる命も救われない。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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厚労省と自民党がデマを拡散する
新型コロナウイルスで、国家の壊れっぷりが露呈している。

厚労省が、3月5日午前7時43分に【#新型コロナウイルス マスクの供給】と題して、連続ツイートをした。

3月4日午前8時からの「羽鳥慎一モーニングショー」の出演者から、「まずは医療機関に配らなければだめ。医療を守らなければ治療ができないから、医療機関、特に呼吸器関係をやっている人に重点的に配っていく」とのコメントがありました。(1/3)

厚生労働省では、①感染症指定医療機関への医療用マスクの優先供給を行ったほか、都道府県の備蓄用マスクの活用や②日本医師会や日本歯科医師会のルートを活用した優先配布の仕組みをお知らせしています。(2/3)

最終的に全ての医療機関に十分なマスクが届くことが必要であり、引き続き、マスクの増産や全ての医療機関を対象とした優先供給を進めて参ります。(3/3)

①、②はブログの便宜上、付けた。

今朝のモーニングショーで、上記赤字部分の実態について、番組が厚労省に取材した結果を流していた。

①について
『マスクの供給を行った』については言い過ぎた表現、『行っている』『開始した』が正しい。


②について
「訂正したい。そんなことは国会でも言っていない。」「日本医師会や歯科医医師会に協力してもらってマスク配布の仕組みを医療関係者に広く知ってもらいたいというつもりで書いた」


ということだそうである。

厚労省が自分自身が行っていることについて、デマを流しているとしか言いようがない 山本太郎が言うとおり、この国は壊れているのだ。
経済という土台だけでなく、行政という上部構造も壊れている。

ちなみに、自民党広報ツイッターは3月5日に次のようなツイートをしている。

3/4のTBS「Nスタ」で女性出演者が「新型のコロナであるため感染が新しいウイルスであり、私たちには基礎的な免疫がなく普通のインフルエンザよりも罹りやすい」と発言しましたが、厚生労働省は「季節性インフルエンザと比べて感染力は高くない」との世界保健機関(WHO)の見解を紹介しています。


このツイートに続けて正しい情報提供サイトして首相官邸サイトや厚労省サイトが紹介されている。
探してみたが、どこにこのようなWHOの見解が紹介されているのか、極めて不親切で探せない。

ちなみに2月末に公表したWHO報告書はNPO法人市民科学研究室が日本語訳をしてくれている。
WHOコロナウイルス報告書の日本語訳
WHO報告書の要約については、多分、CANさんのこのツイートが参考になる。

政府や与党、行政がデマを流し、市民が情報を提供しなければならないというこの事態
政府も行政も全く信頼できない不安感がトイレットペーペー騒動が収まらない一番の原因だろう。



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