アーカイブ: 陰謀

[YouTube]秘密のNASA…本当の映像:月面着陸シーンのスタジオ撮影映像 〜 NASAは全世界の人々を騙した

竹下雅敏氏からの情報です。
 こんな映像があったんですね。以前、月での衝撃的な映像を紹介しました。アメリカ政府は月に宇宙人の基地があることを先刻承知の上で、アポロ11号を月に送り込みました。中継でUFOが現れたり、宇宙人が手を振ったりすると甚だ都合が悪かったのです。
 そこで、この動画のようにスタジオで月面着陸の映像を作り、本物の映像は人々に提供せず、スタジオ映像をまるで中継画像であるかのように放送したわけです。
 全世界の人々を騙したと言って良いでしょう。このように、人類は支配層に常に騙されバカにされているわけです。
(竹下雅敏)
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Secret Nasa - Real Footage!
配信元)

[竹下雅敏氏]八咫烏の下部組織「赤龍会」の総長だったと思われる陸軍軍人・上原勇作 〜日本の真の支配層は古代イスラエル人の末裔である〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 八咫烏は政治に関わりません。政治工作は五龍会と呼ばれる直属の組織が行っていたと考えられています。陰陽五行説では、東西中南北を、青(緑)、赤、黄、白、黒で表します。これに対応して緑龍会、赤龍会、黄龍会、白龍会、黒龍会となります。これらの秘密結社はベンジャミン・フルフォード氏の語るホワイトドラゴン、レッドドラゴン、ブルードラゴンとはまったく別の組織で、あくまでも八咫烏の下部組織です。
 今日紹介するのは、上原勇作という人物で、彼は非常に大きな影響力を持った陸軍軍人でした。私は、彼が赤龍会の総長だったと考えています。ウィキペディアにある強力な軍閥(上原閥)が赤龍会ではないかと思います。
 次の記事は、上原勇作の部下であった吉薗周蔵について書かれたものです。下の系図を見ながら文章を追うと、わかりやすいと思います。系図の渡辺ウメノと上田吉松に関しては、元記事をご覧下さい。
 この文章の中で、吉薗周蔵の祖母ギンヅルは“上原勇作の叔母だった”とあります。要するに一族なのです。元記事の中で、“上田家は、古代に渡来したイスラエル族の子孫”とあります。また系図の渡辺政雄は、“「ユダヤ民族が古代に日本に流れ着いた。自分はその子孫である」と周蔵に教え…上原勇作も…「ユダヤ」だと指摘した”とあります。
 これまで何度も、日本の真の支配層は古代イスラエル人の末裔であると言って来たのですが、それが正しいとわかるのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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上原 勇作
引用元)
スクリーンショット 2016-04-23 18.33.16上原 勇作(うえはら ゆうさく、安政3年11月9日1856年12月6日) - 1933年昭和8年)11月8日)は、明治~昭和期の陸軍軍人

元帥陸軍大将従一位大勲位功二級子爵聖マイケル・聖ジョージ勲章ナイト・グランド・クロス(GCMG)。

陸軍大臣教育総監参謀総長

日向国都城(現宮崎県都城市)出身。妻は野津道貫の娘、槙子。山縣有朋桂太郎長州閥の元老凋落の後に陸軍に君臨し、強力な軍閥(上原閥)を築き上げた。 上原閥に属する者に荒木貞夫真崎甚三郎柳川平助小畑敏四郎らがいた。

陸軍大臣教育総監参謀総長、元帥の「陸軍三長官」を歴任したのは帝国陸軍史上、上原と杉山元の2名のみである。

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吉薗周蔵
引用元)
日本近代史の真相
陸軍の裏側を見た吉園周蔵の手記
落合 莞爾

近代史の核心に触れる第一級資料

『陸軍特務吉薗周蔵の手記』は、元帥上原勇作付の陸軍特務吉薗周蔵が自らの経験と見聞を記した手記を、ある月刊誌のために落合が解読して解説を加えたものである。

(中略) 

 周蔵の血筋はしかし、吉薗家代々のものではない。父は吉薗家のギンヅルが生んだ公家堤哲長の子で、吉薗林次郎と称した。(中略)…母のキクノは隼人系の木下家から嫁いできたが、その母系は未詳である。

(中略) 

 周蔵の人生路線の始点は、時の陸軍大臣上原勇作との関わりである。その路線を敷いた祖母ギンヅルのことは今日まで全く世に知られてはいないが、大正・昭和初期の陸軍を二〇年にもわたって支配した上原元帥の叔母に当たり幼少から育てた上原を通じて日本近代史を裏から動かしていた人物なので、ここにその背景を詳述しておきたい。

 ギンヅルは天保七年(一八三八)に生まれ、昭和六年(一九三一)に他界した。父は都城藩士の四位次兵衛昌張、母は後妻の岩切氏(名不明)である。(中略)…岩切某女は、双子の女児を生んだため畜生腹として四位家を逐われ、妹娘のツルを抱いて入水を遂げた。

(中略)… 六歳になった天保一二年(一八四一)、ギンヅルは吉薗喜佐に嫁入りする叔母岩切某女の連れ子と成り、喜佐夫妻の養女となった。

(中略)… 

 翌年、弟の萬助(一八四二~一九〇一)が生まれた。(中略)…吉薗家に居づらかったギンヅルは、自ら志し、一五歳にもならぬ身で単身京に上り、実家岩切氏の縁を辿って京の薩摩屋敷に出仕した。(中略)…そこで公家の堤哲長と知り合う。直ぐに哲長の妾となったギンヅルは薩摩藩邸を出て京の市中に一家を構えた。

(以下略、続きは引用元でご覧下さい) 

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[YouTube]【予言 未来】遂に金融システム崩壊!? ジョセフ・ティテル2016年予言1~20

竹下雅敏氏からの情報です。
 たまたま、今日この予言を見つけました。ジョセフ・ティテルという予言者をまったく知らないのですが、動画を見て、内容はとてもまともだと思いました。ほぼこの通りではなかろうかと思っています。
 予言の中で、“民衆が力を取り戻し、抵抗を開始する…だが、エリートが簡単に支配権を手放すことはない”とあります。そのために、偽旗テロを含むあらゆる凶悪なことをエリートはやって来るだろうということです。過去に犯した事件が暴露され、民衆の怒りから逃れるため新たな事件や災害を作り出し、民衆の気を逸らせようとするわけです。もちろん、最終的に第三次大戦を引き起こそうとするでしょう。
(竹下雅敏)
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【予言 未来】遂に金融システム崩壊!? ジョセフ・ティテル2016年予言1~20
転載元より抜粋)

[カレイドスコープ]4月15日、参議院で“国民発言禁止法”が可決・成立 〜偽旗テロを引き起こしてでも、戦争に持ち込もうとする〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 私もうっかりとしていましたが、確かに4月15日にインターネット監視法が成立しています。非常に厄介な時代で、国は国民の言論の自由を奪う法案を次々と可決しています。スミワタルタカキホシノヒメミコ様が、以前の通信文21で、“国民の大半は気付く事なく偽りの報道に導かれ、彼らの策謀に乗せられて、気付いた時には身動きのとれない状態に置かれている事でしょう”とあり、その目的を通信文36では、“政権の狙いは、日本を早急に戦争に引き込む事なのです”と説明されていました。
 現状は、まさにその通りに進んでいるとしか言えません。麻生が“きっかけを探している”と言っている以上、彼らは偽旗テロを引き起こしてでも、戦争に持ち込もうとするでしょう。厄介なのは、カレイドスコープのこの記事で喝破している通り、彼らが望んでいるのが、第三次世界大戦だというところなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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4月15日、参議院で“国民発言禁止法”が可決・成立
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[PARS TODAY]アメリカ政府高官が9.11に関与 / アメリカ政府が、サウジの9.11テロ関与への容疑を晴らそうと努力 〜どうなるか注目〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 9.11にアメリカ政府が関与していたのは明らかで、そうでなければ、あれほど大規模な事件を起こせるはずがありません。“9.11に関する28ページの機密報告書”が公開されれば、“アメリカ政府や外国政府の支援が明らかになるだろう”とのことです。
 昨日のフルフォードレポートでは、軍部の圧力によってオバマはこの28ページの機密報告書を公開するだろうとのことでしたが、どうなるか注目です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ政府高官が9.11に関与
転載元)


アメリカの政治問題の専門家Kevin Barrett氏が、9.11アメリカ同時多発テロ事件にアメリカの政府高官が関与していたことを批判し、それはアメリカ史上最大のスキャンダルだとしました。

Kevin Barrett氏は、プレスTVのインタビューで、「アメリカ政府は、9.11に関する文書を発表しておらず、隠蔽工作によって事実が明らかになるのを阻止している」と述べました。

この専門家は、「さまざまな証拠によれば、サウジアラビア、シオニスト政権、アメリカが9.11に関与した」と強調しました。

さらに、「9.11に関する28ページの機密報告書が作成され、その中ではサウジアラビアの役割が指摘されている」としました。

また、「ブッシュ前大統領は、この文書を隠蔽した。オバマ大統領も何の措置も講じるつもりはない」とし、「この報告書が公表されれば、9.11の実行犯に関する事実、アメリカ政府や外国政府の支援が明らかになるだろう」と述べました。

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アメリカ政府が、サウジの9.11テロ関与への容疑を晴らそうと努力
転載元)


サウジアラビアの脅迫を受け、アメリカ政府が2001年のアメリカ同時多発テロへのサウジアラビアの関与の疑いを晴らそうとしています。

アメリカの新聞ワシントンポストによりますと、サウジアラビアは、アメリカの政府と議会に対し、「アメリカの議会が、同国の裁判所でサウジアラビア政府が同時多発テロの関与で責任を問われる法案を可決しようとするなら、サウジアラビア国王はアメリカにある自国の資産を売却するだろう」と通告しています。

アメリカの政府関係者、およびアメリカ議員に近い筋によりますと、ホワイトハウスはこの法案の可決を阻止するため、ロビー活動を行っているということです。

アメリカの政府関係者は、この法案の可決による外交、経済面での結果について警告しました。

ワシントンポストによりますと、サウジアラビアのジュベイル外務大臣は先月ワシントンを訪問した際、このメッセージを私的な形で伝え、アメリカの政治家に警告したということです。