日本の汚泥
前回に、アンドリュー王子がエプスタインのロリータ島の利用者でスネに大きな傷を持っていると指摘しました。隠しておきたい過去に引きずられて、転じたはずの光の側の勢力としての行動が鈍ってしまう、場合によっては不適切行為の行き過ぎで転落、これはよくあったパターンだと思います。
種々の情報を見ていくとアンドリュー王子の場合、エプスタインの女性パートナーであり、逮捕・勾留されたギレーヌ・マクスウェルとは非常に懇意であったのは間違いない事実となるでしょう。
アンドリュー王子は光の側に転じ、ナサニエル陣営のアンドリュー陣営を代表してはいても、常に闇の影が絡んでいたことになります。
この
アンドリュー王子の陣営に日本側勢力が結集していたのです。
天皇陛下を始めとする日本側勢力のメンバーの多くにも、アンドリュー王子と同じような性サービスから連なる闇が絡んでいたのでは？と思えます。
先に、光側には転じなかった安倍政権についてですが、
日本 平成編 第18話にて、腐敗犯罪の安倍政権が倒れなかったのは、メディアから政治家そして警察や司法のめぼしい者たちが「毒まんじゅう」を食らっていたからだろうと指摘しました。この「毒まんじゅう」は何もお金だけとは限らず、性サービスなどの場合もあったと思えます。
2013年（平成25年）12月、東京でのASEAN特別首脳会議の晩餐会にて各国要人の前で、AKB48が舞台に立ち、パフォーマンスということがありました。これには「まるで喜び組」との揶揄を安倍氏は受けましたが、実質をついた揶揄に思えました。
秋元康氏が総合プロデューサーのAKB48は、安倍首相官邸の戦略部隊となっていて、クールジャパン戦略とかの名目にて、政府から多額の広報費がAKB48に流し込まれていたのです。安倍氏と秋元氏とは非常に懇意な関係となっていました。
こういった事実から安倍氏の性癖や安倍政権の裏で何が繰り広げられていたかはおおよその察しはつくだろうというものです。
このAKB48のASEAN会議晩餐会から半年後の2014年5月には、小児性愛ではありませんが、日本の麻薬が絡む性サービス接待の現実が注目されることになりました。
ASKA事件が表沙汰となり、人材派遣会社「パソナ」グループの迎賓館「仁風林」にスポットが当たったのです。歌手のASKAが「仁風林」に招待されており、そこで接待役を担当していたパソナの美人秘書と愛人関係となって、共に覚せい剤取締法違反容疑で逮捕されたのです。
その「仁風林」には、政官財など各界の著名人VIPが招待され、豪華な接待を受けていました。政界で招待者リストに上がるのは安倍晋三、菅義偉、そしてパソナグループの南部靖之代表と懇意の西村康稔などです。
持続化給付金疑惑「パソナ」の“酒池肉林”迎賓館 接待を受けた大物政治家たちの名
（前略）
経産省幹部も
（中略）
まさに酒池肉林、この世の楽園といった風情である。
ここで接待を受けていた名だたる政治家は、本誌（「
週刊新潮」）が把握できただけでもこれだけの数にのぼる（掲載の表）。
また、そこには“経産省”幹部の姿もあった。複数の招待客に目撃されていたのは、桜町道雄・大臣官房審議官（政策総合調整担当）。経産省も彼が仁風林に出入りしていた事実を認めた。魅惑の宴は、現役の経産省幹部までも虜にしていたのである。
（以下略）
“政商”竹中平蔵氏が会長であるパソナは、コロナ持続給付金が一例ですが、
普通は不法なはずの手法で、政府から特別に莫大な利益を長年受けてきたのはよく知られれていることです。パソナの利益のために公的ルールも変えられてきました。
この背景には接待、つまり賄賂があっただろうということです。
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どんなにゅーす？ 
札幌市では「予防接種健康被害救済制度」に11件の心筋炎・心膜炎の申請があり、そのうち厚労省の救済認定を受けたものは9件報告されていますが、「副反応疑い報告」には1件も上がっていません。これについて藤江氏は「接種後28日以内に発生した心筋炎・心膜炎は、ワクチン接種との関連に関わらず、報告しなければなりません。つまり今回のケースは、医師や医療機関の開設者が、本来報告すべき事案を報告していなかったことになり、予防接種法第12条に違反した状態、これが現在も続いていると考えられます」と述べ、大臣に見解を問いました。武見大臣は「現在、事実関係を確認中」「鋭意調査をしているところ」と回答しました。
実はこの報告隠しは2021年6月の医薬品等行政評価・監視委員会でも「実際に生じた事例の一部しか報告されないというのが常」と懸念されていたものでした。厚労省は、こうした実態を知っていながら2年以上も無視していたことになります。
藤江氏は続いて、「（このような）副反応疑いの報告では、接種後に起こった症状のごく一部しか上がっていないことから、今までのワクチンの安全性の評価、そして国民に対する情報提供が正しくできていなかったのではないか」と問いました。札幌市と同様の傾向が見られる自治体は他にもあると確認されていました。おそらく厚労省が本気で調査をすることはないでしょう。むしろ藤江氏が指摘した実態を国民が知り、製薬会社の出先機関と成り下がった厚労省を信頼してはならないことに気づくべきです。
たった一人で街頭に立ち、ワクチンの危険性と厚労省の非を訴える市民がおられました。日本に住む仲間を大切に思う心に勇気づけられます。