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アーカイブ: アジア

画像の出典: 博物館に保管されている1K17 Szhatieの試作車両 Vitaly-V.Kuzmin [CC-BY-SA-4.0]

［Sputnik］ロシア国防省は光の剣を手にする　／　中国　ミサイルを撃墜し、戦車を故障させる「マイクロ波砲」を製造する

＊軍事・戦争, アジア, ロシア, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争
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竹下雅敏氏からの情報です。
　やっぱり、こうしたレーザーやマイクロ波で敵の兵器を無力化する技術がすでに確立しているのですね。ジョン・コールマン博士の著作では、確か15年から20年前に、すでにこうしたマイクロ波兵器のようなものが書かれていました。これを使うと飛行機が簡単に落ちてしまうという事でした。
　コールマン博士の時と現在の違いは、そのマイクロ波砲の大きさが、机の上に置けるほどコンパクトになったという事でしょうか。以前、ロシアのツポレフ154型機が墜落した事件がありましたが、そのときのコメントで、“衛星通信機器からのハッキングの可能性はないかと疑っている”と書いたのですが、実は、頭の中では、コールマン博士が指摘したこのマイクロ波砲のような波動兵器を想定していました。この記事はその可能性が十分にあることを示しています。記事では“十分に遠くから作動する”とあり、これがどれ位の距離を意味しているのかはっきりしませんが、もしも、衛星からこうしたマイクロ波砲をターゲットに向けて照射出来るとすれば、航空機を撃ち落とすのは簡単ではないかと思います。
　私は20年も前の知識しか持っていませんが、こうした記事がこのような形で出てくるという事は、最前線では途方もなく進んでいると考えなくてはなりません。おそらく核弾頭を搭載したミサイルは、ある種の光線を照射すれば爆発しないように無力化出来るはずです。またベンジャミン・クレームという人の著作によれば、例えば飛行機の中にハイジャック犯が居れば、その人物のみを凍結出来ると言っていました。おそらく最先端の科学では、こうした事が可能ではないかと思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア国防省は光の剣を手にする
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Sputnik 17/2/8
ロシア国防省は近い将来、数十キロ圏内の飛行機やヘリコプター、爆弾やミサイルのホーミング弾頭の光学機器を無力化する携帯型レーザー兵器システム「スジャティエ(Szhatie)」を手にする。

このシステムはまた、戦車や装甲車の光電子システムや、対戦車ミサイルの照準器にさえも対処できる。携帯型レーザー兵器システム「スジャティエ(Szhatie)」は小型なため、容易に戦闘車両や装甲車に搭載できる。

スジャティエの動作原理は非常に単純。露出した光学システムにマルチチャンネルレーザーの光線を放射することで無力化するのだ。スジャティエは同時に多数の標的を無力化することも、全てのレーザー光線を1つの対象に集中することもできる。

先に報じられたところ、中国の学者グループが、遠くから様々な兵器を故障させることができる「マイクロ波砲」のワーキングサンプルをつくった。


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中国　ミサイルを撃墜し、戦車を故障させる「マイクロ波砲」を製造する
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Sputnik 17/2/6
北西原子力技術研究所の中国の学者グループが、遠くから様々な兵器を故障させることができる「マイクロ波砲」のワーキングサンプルをつくったPopular Scienceが伝えた。

この発明と他の同様の兵器のサンプルとの違いは、まず大きさだ。十分に遠くから作動する場合でも、一般的な机の上における大きさだ。中国の「マイクロ波砲」は「自分の手」で使用したり、ミサイル、無人機、地上の交通手段を含む様々な兵器に設置することもできる。

マイクロ波兵器は主に電子システムの破壊を目的としており、電波の周波数が300から300000 メガヘルツの高エネルギーを持つ電磁パルスを砲のように「発射」する。そのため特別な保護が施された標的でさえも破壊することが可能。

先に、中国は初の火星探査プロジェクトの名称を、ネチズンによる投票で決めることになったと報じられた。
画像の出典: Wikimedia [Public Domain] & Wikimedia [Public Domain]

中国と交渉するために日韓を味方にと狙うマティス国防長官の発言、厄介になる南シナ海の問題

＊軍事・戦争, アジア, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争
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竹下雅敏氏からの情報です。
　アメリカは中国と交渉する関係で、日本、韓国を味方につけておかなければならないので、今回のマティス国防長官の発言は予想通りのものでした。問題はマティス長官が、“中国の拡張主義への対策費として日本の負担分を２％に増額するよう執拗に要求するかどうか”でしたが、どうやら10日に予定されている日米首脳会談で提案する「日米成長雇用イニシアチブ」で、新たに4500億ドル（約51兆円）規模の市場をつくり、70万人の雇用を生み出すという日米経済協力の提案で折り合いがついたのかも知れません。
　これまでもコメントしましたが、日本の独立を望むなら、基地負担の増額を求められればさっさと出ていってもらえば良いのですが、小心者のポチにそんなことができるはずがありません。なので、今回の結果に安倍政権はほっとしていることでしょう。
　スプートニクの記事にあるように、今後、南シナ海の問題はかなり厄介なことになりそうです。しかし、キッシンジャーが戦争をする気はないと言っているようなので、おそらく最悪の事態にはならないだろうと思っています。しかし少々心配なのは、トランプ政権が軍事政権であり、周りにいる人たちがとても好戦的な人たちだということです。その分、習近平氏が大人なので、何とかなるだろうとは思っていますが…。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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＜LIVE＞米マティス国防長官＆稲田防衛相 共同記者会見(同時通訳) 2017-2-4
配信元）
YouTube 17/2/3
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配信元）
Twitter


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南シナ海の係争の島が再び世界の地政学のホットスポットになる？
転載元）
Sputnik 17/2/1
トランプ大統領は、レックス・ティラーソン国務長官候補の「中国は南シナ海の係争の島への立入りを禁止されるべきだ」という発言に賛成するかどうかと問われ、次のように回答した：「問題は、これらの島が本当に公海にあるのかどうか、中国の所有物の一部ではないのかどうかということだ。そうならば、もちろん、我々は国際領土がどこかの国に強奪されることのないよう確実に保護しなくてはならない。」
問題となっているのは主に南沙諸島であり、これらの島には6ヶ国が同時に領有権を主張している。ベトナム、中国、台湾、マレーシア、フィリピン、ブルネイである。1987年から中国は島の海上パトロールを開始し、これまでに人工埋立地に軍用飛行場やレーダーなどのインフラを含む基地を建設した。このようにして、中国は世界的にも極めて重要な海上輸送路が通るこの海域に対し、一歩一歩、完全な支配権の要求を確実にしてきたのである。トランプ氏はまだ、今後どのような行動をとるつもりかを説明していないが、明らかにレックス・ティラーソン氏が言いたかったのは、米国は中国の試みを遮断し、島の防御を固めて南シナ海を「独占」するということである。

国連海洋法条約の観点から言うと、満潮時に海面下に沈まない陸の一部はすべてどこかの国家に帰属し、領海を決定する際に考慮される。南沙諸島の領有権を主張する国はすべて、まさにこの原則に依拠しており、だからこそ島の防備を固め、守備隊を駐留させようとしているのである。ちなみに、米国は国連海洋法条約を署名していない数少ない国のひとつである。つまり、法的にはこの条約の条項を遵守する義務はないということだ。また、米国は中国による島の強奪だけを阻止するつもりなのではなく、ベトナムでもフィリピンでもマレーシアでも台湾でも同じことだという可能性もある。そうであれば、トランプ氏の姿勢はすなわち、米国自身が南沙諸島の支配権を強奪するつもりであることを意味しているように私には思われる。

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【国際問題】南京大虐殺を否定する書籍をアパホテル全室に配備、大炎上中！　著者・元谷代表は「安晋会」副会長

＊政治経済, アジア, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内, 社会
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　ホテルの客室に「南京虐殺事件がでっち上げであり、存在しなかったことは明らか」などと記述されている書籍を置き、炎上中のアパホテルですが、中国外務省が「一部の日本の勢力が歴史を正視せず歴史を否定し歪曲しようとしている」と声明まで出しています。
　中国の主張は正しく、著者のアパグループの元谷外志雄代表は、安倍首相の後援会「安晋会」の副会長でもあるようですが（ツイートにも仲良く安倍首相と一緒に写っている写真が…）、当の安倍首相が立ち上げた「日中歴史共同研究」が南京大虐殺を正式に認めているくらいです。
　「一部の日本の勢力」が安倍首相を奉じているのですから、安倍首相がいかに危うい人物か窺い知れます。
（編集長）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 17/1/18



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中国国内、アパホテルのネット予約が不可
転載元）
Sputnik 17/1/19
時事通信の報道によれば、中国の複数の大手インターネット旅行代理店で18日、客室に旧日本軍による「南京事件」を否定する内容の書籍が置かれているとして、批判が出ているアパホテルの予約ができなくなった

中国は27日から春節（旧正月）の大型連休に入る。日本も人気の旅行先だが、影響が長引く可能性もある。

このうち、予約サイトの「携程（シートリップ）網」では、18日には検索しても同ホテルが表示されなくなった。

問い合わせ先の担当者は「南京大虐殺を否定するような書籍が置かれているため。国内の多くのサイトでも予約できない」と語った。

書籍はアパグループの元谷外志雄代表の著作で、中国が犠牲者30万人と主張する「いわゆる南京虐殺事件がでっち上げであり、存在しなかったことは明らか」と記述している。同グループは「事実に基づき本当の歴史を知ることを目的としている」として、客室から撤去しない方針を示している。

日本国内のアパホテルは155カ所。アパホテルの公式サイトがつながらない状態になっており、アパグループは「詳細は調査中だが、サイバー攻撃と思われる異常なアクセスが継続している」と指摘した。

ところで、日本でのネットユーザーなどによる反応は「最近はどこも予約がとり難いから、助かります。ありがとう中国」、「客室の備品が無くならないようになって良かったじゃないか」や「出張の際にはアパホテルを利用しようかな」などと言ったものもあって、アパホテルにとっては大きなビジネスチャンスにつながれる、と考えれる。

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安倍首相が立ち上げた「日中歴史共同研究」が南京大虐殺を正式に認めていました
引用元）
Buzzap 17/1/18
by 深海　

2006年に安倍首相と胡錦濤国家主席（当時）が立ち上げた歴史共同研究の中で南京大虐殺が起こったことを正式に認めています。

(中略)　

中支那方面軍は、上海戦以来の不軍紀行為の頻発から、南京陥落後における城内進入部隊を想定して、「軍紀風紀を特に厳粛にし」という厳格な規制策(「南京攻略要領」)を通達していた。しかし、日本軍による捕虜、敗残兵、便衣兵、及び一部の市民に対して集団的、個別的な虐殺事件が発生し、強姦、略奪や放火も頻発した。日本軍による虐殺行為の犠牲者数は、極東国際軍事裁判における判決では20万人以上（松井司令官に対する判決文では10万人以上）、1947年の南京戦犯裁判軍事法廷では30万人以上とされ、中国の見解は後者の判決に依拠している。一方、日本側の研究では20万人を上限として、4万人、2万人など様々な推計がなされている。このように犠牲者数に諸説がある背景には、「虐殺」（不法殺害）の定義、対象とする地域・期間、埋葬記録、人口統計など資料に対する検証の相違が存在している。
(中略)　

（第2章 日中戦争―日本軍の侵略と中国の抗戦 より引用）

(中略)　

南京大虐殺否定論を唱える歴史修正主義者は、安倍首相が立ち上げた歴史共同研究の中で、安倍政権に選出された日本人研究者が南京大虐殺を（犠牲者数に開きがあることを認めながら）事実として記述しており、名実ともに日本政府と中国政府が共有する歴史として厳然と存在していることをどう考えるのでしょうか？

(以下略)　

海外バラマキ&国民しわ寄せ一覧　安倍首相の「セールス外交」に対して中国「隠れた動機と汚れた思惑」と批判

/ ＊政治経済, アジア, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
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　安倍首相の海外バラマキ一覧としわ寄せの一覧は、見ごたえがあります。不思議なのは、内閣支持率が６７％に上昇していること。Facebookで実施された支持率調査結果なら納得できるのですが…。
　板垣英憲氏の記事によると、安倍首相は世界各国の最高指導者からも「商人政治屋」と見下されているようです。今回の東南アジア歴訪も多くの財界人・経済人・企業人を連れて「セールス外交」を行っています。フィリピンにミサイルを提供しようとしたり、ベトナムには巡視船6隻の提供し、インドネシアとも南シナ海で中国に対抗して連携強化を図っています。
　ParsTodayの記事によると、こうした安倍首相の中国包囲網に対して、中国は「日本の関係者の隠れた動機と汚れた思惑から生じたもの」と批判しています。ドゥテルテ大統領が「第三次世界大戦は見たくない」とミサイル提供を断った意味を多くの国民は知るべきだと思います。
（編集長）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 


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転載元）
マスコミに出ない政治経済の裏話 17/1/18
本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」
世界各国の最高指導者は、安倍晋三首相を国際政治家とは呼ばず、「商人政治屋」と見下しているから悲しい

◆〔特別情報1〕
　「地球儀を俯瞰する外交ショー＝パフォーマンス」を繰り返して内閣支持率を押し上げてきた安倍晋三首相は、第1次安倍晋三内閣で、訪問国・地域＝１８、のべ訪問国・地域＝２０、第2次、第3次安倍晋三内閣で、訪問国・地域＝７０、のべ訪問国・地域＝１１０、合計訪問国・地域＝８８、訪問国・地域１３０を数えている。その主な目的は、財界人・経済人・企業人を連れての文字通り「大名行列」さながらの「セールス外交」である。経済産業省の現職官僚の秘書官３人と補佐官１人、幹事長代理１人を中心とする首相官邸主導で政府専用機を飛ばしまくる「空飛ぶ通商外交」を繰り広げているのだ。世界各国の最高指導者は、だれ１人として安倍晋三首相を国際政治家とは呼ばず、「商人政治屋」と見下しているから悲しい。

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中国、日本の南シナ海干渉を強く非難
転載元）
ParsToday 17/1/17
日本の安倍総理大臣が東南アジア数カ国を歴訪する中で、南シナ海での中国の活動に言及したことを受けて、中国はこのような問題は日本の関係者の隠れた動機と汚れた思惑から生じたものだとしました。

イルナー通信によりますと、安倍首相は最近のフィリピン、オーストラリア、インドネシア、ベトナム訪問で、中国を南シナ海で拡張主義を展開していると非難し、この点に懸念を表しました。

安倍首相はさらにフィリピン訪問で、同国のドゥテルテ大統領と会談し、平和と安定が国際社会の主な懸念だとし、「南シナ海の問題も直接地域の平和と安定に結びついており、これは国際社会全体の懸念だ」としました。

中国外務省は、安倍首相のこの発言と地域訪問での立場に対して、17日火曜、インターネットサイト上で声明を発表し、安倍首相に対して、日本に関係のない問題に干渉しないよう求めました。

この声明ではまた、「安倍首相は明らかに訪問国の関係者との会談で南シナ海の問題に介入すべきではなかった」とされています。

中国外務省の華春瑩報道官も、記者会見で、日本の努力は実らないだろうとしました。
画像の出典: Kai Mörk & DayDonaldson

［カレイドスコープ］楽観的な6千万人の国民を選ぶ超悲観的な凶悪政党の面々

/ ＊政治経済, アジア, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　これからの国際情勢は、キッシンジャーの動きがカギになると思われます。キッシンジャーはロシア、中国と接近、新しい世界秩序に向けて何やら背後で動いているように見えます。
　そのキッシンジャーの動きに関して、カレイドスコープが実に見事な記事を書いています。私もカレイドスコープの指摘通り、“習近平は…ソ連を崩壊に導いたゴルバチョフと同じ使命を帯びている”と思います。習近平氏は元々、あの広大な中国を共産党政権が支配出来るとは思っていないはずです。地方のことは地方に任せるつもりなのだと思います。習近平氏の考えと、ロスチャイルドらの中国をいくつかに分割しようという思惑が一致するところで動いており、そうした大きな変動とゴールドを裏付けとする新金融システムは、連動していると思います。
　今のところ蚊帳の外なのは日本だけかも知れません。キッシンジャーの言うように、“安倍晋三政権は1日も早く潰さなくてはならない”と思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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楽観的な6千万人の国民を選ぶ超悲観的な凶悪政党の面々
転載元）
カレイドスコープ 17/1/13
(前略)　

グローバル・エリートの日本出先機関である日本財団の笹川陽平が、小泉進次郎をえらく気に入っているようだ。

(中略)　

小泉進次郎が丁稚奉公したのは、ご存じ人間のクズであるマイケル・グリーンである。

マイケル・グリーンは、戦略国際問題研究所（CSIS）副理事長である。

この戦略国際問題研究所(CSIS)とは、6回目の心臓移植種手術を受けたディービッド・ロックフェラー翁(すでに死亡との確実性の高い情報あり)を名誉会長にいただくアメリカの影の政府・外交問題評議会(CFR)の下部組織である。

もちろん、ジャパン・ハンドラーのもう一人の片割れ、ノミの心臓のリチャード・アーミテージも戦略国際問題研究所(CSIS)の元理事だった。

シオニスト白ユダヤ人であるヘンリー・キッシンジャーも、かつては戦略国際問題研究所(CSIS)の理事を務めた経験を持っており、いわば、マイケル・グリーンの上司に当たる。

そのキッシンジャーの国際コンサルティング会社「キッシンジャー・アソシエイツ」が、トランプを当選させる原動力になった。
つまり、大幅な方針変更が起こったのである。

実際に、マイケル・グリーンもリチャード・アーミテージも、トランプが新大統領になる前に、すっきりお払い箱にされたのである。

トランプは、キッシンジャーでさえも十分制御できていない。

内々の話ではあるが、キッシンジャーはトランプに、「安倍晋三政権は一日も早く潰さなくてはならない」と指導したとか・・・

トランプが大統領になることを受け入れたキッシンジャーは、中国外交に奔走している。

キッシンジャーは、トランプが大統領選に勝利をおさめたと同時に、「アメリカは中国とは絶対に戦争しない」とネゴするために習近平に会いに行った。

中国は、アメリカが共産主義の実験体として人工的に創られた国である。

中国に直接、間接投資を呼び込んで経済大国に仕上げたのも、このキッシンジャーだ。
小沢一郎も、中国に対するODAでは利権にあやかった口。中国に対しては“舌不調”だ。

両方とも、国際金融資本と国連に一度は憧れた男たちである。
何をいまさら、憂国の好々爺を気取っているのか。

そんな小沢は、3.11のとき、放射能被曝を恐れて、自分だけ部屋に閉じこもって被曝を逃れた。官邸にも行かず数日間も行方不明だ。
政界きってのヘタレ男の小沢が何を言っても説得力に欠ける。つまりゴミである。

もっとも、キッシンジャーは、生涯、そうであるが。

しかし、中国には、ロスチャイルドの金融帝国に絶対に逆らえない事情が隠されている。

だから、アメリカのネオコン(背後にはロスチャイルド)は、アシュトン・カーターという、もっとも危険な男を国防長官にして南シナ海を火の海にしようとしたが、それは「ない」。

正確に言うと、中国がロスチャイルドの国際金融資本に逆らえないのではなく、中国共産党が逆らえないのである。

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