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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝28 ― アメリカ支店の反乱

 もう数年前になりますが、近所のスナックでアメリカのミュージック・ビデオが流されていて、辟易としたことを思い出します。
 ビデオは悪魔崇拝シンボルの洪水であり、吐き気を催したのです。ビデオの楽曲と歌手の全てがそうであり、例外は無かったのです。アメリカでは、悪魔崇拝の仲間に入らない限りは売れっ子やスターには決してなれないのです。
 悪魔崇拝が支配するアメリカが、事実としては株式会社アメリカであることを度々指摘しているのがベンジャミン・フルフォード氏です。そして、日本はこのアメリカの属州であることは否めないのですが、それでは、当のアメリカが独立国か?といえば甚だ疑問でもあるのです。
 確かに、植民地であったアメリカは、一般に「独立戦争」と呼称される抗争に一度は勝利しました。しかし、そもそものところ、その独立とは一般に教えられる大英帝国からの独立ではありません。植民地アメリカを統治していたのは、イギリス東インド会社です。イギリス東インド会社の所有者たちが、悪魔崇拝の「300人委員会」になっているのです。
 「独立戦争」はアメリカでは「革命戦争」と呼ばれており、その抗争の相手は悪魔崇拝主義者たちだったのです。この抗争はその後も続き、様々な経緯を経て、実のところ現在アメリカでは再びこの抗争が再燃しているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝28 ― アメリカ支店の反乱

抗争の引き金「ボストン茶会事件」~廃棄された茶葉とその値段


アメリカ独立戦争の引き金となったのが、一般には「ボストン茶会事件」とされます。『世界史の窓』に次のようにある通りです。

「1773年、イギリスが茶法(茶条令)を制定し、東インド会社に茶の専売権を与えたことに反対するアメリカ植民地の急進派が起こした事件。

ボストン港に入港していた同会社の船に侵入したモホーク族に変装した男達が、茶箱342箱(価格1万8千ポンド)を海中に投棄し、夜陰に乗じて逃げた。イギリス当局は犯人を捕らえようとしたが、植民地人は「ボストンで茶会(ティーパーティー)を開いただけだ」と冗談を言ってごまかし、真犯人は検挙できなかった。

これに対する報復としてイギリス本国はボストン港を封鎖し、さらに強圧的諸条令を制定して植民地側を屈服させようとした。

反発した植民地側はイギリス製品の不買運動などに立ち上がり、1774年9月にフィラデルフィアで大陸会議を開催して13植民地の代表が集まり、本国との対立は決定的となって、1775年のアメリカ独立戦争となる。このようにボストン茶会事件は、アメリカ独立戦争勃発の引き金となった事件であった。」

モホーク族に変装した男達が、茶箱を海中に投棄する様子
Wikimedia Commons [Public Domain]

この「ボストン茶会事件」は記事にあるとおり、「茶法」に反発した市民によって引き起こされたものです。その前段の背景には1765年の印紙法、1767年のタウンゼンド諸法と、アメリカ植民地に対して課税が一方的に強化されたことがあります。

また、1770年に英国兵によってボストン市民が銃殺された事件がありました。この頃、アメリカ植民地市民の不満と反発が高まっていて、不穏・危険な状態にあったのです。ただし「ボストン茶会事件」自体は表面をなぞれば、市民が船舶にあった茶葉を海に廃棄しただけの悪ふざけ的なもので、暴力性はないです。

しかしそれに対する報復は、ボストン湾の封鎖を始め非常に強硬なものでした。では、なぜこのような強硬な報復措置がとられたのか? 注目は海上破棄された茶葉の損害額です。

『世界史の窓』では「茶箱342箱(価格1万8千ポンド)」とありますが、ウィキペディアの「ボストン茶会事件」記事では「この時投棄された茶の損害額は1,000,000ドルに上る」とあります。

当時の100万ドルの価格が現在どれほどになるかは不明ですが、とてつもない額であるのは確かでしょう。果たして茶葉だけでこのようなとてつもない賠償対象の損害額になるのかは疑問です。

ともあれ、この「ボストン茶会事件」での強硬な報復措置が「独立戦争」の引き金になったとされます。ただし、このアメリカ独立で重要なのは、13州のアメリカ植民地の人々が“誰に”対して不満を抱き反発して戦いとなったのか?です。これを先ず明らかにしておく必要があります。

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[ベネズエラのマドゥロ政権に対するクーデター]黒幕は、破産状態のアメリカを延命させなければ、権力の座に留まれないフランシスコ法王!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ベネズエラのマドゥロ政権に対するクーデター騒ぎですが、今に始まったことではなく、アメリカはこれまで、自分たちの言うことを聞かない国の政権転覆を何度も仕掛けてきました。
 今回登場し、ベネズエラの暫定大統領への就任を宣言したフアン・グアイド氏も、多くのカラー革命の種をまいた「革命輸出集団」による訓練を、10年以上にわたって受けてきた人物であることがわかっています。
 ベンジャミン・フルフォード氏は、この件について、“基本的にアメリカは「破綻状態」”だとし、延命資金の工作のために、ベネズエラの資産の略奪を目論んでいると考えているようです。私も同様に考えています。ただし、これはトランプ大統領や背後にいるQグループの考えではありません。
 “続きはこちらから”をご覧になると、単に石油だけではなく、“金塊をめぐる駆け引き”があり、明らかに、金(ゴールド)を裏付けとする新金融システムと、このクーデター騒ぎが関係していることがわかります。
 今回の事件は、大変複雑で説明は難しいのですが、簡単に言うと、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)の新機軸派の中に、フランシスコ法王もエリザベス女王も入っていないというところがポイントになります。新金融システムは、プーチン大統領、習近平国家主席、ヘンリー・キッシンジャー博士らが主導しています。
 これとは別に、NWO型の独裁的新金融システムを目指しているのが、フランスのロスチャイルド家を中心とするグループです。
 フランシスコ法王は、このどちらにも属していません。なので、現在のオイルダラーによる金融支配が終焉すると、権力の座から滑り落ちてしまうのがフランシスコ法王やエリザベス女王なのです。ゴールドマン・ファミリーズ・グループが主導する新金融システムが勝利すれば、ロスチャイルド家も排除されることになります。
 フアン・グアイド氏は、昨年の12月にワシントンとコロンビアとブラジルに旅行しています。マドゥロ大統領の就任式前夜に、マイク・ペンス副大統領とカナダのクリスティア・フリーランド外務大臣から、グアイド氏支援の電話があったようです。また、マルコ・ルビオ上院議員、リック・スコット上院議員と、共和党のマリオ・ディアス・バラート下院議員らの要請で、“もしグアイドが彼自身大統領だと宣言すれば支持することにトランプは同意した”とのことです。
 私が見たところ、ペンス副大統領、フリーランド外務大臣をはじめ、これらの議員全員がフランシスコ法王の部下と言ってよい人物たちです。なので、今回の件の黒幕は、フランシスコ法王だと言って良いと思います。
 破産状態にあるアメリカを何とか延命させなければ、権力の座に留まれないフランシスコ法王とバチカンにとって、ベネズエラの国民の意思と民主主義には、何の興味もないということでしょう。
 トランプ大統領はもちろん、大統領を支えているQグループやヘンリー・キッシンジャー博士は、オイルダラーを維持してアメリカの延命を図るという考えを持っていません。なので、このクーデター騒ぎは、失敗する運命にあると言えそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベネズエラ大統領が米への対抗を強調(動画)
転載元)

ベネズエラのマドゥロ大統領が、政府支持派ら数千人を前に、「アメリカのトランプ大統領は同国の好戦主義者に騙されているが、わが国は決してアメリカに追従することはない」と語りました。

フランス通信によりますと、マドゥロ大統領は支持者らの群集を前に、トランプ大統領について、「トランプ大統領は大きく騙されている。それは、戦争を好み、ベネズエラに対して恨みを抱いている人物を起用したからだ」と述べています。

また、トランプ大統領に対し、「今あなたは、自分が誰であろうか、世界の皇帝であると思い込んでいるか。いや、そうではない。ベネズエラはアメリカに追従することはなく、自分の道を進むだろう」としました。

2日土曜、ベネズエラでは数万人がマドゥロ大統領への支持を表明し、同国の首都カラカス市内の街頭に繰り出してデモを行いました。

マドゥロ大統領の支持者らは、大規模なデモの中で、ベネズエラの故チャベス大統領就任20周年をも賞賛しました。

ベネズエラでは、同国の野党指導者であるグアイド氏が先月23日、アメリカとその同盟国の公然とした支持を受けて、ベネズエラ暫定大統領への就任を宣言したことから危機が生じています。

グアイド氏はこの行動により、ベネズエラの政府と国民に、マドゥロ大統領に対するクーデターを促しています。
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配信元)
 
 

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トランプ政権が、中距離核戦力(INF)全廃条約の凍結声明を出した! ~内戦の準備をしていて、中距離・短距離ミサイルも、アメリカ国内の地下にあるディープ・ステートの基地を破壊するためのもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 先のベネズエラでのクーデター騒ぎとつながってくる問題です。トランプ政権が、中距離核戦力(INF)全廃条約の凍結声明を出したとのことです。プーチン大統領は、この声明を非難しているようですが、“ロシアが軍拡競争に引きずり込まれることはない”と述べています。
 一見、ベネズエラの件と相まって、米ロの関係が悪化しているように見えますが、おそらく、トランプ大統領のこの件に関する意図は別にあると思います。
 私の感覚が正しければ、おそらくトランプ大統領は、国内の敵を想定していると思います。1月31日のソルカ・ファール情報に、“トランプ大統領はペンタゴンのために低出力核兵器を新たに獲得しようと推し進めるのに成功した”とあります。この低出力核兵器で、“市街区一帯を全滅させることが可能”だということです。
 要するに、トランプ大統領は内戦の準備をしているわけです。なので、中距離・短距離ミサイルも、アメリカ国内の主に地下にあるディープ・ステートの基地、具体的には秘密の宇宙プログラム(SSP)の秘密基地を破壊するためのものではないかと思います。先のソルカ・ファール情報には、“疑うことを知らないアメリカの人々にもうじき恐怖政治を敷こうと期待していたアメリカの社会主義・共産党の諸都市を、トランプが破壊しつくそうとしている”と書かれています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米、2日にINF全廃条約履行を凍結・離脱手続き開始
転載元)
トランプ米大統領とポンペオ米国務長官は1日、中距離核戦力(INF)全廃条約への米国の関与を2日から凍結するとする声明を出した。
スプートニク日本
トランプ米大統領は1日、ロシア側のINF全廃条約違反に対して、米国が防衛におけるロシア側の優位を無くすため軍事的対抗措置のオプション策定を始めるとする声明を発表した。

ポンペオ氏は、ロシアにはINF全廃条約を救うため半年間の猶予があると述べた。ポンペオ氏は「ロシアがINF全廃条約違反のミサイル、発射装置、関係装置を破棄し、6ヶ月以内に条約の完全で検証可能な履行に復帰しなければ、条約は終了する」と警告した。


​北大西洋条約機構(NATO)は1日、加盟国が米国の決定を完全に支持するという声明を発表した。

ロシアのリャブコフ外務次官はこれに先立ち1日、米国の離脱は「まだ現存する国際的な武器・大量破壊兵器不拡散管理システムに大打撃」を与えるとする認識を示した。その上でロシア側は条約を保持するよう米国の説得を続けると続けた。

中距離・短距離ミサイル廃棄条約は、1987年に米国とソ連が調印し、翌1988年発効した。双方は、自国の射程1000から5500キロの中距離ミサイルと、射程500から1000キロの短距離ミサイルを完全に廃棄する義務を負っている。

1991年までに合意は遂行され、2001年まで双方の間で総簿査察が続けられた。なお欧州諸国を含めた他の国々は、相変わらず、中短距離ミサイル保有が可能とされている。 また米国は、一貫して、条約の維持を支持しており、米政府は、そうした立場は、米国及び世界全体の安全に答えるものだと確信している。一方ロシア政府は「自分達は条約を遂行している」とし、逆に「米国は、条約を隠れ蓑に、実際は、禁止された兵器を展開している」と反論している。

これまでも米国政府の複数の高官は、中距離・短距離ミサイル廃棄に関する条約に違反しているとの理由で、ロシアに対する経済的軍事的措置導入の可能性について、繰り返し述べてきた。

しかし、いかなる決定も下されておらず、公式的な証明も提案されていなかった。

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ベネズエラのマドゥロ政権は、“アメリカが推進する伝統的な政権転覆クーデター”で危険な状態! ~ベネズエラの石油とゴールドを略奪し、オイルダラーによるエネルギー支配戦略を維持したいように見えるアメリカ

竹下雅敏氏からの情報です。
 ベネズエラのマドゥロ政権は、“アメリカが推進する伝統的な政権転覆クーデター”で、危険な状態になっています。トランプ政権は“ベネズエラの国営石油会社に対し、アメリカへの石油輸出を禁止し、米国内の資産を凍結する経済制裁”を科すことで、マドゥロ政権に大打撃を与えようとしています。
 状況から判断して、アメリカはベネズエラのカラー革命を狙っているわけで、米国、コロンビア、ブラジルなどの工作機関と協調して、自作自演の暴動を演出。それをマドゥロ政権のせいにして“マドゥロは独裁者で市民を弾圧している”と報道し、最終的に軍事介入に持ち込むというのが、考えられるシナリオです。
 しかし、ロシア、中国は、こうした内政干渉というよりも政権転覆クーデターを強く非難しており、そう簡単にアメリカの思惑通りにはいかないでしょう。
 ベネズエラがなぜアメリカにこれほど嫌われているのかは、“続きはこちらから”以降をご覧になるとよくわかります。簡単に言えば、ベネズエラの石油とゴールドを略奪し、アメリカによる世界支配の要である、オイルダラーによるエネルギー支配戦略を維持したいということです。
 ところが、以上の説明は、実のところ表面的なものです。トランプ大統領はかなり進歩的な人で、金を裏付けにした新金融システムの構想に関しては、プーチン大統領や習近平氏側に属します。また、宇宙軍の創設を見てもわかるように、トランプ大統領は、フリーエネルギー技術の公開によって人類を解放しようとする側の人間なのです。そうすると、ベネズエラの今の問題は、もっと突っ込んだ視点から見なければならないということになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベネズエラ転覆に乗り出す米政府 暫定大統領でっち上げる内政干渉
転載元)
(前略)
アメリカは昨年5月におこなわれたベネズエラ大統領選で、チャベス前大統領の反米・反新自由主義路線を踏襲するマドゥロ大統領が再選したことに反発。「不当に当選した」「不正なマフィア国家だ」と主張して承認せず、アメリカに忠実なグアイド国会議長を暫定大統領としてでっち上げた。
(中略)
 米政府は1月28日、ベネズエラの国営石油会社に対し、アメリカへの石油輸出を禁止し、米国内の資産を凍結する経済制裁を科したと発表した。アメリカが二期目の大統領として認めていないマドゥロ政府最大の収入源を絶ち、退陣圧力をかけることが狙いだ。原油の確認埋蔵量世界一を誇るベネズエラは石油輸出が唯一の外貨獲得源で、アメリカは最大の輸出先である。これを遮断することで、ベネズエラの年間約110億㌦(約1兆2000億円)もの輸出収入を失わせ、さらに70億㌦(約7700億円)の資産も凍結し、大打撃を与えようとしている。
(中略)
 ベネズエラでは大統領選で再選されたマドゥロ大統領が1月10日に二期目をスタートさせた。しかし野党が多数を占める国会は「選挙の正当性がない」と大統領再任を認めなかった。「有力な野党政治家が排除されたまま実施された」「大統領は空位だ」と主張している。(中略)… そして「大統領不在時は国会議長が職務を代行する」という憲法規定に則って、反マドゥロ派のグアイド国会議長が暫定大統領への就任を宣言(1月26日)した。
(中略)
米メディアはグアイド国会議長が昨年末、秘密裏にワシントンを訪れ、アメリカの支持をとりつけていたことも報じている。グアイド国会議長は、アメリカと連携した外圧の強化、反政府デモなどの世論扇動、軍隊の切り崩しに動いている。 

 他方、ベネズエラ最高裁判所は「他国による内政干渉にかかわった疑いがある」として1月29日にグアイド国会議長の予備的捜査を検察に許可した。するとボルトン米大統領補佐官がツイッターに「グアイド氏を傷つけたり民主主義の転覆を試みたりすれば深刻な結果を招く」と書き込んでいる。こうした一連の事実はマドゥロ政府転覆を狙う黒幕がアメリカであることを示している。
(中略)  
 この問題はアメリカにつくか、それ以外の国につくかというような問題ではない。米トランプ政府の介入は「アメリカのいうことを聞かないから、アメリカのいうことを聞く大統領にかえよ」というものであり、「一主権国家の内政や政治体制はその国の国民が決める」という民主主義の原則を否定する行為である。
(以下略)

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19/1/23 ソルカ・ファール情報:トランプ大統領によるヒラリー・クリントン取り崩しは2019年夏という新たな兆候に、ヨーロッパが戦争の準備

 ヒラリー・クリントン逮捕の決め手となりそうな事件の概要が上手くまとまっていたので、お届けします。
 クリントン陣営が作り出した「トランプはロシアと通じている!」という幻想の証拠となった文書が、実は英国の三流スパイのでっちあげだったというのは今や知られるところ。FBIの不倫カップルだの、FBI長官だの、官吏の政治的中立を根本から揺るがす大事件なのに、フェイクニュース大手はしつこくトランプさんを悪役に仕立てています。
 それもその筈。だってフェイクニュースのお仲間が全面的に関わっているんですもん。この文書を疑ったら、日々嘘を書き立てている自分たちまで足を掬われそうじゃないですか。
 今回記事に登場するバックページのジム・ラーキンとマイク・レイシーは学生時代にフェニックス・ニューズ・タイムズ紙を立ち上げ、ラーキンが出版者、レイシーが編集者として、長らくタッグを組んでいました。フュージョンGPSの共同設立者グレン・シンプソンは老舗ウォールストリート・ジャーナル紙の元ジャーナリストです。

 ちなみにバックページは本文で「性的人身売買サイト」とありますが、正確には広告サイトです。ただ、掲載された売春対象者が未成年の場合に年齢を書き換えるなど、人身売買に積極的に加担したと非難されています。
 悪いのは子どもを買う客だろうと擁護する声もありますが、最近の広告はあからさまなサブリミナルをしなくても、しっかり計算されてますからねー。何度も見かければ抵抗感が消えていって、どんどん闇に洗脳されていくかもしれませんよ。怖い世界ですもの。なので卑猥な広告サイトもしっかり削除して頂きたいです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:トランプ大統領によるヒラリー・クリントン取り崩しは2019年夏という新たな兆候に、ヨーロッパが戦争の準備
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

ヒラリーの逮捕はこの夏が終わる前


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)の驚くべき新報告書曰く、昨日ドイツアンゲラ・メルケル首相フランスエマニュエル・マクロン大統領今ポピュリスト・国家主義者たちによって脅かされている自分たちの左派・社会主義政権を防衛するため欧洲軍の創設を開始する条約に署名したのは、ひとたびドナルド・トランプ大統領ヒラリー・クリントンと彼女の“ディープ・ステート”仲間の逮捕を開始すれば自国民がどのように反応するか、日に日に戦々恐々となっているせいだそうです。

――SVRの情報分析官たちは、この【逮捕】が今年が終わる前には開始されると見ています。

――その証拠にトランプ【率いる】司法省が、カール・フェラールの量刑手続きを何故か2019年7月まで延期しているのです。

――【フェラールとは】ヒラリー・クリントン民主党に大口献金をしていたジェイムズ・ラーキンと対峙する【=不利な証言をする】重要証人で、【フェラールやラーキン同様】起訴されているパートナーのマイケル・レイシーと共に、現在はFBIに差し押さえられたあの悪名高きバックページという性的人身売買サイトを運営していました。

――その違法な利益はクリントンの【大統領選顧問だった】パーキンズ・クーイ法律事務所を通して資金洗浄され、そして【当該法律事務所によって】でっちあげのトランプ・ロシア文書を作成した英国スパイの会社への支払いに費やされました

――ただしつい先だって2019年1月15日米国連邦裁判所が【政府によって適切に】差し押さえられた旨を宣言していた、バックページ=パーキンズ・クーイのかつての秘密銀行口座で発見された290万ドルは除きますが。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
性的人身売買サイトバックページのCEOカール・フェラール(上)がトランプ【側】の重要証人になり、立ち向かうのは……

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
……ヒラリー・クリントン=民主党の大口献金者ジム・ラーキン(左)とパートナーのマイク・レイシー(右)です

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